コラムより転載:中国の航空機、空母その他関連小ネタその15

10月16日

 また「アドルフ2世」氏のページです。

http://adaofu2.blog.china.com/201210/10385508.html


殲-15が「遼寧」号空母上に着艦することは決して特別な難題ではない

ネット仲間が、殲-15がすでに「遼寧号」空母上でタッチアンドゴーを行うことに成功したことを暴露した。艦載機が空母上に降着する時はエンジンの推力を保持する必要があり、ひとたび制動に失敗すれば直ちにタッチアンドゴーを行う必要がある。殲-15はすでにタッチアンドゴーができる。着艦成功までの距離はもう制動ケーブルのキャッチが足りないだけで、殲-15が「遼寧号」上で着艦に成功するのはすでに遠いことではないと言ってよい。

「遼寧号」空母のそれぞれの技術的問題が解決され得た後、人々の関心の焦点は「遼寧号」がいかに艦載機を発着させるかに集中し始めている。過去の外国の軍隊の経験によれば、この問題を突破するには巨大な代価を支払う必要があり、あるアメリカの評論家は、中国空母の最大の脅威はまさに訓練不足の艦載機飛行員だ、と考えている。

アメリカ人は経験から言っているのであって、一概に風刺、皮肉の言葉と思ってはならない。中国にとって参考にする意義がある。中国が後を追うものとして一定の後発の優勢を持つことは当然で、この問題(頑住吉注:ある評論家の言葉というのは、遼寧艦にとって敵の攻撃よりへぼな味方のパイロットが機をぶつけることが脅威だ、ということで、したがって「この問題」とは事故のことです)に注意を向けることも必然である。このため、中国空母の艦載機の飛行は、決してアメリカ海軍艦載機の事故頻発の歴史を再演してはならない。

飛行の安全を保障する主要な要素は技術の進歩である。あるネット上の資料は次のように明示する。

1921年から、アメリカ軍は飛行機事故に関し万時率(頑住吉注:1万飛行時間あたりの事故率)の統計を取り始めた。当時77,000時間飛行して重大飛行事故は361回発生し、万時率は46.8だった。1922年には重大飛行事故が330回起き、万時率は50.6に達した。アメリカ軍の1921年の飛行事故万時率は46.8、1922年は50.6で、1934年は11.0、1943年は6.4、1947年は4.4、1950年は3.6まで低下した。1956年から1960年までに飛行と保障作業の「標準化」が実行され、再度事故率の低下につながった。1960年は0.58まで低下し、1970年は0.3、1983年には初めて0.2を割った(0.198に達す)。1990年代以降はずっと0.2以下を保持している。

アメリカ空軍機の重大事故は1940年代中期の10万飛行時間当たり50回発生から、1970年代初期の毎10万時間当たり3回まで下降し、30年で94%下降した。一方1990年代中期にまたさらに一歩10万飛行時間当たり0.6回に下降し、20年余りで95%下降した。

データは、現代の作戦機は速度が速く、重量が大きく、構造が複雑だが、旧式機に比べより安全であることを証明している。これこそ技術の進歩が飛行の安全の中で発揮した作用である。

このような例は非常に多い。例えば、殲-6機は尾旋(頑住吉注: http://www.kepu.net.cn/gb/beyond/aviation/knowledge/kno306.html こんなのだそうです)に非常に入りやすく、尾旋に入るとそれから抜けるのが非常に困難だった。一方スホーイ-27には尾旋保護装置があり、尾旋に入ることが避けられ、また尾旋に入った後でも保護が働いて、例え操縦桿を放しても機は自分で回復できる。かつてに比べ何と先進的だろうか! まさにスホーイ-27、スホーイ-30はこの能力を持っているがゆえに、何回か「無人操縦」事件が起こっている。‥‥飛行員が飛行機のコントロールが失われたと思って落下傘降下した後、飛行機がすぐ自分で飛行するのである。

現代艦載機の着艦はすでに飛行員の技術レベルに完全に頼る時代ではない。アメリカの艦載機は発艦段階で飛行員のコントロールを全く用いないことができ、明らかな異常が発生した時のみ飛行員は自動操縦から飛行機の操縦を引き継ぐのである。アメリカの「海軍時報」2011年9月12日刊行の文章は、F/A-18D「ホーネット」戦闘機が空母上で無人着艦に成功した、とした。アメリカに関して言えば、アメリカ海軍航空兵を長年困らせていた問題はすでに完全に解決され、今後はあまりにも初心者でさえなければ誰でも成功裏に空母上で発着できるのである。

飛行機の事故には人的要素があり、技術的問題もあり、外部の影響もある。特に人的要素の背後の技術的問題を軽視してはならない。多くの訓練を受けた海軍飛行員が着艦動作を完成する時、人的要素をもって説明することはできず、技術的手段に頼ってのみ解決できる。アメリカは90年の模索を行い、ついにこの問題を解決したのである。

中国の現在の武器発展戦略はアメリカ注視であり、アメリカ人の動向に我々は自然に注意を向ける。無人艦載機開発の必要のため、自動着艦にはきっと取り組む必要がある。現段階において、「遼寧号」空母と殲-15に発艦と着艦の補助システムを手に入れることは完全に可能である。

あるネット仲間はCCTVに出た画像から、中国が「艦載機総合ディスプレイ・着艦誘導システム」を研究開発したことを証明した。このシステムは聞くとかなり神秘的だが、実際上は何ら新しいものではないと見られる。いくつかの既存の技術を一体に組み立てたものに過ぎないに違いないが、その作用は計り知れない。

私は以前、中国海軍の空母艦載航空隊は2年以内に作戦能力を具備すると判断した。現在見ると、殲-15はすでにタッチアンドゴーを成功させ、まさに2年で戦闘力を形成するという目標に近づいている。


 アメリカやロシアの実績はいいとして、中国が着艦補助システムらしきものを遼寧艦に乗せているようだ、というだけでは中国のレベルは全然分からないです。

10月17日

 韓国の話題2つです。まずこちらを。

http://military.china.com/news2/02/11078239/20121016/17476077.html


韓国国防省、掩体爆弾購入で300億ウォン「ぼったくられ」たことを指摘される

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「スキャンダルの焦点となっているBLU-109貫通爆弾」)

韓国の「中央日報」10月15日の情報によれば、韓国国防省の下に属する防衛事業庁が2007年に掩体爆弾を大量購入した時、某企業に特別優遇する条件を与え300億ウォン(1.69億人民元に相当)「ぼったくられ」た疑いがかかったことにより、現在韓国の検察がこの件を調査中である。

報道は、防衛事業庁が2007年に韓国国内の防衛産業の企業である韓華とアメリカの某兵器企業を入札に勝利した企業に選択し、600億ウォンを投入して1,000発余りの掩体爆弾を購入し、1発当たりの価格は3,977万ウォンだったとする。だが、防衛産業庁はかつて2004年に1発当たり約1,300万ウォンの価格で116発の掩体爆弾を購入していた。韓国が2004年に買ったのは対外軍事貿易(FMS)の形式をもって直接購入した完成品だったが、2007年には購入形式がアメリカから部品を購入して韓国国内で組み立てを行う国内購入に変わったとされる。

これに対し防衛事業庁は説明して、「FMS方式によって購入する価格は高すぎ、このため国内購入の方式を使用したのだ。」とする。だがある人は、防衛産業庁は3年前FMS方式によって掩体爆弾を低価格で購入しており、この言い方には明らかに問題がある、と指摘する。韓国空軍や国防研究院(KAIDA)等は2006年には価格問題を考慮したがゆえに国内購入ではなくFMS購入方式の使用を推奨していた。

防衛事業庁の内部関係者も、「FMSの価格が2〜3年の時間内に2〜3倍に高騰することはほとんどあり得ない」とする。つまり、防衛事業庁が2007年に会計した価格は実際の価格に比べずっと誇大だった可能性がある。某防衛産業関係者は、「防衛事業庁のこのプロジェクトを担当する高級幹部と武器仲介商との間にかつて私的な関係があり、2人はソウルの某プレミアムホテルで会って国内購入の件を相談した」とする。

これに対し、この高級幹部は「当時確かにホテル内で彼に会ったが、掩体爆弾購入プロジェクト関係の問題には決して言及していない。これは彼の競争相手が悪意をもってでっち上げたデマだ。」とする。

この掩体爆弾の名前はBLU-109といい、重量は900sに達し、敵の隠された指揮部、兵器庫およびその他の堅固な目標の攻撃に用いることができる。


 大統領の任期が切れる頃必ずと言っていいほど汚職の疑いがかかる韓国ですからまあこんなこともあるんでしょう。なおこうした爆弾は「中国空軍基地は攻撃にもろい?」で説明されたような強化型鉄筋コンクリート構造の機用堡塁の破壊にも使われるものですね。続いてこちら。

http://military.china.com/news2/02/11078239/20121015/17475002.html


韓国国防相、歩哨所の警戒が足りなかったことを陳謝 14名の将校、処罰へ

中国ネット10月15日のニュース 韓連社の情報によれば、韓国国防大臣金寛鎮は15日国防省のビルで記者会見を行い、北朝鮮軍兵士の「帰順」事件が国民の国防警戒に対する憂慮を引き起こしたことを厳粛に陳謝した。

金寛鎮はこの記者会見で、この事件に対する分析を行ったことで、韓国軍には確かに職務怠慢と報告漏れの状況が存在することが分かった、とした。尉官(大尉、中尉、少尉)級以下の将兵たちは劣悪な環境の中で職責を果たし尽くしているため懲戒を受けることはない。だが上級将校の指揮は効果が足りず、職務怠慢で、厳罰を受けることになる。

今回処罰を受ける対象には1名の中将、2名の少将、2名の准将という5名の将官と5名の上佐、2名の中佐、2名の少佐が含まれ、計14人である。これは韓国軍が最前線の歩哨所(GOP)の職務怠慢ゆえに実施する最大規模の処罰である。

韓連社はこの前、韓国国防省は「国境地域警備強化総合対策」を発表する運びで、その内容は前方の鉄条網と監視装備の強化、前方歩哨所の科学化された警備システムの拡大を含む、と報道した。韓国軍関係者は14日、鉄条網の追加設置、鉄条網上端への障害物設置、および鉄条網の固定を追加し、もって乗り越え行為を防止することになる、とした。


 広い意味ではどちらもたるみが引き起こした不祥事と言えるかもしれません。隙がある、と見られれば挑発行為を誘発することにもなりかねず、その余波は日本にもやってきますからしっかりしてほしいもんです。

10月18日

 違法操業していた中国の漁民が韓国警察にゴム弾で撃たれて死亡した事件に対する反応です。

http://military.china.com/important/64/20121017/17477991_1.html


韓国海上警察が我が漁民を射殺、絶対に受け入れられず 韓国は中国の憤怒を正視すべし

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「中国漁船と韓国海上警察に衝突発生(資料画像)」 「資料画像」ってのはこの事件の現場写真じゃないってことでしょうね)

社説:韓国サイドが銃を使って中国漁民を撃ち殺すのは決して受け入れられず (頑住吉注:オリジナルの文章は中国のいずれかの新聞の社説なんでしょう)

昨日午後、韓国海上警察と30隻余りの「越境漁」を行う中国漁船とに衝突が発生し、このうち2隻の100トン級漁船の船員が逮捕された。双方の衝突の中で、韓国海上警察が発射したゴム弾が中国の張という船員の左胸にあたり、この船員は救急措置の甲斐なく死亡した。情報は中国に伝わり、世論は韓国海上警察に対し非難の声を上げている。

韓国海上警察は、彼らのゴム弾は「無人の場所」に向かって発射した、と称しているが、この説で中国の公衆を納得させることは非常に難しい。我々は中国政府がこの案件の調査に介入し、真相を明らかにすることを呼びかける。

中韓両国には海洋境界問題が存在し、それぞれの主張する排他的経済水域は重複している。2001年、中韓漁業協定の効力が発生し、中国のいくつかの伝統的漁場は韓国サイドの海域に区分けされたが、中国漁民がすぐに慣れるのは難しい。中国漁民の数は多く、船も多いので、中国近海ではほとんど魚が捕れず、多くの漁民が「越境」しての漁を迫られる。こうした歴史的原因は皆真実であり、韓国サイドは中国漁民が「規則を守らない」ことを責めることはできない。

中国漁民は生計を保持する必要がある。中韓の新たに区分けされた境界は、こうした生計とすり合わせの必要があり、それでやっと平穏に移行できる。当初「過渡的海域」が設立されたのはまさにこの道理に従ったものである。中韓両国の海域の区間は狭すぎ、400海里にもならず、中国漁民は船を操って遠く行かずにすぐ韓国サイドのコントロールする海域に達する。韓国は問題の複雑性を国内世論に対し説明する必要があり、単純な民族主義的立場を取ってはならない。

一時期以来、中韓にひとたび漁業をめぐる衝突が発生すればすぐ韓国メディアは中国の「いじめ」を受けたと叫ぶ。去年12月、1名の韓国海上警察官が中国の船員にガラス片で刺されて死亡し、韓国世論の民族感情はピークに達した。中国船員に対し「強く出る」必要がある、「海上警察は発砲すべき」、こうした激烈なスローガンが不断に韓国メディアに満ちた。

(頑住吉注:これより2ページ目。なお画像のキャプションは全ページ同じです)

韓国の民族主義的世論は、明らかに昨日中国船員1名が撃たれて死んだことの大きな背景を構成している。韓国は中国メディアもまた充分に動員して韓国海上警察に対し報復を実施する世論、雰囲気を作り出すことを希望するのか否か?

事実に基づいて言えば、中国の主流の世論は沿海の漁民が韓国サイドのコントロールする海域に行って冒険的に漁をすることを煽るのを決して支持していない。だが世論は同時にこうした漁民が置かれた現実の立場に非常に同情している。中国サイドは決して努力していないわけではないが、明らかに両国の漁業をめぐる紛糾を消し去ることもでき、中国漁民の生活を安定させ楽しく仕事をさせる一挙両得の方法を一度に出すことはできない。

厳しい学者は、中韓は漁業をめぐる紛糾を徹底して解決するには人間の1、2世代の時間が必要だと分析する。中韓両国はこの期間いずれも忍耐と自制を示し、真面目に摩擦の規模を抑制し、それらの激化を避けるべきである。

韓国の世論はいつも海上警察の無念さを強調するが、韓国メディア人は中国の漁民の真実の境遇を考えたことがあるのか否か? 中韓双方の人員が対峙する中、韓国海上警察が銃を配備し、実弾であろうがゴム弾であろうが、現実に機能1名の中国漁民が撃たれて死んだ。一方中国漁民の手には労働工具しかない。彼らの反応は全て弱者の迫られての反応である。韓国は新規定を設けて非武装の中国漁民に向け発砲することを許した。これが今回の「誤殺」の元凶である。

我々は韓国サイドにこの事件に対し厳しく調査し、死者の家族にも、中国公衆にも釈明することを要求する。我々はこの件が中韓関係をひっくり返し、両国国民の間の感情的対立を激化させることを希望しない。だが韓国サイドは中国世論の憤怒を正視し、賠償などを含めた各種の善後策を講じる必要がある。韓国はさらにこれにかんがみて、改めて海上警察に中国漁民に向けての発砲を禁止すべきである。

中国政府が韓国サイドに対し厳正な交渉を行い、必要な圧力をかけ、この件の公正な解決を推し進めることを希望する。


 正直訳していて途中で嫌になってきました。「全部お前らが悪いんだろ」の一言で済んでしまいますが、いくつか付け加えます。中国が大きく経済的に発展する中、貧富の差が極端に拡大し、多くの漁民が貧困に苦しんでいるというのは中国の国内問題で、韓国の知ったこっちゃありません。「韓国海上警察に対し報復を実施」って正直やれるもんならやってみろです。越境して違法操業した船員が致死性の凶器を持って抵抗したからゴム弾で撃ったというのには何の問題もなく、それに対し報復したら中国がどんなに無法者かが全世界に知れ渡ることになり、日本にとっても利益になります。しかし恐ろしいのはこの問題では中国は漁民がルール違反をしたことを認めていながらこの反応だということです。尖閣に正当行為と称して中国漁民が押し寄せ、その過程でもし死者が出たらどんな反応になるのか想像もつきません。

http://tuku.military.china.com/military/html/2012-10-17/208745_2249527.htm#pic

 10月16日の、「あるネット仲間はCCTVに出た画像から、中国が『艦載機総合ディスプレイ・着艦誘導システム』を研究開発したことを証明した」というのはこのことらしいです。

10月19日

 中国の新たな海監船が今後続々進水するということです。

http://military.china.com/news/02/11078237/20121016/17476793.html


我が国初の省レベルの1,000トン海監船進水、全部で36隻建造

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「『海監8002』は昨日広州の黄埔で進水式を行った」)

人民ネット福州10月15日電 10月14日、福建1,000トン級の権利維持、法執行専用海監船の進水式が広州の黄埔で行われた。この船は「中国海監8002」海監船と命名され、全国で建造中の36隻の権利保護海監船のうち第1号の正式進水である。中国海監総隊副総隊長呉平、国家海洋局東海分局副局長劉振東、福建省海洋・漁業庁長官劉修徳などが進水式に出席した。

「中国海監8002」は今年2月に広州で建造が開始され、建造には8か月かかり、全長79.9m、全幅10.6m、設計排水量1,337トン、定員43人、航続力5,000海里以上、自力持久力30日以上であるとされている。このタイプの海監船の設計と建造は航行の安全、ルートの円滑、巡航・法執行、調査・サンプル採取、反控(頑住吉注:意味不明)・対暴動、作業の便利さ、生活居住等の要素を総合的に考慮し、合理的レイアウト、海監法執行能力の突出に重点が置かれた。外形は厳かにして勇ましく、剛毅沈着、全体のバランスが取れ、流暢で、我が国の海監法執行巡視公務船のイメージ、特徴を体現している。

福建1,000トン級権利維持、法執行専用海監船が進水し使用に投入されれば、我が国の領海、接続水域、排他的経済水域、大陸棚やその他の管轄海域の巡航、監視、法執行および我が国の海洋権益の維持保護、海洋環境の保護、そして海域の違法使用、海洋環境と資源の損害、海洋公共施設の破壊、海上秩序擾乱などの違法行為の調査・処分のためにいずれも重要な作用を果たすことになる。


 「省レベル」には今までもっと小型の船しかなく、このクラスは初めて、ということだと思うんですが、その点についての説明がないのが残念です。

 インド戦闘機の話題です。

http://military.china.com/news2/569/20121017/17477970.html


インド、ロシアと共同生産する第5世代機の購入数を大幅に減少することを決定

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「試験飛行中のロシアのT-50第5世代戦闘機。そのインドバージョンの名はFGFAである」)

ロシアの「リンク」ネット10月16日の報道によれば、インド空軍はすでにロシアと共同研究開発する第5世代戦闘機FGFAのの購入数を大幅に削減することを決定した。

インド空軍の消息筋の人物は、インド空軍は単座型の第5世代機だけ購入することになる、と漏らす。だが、彼は新型戦闘機の購入数が大幅に削減された原因は漏らしていない。

インド空軍参謀長ノーマン ブラウンはこの前、インド空軍が装備する第5世代機とロシア空軍のT-50の差異は機載設備だけに限られることになり、2種の戦闘機には構造上の顕著な差異は存在しない、とした。彼は当時、インド空軍は全部で244機の第5世代戦闘機を購入し、このうち単座型が166機、複座型が48機だとしていた。

ある分析家は、予算が高すぎることが、インド空軍が第5世代戦闘機購入数減少を決定することをもたらした主要な原因かもしれないと指摘する。インド空軍の試算によれば、複座型第5世代機の研究開発は、このプロジェクトの総コストを20億アメリカドル増加させることになる。同時に、複座型FGFAのレーダー反射断面も単座型に比べ15%大きくなる。

ロシアとインドは2010年12月に第5世代戦闘機FGFA合同研究開発契約に署名した。

インド軍サイドは今年8月末に、今後20年以内のFGFAプロジェクトに対する総投資額は350億アメリカドルにも達すると言明していた(研究開発と購入費用含む)。

ひとまずの情報によれば、インドは2014年にFGFAの初の原型機を受け取ることになる。インドサイドはかつて2017年に第1ロットの量産型FGFAを装備することを希望したが、インド国防大臣は最近、このプロジェクトの請負業者は予定の進度通りに計画を実施できておらず、この戦闘機の引き渡し遅延がもたらされると考えた。インド軍の評価によれば、第2、第3のFGFA原型機はそれぞれ2017年および2019年にインドに引き渡されるlことになる。

FGFA戦闘機は全長22.6m、全高5.9m、最大離陸重量34トンである。この機はベクトル推力エンジンを装備し、航続距離は3,880km、最大速度マッハ2(2,300km/h)となる。インド空軍が装備する以外にFGFAは国際市場開拓にも用いられる。


 インドとしては殲-20戦力化に遅れずこの機を多数揃えたいところなはずですが、何があったんでしょうか。

 先日も取り上げた巨大ホバークラフトの話題です。

http://military.china.com/news/02/11078237/20121018/17480738.html


「バイソン」ホバークラフトの戦力は強い 簡単に砂浜に突入できる

他のプラットフォームの助けを借りる必要なく、すぐに容易に相手方の砂浜の陣地に突入できる

最近、ウクライナが中国のために建造した「ヨーロッパバイソン」(以下「バイソン」と略称)ホバークラフト上陸船の航海試験の1組の画像がネット上に出現し、軍事マニアの関心を引き起こした。イギリス海軍技術ネットは、中国海軍は年内に「バイソン」の装備を開始するとしている。台湾の東森テレビ局ウェブサイトは、この大型ホバークラフトは南海の主権を守護する有利なツールとなる、と考えている。

西沙において素早く兵を運べる

ある情報は、中国がウクライナに発注した1隻目の「バイソン」ホバークラフトはすでに建造が終わり、航海試験終了後中国海軍に引き渡されることになる、としている。中国軍サイドは2009年にウクライナの特殊装備輸出社と4隻の「バイソン」ホバークラフト購入契約を成立させた。契約に基づき、ウクライナの造船工場が最初の2隻のホバークラフトの製造を担当し、後の2隻は中国によって自ら建造される。専門家は、中国海軍は「バイソン」受領後、海を越えて素早く部隊を送り込める新鋭軍を追加できる、と考えている。

資料は、「バイソン」ホバークラフトは全長57.3m、全幅25.6m、全高21.9m、満載排水量555トンであることをはっきり示しており、これはトン数世界最大のホバークラフト式上陸艦艇である。この船は3両のメインバトルタンク、あるいは8両の歩兵戦闘車、あるいは360人の部隊を搭載でき、55ノットから60ノットの高速をもって上陸地域に突進する。武器を装備せず防御能力が比較的劣るホバークラフト上陸艇とは異なり、「バイソン」はマルチバレルロケット砲、携帯式対空ミサイル、口径30mmの近接防御速射砲を装備し、一定の火力支援および自衛能力を持つ。船上の軽装甲板は搭載員が弾丸や砲弾の破片を受けて負傷しないよう有効に保護できる。ひとたび水陸両用上陸作戦に投入されれば、「バイソン」は相手方の砂浜あるいは島嶼の陣地を切り開く存在となることが想像でき、島嶼をめぐる争いに対応するのに「バイソン」は大いに有望である。東森テレビ局ウェブサイトが掲載する文章は、「バイソン」は台湾海峡を横断するのに片道4時間もかからず、もしこれが解放軍の駐留、守備する西沙の永興島に配備されれば、作戦範囲は西沙諸島全体をカバーでき、したがって「南海主権争奪の有利な切り札」となる、とする。

独立作戦能力が極めて強い

中国海軍はすでにアメリカのLCACに類似したホバークラフト上陸艇を装備しているが、この種の装備は一般に大型強襲揚陸艦やドック上陸艦に配備されるサブシステムとして用いられ、主に人員、車両、装備を大型上陸プラットフォームから砂浜に運ぶのに用いられ、独立作戦能力は非常に限られている。だが「バイソン」ホバークラフトは他のプラットフォームの助けを借りて送ってもらう必要がなく、また積載重量が大きい、航行速度が速いなどのメリットを持ち、独立作戦能力が極めて強い。

「バイソン」の戦場適応能力も相当に人の注目を集める。イギリス海軍技術ネットは、「バイソン」ホバークラフトの上陸部隊コンパートメントと人員居住コンパートメントの中には通風設備、空調、暖房設備があるだけでなく、音を遮断する塗料層と減震構造が設計されているとする。アメリカの科学者連合会ウェブサイトは、このホバークラフトは海上を高速で航行できるだけでなく、砂浜、沼地の上で平地のように行動でき、甚だしきに至っては高さ2mの障害をそのまま通過できると強調する。

ある分析は、数隻の「バイソン」ホバークラフトは快速兵員輸送艦隊を組成でき、突発的上陸作戦あるいは島嶼の争奪戦専門に対応でき、中国軍が最短の時間内に戦場の主導権を掌握するのに便利であるとする。


 ヘリ並みの速度で小型軍艦並みの輸送力、戦力を持ち、直接平地に上陸できるこの種の兵器は大きな脅威になると思われます。

http://tuku.military.china.com/military/html/2012-10-18/208788_2250077.htm

 「ヨーロッパバイソン」の画像集です。

10月20日

 中国漁民死亡事件の続報です。

http://military.china.com/news/568/20121019/17482419.html


韓国海洋警察、中国漁民に5発発砲、最後の1発が致命傷に

新京報訊(記者高美) 17日午後、韓国海洋警察は、韓国海洋警察がゴム弾を発射し1名の中国漁民を死亡させた事件に対するひとまずの調査報告を発表し、海洋警察は5発のゴム弾を発射し、最後の1発が張という名の船員の左胸に命中し、死亡に至らしめたとした。

韓国、死体検案が中国漁民の死因を確認することになる、とする

非合法の漁の疑いにより拘留されている「魯営漁」号など2隻の中国漁船は17日午前、木浦海洋警察専用埠頭に到着した。韓国海洋警察は2隻の漁船の船員に対し尋問を行い、ひとまずの調査報告を発表した。

調査報告の中では、事件発生当時のビデオ画像が「海洋警察が乗船して追及しようとした時、張という名の船員がまさに韓国海洋警察に向けてスチール製の鋸を振り回し、その他の船員も全員手に工具を持ち、これには長さ1.2mの三つ又の銛1本が含まれた」ことをはっきり示している、とされている。

調査を担当する韓国海洋警察官は、海上警察は5発のゴム弾を発射し、最後の1発が張という名の船員の左胸に命中し、死亡に至らしめたとする。韓国サイドはこの船員に対し死体解剖を行って正確な死因を確認することになる。

16日午後3時10分頃、木浦海洋警察所属の「3009」艦が韓国の排他的経済水域においてまさに非合法の漁を行っているところの30隻余りの中国漁船を発見し、駆逐を行った。2隻の漁船が拿捕されて木浦に移され、その他の漁船は逃散した。韓国メディアは、逮捕された漁民は特殊公務執行妨害で起訴される可能性があるとする。

中国領事、拘留されている漁民を訪問

中国の駐韓国光州総領事館のスタッフは、総領事滕安軍が17日木浦海洋警察を訪問し、7名の漁民と2時間にわたる談話を行い、事件の経過を聞き取り、かつ韓国警察サイドに公正な調査を行うよう要求した、とした。領事館副領事杜士坤は、死亡した張という名の船員の体に彼の身分証が見つからないため、その身分はまだ最終的に確定していない、と説明する。

韓国農林水産食品省のデータは、2001年6月から中韓両国による両国海域の漁の件に関する協議に効力が発生して以来、韓国がすでに韓国海域において非合法に作業する中国漁船4,628隻を拿捕した事をはっきり示している。

2010年、拿捕された中国漁船は370隻で、2011年にはこの数字は537隻まで上昇した。また2012年10月14日までに、この数字はすでに333隻に達している。

対応

外交部:韓国サイドは責任者を厳しく罰するべき

昨日、外交部スポークスマン洪磊は定例記者会見の席で、この事件を知った後、外交部領事部門、中国駐韓国大使館、駐光州総領事館の関連の責任者がすでにそれぞれ韓国に向け厳正な交渉を行い、韓国サイドが直ちに公正に、責任を持ってこの件を徹底的に調査し、責任者を厳しく罰するよう要求した、とした。中国サイドは韓国サイドが適切な処置を取り、暴力的法執行を根絶し、もはや類似の事件が発生しないことを確保し、中国漁民の身の安全と合法的権益を適切に保証するよう要求した。

韓国サイドが頻発する中韓の海上漁業をめぐる紛糾を解決するには、まず中国漁民の非合法の漁を根絶すべきと考えて問答した時、洪磊は、中国政府は一貫して本国の漁民に対し教育と管理を強化し、漁民に合法的な作業を要求することに重点を置き、かつ適切な措置を取っているとした。


 こういう傲慢で正論が全く通じず、理不尽な恫喝を仕掛けてくる相手と、一体どう向き合ったらいいんでしょうか。もう1つこの件に関するニュースです。

http://military.china.com/news2/569/20121019/17483582.html


韓国海洋警察による中国漁民射殺には40mm軍用グレネードランチャーが用いられた

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「この韓国海洋警察官が腰の高さに下げているのが40mmゴム弾を発射できるグレネードランチャーである」)

【グローバルネット総合報道】中国漁民が16日韓国海洋警察が発射したゴム弾の命中を受け不幸にも死亡した後、韓国メディアは繰り返しゴム弾は「非殺傷性警察武器」だと強調し、海洋警察サイドは「ゴム弾発射機は非殺傷性警察武器に属し、国外で広範に使用されているが、死亡事故発生は国内外を通じ今回が初めてである」としている。しかしゴム弾が何度も人命を奪っている事実は、これが決して絶対安全な武器ではない事を示している。

韓国の「朝鮮日報」は18日、韓国海洋警察は全部で5発ゴム弾を発射し、最後の1発が中国漁民に命中したとした。韓国海洋警察内部の規定は8〜10mの距離でゴム弾を発射してよいとしている。韓国サイドは、事件発生時双方の距離は10m前後で、もしこの距離でゴム弾が命中しても通常は体に軽微な鬱血を生じさせるだけだと認定している。木浦海洋警察署署長姜成熙はさらに言う。「中国漁民がゴム弾が原因で死亡したのか否か、死体検案の結果を待ってやっと分かることだ。」

韓国サイドは、今回発射されたゴム弾は直径4cm、長さ10cm、重量100gだったとする。その有効発射距離は3〜30mで、弾丸の速度は76m/sである。韓連社提供の画像によれば、ゴム弾は40mm口径のMGL-140軍用グレネードランチャーの改良バージョンに装填され、このグレネードランチャー自体は発射速度が速く、命中精度が高いことをもって有名で、「リボルビング式」弾倉による発射を採用し、6発のゴム弾を4秒以内に撃ち終われる。韓国海洋警察は、「もし直接体に接触させて発砲しなければ、死亡事故は非常に発生しにくい」とする。だがゴム弾は絶対に韓国が称するような安全なものではない。統計によれば1970〜1975年までの間にイギリス軍は率先して北アイルランドでゴム弾を使用し、13人の死亡をもたらした。イスラエル軍が1987年〜1993年までの間に発射したゴム弾は少なくとも20名のパレスチナの一般民の死亡をもたらした。イギリスの権威ある医療週刊誌「柳葉刀」のレポートでも、ゴム弾は近距離で目標の急所に射撃された時人を死亡に至らしめることがはっきり示されている。このためゴム弾は「非致命性」武器と称されるべきではなく、「低致命性」武器と評価されるだけである。関連のレポートは、ゴム弾がもたらす傷害は往々にして四肢、頭部、頸部、顔面、胸部への命中によってもたらされ、このためゴム弾使用時は目標の下半身を照準し、もって重傷を負わせることを避けるべきであると提案している。分析は、中国漁民は左胸に命中弾を受けており、明らかに韓国海洋警察が発砲時この慣例に違反したことをはっきり示していると考える。


 ゴム弾で死亡がもたらされる可能性があるのはその通りですが、致死性の凶器を振り回す相手に発砲して運悪く相手が死亡するのは場合によっては止むを得ないでしょう。またこの種の暴動鎮圧用ランチャーが軍用モデルをアレンジしたものであることはごく普通のことで、「軍用グレネードランチャーで射殺した!」と世論を煽るのは不適切です。またここをずっと見ている方ならお分かりのように、中国警察も最近リボルバー用ゴム弾を採用し、その使用規定に下半身だけ狙えなんてのはないはずです。例えば「中国警察リボルバー、連射27発でも犯人を倒せず‥‥?」には「ゴム弾頭が雨のようにそのジャンキーの胸、腹、足といたるところに着弾するのが見えたが」という記述がありましたし。

http://military.china.com/zh_cn/dthz/11126957/20121019/17483287.html

 「シリア反政府武装勢力が自ら製造したミサイル発射に失敗」という画像集です。飛距離10mも行ってないわ、着弾して爆発しても(一定距離飛んでから安全装置が解除されるなんて仕組みはないようです)威力が全然たいしたことないわ、散々です。

10月21日

 インド空母関連です。

http://military.china.com/news2/02/11078239/20121018/17481548.html


中古空母の引き渡し再び延期 ロシア、インドサイドの損害賠償請求を拒絶

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「悲劇の色彩が充満したインドの『ヴィックラマディヤ』号空母」)

[「今日の海軍によると」ウェブサイト2012年10月16日の報道]安全保障業務ニュースネットはインド国防省のある情報を引用し、インドが先日インド空母「ヴィックラマディヤ」号の近代化改装が延期された一件でロシアに行った損害賠償請求をロシアが拒絶したと報道した。この他、ロシアサイドはインドの制裁は非合法であり、空母引き渡し延期の原因はインド海軍が購入した低ランクの部品にあると明らかにした。

少し前に行われたロシア国防大臣アナトリー セルジュコフとインド国防大臣A.K.アンソニーの会議において、インドはロシアに向け「ヴィックラマディヤ」号空母引き渡し延期による損害賠償請求の提出を計画した。だがロシアニュース社の報道によれば、インドはいかなる賠償請求も行わず、かつ空母のエンジンの改良と引き渡しの進度を緩めることに同意した。

国防ニュースネットの報道によれば、インドは確実に今回の会談で賠償の件を提出したが、ロシアサイドの拒絶に遭った。ロシアサイドは空母のエンジンが停止したのはインド海軍が購入した低ランクの部品を使用したからだ、とした。この情報はまだ当局の確認を得ていない。

インド空母「ヴィックラマディヤ」号はバレンツ海における航海試験時8台の蒸気ボイラーのうち7台が壊れるという状況が発生した。この空母の当時の速度は23ノットを超えていなかった。原因はこの空母プロジェクトが石綿材料ではなく耐火煉瓦の残片を使用したことだった。

ロシア連合造船会社総裁アンドレイ ディヤクコフは今年9月末に、航海試験中に空母の冷却器と窒素発生器にも故障が発生し、設備はNATO加盟国から購入したものだとした。ディヤクコフは、設備のメーカーはインドサイドが自分で選んだのだ、とした。

安全保障業務ニュースネットの報道は、インドはジレンマに陥っているとする。一方においてインドは賠償を請求できず、他方においてインドは23億アメリカドル費やさずにはこの空母に近代化改造を行うこともできない。インド海軍は間違いなく空母1隻を必要とし、その国家工業部門は2019〜2020年までにはまだこのような艦船を製造することはできない。

2004年、インドは「ヴィックラマディヤ」号空母の改造に関する価格15億アメリカドルの契約に署名し、2009年までに改造コストは23億アメリカドルまで高騰した。インドは無料でこの空母を手にし、空母の改装とミグ-29K/KUB艦載戦闘機、Ka-31ヘリ、Ka-27ヘリの費用だけ支払うことになった。ひとまずの見積もりによれば、インドは2013年5月あるいは6月にこの空母を受領する。やや前、空母の引き渡し時期はまだ2012年末に計画されていた。

注意が必要なのは、ロシア・インド双方は最初から「ヴィックラマディヤ」号近代化改造は非営利プロジェクトと考えていたことである。


 よく分かりませんがロシアの主張はインドが自ら選択したエンジンの冷却装置などの品質が悪かったから耐火煉瓦が破損してエンジンが止まったのだ、ということでしょうか。

 アラブ首長国連邦の無人機の話題です。

http://military.china.com/news2/02/11078239/20121019/17483529.html


アラブ首長国連邦、自ら製造した先進的攻撃無人機を展示 8発のミサイルを搭載可能

(頑住吉注:原ページのここにある1枚目の画像のキャプションです。「アラブ首長国連邦のUnited-40無人機」 続いて2枚目、「無人機に装備されるNAMRODミサイル」)

【グローバルネット総合報道】アラブ首長国連邦のADCOMはアラブ首長国連邦成立40周年の際、武装無人機、「United-40」を設計、製造した。この機は2011年のドバイ航空展で初めて明るみに出、本来は2012年に初めて引き渡されて使用される計画だったが、現在依然引き渡しは行われていない。この機は全長11.3m、全高4.38m、全幅20m、空虚重量520s、最大離陸重量1500s、最多で1トンの搭載が可能である。この機の巡航速度は75〜220km/hで、滞空時間は120時間、上昇限度は7,000mである。

この機の外形は非常に奇異で、前後に1対の主翼があり(頑住吉注:タンデム翼とか言いますかね)、機体にはS字型のレイアウトを使用し、8発のNAMRODミサイルを搭載できる。このミサイルは無人機専用に研究開発されたもので、ターボジェットエンジンを動力とし、射程は60kmである。NAMRODミサイルにはNAMROD IとNAMROD IIの2種類があり、その弾頭部の直径はそれぞれ100mmと150mmである。NAMROD Iは全備重量27s、最大直径135mmで、無人機への内部搭載に用いるため設計されている。


 何かS字型の機体は遊んで設計しているようにも見えますが、それはさておき何度も言いますが日本も早急にこの分野に入れる力を強める必要があると思います。

10月22日

 今日もインド空母の話題です。

http://military.china.com/news/02/11078237/20121020/17484360.html


香港メディア:遼寧艦は引き渡されインド空母は延期 インド、中印競争で挫折

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「遼寧号はスムーズに引き渡された」)

【グローバルネット総合報道】2012年10月18日、「アジア時報オンライン」ウェブサイトはニューデリーの記者Siddharth Srivastavaが執筆した文章「インド空母、さらに混乱した状態に直面」(India's aircraft carrier hits more troubled waters)を掲載した。この文章はロシアがインドへの「ゴルシコフ海軍上将」号空母引き渡しを遅延させたことに関する詳細を紹介し、インドが空母獲得を図る起伏に富んだ過程を回顧し、インドがロシアに依存する関係を分析し、インドは現在中国が空母を進水させた状況を憂い、うらやましがるだけだ、と考えている。ここで文章の主要な内容を以下のように翻訳、編集して示す。

インドが空母を獲得する計画は何度もの打撃を受け、中国のインド洋と中国南海における日増しに大きくなる海上の影響力との競争の中で傷を負い、一方でインドはすでに中国南海の石油、天然ガス資源に投資している。

ロシアは先週「ゴルシコフ海軍上将(Admiral Gorshkov)」号空母(インドは「ヴィックラマディヤ」号と称する)の引き渡しは1年遅延し、総費用も23億アメリカドルに上昇するとした。インドの「ヴィックラマディヤ」号(INS Vikramaditya)は今年引き渡されるはずだったが、この前にもすでに何度かの遅延を経てきた。ロシア国防大臣Serdyukovはインド国防大臣A K Antonyとの会議の期間にニューデリーのメディアに説明して次のように語った。「私は2013年第4四半期に空母が引き渡せると信じている。空母は現在主動力システムの故障が起きており、最も早くて来年春になってやっと航海試験が行える。」 アンソニーは引き渡し遅延に対し「深刻な懸念」を示すことしかできなかった。今回の双方の会議はロシア大統領が11月1日にインドを訪問するための地ならしである。

中国が先月、初の空母「遼寧」号を就役させた後、インド空母は今月引き渡しが遅延された。

ロシア海軍の45,000トン級「ゴルシコフ海軍上将」号空母は1982年に進水したもので、予測される改装費用は7.5億アメリカドルだった。インド唯一の空母「ヴィラート」(Viraat)号は元々イギリスロイヤルネービーが1959年に就役させた「ハーミーズ」号で、1987年にインドに売却された。現在はすでにスクラップ状態で、新たに修復して作戦に投入するには5年以上の時間を要する。インドはこの時複数の空母を持てることを希望した。インドの国産空母建造計画も遅延し、最も早くて2018年になってやっと始動できると見積もられている。

インドの監査長はロシアが空母引き渡しを遅延させたことを厳しく批判しており、2009年7月のある報道の中で、監査長は早くも次のように指摘していた。「『ゴルシコフ』号を導入してインド海軍の遅れを縮めるというのは失敗だ。中古空母をちまちま修復するのには疑問が多すぎる。空母を新たに建造する方が出費がより少ないかもしれず、寿命も2倍に増える。」

インド海軍司令はずっと、少なくとも3隻の空母を東西の海岸に配備し、第3隻目の空母は主にアフリカ東海岸からマラッカ海峡までの戦略的利益開拓に用いるよう、政治指導者を説得することを企図している。空母はインドの国防近代化の中で重要な役割を果たし、過去10年でインドはおよそ1,000億アメリカドルを投入済みである。中国に対する長期的脅威形成に用い、パキスタンに対する戦闘準備を整え、将来この方面の必要性はさらに増加するかもしれない。

「ゴルシコフ」号の引き渡し遅延は、インドがロシアと軍事的協力を継続して行っていくことの難度も明らかにした。冷戦時期の親密な関係に戻ることは非常に難しい。近年ロシアの、インドに軍備供給を主要に行う国としての役割はすでに徐々にイスラエル、フランス、そして最近におけるアメリカに取って代わられている。

2007年の早い時期、インドはすでに就役から36年のアメリカ軍艦「トレントン」を購入し、「INS Jalashwa」と改名した。この上陸輸送艦は重量16,900トン、費用は5,000万アメリカドルで、インドがアメリカから購入した第1号の艦艇であり、現在インドで2番目に大きい艦艇で、「ヴィラート」号空母のすぐ次である。

「ゴルシコフ」引き渡し延期よりインドを落胆させるものはない。何故ならインドはすでに空母改装に巨資を投じているからである。インドはそれでもモスクワに当たり散らすわけにはいかない。地位が下がったとは言え、インドはやはり第5世代ステルス戦闘機、ブラームス巡航ミサイル、軍艦、原子力潜水艦、戦車などの軍事ハードウェアの供給をロシアに頼っているのである。ロシアはインドに「チャクラ」号原子力潜水艦を賃貸し、インドが本土初の原子力潜水艦「アリハント」号を建造するのを助け、極めて大きくインドの水中攻撃・監視能力を向上させた。インドの現有装備もロシアからの部品提供、アフターサービス、維持メンテナンスを必要とする。

インドはさらにロシアと協力して原子力開発も行っている。ロシアはずっとタミル・ナードゥ州でインドが争いのあるKudankulam原子力発電プロジェクトを実施するのを助けている。インド国有天然ガス社(GAIL India)はロシア天然ガス工業株式会社(Gazprom)と、期間20年、毎年250万トンの液化天然ガスを輸入する協議を成立させた。国有石油天然ガス社(ONGC)もロシアで天然ガス開発に投資している。

以上の種々の状況にかんがみて、インドは現在まで空母引き渡し延期に関するいかなる違約処罰も要求しておらず、状況が好転することを希望するしかないのである。


 インドは中国と違っていろいろな国から兵器を買うことができて有利ではありますが、例えば原子力潜水艦はオーストラリアが強く希望してもアメリカは売ってくれませんし、当然インドでも同じでしょう。また急速な国の発展は厖大なエネルギーも必要とし(大規模停電があったというニュースも以前紹介しましたね)ロシアへの依存を急に大きく変更することは事実上できないわけでしょう。

 インドの対ロシア依存に関しもう1つです。

http://military.china.com/important/64/20121021/17484612.html


インド、巨費を投じ1万発のロシア製の砲から発射するミサイルを購入しT-90戦車に用いる

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「ロシア製T-90戦車」)

【「インド速報」ウェブサイト10月19日報道】インド内閣安全委員会(CCS)は今日、800億ルピー(1アメリカドルは51ルピーに相当)を費やしロシアから1万発の砲から発射されるミサイル「インワール」を購入し、陸軍のT-90戦車への装備に用いること、および200発余りの航空機から発射されるタイプの「ブラームス」超音速巡航ミサイルを空軍の使用に供することを承認した。

消息筋の人物は、これらのミサイルの購入決定は首相マンモハン・シン主催のCCS会議場でなされた、とする。

彼らは、600億ルピー費やしてインド空軍が「ブラームス」ミサイルを購入する提案は、空軍のロシア製スホーイ-30MKI戦闘機に「ブラームス」ミサイルを装備するのに必要なマッチングとテスト作業の費用支出を含む、とする。

計画によれば、インドとロシアが共同研究開発したこの超音速巡航ミサイルの機載型は12月末に初の試射が行われることになる。

スホーイ-30MKI上にマッチングされた「ブラームス」ミサイルは、インド空軍が300km程度以遠の目標を打撃するのを助けることになる。


 もちろん主なターゲットは中国でしょう。

10月23日

 中国の対衛星ミサイルの話題です。

http://military.china.com/news/02/11078237/20121022/17484871.html


台湾メディア:中国の新型対衛星ミサイルはアメリカにアジアからの退出を迫ることになる

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「外国メディアの報道は中国が間もなく第2世代対衛星ミサイルを試射するとしている」)

「台北時報」10月18日の報道によれば、アメリカのあるメディアの報道から、中国が近々新型対衛星兵器を試験し、これが台湾の防衛作戦能力に対し脅威をもたらすことが明らかになった。

アメリカが得た情報によれば、DN-2型対衛星ミサイルは来月試験が行われる。この兵器は高地球軌道あるいは静止衛星軌道上の衛星を破壊する可能性がある。

もし今回の試験が成功すれば、このミサイルは台湾が攻撃を受けた時に早期警戒を提供するアメリカの衛星やその他の防衛作戦に用いられる衛星を撃墜できることになる。

アメリカのワシントン自由の灯台ウェブサイトは木曜日のあるレポートの中で、今回のミサイル試験は延期され、もってアメリカ大統領オバマの再選の「妨害を避ける」とした。

あるこの情報を熟知するアメリカの官僚は言う。「北京サイドは今回のミサイル試験を11月6日のアメリカ大統領選挙後まで延期する。これはオバマの再選のために援助を提供することを意味し、このことは北京サイドがむしろオバマを再戦させたいのだということも表している。」

軍と情報部門は木曜日に「台北時報」のインタビューを受けた時、いずれも報道されているミサイル試験を事実と確認すること、あるいは否定することを拒絶した。

この報道は次のように述べている。「情報部は、中国のこのミサイルは高地球軌道迎撃兵器であり、高速の衝突によって宇宙の衛星を破壊するのだと考えている。」

中国は十何年か前からずっと対衛星ミサイル能力の建設を行ってきた。高地球軌道対衛星ミサイルを試験することは「重大な進歩」である。

軍事通信衛星とナビゲーション衛星は地球から19,300kmから35,410km離れた高地球軌道上に位置する。現在まだこのミサイルの試験がどのように行われるのかはっきりしていない。

この報道は言う。「国防省官僚は、中国は24発の対衛星ミサイルしか必要とせず、すぐにアメリカの軍事能力を深刻に削減することができる。これは主にグローバル通信や軍事後方勤務および高度科学技術兵器の空中ナビゲーションシステムの破壊によって実現される。」

今年のやや早い時期、アメリカ国務省とペンタゴンが議会に提出したレポートは、台湾海峡で偶発事件が発生した時、中国の対衛星兵器はアメリカへの対応と反介入実施および区域封鎖の上で「重大な影響を持つ」としている。

このレポートはさらに、中国はこの種の兵器を開発してアメリカにアジアの海域からの退出を迫っているところであり、したがってアメリカの戦力がこの区域に入って台湾を防衛することにより困難さを増加させている、と指摘する。


 中国の報道ですからそもそもどこまで事実か疑わしいですし、仮にアメリカでこういう報道が出ていても、逆に共和党サイドが「中国はオバマ再戦を望んでいる。民主党政権が続けばアメリカは中国によってアジアから追い出される。」という情報を流している可能性もあり、どうとらえていいのか分かりません。しかし最悪全くこの通りになる可能性もないではない、という警戒感は持つべきでしょう。一方中国ではこんな報道もなされています。

http://military.china.com/news2/03/11078240/20121022/17485097.html


日本、集会を行い普天間飛行場からのアメリカの「オスプレイ」機撤退を要求

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「駐日米軍が普天間基地に正式に配備した『オスプレイ』ティルトローター輸送機」)

日本の共同通信社の報道によれば、日本の福岡市で21日集会が行われ、沖縄の普天間飛行場に配備されるアメリカ軍の新型輸送機MV-22「オスプレイ」の撤退を要求した。

主催者サイドの漏らすところによれば約300人が集会に参加した。集会が終わった後、参加者は「オスプレイはいらない!」、「沖縄への配備反対!」などのスローガンを大声で叫び、この市の主要な大通りで行進を行った。一部の行進の隊伍は福岡のアメリカ領事館に行って「オスプレイ」配備反対の宣言書を手渡した。

ある沖縄の宮古島から来た参加者は次のように言う。「(アメリカ軍の)言うことは当てにならず、(安全を確保するという)約束を守らない。『オスプレイ』が撤退しないと我々は安心できない。」


 オスプレイよりもっと大きな危険があるはずなんですが。

10月24日

 中国の新型護衛艦関連です。

http://military.china.com/news/02/11078237/20121022/17486291.html


中国の056護衛艦のディテールが明るみに 国産新型対空ミサイルを装備

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「ネット仲間が撮影した国産新型護衛艦上の防空武器システム(HSHフォーラム 百分の九十九による画像提供)」)

【グローバルネット総合報道】最近、あるネット仲間が国内の某造船工場に停泊する1隻の国産新型護衛艦の部分的ディテールを撮影した。画像から見て、この小型護衛艦には、アメリカの戦闘艦の「ハイラム」対空ミサイルシステムに似た防空武器が装備されている。ある分析は、この護衛艦は我が国最新型の056型護衛艦で、今回明るみに出たこの近距離防空武器は国産のHHQ-10型対空ミサイルシステムである可能性が高いとしている。056型護衛艦は我が国の南北の多くの船工場で同時に建造され、少なくともすでに4隻が完成、進水し、同時にまだ多くの艦が急速に建造中である。将来この型の護衛艦は我が国の近海防御体系の中で重要な役割を担うことになる。


 8連装のミサイルですね。やたらごちゃごちゃと無防備に露出したコード、ケーブル類は建造作業中だからなんでしょうか。それともこのままなんでしょうか。

 中国はF-22を探知するレーダーを持っている、という主張です。

http://military.china.com/news/02/11078237/20121022/17486313.html


韓国メディア、中国が配備中の対ステルスレーダーの偵察測定距離は500kmだとする

中国の新レーダーはステルス技術破りが可能

コソボ戦争で、ユーゴスラビア軍はチェコの「ベラ」レーダーの1世代前の製品「ダマラ」レーダーシステムの助けに頼ってアメリカ空軍のF-117ステルス戦闘機を撃墜した。

最近あるメディアは、中国はすでにアメリカのF-22ステルス戦闘機などの機種を追跡できる最新型レーダーを研究開発した、と報道した。このレーダーの機種名称は「DWL002パッシブ探知計測レーダー」と言い、最長の偵察測定距離は500kmに達する。メディアは、中国は2009年にこのレーダーを研究開発し、現在全国の主要な防空部隊がこの設備を実戦ん配備に投入しようとしているところである。

作動原理から見て、中国のこの新型レーダーはチェコのベラシステムと基本的に似ており、発見距離もベラシステムの450kmと基本的に同じである。ベラシステムは最長450km以内の200の目標を発見、追跡でき、このため中国のDWL002も同じ能力を持つに違いない。


 特に根拠はない単なる印象ですが、信憑性は低いように思います。

 「遼寧艦」上でタッチアンドゴーが行われたというのは嘘だという主張があるそうです。なお、画像集を見ていくと、登場する張召忠という人は国防大学教授で少将であり、この主張はテレビで行ったのだということが分かります。

http://military.china.com/zh_cn/dthz/11126957/20121022/17486418.html


激烈! 張召忠、遼寧艦の「触艦復飛」に対し驚くべき発言

画像集の詳しい情報:

最近のある「軍情解読」(頑住吉注:番組名でしょう)の中での張将軍の言葉は驚くべきもので、一昨日国内メディアが広く報道した、我が殲-15が遼寧艦上で触艦復飛したとの情報を偽情報と反駁した!

まず張将軍は「触艦復飛」という名詞を否定し、これは国内メディアが発明した語彙で、専門的に「触艦復飛」と言うことはない、とする。張将軍の理由は次のようなものである。報道から見て、「触艦復飛」の意味は降着時に後輪を甲板に接触させ、直ちに引き起こすことである。だが空母は海上で運動状態なので、たとえ錨を下して停泊していたとしても、空母本体にはまだ昇降状態が存在し、艦載機が時速300km/h近い速度でいわゆる「触艦復飛」を行った時、重力加速度に空母自体の昇降が加わり、降着装置はこのような衝撃を受け入れられない。殲-15の触艦復飛は全く不可能で、艦載機が着艦時に必須なのは着艦フックを後輪より先に接触させることだと強調する。


 そういうもんなんすか? 私には全然分かんないす。着艦フックを先に引っ掛ければ、車輪が接触する瞬間に甲板が上昇してきてもフックに引っ張られて機体も上昇し、ショックが弱められるということなんすかね。

 中国の偵察部隊がハイテク装備を導入している、という話題です。なお、URLは画像集のうち最もこの装備がよく分かる画像のものです。

http://tuku.military.china.com/military/html/2012-10-22/208858_2250930.htm#pic


解放軍電子偵察装備当局メディアにより明るみに出る!

視察および記録設備

偵察兵は最前線陣地の敵情報収集の主要力量として、しばしばきわめて困難な任務を背負う。ここ数日、南京軍区某部全員が完全装備で某山々の奥地を挺進し、指揮情報システムに頼り、真に迫った戦場環境を設置し、実兵対抗演習を展開している。

演習の中で、この偵察隊は某野外の不案内な地域に深く入り込み、連なった山々、険しい峰、急流の中で知恵と武勇で戦い、一連の複雑な情報条件下での特殊作戦の新たな訓練法、戦法を検証、探索している。電光石火の急行軍で、山越え谷越え危険な環境に踏み入る。戦闘は前日からであり、あるデジタル化装備を配備された偵察隊突撃分隊は飛ぶように疾走して駐屯地から数十km離れた「敵」軍陣地最前線に向かい、隊長の魏海峰は素早く配置に着き、周辺環境に基づいて再度の偽装を行う。その後、個々の兵を3つのルートに分けて目標地域に向け隠蔽して接近させ、分担して戦場偵察を実施する。狭路で行き会えば勇者が勝つ。情報装備の威力は顕著で、戦場前哨電子偵察システムのスイッチをオンすると、素早く目標地域のデジタル態勢図がディスプレイにありありと示される。陣地の最前線で、偵察尖兵は望遠鏡、レーザー距離測定装置、デジタルカメラ、ビデオカメラなどの設備を利用し、最前線陣地の地形の概況、水系、橋梁、敵の拠点、陣地、火力、装備、方位、座標、人員の数量などの状況を解明する。情報システム北斗に頼り、手にPDAを持って1つ1つ有効な情報を素早く指揮所に送り、部隊の全面的な行動、有効な打撃のために有力なよりどころを提供する。1回の偵察行動は、長距離奇襲から目標地域接近まで、敵兵制圧から拠点の破壊まで、10近い偵察行動、フリークライミング、潜伏、待ち伏せ攻撃、隠蔽突撃など難度の高い訓練科目を相次いで展開し、一連のデジタル化装備を充分に利用するだけでなく、戦闘力を形成し、多種の訓練法と戦法を複雑な情報条件下で全面的に検証し得、偵察兵の各種の複雑な条件下での多種任務遂行能力を有効に向上させた。


 なんだかちょっと文学的な表現が使われていて所々うまく訳せていないと思いますが、要するに偵察隊がデジカメやビデオなどで採取した情報を即座に本部に送って有効な判断、指揮に生かせるということでしょう。ただこれは電子妨害によって無効化され得るんではないでしょうか。













戻るボタン