コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその104
１１月３日
殲ｰ15関連です。
http://www.hinews.cn/news/system/2014/11/01/017076799.shtml
中国のカタパルト版殲ｰ15艦載機衝撃的に登場 大幅に戦闘力向上
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲ｰ15戦闘機はカタパルト発進をテストしている」）
【グローバル軍事報道】 最近ネット上に出現した1枚の画像は、国内の某船舶類研究所の名称が1機の殲ｰ15艦載戦闘機の模型上に出現したことをはっきり示しており、しかも画像はさらにこの殲ｰ15艦載戦闘機の模型の脚にすでに改装が行われていることをはっきり示している。脚を出し入れする動作筒が明らかにより太くなり、ダブル前輪の前方にカタパルト用のプルバーらしきものが取り付けられている。画像が示す研究所の公式ウェブサイト（頑住吉注：「中船重工第704研究所」 http://www.smeri.com.cn/ ）からは、この研究所が国内規模最大で最も影響力ある船舶特輔機械電気設備研究所であると分かり（頑住吉注：「特輔」は普通教育関係の用語らしいですがここでは特殊設備か何かでしょうか）、これにより多くの軍事視察員の分析は、これは国産艦載戦闘機がカタパルト発進関連の研究を行っているのだ、と考えている。
中国初の空母「遼寧艦」就役以来、その搭載する殲ｰ15戦闘機はスキージャンプ発進しか採用できないため大きな論争の的になっている。だが、カタパルト発進とスキージャンプ発進は結局のところどちらが優れどちらが劣っているのかの論争の話題は捨て置いて語らないが、「遼寧艦」のスキージャンプ発進方式について言えば、直面する最大の問題は飛行甲板上の発進作業効率の問題である。もし殲ｰ15が1号リフトから甲板に上がったら、後方に向け牽引されて100m以上移動しなければならない。だがもしカタパルト発進を採用すれば、甲板に上がった殲ｰ15はその近くで発射を待つことができ、作業量をずっと減少させられる。カタパルトの装備位置は全て比較的前寄りなので、火炎遮蔽板後方の甲板のスペースが大きく、比較するとより多くの飛行機が駐機でき、再度のカタパルト発進のために比較的良い条件が創造される。しかも1機が発射されたらすぐ次の1機が再度位置に着くことが開始できる。このため未来の国産空母に関して言えば、カタパルト発進の採用は艦載機の発進効率を有効に向上させることができ、国内の関連の科研部門が艦載機カタパルト発進技術に対し関連の研究を行うのも情理にかなっている。
何故殲ｰ15艦載戦闘機の模型の脚に対し改装、試験を行う必要があるのかに関し、特約軍事評論員の李小健は次のように説明した。カタパルト発進は比較的短距離内に艦載機を発進速度に到達させることができる発進方式であり、数十年の発展を経て、技術レベルは日増しに完備されたものになり、すでに空母艦載機の主要な発進方式の1つになっている。しかし艦載機のカタパルト発進過程では、カタパルトの牽引制御機構と前部の脚の間の「激烈な動作」が脚自体に対し深刻な疲労問題をもたらすだけでなく、同時に機体構造および機載設備の寿命と使用の安全に対しても不利な影響を生じさせるだろう。もし改造が過大だったら、甚だしきに至っては艦載戦闘機の武器搭載にも影響するだろう。このためある戦闘機がもしカタパルト発進方式に改めようとしたら、まず脚の強度、長さ、位置に対する研究を行い、もって空母でのカタパルト発進と制動による降着の要求を満足させる必要がある。何故殲ｰ15をカタパルト試験の対象として採用したのかに言及した時に李小健は次のように考えた。国産第1世代固定翼艦載戦闘機として、殲ｰ15は現在すでに複座型を発展させ、かつ継続的に改良していくことになり、たとえ我々が現在次世代ステルス艦載戦闘機の研究開発を開始していても、殲ｰ15は今後20〜30年は依然中国艦載戦闘機の中核たる戦力であり、このため殲ｰ15をカタパルト発進の試験対象として選択したのは非常に合理的である。
もし艦載戦闘機がカタパルト発進の需要に符合したら、対応する未来の国産空母に関して言えば、直面する問題は蒸気カタパルトを採用するのか、それとも電磁カタパルトかである。これに対し李小健の分析は次のように言う。蒸気カタパルト技術は現在相対的に成熟し、すでに広範な応用を達成しているが、蒸気カタパルトの欠点も非常にはっきりしており、例えばその体積、重量が比較的大きく、操作が複雑で、パワーの浪費が深刻で、作動過程でのエネルギー放出不均一の飛行機に対する損害も比較的大きい。このため将来は電磁カタパルトが中国の未来の新型空母の最も良い選択である。だが李小健は同時に、電磁カタパルトはそれ自体の技術的難点が多い他、ひとたび艦に配備したら必要な電力補助施設も非常に多く、通常動力を採用する空母では意気込みに力が追いつかないかもしれず、このため蒸気カタパルトには多くの欠点があるが、国産第1隻目のカタパルト発進の空母はやはり蒸気カタパルトを採用する可能性が極めて高い、と考える。
最近進水した各国の新型空母を見ると、2014年7月4日に進水したイギリスのクイーンエリザベス級空母は伝統的動力と短距離スキージャンプ発進方式を採用しており、2014年10月11日に進水したアメリカの最新型フォード号原子力空母は充足した電力供給に頼って、新世代電磁カタパルトを採用してニミッツ級の蒸気カタパルトに取って代わらせている。（画像：斯文的土匪、文：超大）
私は中国初の国産空母は「遼寧艦」と大差ないものになる可能性が高く、仮にカタパルトを採用するにしてもいきなり電磁カタパルトに行く可能性は低いのではないかと思っていますが、「中船重工第704研究所」の得意分野を見ると研究しているのは電磁カタパルトっぽい感じが強くします。ただまあこれはたくさんの遠い将来に向けた可能性の探究のうちの1つに過ぎないという可能性もあるでしょう。
次も「遼寧艦」関係ですが全く違う件です。
http://www.hinews.cn/news/system/2014/10/31/017072829.shtml
国防部：「遼寧艦」に蒸気爆発事故が発生したとの報道は事実ではない
新華ネット北京10月30日電（記者 白瑞雪、楊依軍） 国防部ニューススポークスマン楊宇軍は30日、空母「遼寧艦」で先日蒸気爆発事故が発生したことに関する報道は事実に符合していない、と語った。
当日行われた国防部月例記者会見で、ある記者が問うた。「ある外国メディアが、中国の空母『遼寧艦』に先日蒸気爆発事故が発生したとし、多くの推測を引き起こしています。報道の事実確認ができますかどうかお尋ねします。現在『遼寧艦』の状況はどうなのでしょうか？」
「理解されているところによれば、あなたの言う関連の外国メディアの報道は事実に符合していません。」と楊宇軍は語った。
またある記者は言った。「ここ一定の時間、外国メディアは中国国産空母がすでに着工していると報じていますが、事実確認をお願いします。」
楊宇軍は、「中国空母開発、建造の問題に関し、現在私にはより多くの発表できる情報はありません。」と語った。
全然中身ないすね。こういう秘密主義では事故があっても発表しないだろうとして多くの推測を呼ぶのも無理からぬところです。
珠海航空展関連です。
http://www.hinews.cn/news/system/2014/10/31/017076291.shtml
世界最大の水陸両用飛行機、珠海で組み立て 航空展にお目見えへ
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：蛟竜600水陸両用飛行機の説明画像」）
東方ネット10月31日の情報：中国の声「央広新聞」の報道によれば、最近のある情報は、我が国が自主的に研究開発する新型水陸両用飛行機である蛟竜600が珠海で組み立てを行いつつあり、その模型は11月11日に珠海で行われる航空展にお目見えする、としている。
陸上にも水面にもスムーズに降着でき、さらに水面で超低空飛行が行える、現在中国が自主的に生産する水陸両用飛行機蛟竜600は珠海で組立が行われつつある。来年年末に初飛行を行うことになると見られ、しかもひとたびこの機の試験飛行が成功すれば、世界最大の水陸両用飛行機となる。理解されているところによれば、現在蛟竜600はすでに全部の設計を完成させ、各部品がまさに続々と珠海に運ばれて総組立が行われ、しかも来月珠海で行われる珠海航空展に参加することになる。単なる模型ではあるが、それでもやはり非常に期待に値する。
蛟竜600は中国にとって2つの非常に大きな意義がある。第1の意義は、蛟竜600は中国初の水陸両用飛行機だということで、これまで中国にはもちろん水轟ｰ5機があったが、水轟ｰ5機は純粋な水上機で、陸地では発着できない。第2に蛟竜600のサイズはやはり比較的大きく、世界で現役最大のプロペラ動力水陸両用飛行機に違いなく、エポックメイキングな意義も持つ。蛟竜600は直接的に簡単な改装を経て軍事用途に用いることができ、長時間水面上、海面上でパトロールでき、一定の改良を経れば対潜を行うこともでき、つまり対潜水艦で、甚だしきに至っては武器を搭載して潜水艦に対する攻撃を行うことができる。必要な時は直接水面上に降着し、直接人員を救援することもでき、このため使用される任務の範囲はやはり非常に広いのである。
似たような性格の機ですが日本のUS-2とはデザインのタッチが全く異なり、蛟竜600はスマートで優雅な感じがしますがUS-2はごつくて強そうで、やはり二式大艇の血を引いているな、という感じです。
１１月４日
http://tuku.military.china.com/military/html/2014-11-03/227259_2562167.htm#pic
珠海航空展に向け準備する殲ｰ31の画像集です。
http://tuku.military.china.com/military/html/2014-11-03/227260_2562244.htm
ずっとクビンカ戦車博物館に展示されていた152mm砲版のT-80が去年からいなくなり、今年8月に改めて試験を行ったとの情報が出ているそうです。
ロシア関連ですが日本も登場します。
http://military.china.com/important/11132797/20141028/18903565.html
ロシアの専門家：ロシアがもし西側に敗れたら中国に極東とシベリアを返すことになる
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：帝政ロシアが中国の領土を暴力で占領した説明図」）
「ロシアの声」放送局ウェブサイト10月26日の報道による 原題：「元ロシア高官：ロシアがひとたび戦敗すれば国土は四分五裂」 文章は、モスクワのある元クレムリン高級当局者は、ウクライナ危機の最悪の発展方向はロシアが大きな領土を喪失し、隣国に向けシベリア、「南千島群島」（日本は「北方四島」と称する）、カリーニングラードなどの地域を返すことを迫られるというものだと考えている、とする。この発言は批判を引き起こしている。
冷戦が熱戦に変わり中国に極東とシベリアを返す
ロシア大統領プーチンの元経済顧問イラリャオノフは最近、ウクライナ危機の1つのあり得る発展は、「冷戦」が大規模な人員の死傷をもたらす「熱戦」に発展変化するというものだ、とした。ロシアと周辺世界、主に西側との衝突の中で、力量がかけ離れており、相手方の実力がロシアをはるかに超えているため、戦争はきっとロシアの惨敗をもって終わることになるという。
この元高級当局者は、戦争の敗北はロシアが占領され、ロシアの100万の人口が疾病や飢餓、水不足、停電の運命に直面する結果をもたらすことになる、と語る。その時になればロシアは止むを得ず周辺の隣国に向け歴史上本来はこうした国に属すべきだがロシアによって併呑された土地を返すことになる。こうした国には公然と、また密かに、全てこうした土地に対する領土要求がある。
報道は、イラリャオノフはロシアが周辺の隣国に向け返すことになる土地を逐一列挙した、とする。シベリアと極東の150万平方kmの土地は中国に返すことになる。千島群島、つまり「北方四島」とサハリンは日本に返すことになる。カリーニングラード地域、つまり東プロイセンはドイツに返すことになる（頑住吉注：戦後ソ連に帰属し現在もロシアの飛び地。もちろんドイツとも接していませんが）。ロシア南部の5つの州はウクライナに回帰することになる。西部の2つの州はベラルーシに返すことになる。西北部のいくつかの州の一部地域はバルト海のエストニア、ラトビアなどの国に返すことになる。一方北部の大きな地域もフィンランドに返すことになる。
領土接収準備のため人材を養成
報道はイラリャオノフの関連の視点がメディアによって報道されるのは決して初めてではない、とする。ロシアのいくつかの周辺国、特にウクライナ、バルト海の国の何人かの学者はかつて、ある日ロシアが本来こうした国に属すべき土地を返すことを迫られる可能性があると提示したことがある。
ウクライナの学者ソースキンは次のように語る。ロシア南部のヴォロネジ、ロストフのいくつかの州は歴史上いずれもウクライナの領土だった。ウクライナ政府は今各種人材を養成し、ウクライナ危機終結後こうした土地を接収し、こうした州においてウクライナ中央政府の権力を行使するために準備をすることを考慮すべきである。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「ロシアの極東地域は土地が広く人員は少ない」です。）
極東、西シベリアは住民投票すべき
ソースキンは、ロシアはすでに国際的ゲームのルールを破っており、ロシア国内の各地域は最も好ましくは住民投票を行い、そこの人たちがロシアに留まりたいか否か聞いてみるべきだ、と語る。
ソースキン：「ロシアの各自治地域では、極東で、サハリン、千島群島、カリーニングラード、コーカサス地域などで住民投票を行い、そこの人民に彼らが自由を獲得したいか否か、あるいはロシアに留まっていかなる発展の前途の道があるかないかを聞いてみるべきだ。」
クリミア放棄をアピール
だが報道は、この有名な経済学者イラリャオノフは、ロシアが領土を喪失する状態にまで情勢が発展する可能性はきわめて小さいと認めている、とする。だが情勢がこの方向に向け発展することを避けるため、ロシアはまずウクライナに向け少し前に併呑したクリミア半島を返すべきだ、という。
イラリャオノフはソ連解体前に政府内で主要な経済の知恵袋を担当していた。彼は何年か前、ロシアがグルジアに侵入したことが不満であることにより辞職した。現在彼はアメリカのカート研究所の学者である。
西側がロシアを解体する路線図
報道は、イラリャオノフの言論はロシアで批判を引き起こしているとする。多くのクリミア併呑を支持し、ウクライナ東部地域をロシアに編入することを主張する人物は、イラリャオノフは西側の資金援助を手にしてロシアで活動する「第五列」であり、西側やその他の国がロシアを解体する路線図を描いているのだ、と考える。
プーチンのウクライナ政策を支持する「ロシアの春」ウェブサイトは批判し、イラリャオノフが他人に向けロシアの土地をプレゼントする時このように憤慨して語っている。
（頑住吉注：3ページ目）ロシアの極東地域は大量の農業および森林資源を持つ
（頑住吉注：4〜6ページ目は本文の一部を切り取ったものなので省略します。7ページ目）ウクライナ問題により、ロシア経済は現在決して理想的ではない
（頑住吉注：8ページ目）アメリカ・ロシアのウクライナに関する勝負はあるいは依然一定の時間持続することになるかもしれない
北方領土が帰ってくるなら有り難い話ですが、どうも可能性は低そうですね。ちなみに日本はサハリンの領土主張はしてないですし、北方領土での住民投票なんて意味ないですわな。
１１月５日
中国空母艦載機関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20141104/18924986.html
中国空母がもしカタパルト発進を採用したら 殲ｰ20艦載化の優勢は殲ｰ31を超える
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲ｰ31珠海に到着」）
人民ネット北京11月4日電（ヤンジアチー） 10月28日、第10回中国航空展の「大スター」殲ｰ31「鶻鷹」戦闘機が珠海に飛来し、11日に珠海で行われる中国航空展への参加を準備している。殲ｰ31は中国初の正式に公開された第4世代戦闘機となり、中国初の珠海航空展にお目見えするステルス能力を持つ戦闘機でもある（頑住吉注：先に登場した殲ｰ20は正式に公開もされてないし珠海航空展にも登場していないというわけですね）。軍事専門家杜文竜は中央テレビのインタビューを受けた時、殲ｰ31は空母艦載機としての条件を具備しており、艦載化されるか否かは空母発展の需要が決める、とした。軍事専門家曹衛東は、もし将来中国空母がカタパルト発進方式を採用したら、殲ｰ20が空母艦載機としてより優勢を持つ、と考える。
殲ｰ31が空母に搭載され得るか否かに関しては、現在いくつかの論争が存在する。ある専門家は、殲ｰ31は主翼、脚方面に改良を行った後、中国空母への搭載に適すると考えるが、殲ｰ31は空母艦載機に立脚して設計されたのでは全くなく、このため恐らく艦載機になるのは非常に難しい、と考える専門家もいる。
杜文竜は次のように考える。殲ｰ31は艦載化される能力を持っており、カギとなる重要問題は関連の需要があるかないかにある。現在、ハイエンドの空中作戦プラットフォームの設計は1機多用の原則に従っており、1つの新型機が1つのことだけを行うというのは有り得ず、往々にして多軍種の需要を照準し、国内と国外の2つの市場に向きあう。この視点がなければ、戦闘機プラットフォームのポテンシャルと発展の余地は非常に限られるだろう。殲ｰ31の基本的寸法およびその重要な部位の設計から見て、すでに艦載化のための準備は整っている。何故なら空母上のスペースは最も貴重で、最も贅沢で、もし大型機を用いて空母とのマッチングを行ったら、空母の収納スペース、甲板の面積が一定であるという条件の下では搭載する戦闘機の数が比較的少なくなり、このようでは海上での作戦行動中、進攻でも防御でも、戦闘機の出動のべ機数が一定の影響を受ける。殲ｰ31の外部的寸法から見て、この機は空母艦載機としての条件を具備している。また、双発の配置も海の状況の条件が高い、あるいは劣悪な海の状況での作戦の需要に符合する。このため殲ｰ31は我が国の未来の中型空母と組み合わせられる空母作戦プラットフォームとなる可能性がある。殲ｰ31の今後の系列化しての発展は、艦載航空隊の作戦能力の需要を根拠に確定されることになる。
我が国の新世代戦闘機の中には、殲ｰ31という選択肢の他に、まだ殲ｰ20がある。殲ｰ20の離陸重量は殲ｰ31に比べ大きいだろう。比較すると殲ｰ31と殲ｰ20のどちらがより中国空母への搭載に適するのか？ 曹衛東は、このためには空母プラットフォームを見る必要がある、とする。もし空母がカタパルト発進式なら殲ｰ20というこの大型機を用いるのがより良い。何故ならその弾薬搭載量は大きく、航続能力が高いからである。もし空母がスキージャンプ発進を採用するなら、甲板の滑走路が短いので、殲ｰ20というこの大型機の発進は比較的困難で、殲ｰ31がより適しているだろう。将来中国の総合国力の発展、作戦上の需要とともに、中国空母がもしカタパルト発進方式を採用したら、殲ｰ20を用いるのが空母艦載機としてより優勢を持つだろう。
スホーイｰ35用のベクトル推力エンジンを使えば短い甲板から殲ｰ20が発進しやすくなるのでは。
中国のレーザー兵器関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20141103/18920980.html
中国、レーザー防空システムをデモンストレーション 試験での撃墜率100％
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「『低空衛士』レーザー防御システム」）
新華ネット11月2日電（記者 余暁潔 劉陸） 中国工程物理研究院や中科院光電子所などの機関によって研究開発された「低空衛士」システムがシステム試験およびデモンストレーション試験を完成させた。実際の場面でのデモンストレーション検証の中で、「低空衛士」は成功裏に固定翼、多ローター、ヘリなど多種の小型航空機のべ30機余りを撃墜し、撃墜率は100％だった。
このことは我が国が低空、低速、小型航空機目標に対する低空安全保障装備を持ったことを象徴的に示している。
記者は2日に中国工程物理研究院へのインタビューから、「低空衛士」は「低い、遅い、小さい」目標による事故発生から防備する有効な手段であると理解した。このシステムは出力1万ワット近くを発射し、低空の有効な防御面積は12平方km、5秒以内に正確に半径2km内の、360度の空域の固定翼など多種の航空機を迎撃でき、快速、正確、無音、付帯損傷なしの特徴を持つ。
「低空衛士」研究開発責任者の易勁松は、この安全保障装備は主に飛行高度が500m以下、飛行速度毎秒50m以下の小型航空機に照準を合わせている、とする。「低空衛士」システムは地上配備あるいは車載配備を行うことができ、機動が敏捷で、安定して信頼性が高い。将来は都市密集区の重大活動区域の低空安全防御に広範に用いることができる。
中国工程物理研究院およびその所属企業はまさにより高い出力のコンパクト型レーザー迎撃システムの研究開発に着手したところで、できる限り早く距離がより遠い、異なる安全防御場面に適用されるモジュール化された実用装備を登場させ、かつ系列化された製品を形成し、もって重大活動の安全保障の需要を満足させる、とされる。
（頑住吉注：2ページ目）「低空衛士」デモンストレーションで焼かれて破壊された小型飛行機
（頑住吉注：3〜8ページ目）レーザー武器（資料画像）
「多ローター」というのは日本でも玩具として売られている4つくらいローターがあるラジコンへりのことで、2ページ目の写真はそれでしょう。破壊の程度がひどくてはっきりしませんが、こうした玩具に毛が生えた程度の無人機に対しては充分な威力があるということですね。先日「闇飛行」する無人機対策に関する記事を紹介しましたが、この新兵器はそうした需要に応えることができ、また戦場でも敵の偵察無人機を撃墜するなどに使えるはずです。
やっぱ中止ですか。
http://military.china.com/important/11132797/20141104/18924718.html
韓国当局、黒鷹デモンストレーション隊の訪中取り消しを確認 韓国サイド、原因を明らかにせず
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「韓国の黒鷹飛行デモンストレーション隊」）
韓国サイド、航空展不参加の具体的原因を明らかにせず
本報珠海の情報（記者 陳治家） とっくに契約が締結され、かつすでに1機のC130スーパーハーキュリーズ輸送保障機が先月白雲飛行場に到着して事前に「下見」していたが、本来中国航空展への参加を予定していた韓国空軍特技飛行デモンストレーション隊「黒鷹」は昨日訪中せずを確認した。
昨日、中国航空展執行委員会は韓国の関連の方面の、「黒鷹」飛行デモンストレーション隊が今回の航空展に元々参加するはずだった計画を取り消すとの正式な確認を得た。だが韓国の関連の方面は中国に来て航空展に参加しない具体的原因を告知していない。
説明によれば、今年6月には早くも韓国軍はすでに中国航空展執行委員会と正式に契約し、韓国空軍「黒鷹」飛行デモンストレーション隊が訪中し珠海で行われる今回の航空展に参加することになり、しかも先月上旬この飛行デモンストレーション隊はすでに1機のC130スーパーハーキュリーズ輸送保障機を派遣して広州の白雲飛行場に到着させ、このデモンストレーション隊の珠海航空展参加のために事前の下見をした。「黒鷹」デモンストレーション隊が参加の約束を破ったため、今回の航空展の本来定められていた4つの特技飛行デモンストレーション隊は3つを残すのみである。
アメリカが反対しているという記事は先に紹介しましたが、状況から見てたぶん原因はそれでしょう。アメリカがナーバスになっていることの表れかもしれません。
１１月６日
http://tuku.military.china.com/military/html/2014-11-03/227256_2562087.htm
珠海航空展の無人ヘリ、ミサイル、制御誘導爆弾などの展示品の画像集です。
http://tuku.military.china.com/military/html/2014-11-05/227336_2563695.htm
こちらは同じく陸上兵器の展示品の画像集です。
http://tuku.military.china.com/military/html/2014-11-05/227334_2563643.htm
珠海航空展に参加するスホーイｰ35の画像集です。ノズルが下を向いているのが分かる画像もあります。
で、スホーイｰ35関連です。これまでエンジンやレーダー着目した記事が多かったですが、ちょっと違う部分に重点を置いた記事です。
http://military.china.com/news/568/20141027/18898937.html
中国が購入するスホーイｰ35の新しいところはどこにあるのか：自ら航路計算を行い飛行員が介入しなくてすむ
部品、外国の供給に依存せず
スホーイｰ35Sはロシアの現在のほとんどあらゆる機載火力コントロールおよび武器システムを集成し、空対空模式下では400km以遠の目標を発見し、30個を追跡しかつそのうち8つを打撃できる。機首の光電子システムには赤外線およびテレビチャンネルが付属し、機が複雑な気候条件、視線不良な時に作戦を持続し、かつ照明のない滑走路上に降着し得ることを確保する。甚だしきに至っては全自動降着の実施も排除されない。単座機としてスホーイｰ35Sは併せて一部のスホーイｰ30系列機の前翼と機背部の減速板をなくし、空力効率がより良い。機背部減速板の省略はさらに一歩内部スペースを増大させ、燃料を2トン多く装備できる（頑住吉注：でも着陸に必要な距離が長くなるのでは）。
この機が搭載するAL-41FSターボファンエンジンは推力ベクトルコントロールシステムおよび総合コンシステムとの集成を一部実現し、加えて高度・速度パラメータ測量システムがあり、飛行コントロールに必要な情報を自動的に算出でき、飛行機に全自動操縦を可能にさせる。デーミン（頑住吉注：何故か説明が後に出てきますが「スホーイｰ35Sの総設計師」）は次のように言う。「簡単に言うと、機はセンサーのデータを取得した後、自身の位置を求めて得ることができるだけでなく、さらに定飛行ルートを与えることができ、これには作戦模式下のルートが含まれる。目標をすでに知っている状況下では、機は最も良い航路を自動的に算出し、まっすぐに目標に接近することができる。この過程で、飛行員は機を操縦する必要がなく、照準あるいは情報管理システムの操作に専心できる。」
新型ナビゲーションシステムもスホーイｰ35Sに応用されている。例えばレーザージャイロ装置で、まずインドのスホーイｰ30MKIに用いられたが、これはフランス製品だった。スホーイｰ35Sのレーザージャイロ装置はロシアが自ら研究開発したもので、しかも性能は外国製品を超えている。機械ジャイロ装置に比べ、スホーイｰ35Sのレーザージャイロ装置の位置決定誤差は6〜10kmから1.6kmに縮小している。
デーミンは以前先見の明ある眼光で次のように指摘した。スホーイｰ35SとT-50はさらに一歩科学技術産業の発展を連動させることになる。例えば、上述の新型レーザージャイロ装置を研究開発するため、新たな生産設備と専業人員が必要とされ、かつモスクワ大学の科学者によってセットされるソフトウェアが制作された。レーザージャイロ装置はさらに航空宇宙プロジェクトなどの領域に用いることができ、産業の発展を連動させたということができる。現在の環境の中で、スホーイｰ35SとT-50は外国製品不使用を堅持し、あらゆる部品がロシアによって自ら製造され、工業能力向上を非常に大きく助けている。
スホーイｰ35S多用途戦闘機は最近再度中ロ軍事貿易関連ニュースの主役となっている。この機の研究開発過程および性能の特徴をめぐって、ロシアサイドの総設計師はすこぶる参考にする価値を持つ評論を行った。（頑住吉注：どうも本来はここから記事が始まっており、上の内容は元々は後に出てくる内容だったのではという気がします。）
イギリスの「週刊ジェーン安全保障業務」は最近「ロシア企業、中国との業務強化に期待」という題の文章を掲載し、間もなく行われる2014年珠海航空展で、ロシア連合飛行機製造会社（OAK）はスホーイｰ35S「スーパーフランカー」戦闘機の展示を計画し、随行するのはロシア政府と航空宇宙システム当局者によって組成されるハイクラス代表団である、とした。人に注意を向けさせるのは、ロシア副首相ロゴージンを含む高級当局者が、スホーイｰ35S対中国輸出の談判が間もなく重大な進展を取得することになると明らかにしていることである。各国の軍事視察家は、このような態度表明の意義は「これがこの兵器販売談判がまとまるより明確なシグナルである」というところにある、と信じている。
中国に定住する可能性があるスホーイｰ35Sにつき、外界はいったいこの第「4」世代と形容される戦闘機に対しどのくらいの理解があるのだろうか？ この機が依然スホーイｰ27ファミリーの伝統的レイアウトをそのまま使用しているため、少なからぬ人はこの機がステルス特性を追求した流行の戦闘機の設計の思想的潮流には及ばないと感じている。ならば、ロシア人はスホーイｰ35Sをどのように見ているのだろうか？
最近、スホーイｰ35Sの総設計師イゴール デーミンはロシアメディアの特別インタビューを受けた時、この機の発展過程、設計思想の発展変化、および1990年代に垣間見えた三翼面のスホーイｰ35（当初はスホーイｰ27Mと称した）、スホーイｰ30系列と今日のスホーイｰ35Sの間の血縁関係を明らかにし、軍事愛好家にスホーイｰ35Sが果たし得る指導的作用を理解させた。
人・機交互機能が全面的に進化
デーミンはロシア国防省広報「紅星報」に次のように教えた。スホーイｰ35のコードナンバーは1980年代には早くも用いられたことがあり、当時はスホーイ設計局が初めて試作した単座三翼面多用途戦闘機を指した。だが、そのテストの進度はソ連解体の影響を受け、動いては止まりを繰り返し、最終的に1990年代中期に凍結され、少数の試験サンプル機だけが残った。
このプロジェクト失敗の原因の1つは人・機交互インターフェイスがあまり成功したものでなかったことだった。第1世代スホーイｰ35は当初情報管理システムを用いて伝統的な多用途戦闘機の2人目の後部コックピット飛行員（すなわち武器操作員。西側は「武器管制員」と称する）に取って代わらせるつもりだった。だが操作時、飛行員は依然多用途コントロールパネル（MFPU）の中で具体的な作戦状況を選定し、関連のパラメータおよび作動模式を設定する必要があり、しかる後にコンピュータはやっとこうした情報を根拠に操作補助が行えた。種類ごとの状況下には全てまる数ページの情報を編集する必要があるので、飛行員は必然的に機の操縦に専心できず、この方案はロシア軍に受け入れられなかった。
まさにロシアのことわざの言うようにである。「能力と筋肉は同じで、鍛錬してこそ成長する」。「この後十年余りの間、スホーイｰ30系列の多用途戦闘機および第5世代前線航空兵総合システム（T-50）の開発、製造を通じ、スホーイの設計師は多くの技術的な秘訣を掌握し、ついに単座多用途戦闘機開発を試みることを決定したのである。この種の飛行機はより高い技術レベルを体現している他、複座型に比べより良い飛行性能も持ち、機内スペースも複座型に比べ余裕がある。
スホーイｰ35Sの1つの重要な特性は、多任務コンピュータによって中央演算システムが構成され、センサーと外周システムの情報の統一的計画配案が担当され、飛行員に向け人工知能の支持が提供されることである。かつてはそれぞれの機載システムには各自のコンピュータがあったが、スホーイｰ35Sではサブシステムは初歩的な資料処理能力だけ留保し、情報処理と決策は完全に中央コンピュータによって担当される。この種の新体制の導入は、この機が完全に後部コックピット飛行員を排除できるようにさせ、絶対多数の飛行および作戦任務を自動化するのである。
こうした方面、改良を重ねたF-15JやF-2、また開発中の検証機ではどうなってるんですかね。
１１月７日
珠海航空展関連です。
http://military.china.com/zh2014/djbd/11167386/20141106/18932309.html
アメリカが中国航空展で騒動を起こす3つの成果：C-17とT-50の風刺
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「実は韓国の『黒鷹』飛行デモンストレーション隊の物資はすでに事前に珠海まで運ばれてさえいた。」）
第10回中国航空展が正式に開幕する時は間近である。殲ｰ31、殲ｰ20、スホーイｰ35など国内外の有名な軍用機がすでに続々と到着している。今回の中国航空展の規模はこれまでを超えることになる。国産先端武器装備システムがいまだかつてなかった開放された姿で中国航空展に参加することはさらに広大な軍事マニアの熱情に火をつけた。人を遺憾に感じさせるのは、先日中国航空展当局が、韓国空軍の「黒鷹」飛行デモンストレーション隊が今回の航空展に参加しないことを確認したことである。各方面の情報はいずれも、「黒鷹」が計画通り訪中できない災いの首魁はアメリカであると真っ直ぐに指差している。アメリカはT-50の核心技術に対する統制を利用して「黒鷹」の珠海行きを阻止したのだとされる。以前、韓国政府のある消息筋の人物は、アメリカがこのようにするのは「技術漏洩」を心配しているのだ、と言った。
筆者は、「技術漏洩」は極めて風刺的意味を持つ理由であると言わざるを得ない。とっくにある情報が、アメリカ空軍がC-17を派遣して中国に赴かせ航空展に参加させ、かつ静態展示を行う、と確認していることを知る必要がある。ならば問題が生じる。何故アメリカのC-17は珠海に来られて「技術漏洩」の心配がないのか？
高度技術武器装備であるT-50は中国サイドがちょっと見たらすぐ秘密を盗めるものではない。T-50は第3世代機の技術的スタンダードの練習機で、その技術性能には何ら明確に中国に望んでも及べなくさせる部分は決してない。中国にはとっくに自らの同等の水準の高等練習機L-15がある。中国は世界でも少数の独立して第4世代戦闘機を研究開発できる国であり、しかも同時に2種の第4世代戦闘機を研究開発しているからなおさらのことである。
さらにC-17を見てみよう。高等練習機領域に比べ、中国は戦略戦術輸送機方面における成就が明らかにやや少ない。初の真の意味での戦略戦術輸送機である運ｰ20は研究開発中である。一方アメリカが戦略戦術輸送機を持ち、使用する歴史はすでに非常に長い。C-17は非常に成熟しまた成功した戦略戦術輸送機である。それは戦略戦術輸送機領域における「模範たるもの」とさえ言える。このため、C-17の「技術漏洩」を心配することは、T-50の「技術漏洩」を心配することに比べ、ずっと合理的だろう。
種々の不合理の合理的解釈は1つしかない。それは「技術漏洩」は口実に過ぎない、というものである。アメリカが「黒鷹」の訪中を阻止した真意はそこではない。「黒鷹」の訪中取り消しはいくつかの影響が深遠な結果をもたらすだろう。
中韓関係は国家から軍まで、さらには民間まで全て影響を受けるだろう。中国人はこの種の言うこととやることが違う挙動に対し何ら好感を持たないと信じる。アメリカ自身中国の重要性を非常にはっきりと分かっており、「C-17が中国に赴いて展示に参加する」というこの種のリスクなき挙動を利用して中米関係を改善することをも期待しており、同時に中国空軍を近距離で視察もする。中国は韓国にとっても当然重要だが、中韓関係はアメリカにとっては重要ではなく、逆にアメリカサイドが策を講じ、いくつかの小さな動作を用いてそれを破壊しようとしても全く外界を意外には感じさせない。より率直に言えば、韓国の利益はアメリカの考慮の範疇にはないのである。
中国航空展に嫌がらせをしてやれ、というわけである。結局のところ、ここ何年か中国の尖端軍事技術の発展はアメリカの兵器輸出にいささかの圧力をももたらした。予見できる未来、この種の圧力は必ずや中国の総合国力と技術的実力の向上と共に日ごと増加することになる。「黒鷹」訪中阻止とこの情報の騒ぎ立ては、珠海航空展に多かれ少なかれ一定のマイナス面の影響をもたらすだろう。珠海航空展に影響する、つまりは中国軍事工業の輸出の道を妨害しているのである。
各種のルートを通じて再度「中国は軍事技術上の泥棒」というこの嘘を伝播するのである。嘘をたくさん言えば、同様に真相を知らぬ人々に本当のことと信じさせるだろう。「三人成虎」（頑住吉注：大勢の人が言えばやがて世間に真実として広まる、という慣用句）で、アメリカ人は非常によく分かっており、かつしばしばこの規律を利用する。
（頑住吉注：2ページ目）技術的にアメリカの制限を受けていることが、今回T-50が中国航空展にお目見えできない1つの重要な原因である。
（頑住吉注：3ページ目）韓国は単に技術的にアメリカの制限を受けているというだけでなく、T-50の訪中放棄からは、韓国は戦略上も同様にアメリカの制限を受けているということがすぐに見て取れる。
（頑住吉注：4ページ目）韓国のT-50はアメリカ市場を渇望しているが、また逆にこのために制限を受けている。
（頑住吉注：5ページ目）T-50はL-15、Yak-130と技術的に近い新型練習機である
（頑住吉注：6ページ目）今回T-50の訪中が阻害を受けたことは中韓関係、特に中国民間の韓国に対する見方に一定の不良な影響を生じさせる。
（頑住吉注：7ページ目）風刺的なのは、T-50の訪中を阻止するのと同時に、アメリカのC-17が中国航空展現場にやってくることである。
（頑住吉注：8ページ目）C-17は現在世界の戦略戦術輸送機の「模範たるもの」である
「不合理の合理的解釈は1つしかない」とは思えませんね。アメリカが中国に渡したくない技術は主に戦闘機のエンジン技術であり、またC-17はアメリカ自身の手の内にあるので安心だが、韓国人の手の内にあるT-50からは漏洩の恐れがある、ということなのでは。
１１月８日
韓国関連です。
http://military.china.com/news2/569/20141106/18934413.html
韓国主力武器台湾製の偽ブランド部品を用いる：騙されて10年余り事情を知らず
【グローバル軍事報道】 韓国の「中央日報」ウェブサイト11月5日の報道によれば、調査は韓国海軍および陸軍の主力武器に10年余り以来ずっと使用されていたのが非常に高価なフランス製品と偽った台湾製の廉価な放熱ファンだったことをはっきり示し、しかも警察の調査前、軍はこうした状況に対し全く事情を知らなかった。京畿地方警察庁国際犯罪調査隊は11月4日、「偽ブランドファン」を製造し、韓国軍事工業企業に向け商品を引き渡したことに関わった嫌疑、（詐欺罪）のある、N社代表李某（50歳）を逮捕し、かつ鄭某（32歳）など4名の職員に対し在宅起訴を行った。放熱ファンは電子、通信装備の内部放熱を助け、設備が加熱し、また誤って起動するのを防止する通風装置である。
韓国メディアによれば、警察サイドの情報は、李某は1999年にフランスのE社の放熱ファンの韓国における独占代理権を得た後、ずっと国内の軍事工業企業向けの商品引き渡しを担当していたとする。2004年から、韓国国防研究院などが大部分の軍需物資のために図面を作成する時、いつも品質がグローバルな認可を得ているE社の放熱ファン製品を使用するよう要求し、李某に徐々に独占市場を構築させた。この時李某は、台湾のD社の放熱ファン製品はフランス製品の価格に比べ3倍近く安いことに気づき、そこで偽の製品を引き渡し、資金を不正に手に入れ始めた。この後彼はE社の製品の輸出を停止し、専門にD社の放熱ファンを購入せんばかりだった。
李は偽造した品質保証書と製品ラベルによって、それぞれ平均4〜6アメリカドルの台湾製放熱ファンを12〜50アメリカドルのフランス製品に偽装して32の軍事工業企業向けに商品引き渡しを行い、年販売額は40億ウォンにも達した。このように、約10万個余りの偽ファンが海軍新世代上陸艦である4,500トン級の「天王峰」艦のレーダー、2,500トン級の護衛艦「仁川」艦の水中音波探知計測機や韓国型新世代高速艇である570トン級の「尹永夏」艦の衛星通信装備など、韓国海軍の主力艦艇上に用いられた。また、陸軍のK-9自走砲の弾薬運搬車両や電気電子装置性能試験装備にも偽ブランド製品が使用された。
KT社は全韓国に設置する1万4,000台余りの中継器にも李某の偽ファンを使用した。李某は連続して修理保証要求に接した時、依然偽ブランド製品を使用して故障した製品に対し交換を行っていたとされる。この種の方法を利用して、李某は10年の時間内に不法に14億ウォン以上の暴利を得た。
だが、軍は軍事工業設備の中に設計図面の要求に符合しない偽ブランド製品が使用された一件に対し全く事情を知らず、現在偽ブランドファンを装備した軍用装備の事故発生の頻度を調査により明らかにすることさえもできない。何故なら軍と軍事工業企業が軍事機密を理由にして、警察サイドに関連の資料を提出するのを拒絶しているからである。
警察関係者は、「すでに軍サイドと防衛事業庁に確実な偽ブランドファンの使用状況の調査を委託している」とする。
韓国兵器の信頼性が低いのにはこういう原因もあるんですかね。しかし自分の金儲けのために戦時に自国の兵士が戦死したり、場合によっては自国が戦争に敗れる結果をもたらすかもしれないような粗悪品を兵器に使わせて平気というメンタリティは何とも言い難いです。
もう1つ韓国関連です。
http://military.china.com/news2/569/20141107/18937843.html
韓国が独島の施設建設を停止したことが本国メディアの疑義に遭う：日本の物笑いの種になる
韓国政府は1日の国務会議で元々定められていた独島（日本は竹島と称する）「入島支援センター」建設計画を取り消し、かつこれは安全、環境などの考慮から出たことだ、と説明した。一方日本政府は6日公然と、韓国のこの挙は日本の「外交の成果」である、との態度を表明した。少なからぬ韓国メディアは、本国の外交は何故日本の顔色を見る必要があるのか、と疑問を呈している。
韓国KBSテレビ局は6日、政府が独島に「入島支援センター」を建設する計画を取り消した後、日本の内閣官房長官菅義偉は当日、これは日本が竹島の主権を主張し、外交活動を展開した成果であると表明した、とした。菅義偉は、竹島は歴史上も国際法上も日本固有の領土で、このことは韓国が島の上に関連の施設を建設する計画を取り消した決定的な原因かもしれない、と語った。
報道は、韓国政府が「入島支援センター」を建設する主旨は、独島を訪問する旅行客のために援助を提供し、かつ韓国の独島に対する領有権を強化することにある、とする。10月末、韓国政府は突然、公式ウェブサイト上での関連の工程の競争入札の公告発表を取り消した。11月1日の国務会議で、関連の建設計画が正式に取り消された。韓国政府サイドは、独島に「入島支援センター」を建設する計画は日本との外交摩擦を深化させ、韓国の独島に対する領有権に対し不利な影響を生じさせることになる、とする。韓国首相室はさらに、計画取り消しと日本は無関係である、とした。
韓国YTNテレビ局は6日、政府が独島建設計画取り消しを言明したばかりで、日本はもう人を憤慨させる記者会見を開き、政府各部門の協調に入れる力が足りない、とした。韓国の「朝鮮日報」は6日、政府のやり方は人を不可解にさせ、甚だしきに至っては韓日首脳会談を行うために譲歩を行った疑いがある、とした。韓国の「世界日報」は、独島工程は元々2008年の日本の歴史教科書挑発に対応するためで、政府が突然工程計画を取り消したことは、必然的に韓日関係と関係があり、来年は韓日関係正常化50周年であり、ひとたび独島工程が着工されれば、韓日関係に対しネガティブな影響が生じることになる、とする。
韓国連合通信社は6日「日本の物笑いの種になる韓国の独島政策」という題の評論の文章を発表し、韓国政府がいかに説明しようとも、突然建設を中断するやり方は日本の顔色を見たとの疑いが避けられない、とした。日本は慰安婦などの問題の上で正しい道理に逆らっており、韓国政府は逆に韓日関係を急ぎ改善することばかり考え、これは非難を受けることを免れ難い。韓国外務省スポークスマン魯光鎰は6日定例記者会見で、日本政府の言論につき回答して、「これは日本サイドの錯覚である」と語った。 （王剛）
我々にも内情は分かりませんけど日本政府が「その計画を進めるならこちらは対抗策として〜する」と言い、それが韓国の痛いところを突いたのでは、という感じがします。
しばらく関連の記事なかったんですけどねー。
http://military.china.com/news2/569/20141107/18937045.html
インドの掃海艦1隻が港付近で沈没：1人死亡4人行方不明
新華社ムンバイ11月6日電（記者 汪平） インド軍は6日夜、インド海軍の掃海艦1隻が当日南部のウェイスクバイデネム港付近で沈没し、1人の死亡、4人の行方不明がもたらされた、とした。
インド海軍のある将校は、この「A72」という名の掃海艦は船室に水漏れ事故が発生したことが原因で、港から遠く離れた水域で沈没した、と語った。海軍の救援人員は水中から23名の船員を救出したが、1人が死亡し、他に4人が行方不明となった。現在救援作業は依然進行中である。
ここ一年余り以来、インド海軍の事故は絶えず、これには護衛艦漏水、掃海艇発火、軍艦と漁船の衝突、潜水艦の座礁などが含まれる。特に去年8月、インド海軍の「シンドラカシャカ」号がムンバイ海軍埠頭で弾薬を積み下ろししている時に爆発を発生させて沈没し、18名の海軍将兵の死亡がもたらされた。今年2月、インド海軍参謀長デウェンディラ クマー ジョッシュは海軍事故頻発が原因で辞職した。
「掃海艇」とわざわざ区別してある「掃海艦」ですからある程度大型の船と思われますし、異常に猛烈な嵐の中で、とかいうことならその旨書いてあるはずで、平時に水漏れで沈没にまで至るというのはどうなんでしょうか。
１１月９日
中国のミサイル関連です。
http://military.china.com/zh2014/djbd/11167386/20141107/18936598.html
航空展の目玉商品！ 中国のCX-1大型ミサイルが初お目見え
（頑住吉注：この記事のキャプションは全て本文の一部を切り取ったものなので省略します。）
2014年11月6日、第10回中国航空展現場に、国産のCX-1ミサイル武器システムが初めてお目見えした。CX-1ミサイルの巨大なサイズと独特の空力レイアウトは、それが今回の航空展の重要なスターの1人になることを運命付けている。このミサイルの寸法に関してはしばらくのところ明確なデータはないが、目測では長さ9m前後で、全体的寸法はインドの「ブラームス」対艦ミサイルよりやや大きいはずである。
中国運搬ロケット技術研究院の関連のウェブページの説明によれば、CX-1ミサイル武器システムは車載機動発射を採用し、敵の海上の護衛艦、駆逐艦、巡洋艦など各種水上艦艇を打撃でき、同時に対地打撃能力を持つ。CX-1ミサイルはさらに艦載発射にも適応できる。
中国運搬ロケット技術研究院の関連のウェブページはさらに、CX-1ミサイル武器システムの特徴を次のように紹介している。
防御突破能力が強い：多種の弾道形式を採用し、末端段階では海をかすめる低空飛行を採用して艦船を攻撃し、さらに一歩防御突破効能が向上する。
損傷効果が良い：戦闘部の重量が大きく、命中速度が高く、艦船目標に対し極めて大きな殺傷力を持つ。
反応速度が速い：陣地に頼らない発射を採用し、自動化の程度が高く、作戦反応時間が短く、ミサイルの飛行速度が速く、敵に対する素早い打撃と撤収が実現できる。
作戦使用が柔軟：艦載あるいは車載発射が実現でき、使用するプラットフォームが多様で、異なる戦闘部に換装し、異なる飛行弾道を採用し、多種の方式をもって対地あるいは対艦作戦が行える。
火力カバー範囲が広い：弾道機動によって40〜280kmの範囲内の目標に対する打撃が実現でき、火力カバー範囲が広い。
CX-1ミサイルは中国のミサイルには少ない弾頭からの空気取り入れ方式を採用し、このような空力レイアウトはレーダーアンテナの寸法に対し比較的大きな制限をもたらすだろうが、同時に構造が簡単、重量が比較的軽いというメリットを持ち、超音速飛行に対し比較的大きな助けをもたらす。CX-1ミサイルの外形寸法は比較的大きいため、一定程度上空力レイアウトのレーダーアンテナの寸法に対するマイナス面の影響を低下させている。輸出機種として、280kmという最大打撃範囲は明らかにいくつかの関連の国際・国内制度および条約の規定と通用しているやり方を考慮している。
CX-1ミサイルの出現は、中国の輸出用対艦ミサイル領域にまた1つの新たな目玉商品を持たせた。各種の大小の亜音速対艦ミサイルにに比べ、超音速対艦ミサイル領域の輸出の競争に関して言えば相対的に決して特別に激烈ではなく、少数の国が研究開発しかつ輸出しているだけである。いくつかの空母戦闘群を仮想敵とする国にとって、大量の対艦ミサイルを動員して攻撃を発動するのに必要とされる支持システムは膨大で複雑過ぎると言える。大量の対艦ミサイルを使用して攻撃することは、大量の作戦プラットフォームを動員することを意味している。攻撃の突然性でもプラットフォームの安全性でも、非常に問題となる。少数の超音速ミサイルで攻撃を発動する突然性は、大量の亜音速ミサイルに比べ明らかにずっと高いだろう。比較的速い飛行速度は超音速対艦ミサイルの単発での防御突破率が亜音速対艦ミサイルよりはるかに大きいことを保証できる。CX-1の巨大なミサイル本体はその戦闘部の重量がC-802など中型亜音速対艦ミサイルをはるかに超えることを決定づけており、超音速がもたらす衝撃力と結合して、単発の命中の損傷効果は必ずや非常に驚異的なものとなる。
現在理解されている状況によれば、すでにCX-1は性能がインドの「ブラームス」ミサイルに劣らないと考えられる。両者は非常に高い類似性を持つが、将来国際兵器市場で「ニアミス」する可能性が極めて高い。筆者は、今回の航空展の正式開幕と共に、CX-1ミサイルおよびそのシステムのより多くの性能パラメータが明るみに出、しかも続いてより多くの目玉商品も1つまた1つとお目見えすると信じる。
「空母戦闘群を仮想敵とする国」には今後日本も入ってくるわけですが、日本も超音速対艦ミサイルを開発中で、中国のミサイルとの差異が気になります。
http://tuku.military.china.com/military/html/2014-11-07/227400_2564770.htm#pic
これも初公開される「CM-708UNA」という輸出型の潜水艦から発射するタイプの対艦ミサイルで、翼を折り畳んで魚雷の形をしたケース内に収められるということです。
http://military.china.com/zh2014/news/11167116/20141108/18941048.html
これはアラブ首長国連邦の「騎士」飛行デモンストレーション隊が珠海に到着したという記事で、使用するのはイタリア製のMB-339A練習機だということです。