日本が1,000発の巡航ミサイルを装備したら中国に対抗できるか

　日本に敵基地を叩く能力を持つ必要があると訴える人がいるのは事実ですが。

http://military.china.com/zh_cn/jqsj/028/

日本の1,000発の巡航ミサイルは解放軍を圧する能力を持つか？

中国は絶対にいかなる戦争の脅威も恐れない

イントロダクション：最近日本の「LIVEDOOR」誌は次のように主張した。日本の自衛隊がもし1,000発の遠距離対地巡航ミサイルを使えば、「有効に解放軍を牽制」できる。解放軍が全面的な防御と有効な反撃を行うには、数十機の早期警戒機、1,000機以上の戦闘機と1,000セット近いS-300のような防空システムを必要とする可能性がある。もし解放軍が実施する防御と反撃の機能を考慮しなければ、この費用だけで中国に圧力を感じさせるのに足りる。日本の軍事力強化の計画は中国に照準を合わせ、すでに対地攻撃準備のレベルに達しているのである。

1,000発の巡航ミサイル保有は非常に大きく日本の対地攻撃能力を向上させる

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「『トマホーク』は数回の戦争の中で米軍の『急先鋒』に充当された」）

事実として、日本は巡航ミサイルを使った対地攻撃実現のためにすでに準備をしている。遠距離巡航ミサイルは通常地形と組み合わせての制御誘導を用いるが、この種の制御誘導を実現するにはまず偵察衛星を使ってミサイルの予定飛行ルートの地形データを画像化し、デジタル地図を作製し、ミサイルの制御誘導システムに保存する必要がある。日本が発射する新世代偵察衛星の識別能力は0.5m前後に達し、アジア太平洋の大部分の地域に対し詳細な分析を行い、デジタル地図を作画することができる。また、日本の電子技術は比較的発達しており、ミサイルの飛行ルート計画システムを研究開発することは決して困難ではなく、このことも日本が遠距離対地巡航ミサイルを実戦配備する障害を排除する。

ひとたび日本が1,000発の遠距離対地巡航ミサイルを持てば、中国に対する打撃能力に質的変化が起こることは想像できる。日本の「LIVEDOOR」誌は未来の遠距離巡航ミサイルの射程を1,500kmと見積もっており、本土の中部から発射して朝鮮半島全体および中国東北地域をカバーでき、沖縄から発射すれば中国の上海から山東半島の区域が攻撃でき、さらには中国台湾地域と中国香港特区を攻撃範囲に収めることができる。中国経済の最も発達した沿海の省の大部分がその打撃範囲に入る、というのは全く誇張ではない。

中日もし戦わば　日本の軍事工業には巡航ミサイルの大規模生産を支える力はない

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「日本の海上自衛隊の多数の戦闘艦は巡航ミサイルを発射できる」）

1,000発の巡航ミサイルは中国を打ちのめすのには不足である

日本が陸地に対する攻撃が実施できる巡航ミサイルを持つことを希望するのは疑いなく中国に照準を合わせてのことである。ひとたび中日が開戦すれば、日本は巡航ミサイルを発射して中国沿海の高価値目標を正確に打撃できる。これには解放軍の指揮コントロールの中枢、軍用飛行場、海軍の港など軍事目標、また発電所、工業プラントなどの民間用施設さえ含まれる。このような一連の打撃を経れば、中国は必ずや非常に大きな損失に遭う。だが、中日が開戦すればこれは2つの国家の総合的実力の勝負となる。近代化された軍事工業強国、そしてアメリカの同盟国として、日本が巡航ミサイル関連技術を獲得するのは決して困難ではない。だが日本は国土面積が狭小で、かつ資源が限られた国であり、武器生産に用いる原材料は不足し、日本軍事工業の生産能力を深刻に制約している。高強度の戦争の中での後続の補充には問題が起きる。結局のところたった1,000発の巡航ミサイルに頼ったのでは一気に中国の戦争ポテンシャルの全部を叩き潰すことなど不可能なのである。

アメリカが日本のために戦争メカニズムを始動させるのには得より損の方が大きい

中日がもし開戦したら、日本国内で生産する巡航ミサイルが戦争の大量の消耗を満足させられないのは必然で、アメリカがこの種の武器の唯一の供給国となる。ではアメリカは中日戦争のために自らの非常に大きな戦争メカニズムを始動させるか否か？　まず、巡航ミサイル生産のコストは非常に高く、生産コストを下げた最新型「トマホーク」の単価でも1発数十万アメリカドルと評価される。アメリカの何回かの戦争発動の中で、「トマホーク」を使用して軍事打撃を実施したのは、いずれも実力がアメリカとは比較にならない小国、弱い国に対してであり、相手に対空防御がほとんどない状況下でもアメリカ軍の「トマホーク」の消耗量はやはり驚くほど大きく、当時止むを得ず使用をやや減らしもした。日本が「ミサイルの雨」を使って中国を制圧したければ、多大な代価を支払う必要があるのは考えれば分かることである。次に、アメリカがもし中日戦争の機を借りて一方に肩入れし、日本のためにミサイルを提供したければ、生産ラインを新設して戦争の需要を満足させることも必須となる。何故ならアメリカの現有の生産ラインは米軍の需要を満足させることしかできないからである。もし中日が短時間内に戦争を終えたら、アメリカは限られた数の必要性のために生産ラインを新たに開く必要がなくなってしまい、これはアメリカにとって得より損の方が大きい。

中国に対し巡航ミサイルを使うことは日本の滅亡を加速することにしかならない

確かに1,000発の巡航ミサイルは充分な対地打撃能力を持つが、日本があえて戦争の中で中国に対し使用するか否かは別のことである。もし戦争において中国の沿海の都市が打撃に遭えば、第二砲兵隊の巡航ミサイルと中距離弾道ミサイルがすぐ日本に対し報復攻撃を行い、日本の軍用飛行場、海軍の港は全て重点的打撃対象となる。戦略縦深のない日本にとって、この種の打撃は致命的である。解放軍空軍はすでに攻防兼備の打撃力量であり、現在の実力から言って日本の航空自衛隊と比べてもはっきりと優勢である。制空権を取得した後には海上、地上の軍事目標に対し壊滅的打撃が実施され、日本の攻撃能力はすぐに完全に失われることになる。

またあるデータは、中国の鋼の生産量とコンクリートの生産量はすでに日本の数倍であることをはっきり示しており、このことは中国の戦争からの回復能力はすでに日本よりはるかに強いことを意味している。1,000発の巡航ミサイルが作用を発揮できても、日本にとってより猛烈な、甚だしきに至っては壊滅的打撃を招くことにしかならない、と言える。

ネット仲間の調査

中国がもし日本の巡航ミサイルの打撃に遭ったらどうすべきか？

反撃を行わない　1.41％　76票

巡航ミサイルを用いて反撃する　4.14％　224票

海空戦力を用いて反撃する　3.91％　212票

第二砲兵隊の通常ミサイルを用いて反撃する　19.46％　1055票

核打撃力量を用いて反撃する　70.32％　3813票

その他　0.8％　43票

総票数　5423票

結び

日本ははっきりと認識すべきである。1種類の武器に頼ってすぐ中国との戦争に勝利しようというのは間違いも甚だしい。戦争を発動しても必ずや自滅する。まさに解放軍副参謀長戚建国が言うように、中国は平和を主張するが、決して戦争を恐れず、もし戦争を挑発して引き起こす下心ある者がいれば、我々は平然と対応し、あくまで戦う。我々は協議を主張するが、決して無条件で妥協はせず、もし国家の核心的利益に挑戦する者がいれば、我々は半歩も譲らず、断固として戦う。

　日本が敵基地を叩くのは先に攻撃を受けた場合であり、一部に議論があるのも敵の先制攻撃の予兆を確実に掴んだ場合であって、いきなり攻撃することはあり得ないんですが。実際に通常兵器に対し核で反撃した場合はもちろんですが、この種のアンケートで一般読者が圧倒的に核攻撃を支持している結果がこうして出るだけでも国際的な中国危険視につながるはずです。

　あんまり関係ないですが中国のミサイル関連の記事をもう1つ紹介します。

http://military.china.com/important/11132797/20130614/17890318.html

中国の対艦弾道ミサイルの研究開発プロセス、しばらく停止の可能性！

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「中国の亜音速対艦ミサイルの性能はずば抜けている」）

日本の「外交学者」誌（頑住吉注：毎回言いますが実在しません）ウェブサイトは6月12日、「何故中国があるいは『空母キラー』の射程を制限するかもしれないと言うのか？」との題名の署名記事を掲載した。筆者のアメリカ戦略・国際問題研究センターの研究員ハリー　カチヤンスは文章の中で次のように指摘している。アメリカ国防省は「2013年中国の軍事・安全の発展に関するレポート」という題名の中国軍事力年度報告書を最近発表した。去年のレポートは一部の人の厳しい批判に遭い、批判者はそれ以前の何年かのレポートに比べ去年のレポートには細目と実質的内容が欠乏していると考えたが、2013年の新しいレポートはずっと全面的で、まさに勃興しつつある中国の軍事力に対しバランスある分析を行っている。

アメリカ軍のレポート、大いに憂慮

筆者はこのレポートを読んだ時ある話が注意を引き起こしたが、当時はその中に含まれる真の意味を仔細に探求することは決してなかった、とする。だが最近発表された、中国がほしいままに宣伝する「空母キラー」、すなわち「東風」-21D対艦弾道ミサイルを詳細に紹介したレポートは、人に国防省のレポートの中のあの話の重要性を意識するに至らせた。

国防省のレポートは次のように言っていた。「中国の軍備が作り出す現有の趨勢は、人民解放軍に将来台湾地域以外のアジアの地域、南中国海地域、西太平洋地域、インド洋地域において一連の軍事行動を展開できるようにさせる。すでに配備、あるいは研究開発中のカギとなる重要装備システムには弾道ミサイル（対艦型含む）、対艦・対地攻撃巡航ミサイル、原潜、近代化された水上艦艇、1隻の空母が含まれる。」

文章は次のように指摘する。この話の言い回しはきっぱりしたものには程遠いが、間違いなくこのような可能性はある。すなわち中国が将来射程が非常に大きく延長された対艦弾道ミサイルを研究開発するかもしれない、ということである。大多数のレポート（国防省のレポート含む）によれば、中国の対艦ミサイルの射程は「1,500kmを超える」と見積もられているが、中国が対艦ミサイルを研究開発できることにかんがみれば、海上を移動する船舶を打撃する困難は解決済みであり（これは決して簡単なことではない）、このため北京のミサイル部隊はあるいは対艦弾道ミサイルの射程延長の試みを開始しているかもしれない。

（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「中国国産対艦ミサイルの性能はすでに世界の前列にいる」です。）

性能向上は構造を打破する

文章は、まさにエリクソンが最近「中国簡易レポート」の中で発表した報告は次のように指摘している、とする。「中国は、実戦用対艦弾道ミサイル配備の初歩的挑戦がすでに完成している以上、異なる特色を持ち補充作用を果たす可能性が高いその他の対艦弾道ミサイルの機種の開発を選択することができる。中国がゆっくりと対艦弾道ミサイルの目標命中に用いる情報基礎施設を建造するのと共に、将来の機種はより高い戦備レベルをもって、より早く作戦部隊にとけ込むことができる。対艦弾道ミサイル研究開発の先進性は、あるいは将来の中国の装備プロジェクトの主流となるかもしれない。決して特例ではないのである。」

文章は、中国は熟練して対艦弾道ミサイルの技術を掌握している可能性があり、加えて中国が後日射程がより長い新機種を研究開発する可能性があり、このことは広範な地域に影響をもたらし、これはただ単にアジア太平洋地域だけではなく、さらに範囲がより広大なインド洋、太平洋戦区に影響するに至るかもしれない、と考える。多くの学者はすでに、中国はミサイルを核心的対介入・区域拒止戦力としており、最も遠くて武力を中国の海岸線からおよそ1,500kmの遠方にも投射でき、これはすなわち「東風」-21Dミサイルの射程である、と指摘している。ここ何年か以来軍事力はやや増強されているが、北京の海軍と空軍はいずれも軍事力を太平洋中部地域に投射することはできない。間違いなく、中国海軍はインド洋に進入済みであるが、中国海軍がこの戦区でインドと同列に論じられることは非常に難しい。

理論上これらの重要地域を打撃することができる対艦弾道ミサイルを持つことは、北京に全世界の多くの区域に軍事力を投射できるようにさせる。だが通常の方式によって北京がこれらの区域に進入したいと思えば非常に長い時間を必要とする。もし中国が対艦弾道ミサイルを配備できれば、結果的にインド海軍、インドネシア海軍を牽制し、さらにはオーストラリア海軍を牽制し得る可能性もあり、そうなれば地域の安全環境は急激に変化するかもしれない。

文章は、このことはアメリカに対しても深刻な影響を構成する可能性があると考える。現段階において、アメリカ海軍は太平洋中部地域において基本的に安全で、同レベルの競争者がその主導的地位に挑戦することはない。だが射程がより長い対艦弾道ミサイルは、アメリカ軍の潜在的安全区域を1つ失わせ、しかも作戦部隊に南海や東海など情勢が緊張した地域からより遠く離れることを迫り、同時にさらに一歩アメリカの台湾地域に対する安全保障に脅威をもたらすかもしれない。より長期的な角度からちょっと仮想してみよう。アメリカ海軍が真珠湾に停泊している時、もはや安全でなくなったら？　これは1つの恐るべき発想である。

（頑住吉注：これより3ページ目。画像のキャプションは「解放軍のC-602陸上基地対艦ミサイル」です。）

研究開発過程、しばらく停止の可能性

文章は、上述のあらゆるこうした状況を考慮すれば、中国はあるいはこのような対艦弾道ミサイルの機種の研究開発をしばらく停止することを希望するかもしれない、と指摘する。共通の脅威があってこそ利益の上で競争のある国々が共に団結できる。インドとアメリカの関係は緩和に転じているが、ニューデリーはワシントンが希望するようには決してアメリカの戦略の重点をアジアに移す戦略を完全に受け入れてはいない。インドは態度を変え、アメリカとのより堅固な軍事的関係の建立を勝ち取るか否か、甚だしきに至っては先進的なアメリカのミサイル防衛システムを購入するだろうか？　ニューデリーはさらに一歩日本およびその他の安全方面で同様に中国に対する憂慮を感じている国との関係を強化するか否か？　このような考え方は決してあり得ないものではない。

この地域のその他の諸国も同様の考えを持ち、ワシントンとの関係強化を考慮し、アメリカが製造するミサイル防衛システムに対しより大きな興味を示す、あるいは本国のミサイル戦力の発展および通常軍事力の強化を考慮するか否か？　日本と韓国は最近の緊張した関係を棚上げして共通の心配からより堅固な軍事関係を作り出し、もってワシントンが危急存亡の時に相互の安全保障を軽易に放棄することを防ぐか否か？　

率直に言えばこうした事情の発生はまだ非常に遠いかもしれない。中国はあるいは「空母キラー」の射程延長の必要性を意識するに至ってはおらず、自国の軍事力の各領域における不断の増長に満足しているのかもしれない。さらにもう1つの視点は、北京はあるいは現有の対艦弾道ミサイルの技術すら熟練して掌握していないかもしれない、と考える。しかし断定できるのは、ミサイル技術は弾道ミサイルでも巡航ミサイルでも、将来の水上艦隊により多くの問題をもたらす、ということである。それが「空母キラー」であろうとなかろうと。（ソース：参考情報訪）

（頑住吉注：4ページ目）中国国産の中、小型対艦ミサイルはすでに大量に輸出されている

（頑住吉注：5ページ目）中国の対艦ミサイルの市場は広い

（頑住吉注：6ページ目）中国国産対艦ミサイル

（頑住吉注：7ページ目）C-602陸上基地対艦ミサイル

（頑住吉注：8ページ目）中国国産対艦ミサイル

　要するに圧倒的な脅威となる長射程の対艦弾道ミサイルを開発、配備すれば、多くの国が中国に対抗するため団結してしまうので北京は能力はあってもあえて開発をセーブするかもしれない、というわけで、何だかなーです。