コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその116
１月１９日
中国の無人機関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20150112/19196155.html
中国無人機の絶技：5千mの高空でミサイルを用いて地上が攻撃できる
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「彩虹四号偵察・打撃一体無人機および配備されるミサイル」）
新華ネット特別原稿：最近中国国産「翼竜」無人機が編隊飛行したとのニュースが軍事マニアを非常に興奮させ、これは中国無人機の絶技だとしている。実は中国国産無人機にはまだ非常に多くの絶技がある。それではこうした絶技は全部でどういったものなのだろうか？
5千mの高度上でミサイルを使用し地上目標を攻撃するのはまさしくその1つである。
一般の無人機の飛行高度は相対的に低く、ミサイルを使用して地上目標を攻撃する時、一般に攻撃高度は2、3千mしかない。だが国産の「彩虹-4」無人機はそれにもかかわらず5千mの高度上でミサイルを使用して地上目標が攻撃でき、このような指標には非常に大きな戦術的意義が含まれている。
第1の戦術的意義は安全である。
ピストンエンジンとプロペラを使用する無人機の速度は比較的遅く、このように低速の目標は地上防空火力、特に兵個人が肩に担ぐ対空ミサイルの非常に理想的な目標である。もしこの種の無人機が2、3,000mの高度を飛行したら、ちょうど肩に担ぐ対空ミサイルの打撃に最も良い高度である。一方5,000mの高度を飛行したら、肩に担ぐ対空ミサイルでは打撃できず、高射機関銃や高射砲も命中させることが非常に難しい。
第2の戦術的意義は発見即攻撃が実現できることである。
無人機は一般に全幅の大きな翼を採用し、このため高度を下げる速度が比較的遅く、もし5,000mの高度で目標を発見し、2、3,000m前後まで下降して攻撃を実施したら1分前後を必要とし、この時間内にその他の問題が出現する可能性がある。
国産「彩虹-4」無人機は高度5,000mでミサイルを使用して地上目標が攻撃できるので、この機は決して高度を下げる必要はなく、つまり高度を下げる時に必要とする時間が省かれ、発見即キャッチ、キャッチ即攻撃が実現でき、非常に大きく攻撃効率が向上した。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「国産『彩虹-4』無人機の模型」です。なお以下のページのキャプションは全てこれと同じです。）
ならば5,000mの高度上でミサイルを使用して地上目標を攻撃することはいかにして実現されるのか？
まず、飛行プラットフォームが5,000mの高度上を飛行および巡航できることが要求される。動力が比較的弱い無人機がこの目標を実現したければ、揚力係数と揚力：抵抗比を上げることが必須となり、これは無人機の空力設計に頼ることになる。「彩虹-4」無人機の設計機関はこの方面に非常に大きな技量をつぎ込み、関連のパラメータはアメリカの「プレデター」無人機を超えた。
次に、無人機のミサイルが5,000mの高度で有効に目標をキャッチできることである。「彩虹-4」無人機とそれが配備するAR-1セミアクティブレーザー誘導ミサイルを研究開発したのは同一の機関で、このようにミサイルはより良く無人機プラットフォームとマッチする要求が実現でき、これは「プレデター」無人機が当初地上で使用するレーザー制御誘導ミサイルを無人機プラットフォーム上に運び込んだのに比べずっと有利である。
AR-1ミサイルの制御誘導窓はミサイルの中央軸線上には決してなく、下向きの角度がある。これはAR-1ミサイルが設計の初めからもうこのような下向きの角度を設計していたからで、もってより高い高度で地上目標に対するロックオン、キャッチ、攻撃を行うのに便とした。また、AR-1ミサイルのキャッチ距離は水平面8kmで、同時に制御誘導ヘッドの視野が比較的広く、比較的大きな「離軸発射」能力を持つ。
こうした技術上の絶技の他、国産無人機にはもう1点特別に関心を注ぐに値する点がある。すなわち、「翼竜」も「彩虹-4」も、それらは伝統的な意味の上での装備研究開発模式とは全く異なり、国家がプロジェクトを立ち上げて研究開発したのではなくて研究開発機関が自己資金で研究開発を行ったのである。
こうしたプロジェクトの研究開発は最初からもう単に国内の需要だけに関心を注ぐのではなく、国際市場の需要にも関心を注いでおり、研究開発模式上の一大進歩であって、研究開発企業に国際市場の競争を通じて自ら造血し自ら発展することを実現させ、しかも実際の販売の中でも非凡な成績を取得し、国産無人機のために少なからぬ経験値を積み、国産装備研究開発の新たな道を探索して見つけ出したのである。
私には世界の無人機の中で5,000mの高度でミサイル攻撃できる機種がどれだけ少ないのか、「プレデター」より空力的に少なくとも高空を飛行する上で有利なのかは分かりませんし、砂嵐など過酷な環境下での命中率がどのくらいの水準にあるのかも分かりませんが。
１月２０日
殲ｰ10B関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20150117/19219140.html
張召忠：殲ｰ10Bはインド・日本の主力戦闘機に先んじている 国産エンジンを配することが必須
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲ｰ10Bは就役後、中国に東アジア地域最強の第3世代半戦闘機を持たせることになる」）
人民ネット北京1月17日電（邱越） 先日イギリスの「週刊ジェーン安全保障業務」ウェブサイトの報道は、ある画像が成都飛行機工業有限責任会社の飛行場に14機の空軍の塗装の殲ｰ10B戦闘機が置かれていることをはっきり示し、このことはこの改良を経た戦闘機が間もなく航空兵部隊に編入されることになる可能性があることを示している、とした。軍事専門家張召忠は中央テレビのインタビューを受けた時、殲ｰ10Bは殲ｰ10Aに比べ、全体性能が少なくとも30％向上している、とした。周辺国の第3世代機およびアメリカのアジア太平洋地域に駐留する第3世代半戦闘機に比べ、殲ｰ10Bは優勢を持ち、人に立ち後れることはない。
張召忠は説明し、殲ｰ10Bは第3世代半戦闘機に属し、殲ｰ10Aの改良型であり、最大離陸重量は19トンに達し得、中型戦闘機に属し、弾薬搭載量は6〜8トン前後で、作戦半径は約1,000km、飛行速度はマッハ1〜1.5に達し得（頑住吉注：多くの資料ではマッハ2出るとされてますが）、アクティブフェイズドアレイレーダーを配備し、空対空ミサイルを搭載する、とする。殲ｰ10Aと比べ、殲ｰ10Bは機首がより低く、飛行員の視野をより広々とさせ、楕円形の機首部分には直径約1mのアクティブフェイズドアレイレーダーが装備され、機体外部には電子妨害および捜索追跡設備が追加され、電子情報システムの性能が大幅に向上している。この機は近距離格闘弾薬を搭載できる他、さらに射程が数十kmの中距離迎撃ミサイルが搭載でき、また対地攻撃能力を持ち、作戦機能が向上し、全体性能は殲ｰ10Aを基礎に30％以上向上している。
過去のレーダーが受動的に信号をキャッチできるだけだったのとは異なり、殲ｰ10Bが搭載するアクティブフェイズドアレイレーダーは電子スキャンが行え、「まるで1平方mのレーダー上に2,000個の望遠鏡を伴った目を有しているよう」であり、制空権奪取に有利である。中距離迎撃ミサイルの射程は7、80kmに達し得、戦闘機を脅威ある区域から遠く離れさせ、自身の安全を保証させることができる。しかもこの種のミサイルは追跡打撃能力を持ち、命中率は非常に高く、目標はひとたびロックオンされたら逃げ延びるることは非常に難しい。
従来の殲ｰ10A戦闘機は主に国土の防空に用いられ、侵入する飛行機に対しスクランブルと追い払いを実施した。「一方殲ｰ10Bは国土の防空任務を担えるだけでなく、さらに積極的な進攻も実施できる多用途戦闘機である。」と張召忠は語る。
殲ｰ10Bが国産エンジンを配備するか否かの問題につき張召忠は、殲ｰ10Bが試験的に国産「太行」エンジンを装備する可能性は排除されない、と考える。「『太行』エンジンはロシアから導入するAF-31Fの性能より良いだろうが、エンジンの信頼性と使用寿命などの要素は長年の試験を経ることを必要とし、この方面で我々にはまだ隔たりがあり、まだ時間を費やしてすり合わせする必要がある。」 だが殲ｰ10Bが今後もし量産されたら、きっと我が国が自主研究開発したエンジンを装備するだろう。
張召忠は、殲ｰ20は現在試験飛行がスムーズだが、定型、量産には少なくともまだ10年近く必要で、この期間殲ｰ10Bは殲ｰ10Aの不足を補い、空軍の戦闘力を有効に保持することができる、とする。インド、日本などの国が導入したスホーイｰ30、F-15Jなどの戦闘機と比べ、殲ｰ10Bが優勢を持つのは全く疑いなく、もしアメリカが我が国周辺地域に配備する第3世代半戦闘機と比べても、殲ｰ10Bは非常に先進的で、人に立ち後れることはない。
（頑住吉注：2ページ目）殲ｰ10Bは今後中国空軍の重要な過渡的機種となる
F-15Jに対する優勢を持つのは「全く疑いな」いそうですが‥‥どこまで本当なんですかね。
今別の事件で話題になっている言論・表現の自由と他の宗教、民族を侮辱するような表現との兼ね合いに関する問題です。
http://news.china.com/international/1000/20150117/19218887.html
フランスにまた「中国人パリを占領」漫画が出る 中国人が「黄禍」であると称する
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「『黄禍すでに来たれり、防ぐのが遅かったか？』が表紙の漫画のテーマである」）
【グローバル時報総合報道】 「FluideGlacial」誌は前に名前が出た「週刊Charlie
Hebdo」（頑住吉注：テロリストに襲撃されたメディアです）と並び称せられるフランスのもう1つのユーモア風刺型漫画雑誌である。15日に出版された最新号の「FluideGlacial」は「黄禍すでに来たれり、防ぐのが遅かったか？」をもって表紙の漫画のテーマとし、描かれたのはいわゆる「中国人パリ占領」の街頭のスケッチである。
絵の中の典型的フランス紳士はベレー帽をかぶり、洋服を着て革靴をはき、「祥子」（頑住吉注：中国の小説の登場人物。ちなみにもちろん男性）のように人力車を引いている。人力車の上に座っているのは黄色い皮膚の男の人で、豪華な身なりで金髪碧眼の女性を連れている。だがかの中国人を表現する黄色人種の装束は、むしろフランス植民地時代のベトナム人のようで、あるいは作者は「30年河東、30年河西」（頑住吉注：世の中の盛衰は移ろいやすい）の感慨を表現しようとしたのかもしれない。
実際には、絵の中には全部で3種類の黄色人種がいる。人力車の上の「金持ち」の他、カメラと携帯電話を持って写真を撮っている人たちがいて、疑いなく中国大陸から群をなし団体でパリに来る観光客たちを表している。もう1種類は中華料理レストランの業者である。漫画には描かれていないが（頑住吉注：描かれていないが中華料理店の主人は当然中国人であるはず、ということですかね）。漫画の中の中国人は明らかにパリ全体を「占領」している。
フランス人に関しても、漫画の中に何種類かいる。「苦力型」人力車夫と車の上の「売春型」金髪娘の他、さらに中華まん店の出入り口の端に座った1人の乞食で、容貌は非常にフランス的なのだが手には「我餓」（頑住吉注：アイムハングリー）という中国語のプレートを持っており、明らかに物乞いの対象はやはり金持ちな中国人である。漫画の左側にはさらに1人のフランスのおばあさんがいて、世の中の移り変わりは激しいなという顔をし、この一幕を見て感じるところがある様子である。
漫画の中では力を入れて、パリはすでに中国人が「中心」であり、そのためにサービスする情景が体現されている。中華まん店の出入り口の上にはフランス語の下に「中文服務」（頑住吉注：中国語対応）の文字があり、入口の上にはさらに2枚の鮮やかな中国の五星紅旗が立てられ、さらには「茶」と書かれた提灯が高々と掲げられている。中華まん店の隣はフランス料理店で、名を「コンカルノーレストラン」といい、コンカルノーとは正真正銘のフランスの地名で、しかもこのような「正統派」のフランス料理店であるにもかかわらず、その入り口のメニューに書いてあるのは「春巻キッシュ」、「黄豆条リブステーキ」などである。キッシュはフランス独特の料理であるが、意外にも「春巻」が加えられ、「リブステーキ」にも中国人が好んで食べる黄豆が加えられている（頑住吉注：「黄豆」は大豆のことですが、「黄豆条」は検索してもなぜかヒットしませんが麺かもしれません）。
（頑住吉注：これより2ページ目）
「グローバル時報」記者のフランスに対する理解によれば、この漫画の構図は1970年代にフランスで撮影された映画「解放軍パリ占領」内の場面を参考にしたものである可能性が高い。
フランスでは「FluideGlacial」のような種類の雑誌は全く少なくなく、1975年4月1日に創刊された「Charlie
Hebdo」はまさしくその1つである。それらはいずれも非主流型メディアに属し、地位はタブロイド紙と大同小異で、発行数も何万かである。それらは決してある文化の風刺を専門に楽しみにするわけではないが、移民への排外や偏見はしばしば見られるテーマである。
復旦大学欧州問題研究センターの副主任の胡栄花は16日「グローバル時報」記者のインタビューを受けた時、ここ何年か欧州は左手にルイヴィトン、右手にシャネルを持った、至る所に痰を吐く、質高からぬ中国の金持ちだらけであるが、彼らは明らかに中国のイメージを代表するわけではない、と語った。フランスの小メディアが百年前の「黄禍」を用いて中国人を貶めるのは非常に失礼な行為であるが、明らかにこれもフランス人の中国に対する普遍的な見方を代表することはできない。
胡栄花は、フランスには現在少なくとも5、600万の中国人がいるが、現在経済は低迷し失業率もまた高く、少なからぬ人は移民が自らの食い扶持を奪っていると考えている、と語る。また、この漫画には苦い自嘲もあり、負けて納得していないが、少なくとも彼らは地位の変化を認めており、危機感を持っている。中国民衆が冷静にこの漫画を扱い、フランス人の喪失感を理解し得ると信じる。だが最近発生した事情により、フランス人も分かっているはずである。決してあらゆる人が彼らの「ユーモア」を理解する訳ではない、と。【グローバル時報駐フランス特約記者 趙永升 グローバル時報記者 王躍西】
近いテーマの2012年の古い記事が続いていますが省略します。難しい問題ですが団体旅行客とかブランド品買いあさりとか日本も過去似たような描き方をされたことはありますよね。記事のまとめはあんまりこういうことをすると中国人もテロをするかもしれないぞと臭わせているようでちょっと嫌です。
１月２１日
http://tuku.military.china.com/military/html/2015-01-20/228845_2595668.htm
中国国産の「ヨーロッパバイソン」ホバークラフト上陸艇の画像で、1隻にはすでに3325の艦ナンバーが塗装されているのが分かります。
日中海軍関連です。
http://military.china.com/news/568/20150119/19223657.html
ジェーン、中国海軍が日本に惨敗するだろうことに疑問を呈する 中国の実力は日本を超える、とする
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「韓国メディアによる図：中日海軍の実力の対比」）
韓国の「中央日報」1月18日の文章、原題：「中国海軍の実力、日本を超越 東北アジアの緊張した情勢が高まる」
もし中日両国海軍が釣魚島（日本は「尖閣諸島」と称する）の紛糾が原因で武力衝突を勃発させたら、どのような結果が生じるだろうか？ 去年日本のある研究所がシミュレーションの結果を発表したことがある。内容はもし局地戦争という前提の下で戦争が勃発したら数時間後、中国海軍は悲惨で重大な敗北に遭遇するだろう、というものだった。これはアメリカに次ぎ世界第2位に位置する日本の海上戦力を根拠にした戦争の予測である。
だがイギリスの権威ある軍事雑誌HIS「週刊ジェーン安全保障業務」（JDW）の分析は、中国海軍の実力は今年初めて日本を超越することになる、とする。中国は釣魚島の他、中国南海などの地域を中国の勢力範囲と言明しており、一段と力を入れて海軍の戦闘力を強化している。
中国は空母「遼寧艦」と200発の核弾頭を装備する「巨浪ｰ2」潜水艦発射ミサイル、アメリカにも恐怖を感じさせるICBM「東風-41」を持ったのに続き、さらにミサイル防御能力を具備した最新型「中華イージス艦」の建造を開始し、徐々に日本ないしアメリカに脅威を与える戦闘力を持ちつつある。これに対し、日本は今年から2隻の最新式ミサイル防御システムを搭載した「イージス艦」の建造を開始することになり、2020年までに8隻にまで増加させる計画である。現在中日両国はいずれも海軍実力の強化を開始しており、本来もう釣魚島ゆえにがやがやと騒がしい東北アジア情勢をより緊張させている。
分析は、海上戦闘力の核心であるイージス艦戦力の中で、中国はすでに日本に先んじている、とする。中国は去年を基準にすると5隻の052C型駆逐艦、1隻の052D型駆逐艦、2隻の051C型駆逐艦といった全部で8隻の艦艇を持ち、6隻を持つ日本を超えた。この雑誌の分析は、「8隻のイージス艦の遠距離防空戦力は6隻を持つ日本と大差ないが、中国は今年1隻の052C型駆逐艦と052D型など4隻のイージス級駆逐艦を増加する計画であり、このため年末になれば中国の「イージス艦」の戦闘力は日本の1.5倍に到達することになるだろう、とする。
米日両国は現在まで、1隻の中国最新式駆逐艦052D級だけを「イージス艦」と考えているが、分析は最近5年以内に就役した7隻の駆逐艦も「イージス艦」の性能を兼備しており、去年就役した052D型「イージス艦」はDH-10遠距離巡航ミサイルとHQ-9艦対空ミサイルなど64発の対艦および対空ミサイルを搭載する、とする。しかもさらに分析は、それは対潜用魚雷を搭載し、中国初の空母遼寧艦と空母艦隊を組成することになる、とする。
中国はさらに去年12月に新世代イージス艦である055型駆逐艦の建造を開始し、この駆逐艦は4台のガスタービンエンジンを装備し、総出力は10万馬力に達し、さらに遠距離対空およびミサイル防御作戦の中で使用するS周波数帯レーダー、超低空飛行機と攻撃用ミサイルに同時に対応できるX周波数帯レーダーを搭載する。2017年には実戦配備が行われることになる。
数の方面から見て、中日両国の海軍戦闘力の隔たりは徐々に開いていく。海軍兵力方面では、中国が23.5万人で、それにもかかわらず日本の海上自衛隊は4.58万人しかいない。全部の軍艦の上では、日本（120隻）は中国（970隻）の12％にしか到達しない。2013年だけで中国はもう27隻の軍艦を進水あるいは実戦配備し、日本はその半分にも達しない。
非対称戦力の核心である潜水艦の数の上では、中国は5隻の原潜を含め56隻を持ち、日本には18隻前後しかない。中国は2013年12月22日に渤海湾内で094型原潜により「巨浪ｰ2」ICBM（頑住吉注：普通SLBMと言いますね）を発射し、質の面でも日本をまっしぐらに追っている。しかも第1世代原潜である091型、092型に取って代わり得る093型攻撃用原潜や094型戦略原潜がここ5年の間に相次いで第一線部隊の中に投入されている。
海上飛行機の戦闘力から見ると、中国は468機を持ち、日本は339機しかなく、中国に比べ129機少ない。まだ就役は開始していないが、中国は1隻空母を持ち、かつ成功裏に艦載機発着演習を行っているが、日本には4隻のヘリ空母しかない。
当然中国海軍の戦力が日本を超越したというこの見方に決して同意しない人もいる。日本の海上戦闘力は艦艇と武器の質という方面でいずれも中国を超越しているというのである。軍事専門家が分析して言うところによれば、日本の「イージス艦」の攻撃および防御能力はアメリカ海軍との合同軍事演習などを通じて世界最先端であると証明されているが、中国の「イージス艦」の性能は客観的にはまだ証明が達成されていない。しかも日本は潜水艦の数の上では中国と比較にならないが、潜水艦の作戦能力と性能の方面では非常に大きく中国を超越しているという。
現時点で超えているか否かはあまり重要ではなく、問題は仮に現時点で超えていなくともこのまま行けばいずれ超えるのは時間の問題だということでしょう。
１月２２日
オバマインド訪問関連です。
http://military.china.com/news2/569/20150119/19222938.html
インド、オバマの閲兵のために飛行禁止区域を設けることを拒絶：ならばどうやって空軍を検閲するのか？
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションは本文の一部を切り取ったものなので省略します。）
「アメリカ大統領オバマの安全のために飛行禁止区域を設立したら、どうやって空軍を検閲するのか？」 インドメディアはいささか憤然としている。「インド時報」が18日に暴露したところによれば、インド軍はやはりアメリカサイドの、オバマがインドの国慶閲兵に出席する時に飛行禁止区域を設立することに関する提案を拒絶した。1年に1度の国慶大閲兵は本来インド軍民が同じく楽しみにする盛大なイベントで、軍事装備のデモンストレーションがあるだけでなく、さらに多種多様の軍民の隊列のパレードがある。今回はオバマの光臨のため、インドの安全保障に対する圧力を急増させ、儀式のにぎやかさの程度は非常に大きく収縮し、途上でデモンストレーションを見る許可を獲得する民衆の数も非常に大きく減少する。
オバマは1月25〜27日にインドを訪問し、特別招待の貴賓としてインドの国慶活動、「共和国の日」の閲兵に出席する。「インド時報」は18日インドのある消息筋の人物の話を引用し、オバマの安全保障チームは、検閲地点であるニューデリー国王大通りを中心とする5kmの範囲内に飛行禁止区域を設立することを提案したが、この区域はまさに毎年インド国慶閲兵の軍用機検閲が必ず経るルートで、インド軍によって拒絶された。
インドの消息筋の人物は、今年の閲兵式には30機余りの軍用機が飛行デモンストレーションに参加し、飛行高度は地上から60から300mの距離で、これには超音速戦闘機ミグｰ29K、インドの主力戦闘機スホーイｰ30、「タイガー」式戦闘機が含まれる、とする。こうした戦闘機はインド北方の異なる空軍基地から検閲地に飛来する。ニューデリー国王大通りである。この消息筋の人物は、「実際の編隊飛行デモンストレーションの時間はおよそ10分間でしかない。実は、ニューデリーには年間を通じての飛行禁止区域が設けられており、大統領府、首相府および付属建築物の上空は全て飛行制限区域なのである。」と語る。
インドメディアは、もし1年に1度の軍用機分列式デモンストレーションを取り消したら、インド人が遺憾に思うだけでなく、オバマも遺憾に思うことになる、と考える。彼はインドが70億アメリカドルの資金を費やして購入した一部の軍用機が見られないことになり、これにはC-130「スーパーハーキュリーズ」輸送機、C-17「グローブマスター」輸送機、「P-8I」海上哨戒機が含まれ、またさらに25億アメリカドルの費用を費やして購入した「アパッチ」武装ヘリと「チヌーク」輸送ヘリがある。
オバマ訪問途中の安全を強化するため、インドはすでに1.5万台の監視カメラを装備することに同意しており、また公衆に発行する閲兵式通行証の数を減少させている。インドメディアは、去年11月のオバマインド訪問日程確認の後、アメリカ合衆国シークレットサービスの安全保障人員はすでに期間を分け団体に分かれてインドにやってきて、オバマが行くところであるニューデリー、アグラ、バラナシなどの地に安全保障配備を行っている、とする。インド内務省当局者の説明によれば、インド安全保障部門はここ2ヶ月来ずっと超負荷で仕事をし、できる限りアメリカサイドが提出する一切の要求を満足させている。
（頑住吉注：これより2ページ目）
だがアメリカ安全保障先遣隊はまだニューデリーに安全の遺漏が出現する可能性を心配している。「インド速報」は、今回およそ1,600人がオバマに随行してインドを訪問するが、これは主にアメリカ合衆国シークレットサービスとCIAだ、とする。オバマが2010年にインドを訪問した時のアメリカ当局者の人数と比べると、まるまる倍増に足りる。あるアメリカ当局者は説明し、「オバマ大統領の今回の活動ははっきりと屋外で行われ、閲兵への参加には2時間前後が必要で、状況は前回に比べより複雑である」、と語る。インド大統領（頑住吉注：ドイツなど大統領と首相が両方いる国によくあるパターンで、大統領は名誉職的なもので実権は首相にあります）ムカルジーはオバマが検閲車に同乗して検閲するよう招待したが、アメリカサイドは同様に安全保障上の原因をもって婉曲に断ったとされる。理由はオバマがその専用の「野獣」（頑住吉注：「キャデラック・プレデンシャルリムジン」ですがこんなあだ名実在するんですかね）防弾車に乗って行動することが必須であることで、この車は防御性能が群を超えているだけでなく、同時に移動する応急指揮センターでもあり、オバマは車内で核のボタンを押すことができる。インド・アメリカ双方は現在、いかにしてオバマの身を防弾車に置き、同時に「検閲の礼」をも尽くさせ得るかを協議しており、アメリカサイドの安全保障部門は「野獣」の天窓外に透明の防弾防御柵を追加装備し、同時に安全保障人員を検閲沿線のあらゆる有利な高いポイントに置いて守らせることに傾いている。オバマの今回のインド訪問でのあらゆる車両および飛行機用燃料は全てアメリカサイドによって自ら持ちこまれる、とされる。
インドのCNN-IBNニュースネットは18日、アメリカサイドはさらに多くの安全保障に関する提案を提出し、オバマインド訪問の3日の期間、ニューデリー中心部とニューデリー、アグラの高速道路を閉鎖し、閲兵式のパレードの途上に野良犬が出現してはならないと要求している、とした。これだけではなく、アメリカ当局者はさらに、オバマが検閲後にニューデリーからアグラに行ってタージマハルを視察することを提案し、アメリカサイドは200km近い沿線のあらゆるレストランやホテルを閉鎖するよう要求している。
インド政府がオバマのために提供する厳密な安全保障措置に対し、一部のインド人は政府が不公平な取り扱いをしている、と考えている。「インド時報」は、ニューデリー高等裁判所は疑義を提出し、何故政府は外国の大統領1人の来訪のためにより多くの安全保障措置を提供する必要があるのかとしている、とした。ニューデリー高等裁判所は、ニューデリー警察が1.5万台の監視カメラを装備してオバマ訪問途中の安全を確保することに喜んで同意し、だが他方においてはそれにもかかわらず裁判所が発したニューデリー各地に監視カメラを増加する指令を長期にわたり棚上げにしていることを非難している。裁判官サスデワは、「外国の大統領1人のために君たちはそうするが、インド公民のためにはどうなのだ？ もし我々が君たちにインド人のためにこうするよう指示したら、君たちは数ヶ月ないし数年の時間を用いてやっと完成できるだろう。」と言う。
インドにとってアメリカとの関係が重要なのは確かですが、これだけされるとインド国民も迷惑だから来んなよと言いたくなりそうです。
１月２３日
韓国軍関連です。
http://www.hinews.cn/news/system/2015/01/20/017263203.shtml
韓国、未来の先進軍隊構想を提出 予算および技術的困難に直面と指摘される
中新ネット1月20日電 韓国の「中央日報」ウェブサイトの報道によれば、韓国国防大臣韓民求は現地時間1月19日に業務報告の中で未来の軍隊発展の前途の見通しを提出し、主旨は新開発の情報通信技術（ICT）と武器を相互に結合し、かつ先端化を実現することである。だが韓国メディアは分析し、韓国の予算と技術の問題はこうした構想を実現し難くさせる可能性が高い、と指摘する。
報道は、韓国軍は未来兵士に人工筋肉と各種センサーを装備した防弾服を着させ、しかも衛星と偵察機が収集した情報がリアルタイムに部隊コントロール室あるいは兵士に伝達されるようにし、有効な対応と作戦を行う計画である、とする。また、韓国軍はさらにもし北朝鮮が核やミサイルなどの非対称武器を動員したら、すぐレーザーを発射してそれを麻痺させる計画を制定した。韓民求は、最大限殺傷性を減少させるため、韓国軍はレーザー、EMP弾、超低周波音波兵器などの開発に着手することになり、こうした武器は人命を殺傷せず、相手方の武器だけを麻痺させることを確保する、と強調する（頑住吉注：「人命を殺傷」って違和感ありますが直訳なんで）。
報道は、もし韓国国防省の構想が現実になったら、韓国軍は先端武器を用いて敵の進攻を阻止し、人命の殺傷を最低に下げるのと同時に、さらに戦争の勝利を取得することができる、と考える。
だが韓民求は、韓国は最近国防費用や用いることができる兵力など国防資源が限られ、同時に脅威が多面化する困った状況に直面し、この問題を克服するためには、先端科学技術を国防業務に溶け込ませる創造性の革新が必要である、とする。
報道は、韓国国防省の当日の業務報告の中で関心を引くのは、「国防を創造」の概念である、と指摘する。報告は、「急激な国防環境の変化と社会発展の変化の速度に有効に対応するため、国防発展の新たなパラダイムとして、国防の創造が必要である」、「国防の創造は創新性と科学技術を国防業務に溶け込ませ、精鋭化された先進的な強軍を養成し、経済創造と国防発展のために貢献することになる」とする。
報道は分析し、問題は韓国の予算と技術であるとする。老化しつつある戦車、戦闘機、艦艇を交換するため、韓国軍は毎年10兆ウォン以上の投資を必要とする。2020年代中期と見られる米軍の戦時作戦指揮権引き渡しに対応するため、韓国軍が建設する情報資産と武器体系も数十兆ウォンを必要とし、推進中の軍事衛星プロジェクトだけでもう2兆ウォンの予算を費やした。もしこの状況を考慮すると、韓国国防省の業務報告の中の未来の軍隊の前途の見通しを実現するには、予算の上で深刻な不足が存在する。例えば韓国国防省が提出するレーザー武器は、アメリカがすでに十何年も研究しているが、今に至るもまだいかなる進展も取得されていない。つまり、韓国軍の計画は最終的には予算あるいは技術の問題ゆえに実現が非常に難しくなるだろう。
韓民求は、「国防を創造」は現在まだ概念整理の段階にあり、このため予算あるいは技術レベルを評価することはできない、ともする。
また、韓国国防省は当日、「安定した軍事防備体制を保持」、「幹部の精鋭化と将兵の精神的戦闘力の強化の促進」、「戦闘任務をメインとする軍隊経営により実践的教育訓練を行う」、「兵営文化の革新と将兵の福利の向上」、「統一準備国防力量の強化」などを提出し、いずれも今年推進を必要とする業務計画である。
構想は立派みたいですが金がないのはともかく技術がないんじゃどうにもならんでしょう。
インド海軍関連です。
http://military.china.com/news2/569/20150120/19226801.html
ロシアメディア：インド、ロシアと第2の原潜の賃借を談判中
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションは本文の一部を切り取ったものなので省略します。）
ロシア軍事工業総合体ウェブサイト1月20日の報道によれば、ロシアのインターファクス通信社は1月19日ロシア国防工業システムのある消息筋の人物の話を披露して、インドはすでにロシアと971型「Щука-Б」級K-322「スパムホエール」号原潜の長期賃借に関する件の談判を開始している、とした。もしロシアとインド双方が2015年の年末までに賃借条約を締結できたら、この潜水艦は最も早くて2018年にユーザーに引き渡されて使用され、賃借期間は10年となる可能性がある。
ロシア国防工業の消息筋の人物は、潜水艦を借用する前、まずインド海軍の要求に基づいて近代化グレードアップを行う必要がある、と指摘する。大規模改良作業はアムール造船工場で行われ、現在K-322号潜水艦はまさにこの工場に停泊しており、ラフランリェフ上佐によって指揮され、彼はかつてロシアが以前にインド軍に賃貸した初の原潜「リンゲルシール」号で2008年に事故が発生した時の艦長だった。全体的に言って「スパムホエール」号潜水艦の改装、試験、インド艦員の養成訓練は3年の時間を必要とする。インド国防省はこの原潜の長期賃借の実行可能性を考慮しているところであり、賃借の期間は10年と見られる。
インドが再度ロシアの971型潜水艦の賃借を考慮していることに関する情報は2014年12月には早くももうすでに明るみに出ていた。当時のインド国防大臣パリカールは、インド軍は2種の方案を研究中で、1つは以前にロシアから賃借した971型「チャクラ」号（元K-152「リンゲルシール」号）原潜の賃借期間の延長、2つ目は第2隻目の「Щука-Б」級原潜である、とした。当時パリカールは、いつ最終決定をするのか説明することはなかった。
当時のさらなる報道は、インド軍事部門はさらに971改良型「雪豹」号原潜賃借の実行可能性に対し非常に興味を感じている、とした。この艦は1994年に建造に着工され、工場のコードナンバーは519、工事の完成率は46〜48％である。2011年にこの艦がアムール造船工場での建造作業が凍結された時、潜水艦の堅固な艦体はすでに成形されていた。以前インドはすでに、ロシアサイドに資金援助してこの艦の建造を完成させ、その後インド軍によって賃借して用いる問題を考慮しようとしている、としていた。
現在インド海軍はすでに1隻のロシアの971型「Щука-Б」級原潜S72「チャクラ」号を装備している。この潜水艦賃借の条約は2004年に締結され、賃料は約9.8億アメリカドルだった（当初確定した賃料は6.5億アメリカドル）が、引き渡し期日は再三遅延し、後にこの潜水艦の試験期間に失火事故が発生したため、引き渡し期日は最終的に2008年から2012年にまで遅延した。
971型「Щука-Б」級潜水艦「スパムホエール」号は第3世代原潜に属し、1989年3月1日にソ連海軍太平洋艦隊の序列に編入され、2003年に「スネーク」号浮動ドックに搭載されてアムール造船工場まで運搬され、維持修理を行った。（編集翻訳：林海）
インドは軍艦の国産化がいまいちスムーズでないようで、ロシアの潜水艦が賃借できても中国海軍との差はこのままでは開く一方でしょう。
中国航空関連です。
http://military.china.com/news/568/20150120/19226594.html
中国、初めてロシアに向け国産飛行機を輸出 4機の運ｰ12に関する協議が成立
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「運ｰ12小型多用途機は現在我が国で唯一アメリカのFAAの機種合格証書を取得した中国国産民間機である」）
新華ネットの情報：中国ハルビン飛行機社は珠海における第10回中国国際航空宇宙博覧会の後、ロシアのFLY航空社と4機の運ｰ12系列機の輸出に関する協議を成立させた。
これは中国国産飛行機初のロシアというこの伝統的航空大国市場への進入である。
この前、中国ハルビン飛行機社はアメリカのウェイシン航空社と20機の運ｰ12系列機の購入に関する協議を成立させた。
今回契約が締結された運ｰ12系列機は18機の運ｰ12E型と2機の運ｰ12F機を含む。こうした機はアメリカのラスベガスからグランドキャニオン地域までの旅行観光および短距離旅客貨物輸送に用いられることになる。運ｰ12小型多用途機は現在我が国唯一のアメリカFAA機種合格証書を取得した中国国産民間用飛行機で、これは中国国産民間用飛行機初の西側先進国への輸出でもある。ハルビン飛行機社は今後5年内に続々と飛行機をアメリカサイドに引き渡すことになる。
ハルビン飛行機社副社長劉広林とアメリカのウェイシン航空社の副総裁ブライアンはそれぞれ双方の会社を代表して飛行機売買協定書に署名した。中航工業副社長
李方勇、国家部委員、中航工業ヘリの関連の指導者、ハルビン社取締役会長、党委員書記聶小銘などが署名式に出席した。（ヤンユー）
まあ売れるのは安いからでしょうが。ちなみに運ｰ12はかつて尖閣上空に出現してF-15がスクランブルをかけたこともあります。
１月２４日
1月20日に紹介した中国風刺漫画の関連記事です。
http://military.china.com/important/11132797/20150121/19228409.html
フランスの雑誌「黄禍」漫画に関し回答：決して悪意はない 中国は誤解するな
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「フランスはパリのテロ襲撃の中から経験、教訓を取り入れることが必須である」）
【グローバル時報報道 記者 姚蒙】 フランスの漫画雑誌「FluideGlacial」が先日出版した「黄禍」テーマが中国で反感を引き起こし、「FluideGlacial」誌編集長は19日これに対し大急ぎで説明し、この号の雑誌には決して悪意はなく、中国は誤解してはならない、とした。
「FluideGlacial」誌編集長リンディンゲールはフランステレビ局ニュースチャンネルに対し、今号の中国人をテーマとした漫画は「Charlie
Hebdo」が襲撃に遭った事件の前にもうすでに作り終えており、「雑誌は印刷に付される3週間前にはもうすでに原稿が完成し、『Charlie
Hebdo』が襲撃に遭うはるか前」で、このため決して「Charlie
Hebdo」が襲撃に遭った後にこれに学ぼうとしたわけではない、と語った。彼は、今年は「FluideGlacial」誌が創刊40周年を慶祝する年で、自分たちはフランスの著名なアングレーム漫画節に中国代表団を招待する機会を借りて、「中国に向けユーモア戦を展開し」、「中国人を題材とするフランス式ユーモア」を見せてみようと考えたのだ、と指摘した。彼はさらに今号の雑誌にあるのは主にフランス人の眼中の中国人であり、いかなる政治、戦略的要素もない、とした。
今号の「FluideGlacial」誌にはある漫画があり、中国「紅軍」が機関銃を用いて「FluideGlacial」編集部を掃射している。リンディンゲールは、「これは絶対に「Charlie
Hebd」が襲撃に遭った件の投影ではない」とする。彼は、「Charlie
Hebd」に事が起きた時、「FluideGlacial」誌はすでに印刷が整い発行準備ができていた、とする。もし改版したら、雑誌はだめになっていた。彼はさらに冗談で、「私は10億部の雑誌を印刷し、中国に空輸して1人1冊あげ、中国人も笑わせるよう命令を下したばかりだ。」と語った。
弁解が必死で、本気で中国人がイスラム教テロ組織のようなことをするのを恐れているようですが、画像のキャプションは明らかに脅しであり、無理もない面もあります。ただこの漫画はっきり言ってつまんないです。中国人の抗議を受けて、またテロ事件を意識した上で解放軍が編集部を機関銃で掃射している漫画を載せたのならまだブラックユーモアとして成立するかもしれませんけど。
中国戦車関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20150121/19228584.html
中国の戦車、新世代の砲から発射するミサイルを装備へ 遠距離正確打撃を助ける
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「中国新型輸出戦車」）
厳冬で寒風が突然に吹き、実弾射撃場では某メインバトルタンクが快速機動していた。「発射！」指揮員の号令の下に、砲から発射するミサイルが轟音を伴って砲身内から飛び出し、目標に正確に命中した。戦車から出て、経験豊富な砲手倪旭は記者に教えた。「短時間の飛行中、砲から発射されるミサイルは何度も自ら飛行の軌跡を修正する。」
戦車砲弾が「孫悟空の目」を持ったのは我が軍の砲から発射されるミサイル技術の成熟完備のせいである。記者は先日総装備部装甲兵某研究所から、我が軍の新世代の砲から発射するミサイルが定型試験をパスし、ほどなく部隊に装備されることになると知らされた。新世代の砲から発射されるミサイルのスムーズな定型は、我が軍の装甲装備が多種の口径、多種の機種を完備した形でカバーする砲から発射されるミサイルの体系を形成し、装甲装備の遠距離正確打撃能力を顕著に向上させることになることを象徴的に示している。
「砲から発射するミサイルは戦車の火砲を利用して制御誘導装置を装備した砲弾を発射し、かつ目標に向け導かせる特殊砲弾であり、正確制御誘導技術と通常戦車砲、対戦車砲システムの有機的結合である。」 同所の高級工程師石義群は説明し、砲から発射するミサイル関連の技術的ボトルネックを突破するため、この所の科研人員は連続して何年も科研試験の第一線に深入りし、足跡は高原、ゴビ砂漠、海の島にあまねく分布した、とした。たゆまぬ努力を経て、彼らは研究して砲弾発射時の過負荷の難題を攻略しただけでなく、かつレーザー装置などカギとなる重要部品全ての自主設計、生産を実現した。
説明によれば、砲から発射するミサイルには多くのメリットがある。使用範囲が広く、既存の正式戦車砲が利用でき、その既存の通常砲弾を発射する性能に影響しないことを基礎に砲から発射するミサイルを発射し、装甲装備の作戦手段を豊富にした。射撃精度が高く、正確制御誘導技術と砲弾を結合させ、戦車に遠距離対抗の時に正確打撃能力を持たせ、有効に戦車砲の作戦半径を延伸した。操作が簡便で、乗員の編成と分業を改変せず、通常弾薬発射と似ており、オリジナルシステムの反応が早い、火力が猛烈という特徴を留保し、掌握が易しい。（姜夕輝、記者王瑶）
MBT3000戦車のチーフエンジニアである馮益栢という人物に対するインタビュー記事では「個人的に砲から発射するミサイルの地位は低下しつつあると考えます。戦車はその先進的な火力コントロールシステムおよび高初速の制式弾薬に完全に頼ることができ、これでもう戦場の多数の目標を破壊することができるのです。ですがユーザーの要求に基づき、VT4は依然砲から発射するミサイルを発射する能力を留保しています」という見解が示されていましたが、新たな開発も進んでいるようですね。
中国の新兵器開発能力に関する記事です。
http://military.china.com/important/11132797/20150120/19224912.html
外国メディア：中国の現代軍事技術研究開発の重要なカギはその窃取能力
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションは本文の一部を切り取ったものなので省略します。）
中国ハッカーのF-35機密情報窃取を騒ぎ立てるのは西側メディアにとってすでに初めてのことではない。2013年5月、「ワシントンポスト」はかつて早くも報道し、アメリカ国防科学委員会がペンタゴンと産業界に提出した機密報告は、アメリカの20余りのデリケートな先端武器システムの設計が中国ハッカーの侵入に遭い、これにはF-35戦闘機、F/A-18戦闘機、V-22オスプレイ輸送機、ブラックホークヘリ、PAC-3ミサイルシステム、アメリカ海軍のイージス弾道ミサイル防御システムなどが含まれることをはっきり示している、とした。
事実として、ここ何年か以来のアメリカや西側諸国に不断に出現する「中国が軍事機密を窃取」に関する説は、前世期末のF-117から現在のF-22、F-35まで、非難の重点が徐々に「人の手による窃取」から「ネットワークスパイ」に向け転移している。あるアメリカメディアの言い方は、非常に滑稽なまでに誇張されてさえいる。
軍事ニュース専門に関心を注ぐアメリカの「ストラテジー ページ」ウェブサイトの5日における「情報：中国は一切を欲しがる」という題の文章は、中国が成功裏に最も近代的な軍事技術を研究開発する重要なカギはは中国のこの技術のディテールを窃取する能力だ、とした。1990年代以来、中国はソ連が全く完成したことのない任務の実現を企図している。西側の技術を窃取し、しかる後にこの力を借りて西側を超越するのである。文章は、中国は利潤を誘い餌として西側の会社の協力を吸引し、中国の担当責任者や工員に関連の技術を学習させる、とする。また、中国は優秀な学生のアメリカ留学を許し、一部の人はアメリカの商業および技術的技能を持ち帰る。中国はこの種の「塵も積もれば山となる」の方法を利用してスパイ活動を行い、あらゆる出国する中国人、海外に居住する華僑に中国のために機密を窃取させることを勝ち取りつつある。ちょっとずつに過ぎなくともである。文章はさらに中国の基本的現実をかえりみず、「国家安全機関に向けての報告なしに、中国公民は出国できない」と言明する。
頻繁に中国の技術窃取を非難するのと同時に、西側メディアは不断に中国の軍事技術の進歩に対し憂慮をも表明する。オーストラリアの「デイリーテレグラフ」は12日、有史以来最も高額な国防プロジェクトとして、F-35戦闘機は論争に満ちている、とした。このプロジェクトはすでに進度が7年立ち後れ、予算は100億アメリカドル超過している。最近の情報は、戦闘機の840万行のソフトウェアコードの問題ゆえに、この新型ステルス戦闘機は2019年まで使用開始できない、と明らかにした。しかも中国の殲ｰ20およびロシアのT-50新型戦闘機というこの2機種のF-35の主要なライバルのディテールが不断に明らかなるにつれ、F-35に対する批判の声はどんどん大きくなりつつある。中国は積極的に軍事力を発展しつつあり、かつ数機種の新型ステルス機用エンジンの研究に投資している。この種の局面は西側が第二次世界大戦以来掌握してきた制空の優勢を喪失する結果をもたらす可能性がある。アメリカは自らと大部分の盟友の防空戦略のあらゆる鶏卵をF-35というこの籠の中に入れており、失敗は許されない（頑住吉注：全ての鶏卵を同じかごに入れるな、はリスクは分散せよということわざです）。
オーストラリアの「商業事情通」の、「中国第5世代戦闘機、2014年に飛躍を取得」という題の報道は、イギリスのジェーン安全保障業務社は中国の第5世代機は2014年大幅に実機操作に接近した、とする。中国は去年4つの殲ｰ20原型機を公開し、殲ｰ20は最も早ければ2017年あるいは2018年にはもう正式に上天できる（頑住吉注：殲ｰ20はとっくに飛行はしていますし、「実際の機の操作」も当然しているわけですが）。
中国空軍専門家徐勇凌は「グローバル時報」記者に対し、ここ何年か以来中国戦闘機などの先進的な装備の発展は迅速であり、この背後にはどんどん強大になる専業技術団体がある、とした。「中国の専業技術団体の能力は不断に向上し、武術界の名手のようであり、1つ1つから啓発を受け、学習できるのである。」 技術研究開発は学習の過程であり、1つの新技術の出現は、外観だろうと内部技術だろうと、全て専業団体によって解明され得る。徐勇凌は次のように言う。これは質的変化であり、1950、60年代、我が国はソ連から直接技術を導入した。現在では専業団体が公開の資料を根拠にする必要があるだけで、研究を行い、もう学習し参考にできるのである。【グローバル時報駐オーストラリア、ドイツ、アメリカ特約記者 葉涛 青木 李勇 グローバル時報記者 曲翔宇 郭媛丹 屠麗美 劉洋】
私も基本的には外観を見ていいところを取り入れたものが少なくとも圧倒的多数だろうと思います。それよりF-35に頼り過ぎてもし失敗したら致命的という問題の方が気になりますね。
１月２５日
「遼寧艦」関連です。
http://www.hinews.cn/news/system/2015/01/23/017271880.shtml
遼寧号、すでに南海で作戦システムを試験 かつて潜水艦とのコンビネーション試験も
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像は以前遼寧艦が南海海域の自然条件を利用して行った大波浪航行試験」）
南海海域で科研試験と訓練を行いつつある中国海軍初の空母遼寧艦は、22日作戦システムの多くの科目の試験を完成させ、かつ初めて作戦システム総合研究試験を組織した。
ここに至り、遼寧艦は南海海域ですでに累計で100項目余りの試験および訓練科目を完成させ、作戦システム、動力システムおよび艦艇の耐航性能など各項目の戦術技術指標のさらなる一歩の検証が達成された。
遼寧艦は11月26日に青島から出航し、11月29日に三亜の某軍港に停泊し、12月5日海に出て試験と訓練を展開した。これまでに比べ、今回の試験と訓練は遼寧艦初の区域をまたいで行う遠距離、長時間、高強度の試験で、試験項目が多い、作戦システムの技術体制が新しい、動員する兵力の種類が多い、海空の状況が複雑であるなどの特徴を持つ。
遼寧艦の艦長張崢は記者に、南海海域は海が広く水は深く、風が強く波が高く、空母など大型艦艇の科研試験や訓練に適合する、と教えた。今回遼寧艦の南海における試験と訓練は、空母試験訓練計画に照らして計画し行われ手配されたものである。主要な目的は作戦システム、動力システム、艦艇の耐航性能などの検証、審査、遼寧艦の総合作戦指揮能力を探索し形成することである。
南海海域の試験、訓練任務を完成させるため、試験に参加する将兵は相次いで遼寧艦の高い海の条件下での艦艇の運動パラメータ、艦体の構造応力、艦載機係留負荷測量など全体的耐航性能試験、および水の深い条件下での航行速度測量などの項目を行い、結果的に遼寧艦の動力システムおよび艦全体の耐航性能および装備作動安定性能の検証が達成された。
同時に、試験に参加した将兵はさらに作戦システムの対空、対艦、対水中感知能力、作戦指揮能力、目標指示能力、総合通信、、ナビゲーション、、気象保障能力、空域管理能力などの試験を展開し、遼寧艦の作戦指揮システムの情報保障の正確性、情報経路の合理性、指揮プロセスの正確性、台位設置の科学性などの指標の検証が達成された（頑住吉注：「台位」は辞書にもなく、検索でこの意味らしい使い方もヒットしませんが、たぶん設備の位置といった意味だと思います）。
また、遼寧艦南海試験と訓練の期間、海軍の関連の部隊は多くの機種の飛行機、水上艦艇、潜水艦を出動させ、試験と有効にコンビネーションし、かつ部隊の実戦化された訓練を連動させ、「試験-訓練-作戦」のルートの打通を努力して実現し、海軍の新型作戦力量が戦闘力を形成するために有益な探索を行った。
秘密保持のせいなんでしょうがいまいち具体性を欠く記述ですね。次も中国海軍関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20150123/19239238.html
1つの鍋に餃子を3つ入れる：滬東のドックで3隻の軍艦が同時に進水
（頑住吉注：原ページのここにある動画のキャプションです。「壁登り党、珍しがって中国海軍集団下餃子を盗み撮り 主力戦闘艦集団で進水」 「壁登り党」は中国の軍事分野版の「撮り鉄」みたいなもんです。）
中国海軍の近年の急速な発展と艦の建造速度はしばしば人に「下餃子」と形容されるが、昨日上海の滬東造船工場で珍しい「1つの鍋に餃子を3つ入れる」の盛大な光景が上演された。1月22日午後、滬東造船工場のあるドック内で同時に3隻の大、中型水上艦艇が進水し、これには1隻の054A型護衛艦、1隻の815G型電子偵察船、1隻の071A型ドック上陸艦が含まれる。
提示しておくに値するのは、今回進水した071Aドック上陸艦は2011年9月の「長白山」艦の進水以来、中国海軍が建造した第4隻目の071系列ドック上陸艦で、中国が建造する第2ロットのこの型のドック上陸艦の第1号艦でもある、ということである。このことは、中国海軍ドック上陸艦の数と水陸両用兵力投入能力がまた一歩増強されることを象徴的に示している。
071型総合上陸艦の主要な使命は立体上陸作戦の遂行で、しかもその開拓展開する使命はさらに広範であり、例えば低烈度の航路護衛、海外の中国人撤収、応急処置や災害救助、医療援助ないし物資輸送等々に用いられる。
（頑住吉注：2ページ目）タグボートに助けられ停泊位置を変更しつつある054A型護衛艦。艦上の電子設備から見て、この艦はドック内での完成度が比較的高い
（頑住吉注：3、4ページ目）進水しつつある815G型電子偵察船
（頑住吉注：5ページ目）進水しつつある054A型護衛艦
（頑住吉注：6ページ目）進水しつつある071A型ドック上陸艦
071型上陸艦は2006年進水の「崑崙山」、2010年進水の「井岡山」、2011年進水の「長白山」と続き、今回の名称がまだ不明の艦は4隻目で、しばらく間が空いた分改良されて「071A」となった、ということのようです。054A、815Gについては昨日「知識の断片」で紹介した記事にも関連の内容があります。