尖閣で日中が衝突したら

　非常に極端な立場からの楽観的分析で苦笑してしまいますが。

http://www.junshi.com/wangshangtanbing/110454/index.html

北京激怒：アメリカ、日本が釣魚島で中国と開戦するのを黙認

1、日本の右翼軍国主義の狂人は何故釣魚島に関して言いがかりをつけてくるのか

原因はごく簡単で、2つの方面がある。第1に、釣魚島周辺には豊富な漁業資源と天然ガス資源があり、これは中日両国いずれにとっても相当に重要である。第2に、中日には現在2つの大きな地域の論争があり、東海の区分けと釣魚島の争いである。東海の区分けは騒ぎ立てるには好ましくなく、一方釣魚島こそ好ましい戦争の導火線なのである。何故なら釣魚島は資源があるだけでなく、さらに中国東海から太平洋に出ていくカギとなる重要なポイントでもあるからである。多種の要素の判断を総合すると、中日釣魚島の戦いが来年勃発する可能性は大いにある。

2、アメリカは何故日本が釣魚島の戦争を挑発するのを黙認しようとするのか？

地球人は皆知っている。アメリカが中日釣魚島戦争で漁夫の利を得ることを願っているに過ぎない、ということを。その時になれば、軍事上も、経済上も、中日両国はいずれも損失をこうむる。アメリカは世界一の王座に安定して座り続けることになる。

3、中国は日本の軍国主義の狂徒が釣魚島で挑発して引き起こす可能性のある新たな対中国戦争に直面し、いかに対応すべきか？

日本の戦争の威嚇に直面し、中国が仮に戦争を避けたくても、それは不可能なことである。唯一の策は、相手の策略の裏をかき、小日本を徹底的に打ちのめし、ついでに東海の区分け問題と釣魚島問題を解決する、というものである。もし一切がスムーズなら、琉球群島の中国帰属問題も解決される可能性が極めて高い。

もし中国が小日本およびその後出兵する可能性のある米帝に直面し、あえて大を打撃し、核の剣をきらめかせる勇気がなかったら、直ちにこの中華民族復興に関係する戦争に敗れ去るかもしれない。アメリカと小日本はまさに中華民族復興のカギとなる重要なポイント上でこの釣魚島戦争を挑発して引き起こし、中華民族復興の大事業を阻止しようとしている。中国があえて米日に向け剣をきらめかせ、あえて米軍の出兵に対し核による威嚇を行ってこそ、この戦争の勝利が得られるのである。

中日釣魚島開戦の想像図（頑住吉注：もう少し上にある画像のキャプションですかね）

4、周辺の南アジアの小国は到来する可能性のある中日戦に直面し、どちらの側に立つのか？

（頑住吉注：これより2ページ目）

中国の指導者が何度も南アジア諸国を訪問する目的はごくはっきりしており、利益やメリットを与えて、それらの国に中立を保持させる、あるいは中国側に立たせることである。これらの中で、フィリピンは救いようがなく、米日の鉄の盟友である。だがフィリピンは経済でも軍事でも中国に対し多大な影響力を持つことはできず、逆にベトナムというこの変わり身を繰り返す小人が突然中国の背後から発砲することに注意しなければならない。その他の南アジア諸国は基本的に中立を保持する。

だがインドというこの国に関しては言いにくい。中国とインドには領土をめぐる争いがあるので、インドは中日戦の中で、もし中国が形の上で不利な状況になると、火事場泥棒をはたらく可能性がある。このため中国はベトナム、インドいずれに対しても軍事的防御を強化することが必須である。

5、ロシアは中日の将来あり得る戦争の中でどんな選択をするか？

ロシアのプーチン大帝は相当に戦略眼のある政治家であり、ロシアはまだ小日本の北方四島を占領しているからなおさらのことで（頑住吉注：ん、何だか本来は日本のものだと認めているような言い方ですな）、一万歩譲ってもし小日本が本当に中国に戦勝したら、次の一歩はアメリカと連合してロシアに向け北方四島の権利を主張することである可能性が極めて高い。最低限、ロシアはきっと中立を保持する。何故なら中日戦はロシアに対しても有利だからである。

6、未来の釣魚島戦争の可能性を分析？

現代の戦争はもはや単一の海軍対海軍、空軍対空軍のみの戦争形式ではない。第一、第二列島線内は、全て中国の第二砲兵隊の打撃範囲内である。轟ｰ6Kも第一、第二列島線内の軍事目標に対し遠距離打撃が行える。

海面上でも海面下でも、中国の全体的軍事力は小日本より上であるが、絶対にアメリカの海空軍より下である。このため米軍の介入に直面し、中国が切り札たる武器を動員することは必須で、これには核による威嚇が含まれる。あえて大を打撃し、核の剣をきらめかせる勇気がなかったら、直ちにこの中華民族復興に関係する戦争に敗れ去るかもしれない。

だが第一列島線内では、米軍も含めて誰も中国に戦勝することは不可能である。第一列島線内では、轟ｰ6Kを30機出動させるだけでもう、日本が力づくで占領する中国の琉球群島上のあらゆる海空軍基地に対し壊滅的打撃が行える。まとめると、中国は小日本の戦争の挑発に直面し、あえて剣をきらめかせ、あえて真っ向から対決し、できる限り小日本の戦争の挑発を叩き潰すことが必須である。戦わずして人を屈服させる兵法が上策である。

小日本がもし本当に武力行使するほど狂っていたら、命がけで小日本と一戦するのである。1回殴れば100回殴られることが避けられる（頑住吉注：毛沢東が朝鮮戦争の時に言った言葉らしいです）。中国がもしスムーズにこの戦争で勝利を得たら、台湾の回復に対し極めて大きな推進作用が引き起こされ、その逆ならはるかに手の届かないものに変わる。

（頑住吉注：これより3ページ目）

日本認める：アメリカが支持しなければ、日本があえて中国に対し開戦することは全くない

シンガポール国立大学東アジア研究所の研究員郭良平は29日、現在中米日の間の関係は非常に微妙である、とした。アメリカは太平洋に回帰し、中国のアジアにおける影響力とバランスを取ろうと希望しているが、中米関係を行き詰まらせることも希望しない。

韓国国防大学日本問題専門家の朴勇俊は韓国メディアに対し、中国の脅威をいかに評価するかは米日が直面する重点問題であり、何故なら米日双方の中国に対する見方は決して一致していないからである、とした。

双方がこれにつきいかに妥協するかは防衛指針改訂の重点である。アメリカは一方において中国の軍事的実力の向上を見ており、もう一方では米中両国社会の、経済レベルの相互依存が深化しつつあることも見ている。だが日本は中国の軍事的脅威をより重視している。

日本の防衛大学教授は、短期的に見て、日中には局地的衝突が起きる可能性があるが、この確率はあるいは大きくないかもしれない、と考える。日本の強硬な姿勢はむしろ一種の内部に対するポーズであり、その内政に奉仕するものだと理解できる。

1つ目に日本の現在の平和憲法がまだ改訂されておらず、法律上戦争を発動する権利が具備されていない。一方中国も能動的に武装衝突を挑発して引き起こすことはあり得ない。

2つ目にアメリカは中日衝突ゆえにアジア太平洋地域情勢のコントロールが失われる結果がもたらされることを希望しない。アメリカがもし実際の支持を与えなければ、日本にも中国と武装対抗を行う勇気はない。

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像は中国海軍東海艦隊の主力艦隊」）

ロシアメディアは、中日の緊密な経済および金融上の関係が、あるいは政治的対抗が公然たる軍事衝突に発展変化することを制約する主要な抵抗力になるかもしれない、とする。

日本メディアの社説は、安倍政権のこの種の危機を演出して国民に「軍事力は大いに必要」の世論をもたらす政治手法は中国を刺激し、問題の解決をより難しくし、最終的に日本の国益に損害を与えることしかできない、とする。

日本メディアの社説はさらに、現在の日本の真の危機は中国の脅威ではなく、中国脅威論に迎合して不安をあおり、結果的に戦後に作られた平和国家日本の政治を転覆させることだ、とする。現在重要なのは外交の力を発揮し、冷却した日中関係を改善する努力だ、と。

日本人ははっきり分かっている：ひとたび中日が開戦したら日本には殴られ役しかない

日本のいわゆる釣魚島「国有化」騒ぎからすでに1年余りとなり、中日間系のミゾはどんどん大きくなり、日本の最近の鼻息の荒さは中国人を憤怒させている！

日本は再三中国と武力をもってあいまみえることを辞さないとわめきたてているが、日本があえて中国と開戦することは全くないと信じられる。日本の海空の軍事力は中国の下ではないが、もし開戦してアメリカが介入しても、日本には殴られ役しかない。

敵を知り己を知らば百戦危うからずで、中日がもし開戦したら、双方はきっと己の長所をもって敵の短所を攻め、中国が海上で日本と死闘を演じることはない。日本の海軍の実力が中国より高ければ言うまでもないが、もし中国が日本より強くても、中国は海軍を出動させるべきではない。もし中国が海軍を出動させて日本と海戦あるいは海空大戦を展開し、そしてもし中国が勝利を獲得できても、大量の艦船の損失は避けられず、これは引き合わないことである。

海軍が出動しないことは、空軍と第二砲兵隊がメインとなることを意味している。第二砲兵隊は絶対の優勢であり、これを発揮させることが必須である。空軍の実力は同等であるが、中国空軍の優勢は中、遠距離爆撃機を持つことで、特に最近就役した轟ｰ6Kである。轟ｰ6Kの打撃半径はまさに日本全域をカバーし、これこそ日本のために作られたものと言える。

（頑住吉注：原ページのここにある1枚目の画像のキャプションです。「外国メディアがまとめた中国の第二砲兵隊戦略力量の配備態勢図」、続いて2枚目「資料画像：第二砲兵隊戦術打撃戦力」　）

つまり、中国には日本本土を攻撃する能力があり、一方日本が中国本土を攻撃するのは間違いなく困難である。日本の戦闘機は中国本土を攻撃するには作戦半径が足りず、空中給油が必須で、日本の給油機をやっつければ日本の飛行機は日本に帰ることさえできない。

日本のミサイル防衛、早期警戒指揮システムは非常に大きな程度上アメリカの遠距離早期警戒に頼っており、アメリカが介入しなければ日本の防御能力は大きく割引になる。

もしアメリカが中国日戦争に全面介入したら、戦争の性質はまさしく中米大戦である。アメリカが中国と開戦しようとするなら少なくとも4個以上の空母戦闘群を動員する必要がある。4個空母戦闘群でも実戦機の数は300機余りで、駐日および駐韓空軍を加えても最多で500機前後であり、さらに日本の200機余りの飛行機が加わる。これは陸上基地に頼る中国空軍に対しても絶対の優勢は形成できないと言える。中米が開戦しても、アメリカの空母があえて中国の海岸から2,000km以内に近づくことはおそらく非常に考えにくいからなおさらである。この距離は中国空軍の有効な打撃範囲だからである。中国軍はずっと米軍の台湾海への介入を有効に抑止する戦略を発展させてきており、またこれはまさに米軍の中日戦争介入阻止にもぴったりである。つまり中国はとっくに充分な戦争準備を整えているのである。

（頑住吉注：これより5ページ目）

もし中米が開戦したら、中国は必ずや全国の力を挙げてこれに抗戦し、中米戦争の規模を制御するのは非常に難しくなる。中国に米軍と死を賭して決戦する決心さえあれば、基本的にアメリカが中日戦争に全面介入することは非常に難しいのである。

中国空軍の空戦能力は米日に及ばないかもしれない。中国の防空システムも米日の空襲を防げないかもしれない。だが中国空軍は必ずしもこれと空中戦闘を行う必要はなく、米日が中国本土を空襲した後、戦闘機を出動させて米日戦闘機を追いかけてケツを叩かせればよい。このようにすれば米日の戦闘機は殴り返すことは難しく、給油しようとすることさえ難しくなる。

アメリカの介入は日本に本土の防御を提供する、あるいは日本のために遠距離早期警戒を向上させるだけである可能性が高い。もしこうなら、日本は最多でも中国から打撃されるのを防止できるだけで、中国を打撃しようというのは非常に難しい。

最近日本はずっと中国と海戦を行うとわめきたて、日本はまたずっと島奪取、島防衛の技量を演習している。日本がこのようにするのは実際には中国との海戦を誘っているのである。何故なら日本はその優勢が海上にあることをはっきり分かっているからである。この点を中国軍サイドが知らないはずはない。

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：第二砲兵隊の戦術打撃戦力」）

もし米日が軍事同盟でも、アメリカは日本を保護するために中国と大戦での対決を展開することはない。この点を日本人もよく分かっている。日本が中国との一戦をいとわないと叫びたてても、スローガンを叫んで自分を勇気付けているに過ぎないと分かっている。また、安倍の政治的必要から出た手段でもある。日本人自身も、もし開戦したら日本には中国に叩かれる役割しかないとよく分かっている。

　頭に血が上っているのか元々頭が悪いのか知りませんが、脈絡がはっきりせず矛盾の多い気色悪い文章です。しかし「海戦は不利。第二砲兵隊を主力に」との論調は最近高まっているように見受けられます。