コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその108
１２月１日
殲ｰ20関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20141130/19027860.html
2013号殲ｰ20原型機初飛行 2017年の少数装備が有望
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ネット仲間が撮影した画像」）
【グローバル軍事報道】 多くの有名な軍事フォーラムの情報によると、最新の2013号殲ｰ20戦闘機が11月29日に成都で成功裏に初飛行し、現場の目撃者は2013号殲ｰ20の第1周目の試験飛行は比較的高度が高く、まだ脚を収納せず、第2、3、4周目は飛行高度が比較的低く、脚を収納していた、とする。2013号殲ｰ20は当日2回の地上滑走試験を行った後すぐ初飛行を行っており、このことは殲ｰ20ステルス戦闘機の生産、製造がすでに非常に成熟していることを説明し、このことから殲ｰ20が原型機の快速量産段階に入ることになると推測される。
ある報道はこれまでの殲ｰ20のそれぞれの検証機および原型機とは異なる、2013号殲ｰ20の1つの顕著な特徴は機首のピトー管がなくなったことだとする。軍事評論員
李小健は、もし機首のピトー管に関する報道が事実なら、これは殲ｰ20の初期試験段階における関連の試験の大量のデータ収集作業がすでに終わり、機首側面の分布式圧力センサーによって取って代わられ得るようになったことを説明しており、このことは側面から殲ｰ20原型機の各種パラメータと状態がすでに安定に向かい、さらに一歩就役の基準に近づいていることをも示している、と考える。この前あるメディアは、中国はツポレフ-204旅客機を使用して殲ｰ20のレーダー設備などを装備して総合航空電子システムの試験飛行を行っているが、ツポレフ-204を利用するレーダー電子試験機は殲ｰ20の試験飛行機数と試験飛行期間を有効に減少できる、と報道した。
周辺のステルス戦闘機の未来の配備について見ると、F-35プロジェクト当局者は11月21日、アメリカ国防省とロッキード・マーティン社はすでに43機のF-35連合攻撃戦闘機生産の契約を成立させ、このうち4機は日本に引き渡されることになる、とした。アメリカは2016年に日本に向け第1機目のF-35を引き渡し、その後日本の飛行員はアメリカで2年の訓練を受け、このためF-35が日本に正式装備されるのは2018年前後のはずだと見られる。一方現在の殲ｰ20の開発進度について見ると、殲ｰ20は2017年にはもう少数装備を行えることが有望で、その時中国はアジア地域初のステルス戦闘機を装備する国となり、このようにしてさらに一歩中国の国家の安全と発展の利益を維持保護し、世界の平和と発展を促進することになる。
（頑住吉注：以後のページのキャプションは全て「国産第4世代大型戦闘機殲ｰ20」です。）
すぐ試験飛行に入ったということは製造に関する自信の表れであるのと同時に、空力性能に影響するような手直しがもう行われず既存の機と基本的に同じ状態で製造され、設計が固まってきているということでもある、ということなんでしょう。別にアジアでステルス戦闘機を装備する国の先陣争いをしているわけではないですし、在日米軍のF-22もおり、また少数が軍に装備されても「真に戦闘力を形成」することとイコールではないわけですが、今後の動きは確かに気になります。
中国の戦闘爆撃機関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20141129/19026198.html
ロシア、中国が新型殲轟ｰ7Bを試験飛行中とする 新世代エンジンを配備
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲轟ｰ7Bの位置付けはアメリカの究極版F-111に似ているかもしれない」）
【グローバル軍事報道】 ロシアの「軍事視点ネット」の報道によれば、中国の作戦機の研究開発は30年前から形成が開始され、主にベトナム戦争の影響を受けた。この戦争の「主役」はアメリカ空軍のF-4「ファントム」だった。一方中国が新世代戦闘爆撃機を研究開発した直接の推進力は1974年の西沙群島自衛反撃戦の結果だった。中国の強-5攻撃機（頑住吉注：ミグｰ19発展型）と戦闘機殲ｰ6（頑住吉注：ミグｰ19コピー）の作戦半径は上陸のために空中の支援を提供するのには不充分だった。しかも超音速戦闘機F-5Eを持つベトナム空軍によって大面積の傷害がもたらされることを心配したため、爆撃機轟ｰ5（頑住吉注：イリューシンｰ28コピー）は使用されなかった。航海照準システム、通信およびコントロールシステムの不完全さ、また電子偵察および電子対抗の近代的手段の欠如は、空軍の作戦を困難なものに変えた。このように、中国海軍は空中支援がない状況下での作戦を迫られ、解放軍海軍最初の海軍機は西沙群島が完全に支配された何時間か後にやっと西沙上空に出現したのである。
西沙群島の事件は有力に近代的攻撃機の研究開発を推し動かした。中国軍指導者は、国家の経済と航空工業の状況が同時に2つの独立した飛行機の研究開発プロジェクトを行うことを許さない、との結論を得た。そこでそれぞれ海軍と空軍を満足させ得る飛行機の研究開発が決定した。初歩的な研究を経て、解放軍海軍と空軍は超音速全天候攻撃機を必要とし、爆撃機轟ｰ5と攻撃機強-5に取って代わらせ、これは戦術攻撃を行えるだけでなく、さらに大縦深の戦役をも行えるものである、との結論を得た。この他、海軍代表は双発と複座を要求することを堅持した。プロジェクトの第1段階では、殲ｰ8B（頑住吉注：ミグｰ21発展型）を基礎に新機種を研究開発することが計画された。このことは飛行機隊伍の統一を保証し、非常に大きく「戦闘攻撃機」と航空攻撃システム生産のコストを下げるはずだった。
だが防空任務の完成のため、この飛行機のデルタ翼は尖った形に削られた。そこで中国軍は、戦闘爆撃機が活動する高度と速度の範囲内におけるこの機の有効性に対し疑問を生じさせた。次の選択候補の機種は強-6（頑住吉注：ミグｰ23発展型）だった。強-6をソ連のミグｰ23BNの中国版に変える計画だった（その前中国はエジプトから何機かのこの飛行機を獲得していた）。
中国の専門家はロシアの技術と設計の方法を熟知しまた理解しており、比較的短時間内に、比較的合理的なコストをもって、新型戦闘爆撃機を製造することができた。ミグｰ23BNには地上、空中、海上目標を捜索するのには必需品であるレーダーが欠けており、レーザー距離測定装置だけがあった。そこでベトナムに墜落したF-111A機のレーダーを新たな機に装備することが決定された。最終的にあらゆるメリットデメリットを比較判断した後、中国の専門家は完全に要求に符合するのは寸法と重量がアメリカの「ファントム」に近い機であると考え、殲轟ｰ7と称した。この飛行機は標準空力方案に基づいて設計されたもので、ダブル後退角設計の高翼、全体が動く水平尾翼、単一の垂直尾翼、成熟したチタン合金超塑性成形のダブル腹鰭を持っていた。エンジンはイギリスから購入したターボファンエンジンMK202で、その静推力はアメリカの「ファントム」のエンジンであるJ-79に比べさらに良かった。だがイギリスのエンジンの空気流量が大きかったため、空気取り入れ口の横断面を拡大する必要があり、機の空力性能に影響した。こうしたエンジンは率直に言って非常に成功したものでは決してなく、過度に複雑にして多変だった。第1ロットの殲轟ｰ7のテストと操作の過程で、エンジンの故障により何機かの飛行機を損失した。続く時間はMK202は決して超音速多用途戦闘機に完全に適してはいないということを証明した。だが中国にはその他の選択は決してなく、誰も中国に先進的なエンジンを販売したがらなかった。これは戦後中国実戦機が初めて、ソ連の設計したものでなく西側の設計したエンジンを使用したケースだったと言うべきである。殲轟ｰ7は中国初の空中給油の「規定」の設備（頑住吉注：標準装備という意味ですかね）を獲得した機だった（L字型燃料タンクは機体前部右側に設置された）。この機は3つの容量800あるいは1,400リットルのサブタンクを搭載することができ、両方の主翼と機腹部中央の外部吊り下げポイントのところに吊り下げられた。機の攻撃武器は主翼下（6つ）と機腹部中央（1つ）の外部吊り下げポイントに装備された。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「飛豹系列は中国海軍の戦術打撃の支柱である」です。なお以後のキャプションは全てこれと同じです。）
軍は決して完全に殲轟ｰ7に満足してはいなかったが、アメリカからより先進的なレーダーとより強大で信頼性の高いエンジンを購入することが試みられ、また同時に時代遅れの海軍爆撃機轟ｰ5に取って代わらせるこもまたを早急に必要としたため、この飛行機の生産と改良は継続された。だがもし改良を経たとしても、殲轟ｰ7Aは依然現代の多用途戦術攻撃機であるスホーイｰ30MK2とは比較できない。殲轟ｰ7Aは解放軍海軍航空隊の3個連隊および空軍の3個連隊に就役した。それぞれの連隊は殲轟ｰ7Aあるいは殲轟ｰ7を配備し、全部で18〜20機があった。
現在試験飛行中の殲轟ｰ7Bは殲轟ｰ7の大規模近代化バージョンである。報道によれば、この機専用に時間を費やしてターボファンエンジンLM6が研究開発され、充分に高い性能パラメータを持つ。殲轟ｰ7Bには中国の新世代エンジンWS-10Aが装備でき、これは推力が高められ、AL-31Fの推力と比較できる。現在このエンジンはテストと大量生産への投入段階にある。機体には「ステルス」技術が使用されていると考えられる（熱別は目立たない空気取り入れ口と電波吸収カバー材料である）（頑住吉注：意味分かんないです）。この戦闘爆撃機は同時に一組の新型航空電子設備を得、またフェイズドアレイレーダーを使用している可能性が排除されない。
「飛豹」のさらなる一歩の完璧化およびプロジェクト全体の留保は決して飛行機の性能が高くないからではなく、非常に大きな程度上ロシアから購入したスホーイｰ30MKKおよびスホーイｰ30MK2の武器コントロールシステムが、中国が研究開発、生産したミサイルシステムとでは技術上互換性がないからである（これは単に中国がロシア向けに自らのミサイルの研究開発情報を提供していないからである）。
結果は殲轟ｰ7が中国の同等のクラスのキャリアの中で唯一のずっと安い大面積空中打撃武器だ、というものである。この他、この機に対する研究開発、生産、近代化は飛行機設計学校の発展を刺激し、より多くの人材を養成し、現代の航空戦闘システムを製造する独立した経験を獲得した。もしこの機がしばらくの間まだ世界の最も先進的な成就とは比べられないにしてもである。
肝心の殲轟ｰ7Bの中身に関する内容が乏しいですが、はっきり言ってまだよく分かっていないということなんでしょう。基本設計が非常に古いので発展にも限度はあると思いますが。
１２月２日
日本のオスプレイ導入関連です。
http://military.china.com/news2/569/20141127/19016198.html
軍報、日本のオスプレイ機購入を解読：電撃作戦で釣魚島を奪うのを助ける （頑住吉注：「軍報」は中央軍事委員会機関紙「解放軍報」のことです。）
日本の「オスプレイ」購入には多くの考えがある
王明志
最近日本の防衛省はMV-22「オスプレイ」ティルトローター輸送機など一連の新型アメリカ式軍用機を発注の対象として選定したと言明した。日本政府が去年末に制定した期間5年の「中期防衛力整備計画」によれば、日本は2018財務年度末までに17機の「オスプレイ」ティルトローター輸送機を装備する計画である。
この普通に見える兵器購入は、実は決して簡単なものではなく、日本の防衛政策の上での戦略的考慮が現れている。日本は「防衛計画大綱」を修正する時、離島の奪回をその戦略の重要中の重要事とし、力量建設の上で陸上自衛隊の快速反応能力を突出させ、かつそれに海兵隊の水陸両用作戦能力を具備させるとした。「オスプレイ」はそのティルトローターの構造ゆえに性能が非常に独特で、一方においては輸送機の航続距離が長い、機動速度が速いという優勢を持ち、巡航速度は時速478kmに達し得る。一方日本のCH-47JAヘリは最高速度でも時速315kmしかなく、作戦力量を沖縄から釣魚島海域まで投入するのに少なくとも30〜35分の時間が勝ち取れる。他の方面においてはヘリの垂直離着陸、基地に対する依存が比較的小さい特徴を持ち、小型の島嶼における水陸両用作戦環境の中での作戦力量快速投入に非常に適している。同時にアメリカが研究開発した装備を導入することの選択は、政治上アメリカをさらに一歩日本という戦車の上にしっかりと縛り付けることもできる。
「オスプレイ」の選択は日本の自衛隊の島礁を奪い支配する水陸両用作戦思想の変化をも反映している。日本の自衛隊が習慣的に採用する島礁の奪取支配の方式は、まず輸送機を用いて戦闘部隊を主要な作戦基地から前線の作戦基地まで輸送し、さらにヘリによって戦術展開を行い、垂直上陸を実施するというものだった。この種の作戦模式はプロセスが複雑で、協同の難度が比較的高く、消耗する時間が比較的多く、実戦効果は良くない。だが「オスプレイ」ティルトローター機を使用すれば、日本の自衛隊はこの機の航続距離が長い、速度が速い、空中給油できる、発着が便利という優勢を充分に利用し、作戦部隊を主要な作戦機地から直接島礁まで投入し、したがってツーステップの投入模式からワンステップの直接到達電撃模式に向けての重大な発展変化を実現し、作戦効率を向上させる。
「オスプレイ」に安住の巣を与えるのも念入りな選択で、別に深い意味がある。日本の自衛隊が「オスプレイ」を装備すると、主に新たに建設される水陸機動連隊の作戦任務遂行を保障するのに用いられることになる。配備基地は佐賀飛行場に選択され、深思熟慮と言うべきである。まず、この飛行場は我が釣魚島およびその付属島嶼からの距離が約1,050kmで、沖縄の那覇飛行場からは820kmの距離で、「オスプレイ」の航続距離は日本の陸上自衛隊がワンステップ直接到達電撃作戦を実施する需要を満足させることができる。次に、佐賀飛行場は日本の重要な佐世保軍港からの距離が50kmしかなく、必要な時は強襲揚陸艦によって搭載されて海上機動作戦任務が遂行できる。
「オスプレイ」が実際の配備を完成させるにはまだ多くの問題が速やかな解決を待っている。現在、日本政府は2015財務年度の安全保障業務予算の中に5機の「オスプレイ」の調達予算しか編成しておらず、最終的な17機の調達規模とではまだ比較的大きな隔たりがある。真に戦闘力を形成するまでにはまだ一定の道がある。また、佐賀飛行場は現在まだ純民間用飛行場で、現段階では「オスプレイ」の配備地点はまだ「借用」基地の地位でしかなく、日本の防衛省はすでに佐賀県行政当局と協議を行っており、最終目標として佐賀飛行場を那覇飛行場のような軍民共用飛行場に作り上げるつもりだが、日本の中央政府と沖縄地方政府には普天間飛行場移転の上で齟齬が絶えないという前車の轍があり、佐賀飛行場の地位の発展変化も恐らく非常に長いものになる。（筆者の機関：空軍指揮学院）
非常に高価な機ですが有効性は中国も大いに認めているわけですね。ただもちろん有事の際に民間機も使用する佐賀飛行場が弾道ミサイルの攻撃目標になるリスクもあるわけですが。
ロシアに対し上から目線です。
http://military.china.com/news2/569/20141127/19016330.html
専門家：ロシアには大型戦闘艦を建造する力はない 「ミストラル」導入は一石二鳥
フランスというこのようなNATOの大国から武器を買い、しかもそれが強襲揚陸艦というこのような巨大な戦略性武器でもあることは、ロシア人にとって「脳洞大開」な行為に属する（頑住吉注：ネットスラングで、希望するものの実際には起きないことを脳内で補完する、というような意味だそうで、この文脈に合わないですね）。
ロシアサイドの計画は、第1隻目はフランスによって建造し、第2隻目になるとロシアサイドが一部の建造に参加し、続く第3、第4隻目はロシア国内で自ら建造を行う、というものである。
「実は、ロシア国内の『ミストラル』購入に対する論争は極めて大きく、今に至るもロシアではまだ非常に多くの軍関係者や軍事専門家は、この種の遠洋を跨ぎ越して兵力投入を行うのに適用される大型強襲揚陸艦の、陸上強国ロシアに対する意義は大きくなく、しかもNATOの国から買うのには非常に大きな政治的リスクがあると考えている。曹衛東は記者に向け分析し、「現在フランスは艦の引き渡しを遅延させており、さらに人を心配させることにこの売買には中止になるという危険がある。」とした。
反対者のもう1つの理由は、ロシア自身の造船工場も「米が鍋に入れられるのを待っており」、着工が深刻に不足し、就業の形勢が厳しいことであるが、結果的に上層部はそれにもかかわらずこの大規模発注を手をこまねいてフランス人に与え、非常に大きな不満の情緒をもたらしている。
だが曹衛東の眼中では、ロシアのこの決策は賢いものである。
「ソ連の軍事工業体系の分業の中で、大型水上戦闘艦はウクライナの建造に任され、特に『遼寧』号の揺りかごであるニコラエフ黒海造船工場は、空母、大型上陸戦闘艦の建造経験、技術、人材を持っている。だがソ連解体後、ウクライナを失ったため、ロシア自身の軍用造船工業は原潜、護衛艦、駆逐艦の建造能力は依然あるが、数万トンの大型戦闘艦を建造したいというのは非常に困難になっているのだ。」
曹衛東は例を挙げ、ロシアがインドのために「ヴィックラマディヤ」号空母を改造建造した工程は、それ自体決して複雑ではなかったにもかかわらず数年遅延し、しかも深刻に支出超過し、これはロシアが努力しなかったのではなく、その現在の能力が限られ、非常に多くの経験がこの過程の助けを借りてゆっくりゆっくりと模索される必要があったのだ、とする。
インドのために自らの古い空母を改造するのに比べ、直接フランスから技術を購入し、本国で世界先進レベルを持つ強襲揚陸艦を建造することは、新型戦闘艦が獲得できるだけでなく、さらに先進的な艦艇の技術が掌握でき、より重要なカギは、これがロシア本国の造船工場に貴重な経験を獲得させ、巨艦を建造する能力を改めて獲得させ、ロシアが遠洋海軍を復興させるために基礎を築くことができることだ。「別の方面では、大型上陸戦闘艦はロシア海軍の一大弱点であり、現役最大のイワンロゲフ級ドック上陸艦は1.4万トンでしかなく、ミストラル級とは比較できない。しかもロシアが現在極東方面において日本の南千島群島方面に直面するにも、西方の黒海ウクライナ方面に直面するにも、この何隻かの戦闘艦があれば強大な海上水陸両用投入能力が形成され、陸上、空中の戦力と共に、多元的で柔軟な戦略的威嚇を組成するのである。」
このため、ロシアがミストラル級の艦を導入するのは実際上「一石二鳥」と称するに堪える。
本報記者屠晨ﾏ
まあ大きな反対があるのにあえてこうするということは自力で建造するのに問題があるからなわけでしょうね。
１２月３日
香港関連です。
http://news.china.com/domestic/945/20141202/19035587.html
駐香港部隊の厨房で失火 ある人は解放軍出動のための口実を探しているのかと疑問の声を発する
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「12月1日の香港の「南華朝刊」ブログの報道によれば、今日午前10時頃、金鐘の占拠デモ区域そばの解放軍駐香港本部内のある建築物の窓から濃い煙が湧き出、窓の中に炎が見えた。消防車はすでに現場に到着し、明らかな火は消し止められている。現在出火原因は分かっていない。」）
【グローバル時報駐香港特約記者 張利】 解放軍駐香港部隊の香港中心部に位置する軍の営舎で1日突然の失火があり、幸い人員の負傷あるいは重大な財産の損失はなかった。だがこの件はそれにもかかわらず香港ネットユーザーの熱烈な討論を引き起こし、ある人はさらに特区政府が火災をいいことに「機に乗じて解放軍を出動させて現場の事態を収拾」しようと考えているのではないかとの疑問の声を発した。
香港の「東方日報」ウェブサイトは1日消防署スポークスマンの発言を引用し、当日午前9時43分、消防署は警報に接し、それは香港中心部に位置する解放軍営舎で二級の火災が発生したことを指しており、その後13両の消防車および1両の救急車を出動させ、火災は10時02分に鎮火した、とした。。夏愨道にいる約100名の占拠者もまた遠いところから出火位置を囲んで見、かつがやがやと警察が直ちに行って援助するよう要求し、この期間に消防車は一度道を間違え、ある占拠者は注意しかつ消防員を連れて正確な位置まで到達させた。
このことは香港ネットユーザーの熱烈な討論を引き起こし、ある人は政府が火災をいいことに「機に乗じて解放軍を出動させて現場の事態を収拾しようと考えているのではないかとの疑問の声を発し、ある人は陰謀論を述べ、「政府が言いたがる可能性があるのはデモ参加者の放火だというもので、占拠行動を悪者にするのだ」と指摘している。駐香港部隊スポークスマンは事実をはっきりさせ、軍の営舎のある厨房で排煙ルートの煙が原因で出火し、事件発生後駐留軍は迅速に消火活動を組織し、事件の中で人員の負傷あるいは重大な財産の損失はなかった。」とした。
占拠とは無関係のようですがちょうどまずいタイミングに人騒がせなボヤを出してくれるもんです。
中国の核兵器関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20141128/19019212.html
ロシアの専門家：中国の核兵器はアメリカを威嚇し難い 開戦から1時間頑張り続けられない
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：東風-31Aミサイル」）
中国の核兵器の数は英仏より少なくない、あるいはやや超えるべき
「中国はどのくらいの核弾頭を持てばやっと国家の安全を保障できるのか？ やっと相手にあえて中国に対し手出ししなくさせることができるのか？」 これは中国のネットユーザーが非常に関心ある問題である。中国人がこのような問題に関心を持つのは、外界がいつも中国の核兵器の「質と量」に対しみだりに推測を加えるからである。最近の1回は11月19日で、アメリカ議会の米中経済・安全評価委員会は、「今後15年で中国のアメリカを打撃できる大陸間弾道核ミサイルは100発を超える可能性が高い。」と誇大宣伝した。今年初め、あるロシアの学者も誇張して、中国は（高度警戒状態の）600の核弾頭キャリアを配備する必要があり、それでこそ安全であるとの問題の上で「別の選択はない」と語った。だがより多くの外国メディアの報道、シンクタンクへのインタビュー、中ロの専門家の分析の中から、「グローバル時報」はひとまず次のような「模糊としたデータ」を得た。すなわち、中国の平和的勃興が他国の核兵器の脅威を受けないよう保障するためには、中国の核弾頭の数は英仏という2つの中等核武装国と米ロという2つのスーパー核大国の間に位置させるべきである、というものである。これが模糊としているというのは、4、5千発の核弾頭を持つロシア、アメリカと、2、3百発の核弾頭を持つ英仏という両者の差がかけ離れすぎているからである。やはり「週刊ジェーン安全保障業務」の分析者の言うのが比較的客観的である。すなわち、「中国の核戦力は日増しに科学技術が先端化し、高度化を求め数の多さは求めていない。中国の某種の核弾頭が100発を超えればもうアメリカの緊張した分析をすでに紋切り型すぎるものにさせるだろう。」というものである。
ハーディは（頑住吉注：誰？）、局外者は中国がいかに核兵器を強化するか知ることは非常に難しい、と考える。中国のネットユーザーが関心を持つ「どのくらいの核弾頭を持てばやっと国家の安全を保障できるのか」の問題は、あるいは中国だけが答案を持っているのかもしれない。だが中国も国際環境をぐるりと見渡した後でやっと答案が出せる。「グローバル時報」記者のインタビューの中で、ある姓名を明らかにされたがらない国内の安全保障問題専門家は、「中国は永遠に『核大国』の数、規模の比ではないだろうが、信頼でき、有効であることは必須である。将来国家の安全を確保するには、中国の核兵器の数は中等核武装国より少なくない、あるいはやや超えるべきだ。」と考える。
似た言い方はロシアの学者の中にもある。今年1月27日、「ロシアの声」ウェブサイトは「中国の核兵器とアジアの形勢」という題の文章の中で、ロシア戦略・技術分析センターの専門家ワシーリ コーシンの話を引用し、アメリカがミサイル防衛システムを開発する、およびグローバル通常快速打撃体系を建立することは、中国に戦略核兵器の「質と量」を高める他に別の選択肢をなくさせる、とした。コーシンはまず誇張して、中国は今後10年内に少なくとも600の核弾頭キャリアを配備する可能性がある、とした。続けて彼はまた、もしこれまで中国が英仏といったような中等核武装国と大体において同一レベルにあったとするならば、今後中国は英仏とロシア・アメリカという2つのスーパー核大国の間に位置するだろう、とした。彼は、中国の核ポテンシャルの急激な上昇はアメリカがアジアの盟友に提供する安全保障を詳しく見直すことを迫ることになる、と語る。もし中国と軍事衝突が発生したら、アメリカが直面するのはいくつかの都市を失うことだけではなく、完全な壊滅的災害である。コーシンは、中国はアメリカの核武器庫との対等な地位を求めたことは全くなく、努力して適当な戦略威嚇手段を確保し、本国の核戦力がひとたび核の打撃に遭った後で生存でき、反撃が実施できることを保障しているだけだ、と強調する。
だがロシアの週刊「専門家」は今年1月19日の関連の文章の中で、もう1つの肩書き「ロシア科学院極東研究所高級研究員」を持つコーシンは、「中国の戦略核戦力はまだアメリカを威嚇できず、ひとたび真の核戦争が発生したら、中国はアメリカに直面して1時間頑張り続けられず、これこそが現実なのだ。」と考えた。コーシンは、「中国初の真に核抑止能力を持つミサイルは『東風-31A』で、これは唯一アメリカの最初の核打撃を受けてもアメリカの太平洋沿岸の都市を破壊することが有望なミサイルだが、中国にはこのミサイルが多くなく、一方アメリカのこの種のミサイルは2,000発近くある。」と考える。
しかし核戦争に関しては勝てばいいわけではなく、1発でも自国に落ちたら受け入れ難い損失をこうむるわけですからな。
１２月４日
北朝鮮関連です。
http://www.hinews.cn/news/system/2014/12/02/017158042.shtml
金正恩、輸入たばこを吸うことの禁止を要求 幹部の愛国心欠如を非難
韓国連合通信社の報道によれば、ある中朝国境で貿易に従事する消息筋の人物が2日明らかにしたところによれば、北朝鮮最高指導者金正恩は最近幹部が外国ブランドのたばこを吸うことの禁止を要求し、現在北朝鮮のたばこの輸入と外国たばこの消費はすでに全面的に暫時停止している。
この人物はさらに、金正恩は国産たばこの質は非常に良く、何故輸入たばこを吸う必要があるのか、と語り、かつ幹部に愛国心が全くないことを非難した、と明らかにした。韓国で生活する「脱北者」たちが明らかにするところによれば、輸入たばこを吸うことは北朝鮮では権力と財力に富むことの象徴であり、このため北朝鮮全域で少なからぬ輸入たばこの流通がある。また、平壌と一部の地方都市ではマルボロ（頑住吉注：「万宝路」と表記。日本人にも見当がつきそうですね）、皇冠（頑住吉注：中国製）など有名な外国たばこブランドの偽商品が生産されているが、北朝鮮の幹部は依然外国産の本物のたばこを熱愛している。
輸入たばこ禁止令が北朝鮮国産たばこの消費を促進し得るか否かはまだ未知数である。2007年、北朝鮮前最高指導者金正日はかつて日本製自動車禁止令を出したが、車のオーナーは車体の色を変える、商標を交換するなどの手段を次々と採用し、この措置に決して実際上あまり大きな効果を取得させないようにさせた。対北朝鮮貿易に従事する多数の人は、自動車に比べたばこは体積が小さく、密かな交易がより容易で、かつ需要が旺盛であり、全面的に禁止しようというのは決して容易なことではない、と考える。
金正日の日本国籍コック藤本健二はかつて「何故金正恩が北朝鮮の後継者なのか」という本の中で金正恩が十何歳かからもう喫煙を開始し、サンローランを好むと書いていた。金正恩は北朝鮮最高指導者になった後もしばしば公開の場で喫煙しているが、たばこのブランドは分からない。
多分本人も人のことは言えないような生活してると思いますがね。
中国の軽護衛艦関連です。
国産056級軽護衛艦は使いやすく高くない 海軍の需要は非常に大きい
人民ネット北京12月2日電（邱越） 11月28日、中国海軍は2隻の056級改良型軽護衛艦を続けざまに就役させ、これはそれぞれ東海艦隊に就役する「株洲艦」（艦ナンバー594）と南海艦隊に就役する「潮洲艦」（艦ナンバー595）である。国防大学教授の房兵は人民ネット記者のインタビューを受けた時、056級軽護衛艦は近海防御任務執行をメインとする多用途護衛艦で、「使いやすくて高くなく」、大量に配備でき、将来あるいは中国海軍で装備数最多の水上艦艇になるかもしれない、とした。
056は近海防御兵力 「使いやすくて高くない」
056級護衛艦の原型艦は近海防御任務執行をメインとする多用途護衛艦で、対艦もできれば対空もでき、同時に一定の近距離対潜能力も具備し、その主要な任務は遠海における衝突あるいは戦争に対応することではなく、近海での海洋の権益防衛、および低強度の衝突に用いる。房兵は、056級護衛艦は建造コストが比較的低廉で、大量装備に適する、と説明する。同時に、その航行適性と人間工学的設計は比較的良く、艦員の居住環境が良く、長時間の海上巡航に適し、「使いやすくて高くない」ということができる、と説明する。
今回就役した056改良型は056級原型艦を基礎に発展してできた対潜型護衛艦で、対潜作戦能力が増強されている。「これは主に将来我が国が近海海域においても、沿海航行ライン上でも、潜水艦の脅威がどんどん大きくなることを考慮している。」 房兵は、東海方向においては日本の潜水艦が将来20隻余りに到達する可能性があり、数はあまり多いとは評価されないが、性能は非常に良く、トン数が比較的大きい通常潜水艦に属する、と語る。南海地域においてはベトナムに代表される周辺国がどんどん水中戦力の発展を重視しており、「このため我々は治にいて乱を忘れずで、将来ひとたび緊急状況が出現したら、我々は充分な兵力をもって近海、ないし中遠海を防衛する必要があり、これには南海の海上輸送ルートなどが含まれる。」と語る。
房兵は、056級護衛艦の原型艦は防空、対艦、対潜方面における能力に比較的バランスが取れているが、いずれも突出したものではない、と考える。海軍にとって、現在対潜の需要が最も集中しており、このためその対潜能力を強化し、主に対潜の使命を引き受ける護衛艦に改装することは現在の需要を根拠に定められたもので、今後さらにその他の用途の艦艇に改装される可能性は排除されない。
中国海軍の056級護衛艦に対する需要は非常に大きい
056級護衛艦は排水量は2,000トンに満たない作戦プラットフォームで、その対潜能力を専用の遠洋型対潜護衛艦と同列に論じることはできない。例えば054級遠洋護衛艦に比べると、両者の作戦使命は異なり、056級護衛艦は主に近海防御任務を引き受け、一方054級護衛艦は遠洋作戦任務を引き受ける。「056は家を見、庭を守るものであって、遠海には行かないのだ。」と房兵は言う。
房兵の説明によれば、対潜作戦は非常に兵力を消耗し、1隻の潜水艦は相手の数十隻の対潜艦艇、100機以上の対潜機さえ牽制できる。対潜の需要の不断の増強と共に、将来は数が比較的多く、建造コストが比較的安く、大量に配備できる対潜型作戦兵力で我が国の海上交通ラインを防衛することが必要とされ、056級護衛艦の出現はまさに対潜戦闘艦大量配備の問題解決のためなのである。
「我が国の海軍の056級護衛艦に対する需要は非常に大きい。」 房兵は、まず056級護衛艦は現在海軍の中に大量装備されている037級駆潜艇に取って代わる必要があり、もし2:1、甚だしきに至っては3:1の比率で置き換えても、数は非常に見るべきものになる、と語る。また、いくつかの水上警戒区域が現在装備している053初期型護衛艦も056級護衛艦が取って代わろうとする目標で、その数も少なくない。「この2つを合算すれば、数は相当に大きくなる。中国海軍の新世代作戦力量の中で、装備数最大の水上艦艇は見たところ平凡な056級護衛艦およびその航続の改良型になる可能性が高い。」
日本にはないクラスの艦艇が最多を占めることは戦力バランスの上でどういう影響を与えることになるんでしょうか。
１２月５日
http://tuku.military.china.com/military/html/2014-12-04/228095_2580175.htm
「イスラム国」が使用する23mm「スナイパーライフル」の画像です。
http://tuku.military.china.com/military/html/2014-12-04/228090_2580048.htm
ロシアで開発された軍用電動バイク、の画像集です。最高時速110km、航続距離220km、折りたたむこともできるということです。いまいち不格好ですが。
S-400関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20141202/19036144.html
ロシア、中国に販売するS-400の性能はロシアが自ら使用するものを超える 釣魚島の目標を破壊できる
（頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「ロシア製のS-400はすでに簡単な防空武器システムではない」）
【グローバル軍事報道】 タス通信ネットRUSNEWS.CNモスクワ12月1日電 ロシア戦略・技術分析センターの専門家ワシーリ コーシンは、中国に対するS-400対空ミサイルシステム輸出は東海の地縁政治的戦力バランスを変えることになる、とした。中国サイドの需要に基づいてカスタムメイドされるこの輸出型S-400ミサイルシステムは中国に、東海上空の目標を破壊する能力を持たせ、これには中日間に主権をめぐる争いが存在する釣魚島が含まれる。
コーシンは、中国に対し輸出されるS-400ミサイルシステムはロシア軍が使用する基礎型ではなく、射程が400kmに達し得る「大型」ミサイルであると語る。彼は、「このミサイルシステムを持てば、大陸沿岸の火力陣地から発射して、釣魚島上空の目標を破壊することができる。」と語る。
「ニュース報」11月末の報道によれば、ロシアと中国はS-400「凱旋」対空ミサイル輸出に関する契約を締結した。報道によれば、この契約の金額は30億アメリカドルに達する。中国は少なくとも6個大隊に装備できるS-400「凱旋」対空ミサイルを獲得することになる。だが当日ロシア連邦軍事技術協力局はこの情報に反駁した。同局は、談判は依然進行中で、契約はしばらくのところはまだ締結されていない、とした。ロシア国防輸出社はこれに対しコメントするのを拒絶している。
コーシンは、S-400対空ミサイルシステムの生産にかかる期間は長く、射程を延長したミサイルシステム製造に必要な時間はさらに長く、このため商品供給は2016年より早くはならないだろう、とする。彼は説明し、「大型ミサイルは非常に長い試験を経る必要があり、少し前にやっと大量生産に言及できるようになったばかりでもある。」と語る。
また、ロシア軍事工業は今日まだ生産能力不足の問題に直面している。コーシンは、「最近大型対空ミサイルシステムに対する輸出の需要と国防調達に関する発注がいずれも大幅に増加している。」と語る。彼は、2010年当時国防大臣の任にあったセルジュコフが訪中した期間に初めてS-400ミサイル供給の問題が提出された時、ロシアサイドはかつて明確に、ロシア軍のS-400システム装備が確保されてこそやっと輸出供給の可能性があるのだとした、と指摘する。
コーシンは、「S-400は多くはないロシア高度新技術輸出製品の1つである。この種の製品の輸出は両国関係を強化できる。」と語る。ロシア政府は以前、S-400が本国部隊での配備を完成させる前の輸出はなく、ベラルーシとカザフスタンだけが例外で、三国間では統一した防空システムが建設されているためだ、とした。
S-400は最新の対空ミサイルシステムで、いかなる航空機にも命中でき、これには飛行高度35km以内の近、中距離巡航ミサイルや弾道ミサイルが含まれる。ロシア軍は2007年になってやっとS-400ミサイルの受領、装備を開始した。現在ロシアはまだいかなる国向けにもこのミサイルを輸出していない。
（頑住吉注:3ページ目 S-400の強大な防空能力はあるいはいくつかの地域の戦力バランスを改変し得るかもしれない）
（頑住吉注:後のページのキャプションは既出のものの繰り返しです。）
射程的に到達できるにしても日米の例えば戦闘機が回避できないものなのかという点がよく分からんのですが。
中国の次々世代機関連です。
http://military.china.com/news/568/20141201/19031443.html
ロシア、沈陽飛行機が第6世代機プロジェクトチームを編成、とする 機載武器にはレールガン、レーザーが含まれる
「ロシアの声」の報道による：最近ロシアの将来研究基金会の総責任者アンドレイ ゲリゲリイェフは、ロシアの科学者は複合材料による製造を採用した第6世代戦闘機の研究開発を開始する、と言明した。
ロシアの第6世代機はどのようなものなのか？ ロシアメディアの報道によれば、ロシアの第6世代機は特定の飛行段階において極超音速飛行が行えることが必須で、さらに大気が希薄な高層空間で飛行ができることが要求され、甚だしきに至っては宇宙に進入し、かつ軌道飛行する可能性が存在する。
ロシアに比べ、アメリカはより早い時にもうすでに第6世代機の研究開発を始動させていた。最近あるメディアはボーイング社とロッキード・マーティン社がアメリカ海軍のために設計した第6世代機の模型の画像を発表した。アメリカ海軍は、「2030年には新たに研究開発された第6世代機を用いて現役のF/A-18ホーネットおよびグラウラー戦闘機に取って代わらせる」と語る。この研究開発作業はFAXXプロジェクトの下で研究開発が展開される。プロジェクトは依然概念性の初期段階にあるが、アメリカ海軍は2年前にはもう工業界に向けた未来戦闘機の方案提出の要求を開始していた。アメリカ軍が明らかにするところによれば、アメリカ国防省は2015財務年度予算提案の中で第6世代戦闘機プロジェクトのために資金提供を始動させることを見込んでいる。このプロジェクトは今後10年内アメリカ軍と工業界の最も重大な飛行機プロジェクトとなる。
第5世代戦闘機に比べ、第6世代戦闘機はどういった技術的特性を持つべきなのか？ 現在では国際的に共通認識が形成されるには程遠い。だが業界の専門家は、第6世代戦闘機の創新理念は未来の戦争の容貌を根本から改変することになる、とする。
ロシアメディアはロシアが第6世代戦闘機研究開発を始動させるという情報を報道するのと同時に、ロシアの研究開発はすでに中国に立ち後れている可能性が高い、と言明する。ロシア国際武器分析センター主任ケロテチェンコは、「どんどん多くなる証拠が、中国は世界で唯一同時に2つの第5世代機計画を実施する国であるというだけでなく、さらに第6世代機の積極的研究開発計画も持つ、ということをはっきり示している。」と語る。ケロテチェンコは次のように指摘する。情報が明らかにするところによれば、中国の関連の機構はすでに沈陽にプロジェクト小チームを成立させ、相応の研究開発作業に従事させており、しかもすでにこの小チームのために必要な物資基地が建立されている。これには専門の自動化設計システムを配備することが含まれる。ケロテチェンコは、中国サイドの第6世代機は無人機で、それらは新式武器を装備することになるという可能性がある、と分析する。これにはレールガンあるいはレーザーが含まれ、この種の飛行機は第5世代機に比べ非常に高い巡航高度、航続能力、ステルス能力を持つことになる。ケロテチェンコは、もし専業領域の中に第5世代機に対し、ステルス・超機動性・超音速巡航速度などの基準があるとするならば、第6世代機に対しては現在各国にはまだしばらくのところ統一された概念が存在しない、とする。
宇宙に出て活動する条件を盛り込んだら大気圏内でそれ専門の戦闘機と普通に戦うのに不利になるのではと思うんですが、相手が上がってこられない宇宙からミサイルで旧来の戦闘機を攻撃できれば有利になるのは確かでしょうね。
韓国の戦車関連です。
http://tuku.military.china.com/military/html/2014-12-03/228085_2579871.htm
韓国、K2戦車はアジアに敵なしと自慢：5000m離れて7両の99式戦車を貫通可能
韓国国防調達機構が2017年までに100両前後のK2「黒豹」メインバトルタンクを配備すると言明した後、韓国のある主流軍事ウェブサイトは自らが評価、選択した全世界で最強のメインバトルタンク10機種を発表した。
（頑住吉注:これより2ページ目）各機種の戦車の防御力、火力、機動能力のデータなどの比較を通じ、ドイツのレオパルド2A7戦車が同種の戦車群をものともせずランク首位を占め、韓国のK2がそのすぐ次に続いてランク第2位で、アメリカのM1A2は第3位である。
（頑住吉注:これより3ページ目）このウェブサイトの分析によれば、K2の総合性能は世界トップ3に入り、全体性能指標は日本の10式、ロシアのT-80U戦車などの潜在的ライバルを全面的に超え、東アジア地域のランキング前列にいる「猛虎」となっている。
（頑住吉注:これより4ページ目）K2は韓国国内で「全世界で技術水準最高」のメインバトルタンクと形容されている。韓国がK2戦車専用にK276という機種のタングステン芯徹甲弾を開発済みで、1000mで700mmの均質スチール装甲を貫通でき、威力はDM53徹甲弾に遜色があるが、すでに米軍の初期の劣化ウラン弾のレベルを超えている、とされる。
（頑住吉注:これより5ページ目）多くのネット仲間は韓国ウェブサイトのランキングを見た後、次々にあえて多くを語らない、とした。何故ならそれを言うと韓国がK2は「宇宙一」だと言い換えるのを恐れたからである。
ならばK2戦車は本当にアジア第1、世界第2位なのだろうか？ 我々にK2とK2にやっつけられた各国の先端戦車のディテールを比較させてみてほしい。K２が言われているようにアジア第1であるか否か見てみようではないか！
（頑住吉注:これより6ページ目）韓国が明らかにしたK2のデータは以下のとおりである。K2が採用する主砲はドイツのラインメタルグループが生産するRhl20-L55型120mm口径スムーズボア砲である。弾薬には普通のハイエクスプローシブ弾、自ら研究開発を行ったタングステン合金サボ付き徹甲弾、およびスマートトップアタック弾薬が含まれる。この戦車はさらに韓国が自ら研究開発した「自鋭」（頑住吉注:自己鍛造？）と呼ばれる120mm新型タングステン芯徹甲弾を装備し、2000m離れて「並列した2両の日本の90式戦車を同時に貫通できる」。K2戦車は重量約55トンで、性能は日本、北朝鮮、中国のいかなる戦車装備よりもはるかに勝る。
（頑住吉注:これより7ページ目）また、K2メインバトルタンクは一連の新型電子防御機能を具備することになり、装備されるレーザー探知計測機は敵サイドのレーザービームがどの方向から来るのかを即時に告知できる。先進的な火力コントロールシステムは120mm主砲を制御して低空飛行する敵機を撃墜することができる。K2戦車にはさらに第3世代戦車の最も先進的な火力コントロールシステムが装備され、このシステムはC4Iネットワークシステム、GPS位置決定システム、専用管理システムを包括する。こうした設備を装備した後、この戦車は静止していても行進間でも静止および活動目標を打撃する能力、および夜間作戦能力を持つ。つまりこの戦車は現在最も先進的なアクティブ「狩・殲」能力を持つ（頑住吉注:この用語は必要な時車長が砲手を飛ばして主砲を操作できる機能を指すようですが）。
（頑住吉注:これより8ページ目）この他K2メインバトルタンクはさらにK1を基礎にして機械および電子システムに対し大規模な改良を行っており、かつ耐腐蝕、耐高温の合金装甲を使用している。K2メインバトルタンクは自動装填装置を使用しており、それぞれの戦車に3名の乗員しか配備する必要がないようにさせている。こうしたあらゆる改良を総合し、K2メインバトルタンクの使用と維持保護メンテナンスをより便利なものにさせている。
韓国は新型K2戦車の力を借りて大量の輸出受注を獲得することを希望している。現在、すでに韓国サイドと契約を締結した国家にはトルコが含まれ、この契約の金額は4億アメリカドルにも達する。
（頑住吉注:9ページ目は何故かほとんど6ページ目と内容が重複し、10ページ目以後はレオパルドなど他国の戦車の説明に移っているので省略しますが、それぞれの戦車のキャプションに面白いコメントが添えられているのでそれだけ紹介します。）
ドイツのレオパルド2A7メインバトルタンク：（韓国のK2いわく、第1位を私は謙虚にもあなたに与える！）
かつて何度も世界ナンバーワンを保持した米軍のM1A2SEP「エイブラムス」メインバトルタンク
日本の10式メインバトルタンク（こんなに高いものがベストスリーにさえ入らない）
選抜に漏れたロシアのT-80U戦車
挙げられても言及されない中国の99式メインバトルタンク
輸出が成功すれば本当にそんなに強いのかどうかはいずれ分かってくるんじゃないですか。韓国の自己評価の高さは中国のネットユーザーもうんざりさせているようですが。
１２月６日
ここのところ話題になっていなかった中国の巨大ホバークラフト関連です。
http://military.china.com/news/568/20141204/19051212.html
フィリピン、ギリシャが中国向けに上陸艦を販売したことを非難：南海の争奪に用いられることになる、とする
ロシア軍事工業総合体ニュースネット12月4日の報道によれば、最近ギリシャ政府が青信号を灯した後、中国はギリシャ海軍の中古「ヨーロッパバイソン」ホバークラフト上陸艦を購入した。
「ヨーロッパバイソン」は世界最大のホバークラフト上陸艦で、3両の戦車および300名の上陸隊員が輸送でき、航続距離は数百海里で、しかも機雷敷設もできる。中国人民解放軍海軍はこれまでにすでに数隻の「ヨーロッパバイソン」上陸艦を装備済みで、最も近い1隻は何ヶ月か前にウクライナによって引き渡された。中国のこのホバークラフト上陸艦とロシアの同類軍艦との主要な差異は武器の配置にあり、中国サイドは国産のステルス版AK-630艦砲、364型レーダー、OFC-3光学火力コントロールシステムを使用する。
ギリシャ海軍ニューススポークスマンのケラフトス プルイアーポースは強調して、中国に向け「ヨーロッパバイソン」ホバークラフト上陸艦を販売することは決してNATOの対中国武器禁令に違反してはおらず、何故ならこうした軍艦はロシアあるいはウクライナで建造されたものだからだ、とした。また、ギリシャは財政資金を必要とする。だがフィリピンの記者が非難する性質の問題を提出し、この艦は中国によって、フィリピンとの争いがある南沙諸島の占領に用いられる可能性があると言明した時、ギリシャ海軍スポークスマンは今回のインタビューの中断を迫られた。
ある報道は、ギリシャ海軍が中国に転売する第1隻目の「ヨーロッパバイソン」ホバークラフト上陸艦は今年年末に引き渡されることになり、艦体のコードナンバーは1337になる見込みである、とする。（編集翻訳：林海）
「こうした軍艦はロシアあるいはウクライナで建造されたもの」、「ギリシャ海軍が中国に転売する第1隻目の『ヨーロッパバイソン』ホバークラフト上陸艦は」というんですから今後さらに多数の「ヨーロッパバイソン」が中国の手に渡ることになるようで、言うまでもなく脅威にさらされるのはフィリピンだけでなく日本も同じです。しかしよく分からないのは中国はウクライナから技術移転を受けてすでに国産化に成功しており、何故中古を買う必要があるのかです。国産バージョンに問題があり、解決のヒントとしてロシア製も手に入れたい、というようなことならまだいいですが、国産バージョンの数が揃うのがまだ間に合わない近い将来に大規模な上陸作戦を行う予定があるからという可能性も考えられ、不気味です。
中韓関連です。
http://news.china.com/international/1000/20141204/19048190.html
韓国突撃隊、2,000隻余りの中国漁船を阻止 すでに40隻余りを拿捕
（頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「韓国海警が中国漁民を厳しく打撃する場面（画像集）」）
【グローバル時報駐韓国特約記者 李大明 グローバル時報記者 蘇静】 多くの韓国メディアの3日の報道によれば、韓国海洋警備安全本部に隷属する「機動戦団」は先月19日から30日、中国漁船に対し集中的な行動を展開し、拿捕および阻止された中国漁船は2,000隻余りに達した。
韓国KBSテレビ局3日の報道は、中国漁船を専門に打撃する「機動戦団」は初戦に勝利した、とした。「機動戦団」は4隻の3,000トン級大型艦艇、1機のヘリ、20名余りの特戦隊員から組成される。報道は、過去2週間ですでに中国漁船40隻余りを拿捕した、とする。韓国の「ソウル新聞」は3日、「機動戦団」はさらに「韓国海域進入を企図した」中国漁船のべ2,300隻を阻止し、現在「韓国海域で不法に漁をする」中国漁船の数は去年の同時期に比べ11％減少した、とした。韓国紐西斯通信社は3日、劣悪な天候の影響のため、250隻余りの本来北朝鮮海域にいた中国漁船が南下し鬱陵島で風を避けた、とする。韓国はすでに1機のヘリ、3隻の大型警備艦、6隻の快速艇を投入して中国漁船を「精密に監視」している。
韓国連合通信社は3日、韓国・中国両国は17日〜19日に上海で「第6回中韓漁業問題協力会議」を行い、中国漁船が「不法に漁をする」問題につき対策を探し求めることになる、とした。韓国国民安全所海洋警備安全本部の部長洪益泰は、海警本部は中国海警局と協力の諒解に関する覚え書きへの署名を推進しているところであり、同時に韓国外交通称省および海洋水産省と協力し、外交ルートを通じて中国サイドが本国の漁船を管理するよう懇切に促すことになる、とした。社会科学院アジア太平洋およびグローバル戦略研究院東北アジア研究センター主任朴鍵一は3日「グローバル時報」記者に向け次のように言った。中韓の漁業に関する紛糾は双方が協議で解決すべきである。韓国海警のこれまでの行動の中には偏見性の法執行が存在し、中韓双方は漁業の紛糾の上でいずれも自制を保持し、大局に着眼し、中韓関係と双方の人民の感情を傷つけるべきでない。
見たところ中国漁民が射殺された事件はその後大きな問題には発展していないようですし、韓国の強硬策は功を奏しているようです。
遼寧艦関連です。
http://military.china.com.cn/2014-12/04/content_34224693.htm
国防部：3,675人が家屋を解体して引っ越しし遼寧艦母港建設を支持
国防部は昨日文章を発表し（頑住吉注:記事は4日付）、遼寧艦空母の母港の中には大型のミサイル洞窟倉庫があり、将来空母の訓練や作戦に必要とされる弾薬がここから次々と不断に運び出される、とした。空母軍港建設工程を担った李文は、遼寧艦空母の母港所在地の民衆と政府の支持に入れる力の度合いは非常に大きく、駐屯地の6か村の3,675人が全体として立ち退き、4,000余りの墓も同時に移された、と明らかにした。
李文は、空母は普遍的に通常の水上戦闘艦に比べ喫水が深く、停泊時の機動性が劣り、随伴する艦艇が比較的多く、総合的な保障に対する要求が高く、このため1隻の空母を建造するのに金と時間を費やす時には、それだでではなくその空母にちゃんとした母港を建設してやるのも決して易しいことではない、とする。李文は何年か前に基地を建設したかつてのことに言及した。「この国防工程のため、当時駐屯地にあった6か村の3,675人が全体で引っ越し、4,000余りの墓も移され、500隻余りの漁船が解体され港を他に移した。前後のたった1年の時間で、徴用が計画された範囲内に、地上には1つの民家もなく、山には1つの墓もなく、海上には1カ所の養殖場もなくなった。」
李文は、あらゆる住民は自ら望んで自ら時間通り転居し、「群衆が引っ越す光景は人を感動させ、家々は一軒一軒家屋を解体し、引っ越しに当たるのには大型トラックあり、トラクターあり、さらには小さな手押し車ありだった。この光景は私に、淮海戦役の中山東の支前工農を連想させた。」と明らかにした。
最後のはどうせ主旨と関係ないし面倒くさいんで調べません。言うまでもなく全員が「自ら望ん」だとは考えられず、拒否することができなかったんでしょう。
１２月７日
台湾関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20141205/19056521.html
台湾、初の例となる「大陸籍スパイ」逮捕を行ったとする 未来の談判の道具を増やす
（頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：台湾の諜報機関である『国安局』」）
【グローバル軍事報道】 台湾の「国安局副局長」王徳麟は4日、「大陸籍のスパイ鎮小江はすでに逮捕された」と言明した。台湾メディアは、これは初の大陸籍スパイが台湾で逮捕された例であるだけでなく、将来台湾の両岸の捕虜問題の上での談判の道具をも増やす、とする。
台湾連合ニュースネット4日の報道は、次期金門県知事選挙に立候補し落選した退役少将許乃権が1日、金門に行って捜査取り調べを受けた後台北地検署によって拘禁され接見禁止となった、とする。調査部門は、許乃権と先に逮捕された元空軍士官学校教官周自立などの人物はいずれも「スパイ」鎮小江が台湾で発展させた配下であることに気付いた。鎮小江は周自立などの人物を取り込んで軍の中の機密を取得し、かつ大陸の情報部門に渡した。4日、台湾「国安局副局長」王徳麟は、鎮小江はすでに台湾サイドによって逮捕されている、とした。彼は、この事件が監視下に置かれてすでに久しく、我々は1人の人を待ち、彼がやって来て我々はすぐ網を閉じたのだ」（頑住吉注:飛んで火に入る夏の虫、みたいなニュアンスですかね）と明らかにした。連合ニュースネットは、「鎮小江は現在我が方が公然と事実確認している唯一の逮捕された共産側スパイである」とする。
ある台湾「立法委員」は鎮小江の背景を公表するよう要求しているが、王徳麟は現在司法の捜査処理中であり、その背景に関し公表するのはよろしくないとする。彼はさらに、いわゆる両岸の諜報戦は一部の「立法委員」が心配するように深刻ではない、とした。
この前台湾メディアは、鎮小江は大陸の解放軍の将校で、退役後厦門市に移って公職を担当し、大陸の台湾商人、台湾の退役将校と接触し、その後香港に籍を移し、大陸の商人の名目で台湾にやって来て退役軍人を取り込み組織を発展させた、と明らかにした。台湾「中央放送テレビ局」は、過去台湾が犯人検挙を行った「共産側スパイ事件」はいずれも大陸の情報治安機関が大陸あるいは海外で台湾商人、現役あるいは退役した軍の情報関係の人物を取り込んで情報収集を行ったものであって、「大陸籍スパイ鎮小江が台湾で逮捕されたこの件は初のケースである」とする。（林風）
（頑住吉注:2ページ目）2012年台湾国防省スポークスマン周三は現地メディアの報道が事実であることを確認した。報道はある蒋という姓の台湾空軍上尉が中国大陸向けに機密文書を売ったと告発されたがゆえに逮捕された、とした。資料画像：台湾軍高級将校羅賢哲（右）。画像は2008年12月撮影。
（頑住吉注:3ページ目）台湾の東南アジア地域のスパイ情報を専門に担当する国安所事務室内の風景
（頑住吉注:4ページ目）資料画像：大陸を監視する台湾強網システム
（頑住吉注:5ページ目）資料画像：台湾の偵察衛星地上コントロールセンター
（頑住吉注:6ページ目）1950年6月11日早朝、「呉石事件」の4人の「主犯」聶曦、陳宝倉（うつむいて署名している者）、朱ｪ之、呉石。英雄は義のために死んだ（資料画像）
（頑住吉注:7ページ目）国民党軍高層に潜入し「国防省」参謀次長を担当した呉石が国民党の刑執行隊によって馬場町の刑場に連行された瞬間
（頑住吉注:8ページ目）馬場町に連行された朱ｪ之
圧倒的に優位な力関係である現状から見て大陸がスパイを暗躍させる必要は低いように思うんですが、相変わらずこういうことをしているんですね。
アジアにおける中国の地位に関する記事です。
http://military.china.com/important/11132797/20141205/19057219.html
専門家：アジアに形成されつつある「中国の秩序」、三大挑戦に直面
（頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションは本文の一部を切り取ったものなので省略します。）
アジアには「中国の秩序」が形成されつつあるのか？
張 傑
最近、アジアに「中国の秩序」が形成されつつあるのか否かが各方の関心と論争を引き起こしている。外国メディアはアジアに形成されつつあるかもしれない「中国の秩序」を、中国と周辺諸国の歴史上の「朝貢体系」の回復と解読し、あるいは排他的な世界新秩序で、特にアメリカの「アジア太平洋地域再バランス」戦略に照準を合わせた牽制および対抗の策略であり、アジアにおける「アメリカの秩序」に対する挑発だと解読している。だがこれらは全て誤読である。
現実は次のようなものである。今アジアに徐々に形成されつつある「中国の秩序」の中身はと見れば、主にアジア区域内において中国が主要な推進者および主導者であり、経済レベルにおいて徐々に包括性を持った生産分業体系と経済発展秩序が形成されていることを指す。強調することが必要なのは、アジアの「中国の秩序」は経済レベルを指すのであって地縁政治的利益のレベルを指すのではないということである。このため、アジアの「中国の秩序」を維持する基礎は、包括性、平等性、経済的相互依存の特性を持つ「発展同盟」構造の形成の区域内における促進である。このため、「中国の秩序」は「グローバルな秩序」ないし「アメリカの秩序」に対する挑戦では決してなく、しかもアジアの「中国の秩序」が形成されるか否かは、決して中国自身の願望によって決定されるのではなく、アジア各国の経済的繁栄に対する共同の願望、そして現実の必要性およびアジアの平和的発展という大局を維持保護する共通の意志によって決定されるのである。
現段階でアジアに形成されつつある「中国の秩序」は三大挑戦に直面する。まずその圧力がアメリカから来る「アジア太平洋地域再バランス」およびTPP戦略である。アメリカはアジアに中国を排斥するTPPを構築し、アメリカの経済的利益をもって主導される区域の価値の鎖状の体系を再建し、中国の主導的地位を打破することを企図している。アメリカはさらに中国と某いくつかの周辺国との利益の対立を製造し、側面から破壊を行っている。
次に、インド勃興の戦略と態度が1つの重要な要素である。インドはまさに勃興のカギとなる重要な時期に直面している。最近インド首相モーディは「インドでの製造」計画の全面始動を宣言し、この助けを借りてインド製造業の発展を推進し、最終的にはインドを「世界の工場」として作り上げることを希望している。核心的な問題は、インドの勃興がアジアのその他の国の利益を排斥するのか、それとも他国との「相互利益ウィンウィン」かで、これがインドの「雄獅子の夢」の将来の発展のチャンスと空間を決定づける。アジアで形成されつつある「中国の秩序」に対するインドの態度は、一定の程度上インドが平和的勃興を実現できるか否かの試金石となる。
最後にロシアも影響を与える変数である。現在ウクライナ危機が、欧米がロシアに対し何度もの制裁を実施する結果をもたらしている。ロシアがアメリカから来る圧力を緩和するため、中国との関係強化を選択するのは、あるいは便宜的な策であると考える声がある。ウクライナ危機は某種の意味の上でロシアが近代化された生産体系を発展させるために強大な圧力と動力を提供している。アジアに形成されつつある経済一体化体系もロシアのために外部的支持の条件を提供する。だがロシアがアジアの経済一体化にとけ込もうとするか否かにはまだ不確定性が存在する。
中国は当然アジアの「中国の秩序」形成推進を希望し、かつアジア各国が中国に便乗し得ることを歓迎する。もし中国経済構造のモデルチェンジ、グレードアップが成功したら、アジア経済の成長に対する駆動力も向上することになる。中国は将来より大きな労働密集型の生産容量を放出し、したがってアジアの発展途上国の経済成長のためにより多くの空間を提供する。また、中国はアジア各国に向け自らの発展の経験と管理体制を紹介し、したがってアジアの「中国の秩序」のために制度および価値観レベルの新たな活力を注入することができる。（筆者は中国人民大学国家発展・戦略研究院の研究員）
日本が大きな要素として登場しませんが、やはりインド、ロシアとの関係が重要なカギになってくるんでしょうか。TPPに対する評価も興味深いです。