中国がロシアから輸入した10大重要技術

 どちらかというと画像メインのページですが。

http://tuku.military.china.com/military/html/2015-04-24/230275_2625025.htm


ロシアメディア、ロシアの10大技術がなかったら中国は強国になり難かったとする

1990年代以来、中国は相次いでロシアから多種の先進的な航空エンジン、大推力のD-30系列、AL-31系列からRD-33、RD-93系列までを導入した。ロシアのエンジンは中国の軍用機の動力のほとんど「半辺天」を支えており(頑住吉注:天の半分、といった意味で、女性重視のスローガンに「女性は半辺天を支え得る」というようなのがあるようです)、いくつかのロシアメディアは「中国空軍の羽根はロシアが提供したもので、ロシアが生産したエンジンがなくなったら、中国空軍は以後どうやって飛ぶのだろうか?」とさえ辛辣に形容している。

今日、我々はここで23年来の中ロ二国間軍事貿易交流の波風を回顧し、共に中ロ軍事貿易が中国の国防技術の進歩にどのような貢献をなしたのか考えよう。以下、我々は10の中国国防科学技術の発展に重要な意義を持つ中ロ軍事技術導入案件を列挙した。この例により、我々は中ロ軍事貿易関係の発展に対しよりはっきりした認識を持つことになる。

一、100台以上のD-30およびAL-31エンジンの購入 中国の戦闘機に「羽根を与えた」 ロシアの航空雑誌「Take-off」の報道によれば、2008年にロシア国防輸出社と中国はAL-31、RD-93、D-30KP-2エンジンの供給契約を締結し、ロシアのNPOである「サターン」社はすでに続々と中国サイドに向け何百台ものエンジンを引き渡している。

(頑住吉注:2ページ目)AL-31エンジンはかつて殲ー10の広告に用いられた

(頑住吉注:3ページ目)ロシア製AL-31エンジンを使用する殲ー11と国産の太行エンジンを使用する殲ー11

(頑住吉注:4ページ目)二、「934工程」は中国に近代化された陸軍を持たせた ロシアメディアの報道によれば、中国は1990年代中期から、ロシアから目的性を持って一連の先進的な陸軍装備技術を導入し、これにはロシアのBMP-3M型歩兵戦闘車の技術、T-80U戦車の技術、2S19自走榴弾砲、ドイル-M対空ミサイルの技術等々が含まれ、こうした技術導入は通常メディアによって「934工程」と総称されている。(頑住吉注:前列中央は江沢民ですよね)

(頑住吉注:5ページ目)BMP-3歩兵戦闘車と中国の04A歩兵戦闘車

(頑住吉注:6ページ目)ロシアのドイル-M1型低空野戦対空ミサイルと国産化された紅旗-17対空ミサイル

(頑住吉注:7ページ目)ロシアのT-72戦車と中国の85式戦車

(頑住吉注:8ページ目)三、「竜巻風」ロケット砲の導入は我が軍の集団軍級制圧火力向上の革命だった。外国メディアの報道によれば、中国は1990年代中、後期からロシアの9K58型「竜巻風」ロケット砲システムの導入を開始し、2004年になってついに我が軍自らの「竜巻風」の設計が定型に至り、これこそ名高いPHL-03式300mm遠距離ロケット砲である。

(頑住吉注:9ページ目)ロシアの9K58型「竜巻風」ロケット砲と中国国産のA-100ロケット砲

(頑住吉注:10ページ目)四、9M311ミサイルの導入は中国の野戦防空技術を急速に向上させた。さらに1990年代中期、我が国は多種のセットになったミサイル技術を導入し、その中で9M311ミサイルは最も目立たないかもしれないが、それにもかかわらずそれは我が国の野戦対空ミサイル技術に空前の向上を得させた。我が国は9M311ミサイル技術の導入後、FK-1000野戦防空システムを開発した。

(頑住吉注:11ページ目)ロシアの鎧甲S-1と中国のFK-1000

(頑住吉注:12ページ目)五、「Shtil」ミサイルの導入 中国海軍に初めて区域防空能力を持たせた「Shtil」は全天候多ルートの艦載中距離対空ミサイル武器システムであり、艦艇や艦隊の防空作戦任務を担うことができ、主な迎撃目標は爆撃機、戦闘爆撃機、攻撃機、ヘリ、各種対艦ミサイルである。

(頑住吉注:13ページ目)ロシアのSA-N-6ミサイル垂直発射システムと中国の052C艦の海紅旗-9の垂直発射システム

(頑住吉注:14ページ目)六、9M131「混血児」-Mミサイルの秘密裏の導入 中国の兵個人対戦車武器は間もなく「猟銃を大砲に換える」(頑住吉注:大幅に威力アップすることの慣用表現らしいです) ロシアの9M131対戦車ミサイルは射程が長い、および威力が大きいという特徴があり、その最大射程は1500kmに達する。9M131ミサイルは新たな制御誘導システムを採用し、ミサイル上の非常に高価な制御誘導部品をなくした。このため9M131ミサイルのコストは非制御誘導武器に近いが、1500mの距離で目標に対する命中確率は90%にも達する。

(頑住吉注:15ページ目)ロシアのAT-3対戦車ミサイルと中国の紅箭-73対戦車ミサイル

(頑住吉注:16ページ目)七、ロシアの砲から発射するミサイルの導入 中国の同型武器の始まりとなった ロシアの砲から発射する「紅土地」-Mミサイルの本体は2つの部分に分けることができ、それを自走砲の砲架上に置くことができるようにさせる。予期の発射任務を根拠に「紅土地」は普通弾薬との搭載比率を確定し、弾薬の搭載率をより合理的にできる。これに比べアメリカの「Copperhead」砲弾の本体は太長く、自走砲の標準的な砲架に置くことができない。

(頑住吉注:17、18ページ目)国産の砲から発射するミサイル

(頑住吉注:19ページ目)八、ロシアの多種の魚雷技術の導入 我が国は1990年代中、後期からロシアのТЭСТ-71М、УСЭТ-80、АПР-2、53-65K系列の先進的な魚雷技術を導入した。

(頑住吉注:20ページ目)我が軍の潜水艦が魚雷を吊って搭載する

(頑住吉注:21ページ目)ロシア製暴風雪魚雷

暴風雪魚雷は旧ソ連時代のウクライナ液体力学研究所によって研究開発され、普通の魚雷の発射管を用いて発射するものだが、水中航行速度が100m/sで、水深の深いところでの攻撃任務に極めて大きな破壊力を持つ新型魚雷であり、世界で先んじた地位を持つ。製造工場はカザフスタンのアクタウに設けられた。

(頑住吉注:22ページ目)中国版「暴風雪」魚雷の試射の画像

旧ソ連加盟共和国の中で、ロシア、カザフスタン、ウクライナがこの魚雷の研究開発計画に参加したことがあり、中国もかつてカザフスタンからこの種の技術を導入したことがある。

(頑住吉注:23ページ目)九、2S19自走砲技術の導入 我が軍の新型大口径自走砲の開発 2S19型152mm自走榴弾砲は旧ソ連解体前に研究開発が完成したばかりの装軌式自走砲で、2C3式152mm自走榴弾砲に取って代わるのに用いられた。1989年からソ連軍部隊に装備された。一個砲兵中隊に6門が装備された。我が国の新型155mm口径自走砲の多くの技術は2S19自走砲を参考にしている。

(頑住吉注:24ページ目)実は我が国の新型155mm口径自走砲は2S19自走砲との関係は大きくない。ロシアの技術を採用したというのであれば、我が軍の83式榴弾砲は技術上旧ソ連の2S3自走砲を参考にしている。

(頑住吉注:25ページ目)中国の新型155mm口径自走砲群

(頑住吉注:26ページ目)十、ツポレフ-154電子戦機の導入 我が国は2000年以後、多数のツポレフ-154電子戦機の導入を開始した。こうした機は中国が大型電子戦機を開発する「門」を開いた。

(頑住吉注:27ページ目)中国人民解放軍空軍のツポレフ-154MDは外観から見ると多くのレドーム、アンテナ、電子戦設備を追加装備し、合成開口レーダーシステムを装備しており、このシステムはアメリカ空軍のE-8「JSTARS」連合監視・目標攻撃レーダーに似ている。このようなレーダーシステムは中国空軍の作戦機の、進攻性空中戦役の中での作戦効率を顕著に高めることができる。

(頑住吉注:28ページ目)大量のツポレフ-154が意図を隠してこっそりと改装され一新

中央テレビは以前、中国が2004年に発表した全ての退役した大量のツポレフ-154が依然飛んでいることを明るみに出した。空軍航空隊某師団のある多種の軍事輸送使命を担う秘密部隊は、ツポレフ-154の維持修理養生や後方勤務メンテナンスを担っている。これらの機は数十機あり、1980年代に輸入されたものである。かの伝説の中のすでに廃棄されたはずの4001号ツポレフ-154は依然青空に戻っている。こうした機は電子戦着に改装されている可能性が高い。

(頑住吉注:29ページ目)中国連合航空社は中国空軍の商業部門であり、1992年に少なくとも1機の中国連合航空」(CUA)に就役するツポレフ-154(コードナンバーB-4138)が電子情報捜索収集任務を執行するのに必要な特殊改装を受けた。、この時の改装では機体下方にいくつかの電子情報装備を収納する半球型整流カバーを追加装備した。こうした設備は敵サイドの陸上基地や艦載の発射器を探知計測、識別、位置決定し、しかる後にキャッチした信号パラメータに対し測量と分析を行うことができる。この種の改装を経た飛行機はツポレフ-154M/Dと命名し直された。


 これらは決定的に大きな影響を与えたものとして紹介されているわけですが、中国も独自の技術を高めているので、現在注目されているスホーイー35戦闘機、S-400対空ミサイルシステムなどは将来参考になった程度と評価されることになるんですかね。少なくとも中国自身はそうなるつもりでいると思われますが。




















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