日本を徹底的な核攻撃で完全に消滅させればアメリカは日本を助ける必要がなくなる

　日中戦争シミュレーションのうち、比較的まともかな、と思って読んでいたら‥‥。

http://adaofu2.blog.china.com/201212/10810588.html

日中軍事衝突の何種かの想定

オーストラリアの専門家の2013年東海における衝突に関する予測は道理がないものではない（頑住吉注：何のこっちゃ分かりませんが本文の論旨には関係ないので無視しましょう）。だが本文が以下の衝突の想定を行うのは、逆に現在の戦力比、形勢下では（これは本文の重要な前提である）、軍事衝突が中国にとって最も好ましい選択ではないかもしれないことを示すためである（頑住吉注：つまり今後戦力比が中国に大きく有利になれば結論は別になる、ということです）。

中国の日本に対する闘争の最も好ましい方式は経済戦を行うことである。これは日本の根本を打撃し、日本を絶対に回復できない衰退の深淵へと陥れることができる。経済は日本の急所である。経済戦を行うことこそ真に死の手を下すことになる。何故安倍晋三は政権に就いてすぐ、経済は日本の強大さの源泉だと強調したのか？　何故今に至るも我々は経済的にいかなる措置も採っていないのか？　何故日本製品ボイコットはあの手この手で妨害されるのか？　それはまさしく日本が真に経済的打撃に耐えられないからであり、日本が全ての手を尽くして、しかもその代理人（頑住吉注：分かりません。日本の中国大使？　それとも中国から見た身内の「売国奴」的人物？）に指示して全力で中国が経済的に日本に致命的打撃を与えることを阻止しているところだからである。安倍晋三が政権に就いた後、中国に対し好意を示したことも、彼が最も恐れているのがまさしく経済だと言いうことを表している。

自分は一貫して、中国の領土主権に挑発を行う無頼国家に対しては断固として軍事的に真っ向から痛撃を与えることを主張している。だが日本に対してだけは、軍事的打撃は決して最も好ましい選択ではないようだ。考慮が必要な要素が非常に複雑で、比較的制御することが難しい。

第1の想定：単に釣魚島領空、領海に侵入した自衛隊機、艦に対してのみその場で殲滅する。

有り得る結果：世界中が騒然となる。世界経済が動揺する。両国は戦争準備をする。日本はアメリカ、国連に泣いて訴える。アメリカ軍に損失はない。アメリカが武力介入することはない。アメリカは中国に警告し、1個空母戦闘群を増派して東アジアに長期滞在させ、かつ日本に装備、情報の支持を与える。戦争が拡大する可能性は大きくない。

第2の想定：ひとたび釣魚島に事が起これば、その場で自衛隊の機、艦を殲滅する他、我が海、空軍がより広い海域、空域（東海全体）において進攻態勢を形成し、自衛隊の海、空への出動を誘って迎撃し、これに大損害を与える。

有り得る結果：アメリカ軍に損失はない。アメリカが中国海、空軍に対し火蓋を切り、攻撃することはない。アメリカ軍は戦備のグレードを上げ、東アジアにおいて全面的に解放軍に対する防備の兵力を配置し、2個空母戦闘群を東アジアに増派し、我が方に対し電子妨害を実行する可能性がある。アメリカは中国に厳しく警告し、かつ日本に装備、情報の支持を与える。装備の補充が遅れず行われ、兵員の準備も充分であり、日本の自衛隊は短時間ですぐ元気を回復できる。戦争が拡大する可能性はある。中国は代価を支払い、日本に教訓を与える。アメリカは国連に釣魚島の信託統治を提案する可能性がある。

第3の想定：ひとたび釣魚島に事が起これば、第二砲兵隊（頑住吉注：戦略ミサイル部隊）が対処のいとまもないほどの勢いで、通常弾頭をもって日本国内のあらゆる自衛隊目標、特に飛行場、軍港、対空ミサイル陣地を攻撃する。空軍、海軍航空隊は直ちに第2波攻撃を展開し、極力海上自衛隊を全滅させ、かつ航空自衛隊の大部分を殲滅する。以上の攻撃はできる限りアメリカ軍が巻き添えになって損害を受けることを避ける。何故ならいくつかの基地は米日共用だからで、これは非常に面倒である。

有り得る結果：空軍、海軍航空隊の第２波打撃は、アメリカ軍の電磁的、甚だしきに至っては火力による反撃に遭う可能性が高い。空軍、海軍航空隊の対地、対艦打撃能力は限られており、またアメリカ軍の巻き添えを避ける必要もあり、代価を払うも破壊効果が理想的なものにならない局面が生じる可能性がある。何故なら日本本土を攻撃すれば、アメリカ軍にも死傷が生じる可能性があり、アメリカ軍は少なくとも我が方に対し電子戦を展開し、またFｰ22を出動させて我が空中戦力を打撃する可能性が高く、甚だしきに至ってはFAｰ18やBｰ2を出動させて我が東南沿海の飛行場を打撃し、アメリカの原子力潜水艦および大型水上艦艇も巡航ミサイルをもって我が海軍艦艇や基地を攻撃する可能性がある。戦争が拡大する可能性は非常に高い。たとえば第2砲兵隊がさらにアメリカ軍基地に対し報復攻撃を実施し、あるいはアメリカ空母を撃沈、損傷を追わせ、アメリカは我が東部のインフラや経済目標に対し攻撃を行う可能性がある。だが究極的誤判断（頑住吉注：全面核戦争突入）を避けるため、アメリカ軍が我が第2砲兵隊を攻撃する可能性は高くない。短時間の衝突の後、中米はいずれも戦闘の停止を選択する。アメリカは事後きっと東アジアに大挙して兵を移動させ、中国に対し長期的な海空の封鎖と監視を行う。中国は次の戦争でやっと釣魚島を回復する機会を待つ必要がある。

第4の想定：ひとたび釣魚島で事が起こっても、中国は動じない。第2砲兵隊は秘密のうちに一級戦備に入り、弾道ミサイル原子力潜水艦が秘密のうちに出航する。何日か後の某時刻、いくつかのことが同時に発生する。日本の主要な社会経済目標（全ての原子力発電所を含む）が天地を覆い尽くすばかりの核攻撃に遭う。中国の200の大都市は緊急疎開を開始する。我が駐米大使はアメリカサイドに日本はすでに存在しないことを告知する。だが駐日米軍基地はいずれも攻撃に遭わず、中国の陸上基地大陸間弾道ミサイルと海上ミサイルは随時、アメリカの有り得る核攻撃への反撃を準備する。

有り得る結果：日米安保条約の一方の締結国および安保の対象がすでに存在しないことにかんがみ、アメリカはすでに存在しない盟友のために、すでに終わっている戦争に介入する必要はないと考える。全世界は空前の団結をし、緊急に行動を起こし、国連は放射性の塵、埃による汚染に対応する。

以上の想定の指導的思想は速戦速決の重視、能動性と突然性の重視、日米に準備の時間を与えないことである。スパイラル状のエスカレート、持久戦は明らかに我が方に対し不利である。だがひとたび開戦すれば、我が方が一方的にコントロールできることではなくなる。

この種の想定自体が非常に難しい。特にそれぞれの想定の結果はいずれも非常に予測が難しく、衝突のエスカレートの領域（陸、海、空、宇宙、電磁、ネット）、エスカレートの規模、エスカレートの方向はさらにはっきりさせることが難しい。「局地戦争」は偽りの命題である。もし頭の中で局地戦争に勝つことだけを考え、全面戦争の準備をしなければ、きっと局地戦争に勝つことはできない。衝突の有り得る結果は枚挙にいとまがないので、以上は相対的に我が方に有利な有り得る結果を列挙したに過ぎない。もしこうなれば、前から3種の想定はいずれも領土問題の有効な解決にはならず、甚だしきに至っては正反対になる可能性がある。前から2種は人々が大いに溜飲を下げる他、我々は背水の陣を敷き、共倒れになる決心を示すことになる。だがそれでもコントロールを失い第3の想定にずるずると入り込まないとは保証し難い。第3の想定は実は三方共に不利の局面である。この一切は現在の戦力比で決定したものである。

ここで再び本文の冒頭へ戻る。経済的手段は明らかに、よりあるべき闘争の第1の選択である。何故ならもし軍事衝突が発生すれば、その後やはり経済戦を行う必要があるからである。このため、対日経済闘争は、もし抵抗が非常に大きくとも、もし代価を払おうとも、必ず断固として行う必要がある。軍事的に圧倒的優勢を形成する前においては、軍事衝突は止むを得ない時のみこれを行うべきであり、経済的手段の後に置くべき選択肢である。

当然、刀が我が方に突きつけられ、剣を抜かねばならなくなったら話は別である。

　このページは「アドルフ2世」氏のもので、「tnttnttnt」という筆者が「環球風雲」というサイトに掲載したものの引用とされてますが、探しても見つからず、文体や考え方がどうも氏のものに似ているようにも感じます。

　言うまでもありませんが日本を壊滅させたら駐日米軍が攻撃に遭わないはずがなく、また無人島をめぐる小規模衝突を理由に大規模な核攻撃を行って1国を壊滅させたら、その結果起こる全世界の空前の団結は中国を非難するもの以外ではあり得ません。