香港メディア、F-35を語る
日本の次期主力戦闘機ですから開発の進展は非常に気になりますが。
http://military.china.com/news2/569/20141001/18831825.html
アメリカ、巨額の資金を消耗してF-35戦闘機を研究開発するも故障が連続して起きる 金はないが依然「大博打」
香港の「文匯報」の報道によれば、アメリカ国防工業の巨頭ロッキード・マーティンが研究開発するF-35「ライトニングII」連合攻撃戦闘機（JSF）は過去2年で故障ゆえに3度全世界での飛行停止を必要とした。現時点でF-16などの第4世代機が依然戦闘任務に堪え得ることを考慮し、再度アメリカ世論に論争が巻き起こっている。一体この「大博打」を継続するのか、それとも止血してこの場を離れるか？
F-35「ライトニングII」連合攻撃戦闘機（JSF）はアメリカ陸海空三軍の主力たる王座を奪取することが有望と見られる第5世代戦闘機である。しかしこのワシントン政府が高い期待を寄せる未来のエース戦闘機は、開発過程が深刻に時間的に遅延しまた予算超過し、ワシントン政府の3990億アメリカドルの資金を消耗しただけでなく、史上最も高いと称するに堪える。
アメリカのF-22「ラプター」戦闘機は2005年に就役に投入されて第5世代戦闘機の幕を開けたと見られ、全世界はこぞってF-35が中国の殲ｰ20、ロシアのスホーイT-50などの戦闘機と共に世界市場の主流となると期待した。しかしこの期待は明らかに外れ、現在依然430機のこの第5世代戦闘機がすでに就役に投入され、あるいは発注されているが、本来予測されていた5000機の1/10に満たない。「大先輩」のF-22でさえ、米軍がこの前シリアを空襲した時にやっと実戦に初参加した。
ロッキード・マーティン、政治的利益に関わる
アメリカ政府の支出削減推進は、再度F-35をめぐる論争に火をつけた。支持派は現在成功と見なされているF-15、AWACS、C-17などの飛行機の研究開発時も同様に時間と支出が超過したことを持ち出し、また多くのアメリカの盟友がいずれもF-35をもって現有の戦闘機に取って代わらせる計画であり、ゆえにこれは金銭の問題に関わるだけでなく、同時にアメリカの信用と名誉、そして国際的地位に関わり、中途で止めてしまうのはより多くの支出をもたらすだけだろう、と指摘する。
だが反対派はF-35の能力に疑問を呈する。特にワシントン政府は戦略の重心をアジア太平洋地域に転じており、島々の地理的形勢を考慮すれば、飛行距離が比較的短いF-35では明らかに非常に荷が重い。またアメリカが「仮想敵」とする中国とロシアが研究開発する最新レーダーはすでにF-35を偵察測定できる能力があることを証明しており、このステルス性能をもって看板とする戦闘機の実力を大幅に割引にさせる。
軍事分析機構IHSジェーンもまた次のように指摘する。現在最も先進的な防空システムの能力には見積もりによれば短期間内に大きな突破はなく、未来の戦闘機が直面する作戦環境にはあまり大きな差異はないだろう。このことは第5世代戦闘機を「鶏を割くに焉んぞ牛刀を用いん」のまずい立場に陥れるかもしれず、特にF-16や「タイフーン」などの第4世代戦闘機が同様にその任に堪えるだけでなく、製造コストも出撃の費用もずっと安いのであるからなおさらである。
F-35が本土で疑義を呈されようとも、ワシントン政府は支出削減の面前で依然F-35研究開発プロジェクトの予算を力を入れて確保しており、その背後では政治的利益に関係している。報道は、ロッキード・マーティンは議員のF-35支持を勝ち取るため、計画的に全国各地から商品供給商と外部委託請負商を任用し、これはほとんどあらゆる州がプロジェクトの中から利益が得られることを意味している、と指摘する。F-35最大の反対者と見なされている共和党のベテラン議員マケインはかつてこれは「軍事工業・議会集団」の最悪の例であると怒って排斥した。
（頑住吉注：これより2ページ目）
（頑住吉注：ここに小見出しみたいなのがあるんですが、古語を使っているのか意味不明です。）
ロッキード・マーティンが生産する新型戦闘機F-35は多くの国の歓迎を受け、2018年には戦闘機市場のシェアを半分以上占め、多種の第4世代機を淘汰することになると見られ、ロッキード・マーティン社はまた多くの伝統的な戦闘機のメーカーに取って代わって戦闘機市場を独占する可能性がある。
F-35唯一の欠点は製造コストが非常に高いことで、1機あたりの販売価格は9600〜1.16億アメリカドルで、軍事予算が比較的低い国、例えばマレーシア、クウェート、カタールなどは負担し難い。分析は、ロッキード・マーティンは1機あたりの販売価格が4000万アメリカドルでしかないF-16戦闘機を利用し、高価格・低価格2種の戦闘機をもってあらゆる市場シェアを奪取することになり、中等の価格であるF-15およびF/A-18E/Fには居場所がなくなり、アメリカのもう1つのメーカーであるボーイング社およびヨーロッパの戦闘機メーカーであるエアバスなどのその他の競争相手は恐らく戦闘機市場から追放される、と指摘する。
最近多くの国の兵器購入はこぞってF-35を目標としており、韓国は先週水曜日に40機のF-35Aを発注すると宣言した。オーストラリアもまた今年7月、72機の購入を決定し、かつ後日99機追加購入する可能性がある。日本は来年6機の購入を計画し、かつ42機のF-4戦闘機をF-35系列に交換する可能性がある。カナダもまた以前65機の発注を計画したが、製造コストが高すぎるため暫時棚上げしている。
徐々に地上行動の従属物となる アメリカの専門家、「空軍無用論」を提示
第一次大戦後、制空権は戦争の重要な一部分となり、各国空軍はこのため陸軍の編成を離脱して独立した軍となった。しかし現在の戦争では、ミサイル技術の向上および戦争模式の改変と共に空軍の重要性が大幅に減り、徐々に地上行動の従属物に身を落とし、アメリカでは近年少なからぬ「空軍無用論」の声が出現し、空中戦闘能力を留保するよりむしろ「情報、監視、偵察」およびネットワーク戦などの領域を強化し、そのため他の軍種が支持を提供する方がよい、と考えている。
だがある専門家は反駁し、空軍は依然非常に多くの海軍、陸軍が取って代わることのできない機能を持っており、例えば宇宙における任務、情報監視偵察などで、また「核の三位一体」の中でも空軍だけがこのうち2項目（爆撃およびICBM）（頑住吉注：ちなみにもう1つは戦略原潜から発射されるIRBM）を担当できるのであって、このため空軍を軍縮、撤廃するなどという妄言を発するべきではない、とする。
第6世代戦闘機の構想を開始
第5世代戦闘機は依然趨勢とならないが、米軍はすでに次世代戦闘機の展望を開始している。アメリカ空中作戦司令部主管ホーズテック将軍は今年7月、軍は第6世代戦闘機を構想しつつあると明らかにし、かつ新世代戦闘機はかつてのスタイルとは全く異なり、「必ずしももう1機の単座戦闘機ではなく」（頑住吉注：無人機を暗示しているんですかね）、またレーザー兵器を配備する可能性がある、とした。報道によれば、アメリカ空軍は2030年代には第6世代戦闘機を就役に投入することを希望している、と指摘する。
日本、先進ステルス戦闘機「心神」を研究 ロシアのT-50は後年就役
日本はF-35の買い手の1つだが、同時に積極的に第5世代戦闘機を自ら研究開発し、これにはハイエンドのステルス技術をテストするのに用いるATD-X（「先進技術検証機」）「心神」が含まれる。ロシアも第5世代戦闘機を研究開発する国の1つで、最も新しく研究開発するT-50は2016年に正式に就役する計画である。
伝えられるところによれば、「心神」の実機の画像は今年6月に初めてネット上に明るみに出、関心を引き起こした。体型はスリムで小さく、武器を配備しない「心神」は決して真の戦闘機ではなく、ステルス技術のテストに用いるために開発された機種で、目的は真の新型F-3戦闘機を研究開発するための道ならしである。推測によれば、「心神」は防衛省が去年発表した概念機23DMUに似ているが、まだ24DMUおよび25DMUという2項目の計画があり、このため新世代戦闘機はこれら2つの設計を採用する可能性もある。日本の航空自衛隊は「心神」は中国の戦闘機に対抗する重要な武器と考えている。
ロシアのT-50はスホーイｰ27に取って代わるのに用いられ、現在すでに5機の原型機が試験飛行中である。ロシア軍もまた、コードネーム「PAK
DA」の新型ステルス爆撃機の2021年から2022年度の量産開始が望めると事実確認している。
F-35がこける可能性も考慮すべきでしょうが、国産ステルス戦闘機がものになる可能性はもっと低いでしょう。もしF-35がダメになればアメリカも重要な同盟国にダウングレードしてでもF-22を販売せざるを得なくなると思うんですが。