日本が核武装する?

 「軍情視界」の記事です。

http://military.china.com/zh_cn/jqsj/058/


331sのプルトニウム、あるいは日本に窮鼠猫を噛ませるか?

日本が核兵器を作り出しても切り札にはなり難い


イントロダクション:アメリカは冷戦の時期にかつて331kgの兵器クラスのプルトニウムを日本に贈与して科研用とさせた。しかし時間の推移と共に、日本の核材料はどんどん多くなり、世界は質問を禁じ得ない。「日本は何をしたがっているのか?」と。国際世論の、日本が秘密のうちに核兵器を製造していると疑う声が不断に高まるのに直面し、アメリカはついに座視していられなくなり、再三日本に当時の核材料を返すよう催促している。だが日本はいろいろな方法で遅延させ、このことも懸案で未解決の日本の核兵器の上に、さらに1枚の神秘のベールがかかるのを禁じ得ない。

日本が核兵器を持つのは絶対に簡単なことではない

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカ、日本が331kgの兵器級プルトニウムを返すよう催促」)

科学技術強国は核大国とイコールではない

周知のように、日本は科学技術強国であり、コンピュータ、高精度工作機械、原子力工業などの領域でいずれも高度で深い造詣を持つ。まさに科学技術の強大な基礎に頼って、一部の日本の右翼は、日本は183日しか必要とせずもう核兵器を作り出せるとさえ狂気じみたわめき声を上げている。だが事実は本当にこうだろうか? 実は必ずしもそうではない。核兵器は軍事領域の先端武器の1つであり、それは決して某種あるいは某いくつかの種の先端技術に頼ってすぐ製造できるものではない。さらに各種の先端技術に謹厳な整合を行い、同時に多くの実験を行ってやっと成功できるのである。現在の科学技術水準ではすでに、スーパーコンピュータによって核爆発のシミュレーションが行える。だが初めて核兵器を製造する国にとっては、実際の核爆発実験を行うことは不可欠のステップと言える。もし科学技術の実力が強い、例えばアメリカや旧ソ連のようなスーパー大国であっても、核兵器実験全面禁止前はやはりいずれも実際の爆発の方式を採用して核実験を行ったのであり、コンピュータシミュレーションを行ったのではない。こうした種々の条件の制約は、いずれも日本の核保有の越え難いギャップである。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「日本メディア、日本の非核三原則はすでに有名無実だとする」)

世界の構造は絶対に日本の核保有を許さない

第二次世界大戦の敗戦国として、日本は核兵器保有を許されない。だが日本のここ何年かの種々の軍事的エッジボールを打つやり方から見て、日本にはいつでも核兵器保有というこの最低ラインを突破する可能性があるようだ。一方国際社会も日本が核問題に関してすることなすことに対し重大な関心を持つ態度である。何故なら日本がひとたび核を持てば、それは直ちに第二次大戦後に建立された構造が完全に打破されたことを象徴的に示し、日本が第二次大戦の審判に対し不認可であることも示すからである。これは第二次大戦の悪行に対する一種の根底からの覆しである。同時に、唯一日本に対し核による打撃を行ったことがあるアメリカに関して言えば、日本がわずかな遺恨でも必ず仕返しをする国であることをよく分かっている。「ジャパンタイムス」もかつて文章を掲載し、アメリカ国防省の消息筋の人物の話を引用し、「アメリカは日本に対し実は非常に緊張している」とした。また今回のアメリカが日本に331kgのプルトニウムを返すよう催促したとの報道から見て、この言い方は決して火のないところに立った煙ではない。このため、世界の構造から言っても、アメリカ自身の利益から言っても、日本に核兵器を持たせることはほとんどあり得ない事情と言える。

核兵器を持った日本はどこへ行くのか?

現在の状況から言って、日本が核兵器を持つ可能性はごくごく小さいが、我々ははっきりと見るべきである。日本というこの狂気じみた国家が、ある時に行うことはいかなる結果も計算しないのだ、ということを。ひとたび日本政府が公然と最後の最低ラインを踏み越えれば、日本政府はまたどのような困った状況に直面することになるのだろうか? まず、全世界に関して言えば、日本がもし核兵器を持ったら、極めて大きく東アジア地域のバランスを打破することになる。国際社会が見て見ぬふりをすることはなく、軽ければ日本に対し全面的な制裁を実行する可能性があり、重ければ日本に対し再び「東京裁判」を行う可能性さえある。ならばその時日本社会は深刻な後退に直面することになる。次に、非核三原則は日本政府の核兵器に関する基本政策であり、しかも大部分の日本民衆も政府が核兵器を持つことに非常に反対である。もし日本政府が民意をかえりみず、横暴にも核兵器を開発したら、その民衆の支持率は急速に低下する可能性が極めて高く、甚だしきに至っては政府が倒れる危険に直面することになる。このことは現在の日本の政治家の利益至上の原則に反すると言える。このため、国際的影響から見ても、国内政局から言っても、日本が核兵器を持つのは百害あって一利なしの危険な挙動なのである。

日本は世界に信用できる説明をするべき

日本の兵器級核材料保有、アメリカの警告に遭う

日本が持つ核分裂プルトニウム29.5トンの消耗量はほとんどゼロ

中国サイド、日本が核兵器材料につき説明するよう懇切に促す

日本がもし核兵器を作り出しても力の振るい場所がない

日本の核保有戦略の意図は非常にはっきりしている

世界で唯一核の打撃を受けたことのある国家として、日本は核兵器保有が何を意味するかよく分かっている。同時に核兵器に一体どのような威力があるのかも充分理解している。ひとたび核兵器を持てば、日本は東アジア地域に対し非常に大きな脅威をもたらす。特に中国とロシアに対する脅威はさらに巨大である。まさに中国の専門家が言うように、中日の二千年来の行き来の中で、平等、友好な関係があったためしは全くない。日本が核兵器を持てば、両国の「先祖代々の恨み」は恐らくより峻厳になる。中国以外に、最も日本の核の脅威を受けるものにはさらに日本の「宗主国」アメリカがある。第二次大戦後、アメリカはずっと注意深く日本の発展をコントロールしてきた。そして日本は正常な国として持つべき権利も完全に失った。これは日本が容認できないところである。このことから、日本が核兵器を持てば、さらに先進的な運搬ロケットにこれを配せば、アメリカと談判する充分な天秤の分銅たる条件ができることになり、甚だしきに至ってはアメリカに対し核の打撃を行って第二次大戦の仇に報いると威嚇し、結果的に自身の政治目的を実現するかもしれない。

日本の核恫喝戦略は実現し得ない

日本が核兵器を持った後の世界に対する脅威は非常に大きいが、日本自身の条件について言えば、日本は決して上述の国家と核大戦を行う可能性を具備してはいない。その中の最も重要な一点は、日本が島国であり、人口密度が大であるだけでなく、いかなる戦略的縦深もなく、ひとたび中、米、ロといった国土が広大な大国と全面核戦争を行ったら、その支払う代償は全く想像できないものである、ということに他ならない。まさに解放軍海軍少将尹卓が言うように、「日本の30万平方kmの土地がもし核の打撃を受けたら、この民族は存在しなくなるかもしれない。」 しかも、日本がもし新興の核保有国になっても、核兵器小型化の技術の上でも、核兵器の数の上でも、甚だしきに至ってはミサイル防衛システムおよび核戦争に対する防御の上でも、老舗ブランドたる核大国と対等になれはしない。このことから、日本がもし核兵器を持っても、その実際の使用可能性は非常に微少であり、このような核兵器は、その威嚇の意義も大いに割り引きになる、ということが分かる。このため、日本の核による恫喝の企図は基本的に実現不可能である。

各視点の声

尹卓:日本がもし核の打撃に遭ったら、この民族は存在しなくなるかもしれない

先日、尹卓少将は中央テレビ「今日の関心」のインタビューを受けた時、日本がもし「非核三原則」を打破したら、全日本民族を「核の戦車」上に縛り付け、国家を危険な状態に置くことになる、とした。

さらに多くの声

日本メディア:アメリカ、日本の核兵器製造に対し非常に緊張

香港メディア:日本が核兵器の開発を決心したらきっとやり遂げられる

軍の新聞:日本は核爆弾を製造可能 製造能力はアメリカとの比較に堪える

ディヤフェイヤー:日本は2、3年でもう核爆弾を作れる 真の目標は中国 (頑住吉注:アメリカの元国連イラク問題特別委員会執行副主席とされてます。)

現在、東京がどんな反応をするか観察するに値する。一部の日本人は「北朝鮮は脅威だ」と言って核兵器開発の理由とするかもしれない。だがこうした人の真の目標は中国かもしれないのだ。

さらに多くの声

日本メディア:中日開戦 核兵器がなければ日本は瞬く間に必ず負ける

専門家:中国は日本の核武装に対し防備の事前案を整えるべき

戴旭:核武装が日本のファシストの熱狂をクールダウンさせるのは一種の啓示

ネット仲間の調査

日本はスムーズにアメリカに331kgの「プルトニウム」を返すか否か?

アメリカに返すだろう 4.85% 29票

アメリカに返すことはないだろう 24.25% 145票

一部分だけ返す 10.54% 63票

全部返すがアメリカに条件を提示する 9.7% 58票

研究を口実に返す時期を引き延ばす 46.99% 281票

はっきり言えない 3.68% 22票

総票数 598票

日本、「核兵器不使用声明」への署名を拒絶

核不拡散条約会議(NPT)がスイスのジュネーブで開かれ、会に合同声明が提出された。声明は、核兵器は人道主義に反し、いかなる状況下でも使用してはならない、と指摘していた。日本は唯一の核兵器の傷害を受けたメンバー国でありながら、この時の契約に署名しなかった。これに対し、非政府組織の批判の声は絶えない。


結びの言葉

日本の核兵器を持ちたがる野心は現在すでに世の人皆に知られている。しかも331kgのプルトニウムも日本の膨大な核材料の氷山の一角でしかない。日本の軍国主義の狂人たちがこうした核材料をどんな場所に使うのか我々は知り得ない。だが確定できる一点は、もし日本が大胆にも再度邪悪な侵略戦争を発動したら、日本に核兵器があろうがなかろうが、最終的に勝利を勝ち取るのは必ず正義の側だ、ということである!


 何かいつもにも増して感情的で非現実的、非論理的な部分が多い感じがするんですが、まあそれだけ中国が日本の核武装を嫌がっているということでしょうね。1つだけ指摘すると、現状で日本政府が強引に核保有を行うことは全く考えられず、日本の核保有があるとすればその条件を中国が作り出した場合だということです。個人的に、もし仮に尖閣が中国に占領され、奪回が不可能でも、過半数の日本の有権者が核武装に賛成することはあるまいと思います。しかし沖縄が占領されたら可能性は充分出てくるでしょう。もちろんこれは非常に非現実的な想定で、そのくらい核武装は考えにくいことだと思います。














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