殲ー20関連2題

 切り口の違う記事を2つ紹介します。

http://military.china.com/news/568/20160120/21226531.html


少将:中国の殲ー20はロシアのT-50に先んじている F-22に直面して後発の優勢あり

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「最近、2101号殲ー20『黄皮機』が明るみに出た後、コードナンバー2102の殲ー20戦闘機らしきものも駐機場に出現した。」)

最近軍事マニアがまたインターネット上に第2機目の「量産型」殲ー20らしき画像を発表し、飛行機のコードナンバーは2101で、この機は去年の年末に明るみに出たコードナンバー2101の殲ー20同様の黄色い塗装を採用している。軍事専門家の尹卓は中央テレビ「今日の関心」のインタビューを受けた時、この機が量産型か否かにはまだクエスチョンマークを打つ必要があるが、全く疑いなく技術状態の上で大きな一歩を進めた、とした。中国は第5世代機クラブ入りし、ロシアに先んじ、アメリカとも世代差は存在しない。

中央テレビ「今日のアジア」の報道によれば、第2機目の黄色い塗装の殲ー20のお目見えは第1機目と相互に21日しか隔たっていない。中国が自主研究開発する双発大型ステルス戦闘機として、殲ー20は2011年1月11日に初めて試験飛行してから、すぐに外界の注目を引き起こした。ごく短い5年の時間内に、2001号から2102号まで、全部で11機の殲ー20が試験飛行場に姿を現し、不断に改良され、試験飛行し、メタモルフォーゼした。2101号と2101号はコードナンバーから見て、その状態に新たな変化が発生している。軍事専門家の分析によれば、原型機と検証機の塗装は工場によって確定されるが、部隊には装備の塗装に対し非常に厳格な規範があり、これがあるいは現在依然黄色いプライマーを留保している原因の1つかもしれない。

尹卓は、黄色い塗装はこの機がまだ研究開発過程の中で、まだ定型に至っていないことを説明しており、空軍に引き渡される飛行機は青灰色の塗装を採用するはずだ、とする。殲ー20のコードナンバーが「20xx」から「21xx」に変わったことは、殲ー20が技術状態の上で大きな一歩を進めたことを説明するが、量産型か否かにはまだクエスチョンマークを打つ必要がある。もし少量生産に入ろうとしても、まず定型が必要で、現在殲ー20は定型試験飛行段階にあるはずである。飛行機は試験飛行段階で空軍の試験飛行員によって操縦されて試験飛行し、この過程で完ての部分の飛行エンベロープを飛び、デジタル化飛行コントロールシステムの各項目の性能を出し、さらにあらゆる搭載する武器をあまねく撃つ必要がある。こうした性能が全て検査の上での受領をパスした後、やっと定型ができ、しかる後に少量試験生産段階に入り、その後さらに中量生産、大量生産する。現在見たところ、殲ー20の研究開発プロセスはすでに非常に速くなっており、慌ただしく完成させたりあるいは試験を加速する必要はなく、2017年に引き渡し、少量生産入りするのは比較的合理的な手配である。

ならば殲ー20は正式就役まで一体まだどのくらいの距離があるのか? 杜文竜は次のように指摘する。技術レベルから見て、殲ー20は就役までまだ一歩距離があり、すなわち武器試験である。武器試験がもし1〜2年内に完成できたら、すぐ就役が可である。現在殲ー20は最終的な試験飛行段階までまだいささかの距離があるようで、例えば武器を内部に置いての互換性試験、および弾薬実戦使用の校正試験はいずれもまだ行われていない。

尹卓は、過去の第5世代機はアメリカにしかなく、今中国も第5世代機クラブに加入し、しかもロシアに比べさらにちょっと早いようだ、とする。ロシアのT-50の就役時期は遅延し、かつ軍の購入数はごく少なく、このことはロシアが決してこの機種を早急に必要としておらず、経費の上でも困難が存在することを説明している。一方我々はおよそ7、8機の殲ー20を同時に試験飛行させており、それぞれ異なる項目の飛行を行い、このようにすれば試験飛行期間を短縮することができる。また、殲ー20戦闘機の技術水準方面はアメリカと世代差が存在せず、ステルス性能でも、武器の性能でも、デジタル化飛行コントロールシステムでも全てこうであるが、技術の成熟度の上ではまだ隔たりが存在する。アメリカのF-22ステルス戦闘機はすでに19年飛行しており、あらゆる「トゲ」は全てすでに抜き去られているが、中国の殲ー20には後発の優勢があり、電子部品の上でF-22に比べやや良い可能性がある。(邱越)


http://military.china.com/important/11132797/20160124/21276260.html


中国の殲ー20戦闘機が米軍のF-22に遭遇したら:結果はどのようになるだろうか

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「1月20日11時35分頃、アメリカ空軍の8機のF-22A戦闘機と1機のKC-10空中給油機が日本の横田基地に到着した。これらのF-22Aは今日午前アラスカ基地から出発し、最終目的地は沖縄の嘉手納空軍基地かもしれない。」)

最近日本メディアは米軍の8機のF-22ステルス戦闘機が突然日本の横田基地に増援され、全体的な作戦意図は不詳であると報道した。一方最近殲ー20量産機型が大量に明るみに出るのと共に(頑住吉注:上の記事にあるように量産機と言い得るかどうかはまだ分からず、また大量というかまだ2機です)、周辺のホットなポイントを含め、人に連想せざるを得なくさせる。アメリカのこれは何をしようというのか? 一方アメリカもかつて中国とF-22の最も容易に衝突を発生させる地域は沿海地帯で、ここは米軍の日本における空軍基地と向かい合っている、と報道した。

中国空軍と防空部隊は20年近い建設を経て、すでに探知計測と防空火力が密集した区域となった中国東部沿海は世界で防空火力が最も密集した地域の1つである。中国のレーダー探知計測信号には5〜10倍の爆発的増加があるかもしれず、これはまだ中国が戦区まで前方に移動させられるステルス戦闘機は考慮していない。ひとたび衝突が発生すれば、ここの中は絶対に米軍実戦機飛行員が最も恐れる空域である。ならば米軍が緊急にF-22戦闘機を移動させた意図は何なのだろうか? また中国の殲ー20の大量生産とは直接の関係が充分にあるのだろうか?

(頑住吉注:これより2ページ目)

米軍のF-22がひとたび中国周辺空域に進入すれば、地上レーダー区域を避けた低空低速模式を採用し、中国のレーダー網の探知計測距離と追跡の持続性に対し困難をもたらすだろう。もしF-22が軽率に中国周辺に闖入したら必ずや各種波長のレーダー波や赤外線システムの探知計測に遭い、指揮システムは情報の整合を行い、空中早期警戒機と殲ー20ステルス戦闘機がそれに対し防空火力の絞殺を行うことができ、中国には2020年前後にアメリカのステルス戦闘機を合同で絞殺する一大体系を建立できる自信があり、同時に中国がただ単にこの種の純粋な防御戦略に頼らないということも米軍は知っているはずである。殲ー20戦闘機は中国の能動的な出撃の重要な一部分に他ならない。

中国空軍は用いることのできるプラットフォームの数が制限を受けるという状況下で、明らかに戦闘力最強の機種を派遣すべきである。同時に殲ー20ステルス戦闘機のもう1つある魔法のアイテムは生産数に他ならない。歴史の経験を根拠にすれば殲ー20は少なくとも700〜800機生産することを必要とし、それでやっとコストの優勢を体現することができる。現在中国空軍は1,500機の第3世代戦術飛行機を持ち、殲ー10、殲ー11などの戦闘機は基本性能が素晴らしく、構造寿命は20〜30年以上だが、こうしたものにはF-35、F-22などの戦闘機相手に作戦する力はない。このためここで大量の殲ー20が出現できることが必要になる。もし単一の機の価格が抑えられたら、枠外の研究開発費用を大幅に圧縮することができる! 価格の優勢を利用し中国空軍の半分を支え、同時にいくつかの殲ー20の簡略化を打ち出すことができ、例えば戦術爆撃部隊専用の戦闘爆撃機型で、米軍基地の打撃に用いるのである。

現在のF-22戦闘機に似て、殲ー20ステルス戦闘機は航空電子に対するグレードアップ、戦闘機が搭載する武器の改造によって直接爆撃打撃任務ができ、それ自体がまさに多用途作戦プラットフォームであり、決して純粋に空戦に用いる単一用途の戦闘機ではない。

(頑住吉注:これより3ページ目)

しかももし対空作戦任務専門に執行しても、殲ー20の作戦対象は米軍のF-22に比べより広範で、相手の各種戦術飛行機の他、米軍のKC-135空中給油機、E-2早期警戒機、RC-135電子偵察機、P-8対潜機など高価値航空プラットフォームもまた広大な海洋上空を巡航する殲ー20ステルス戦闘機の打撃目標となる。先進的な大出力アクティブフェイズドアレイレーダーを利用して100kmあまりの距離でもう米軍のF-22戦闘機を発見し、作戦上のコストパフォーマンスはF-22に比べ高いだろう。

未来の中国周辺の空戦は全て大規模な機群の制空をもって需要を満足させるだろう。中国の殲ー20ステルス戦闘機の数は隣国に対し圧倒的優勢を呈し、米軍に飛行場の数の制限を受けて兵力が展開し難く、中国に対し数の優勢を形成することもできなくさせることが必須である。一方西南太平洋における作戦時は、中国が配備できる戦闘機の数は飛行場不足の制約を受けず、殲ー20ステルス戦闘機の大量生産は戦区に向けた充分な数量の配備を可能とする。(作者の署名:小浪)


 米軍のステルス機運用経験、実戦経験の豊富さは中国が全く及ばないもので、また殲ー20が量産されて戦力化されるまでには次世代の兵器が登場している可能性もあるでしょうが、日本の置かれる安全保障環境がより厳しくなる傾向にあることは間違いなさそうです。
















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