コラムより転載:中国の航空機、空母その他関連小ネタその174

2月29日

 インド空軍関連です。

http://military.china.com/news/568/20160223/21580160.html


専門家:F-16がインドで生産される可能性は高くない 梟竜の輸出には影響しないだろう

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像:F-16戦闘機」)

人民ネット北京2月23日電(記者 黄子娟) 外国メディアの報道によれば、アメリカの戦闘機メーカーであるロッキード・マーティン社はインドでのF-16戦闘機の生産を準備している。軍事専門家の杜文竜は人民ネットの記者のインタビューを受けた時、F-16がインドで生産される可能性は高くなく、周辺の戦闘機輸出に対してもあまり大きな影響は生じさせないだろう、とした。

インドの「経済時報」ウェブサイト2月19日の報道によれば、ロッキード・マーティン社の主管は2016年シンガポール航空展で、「我々はインドでF-16戦闘機を生産し、『インド製造』計画を支持することを準備している。」としたが、このアメリカ企業の主管は工場が運営を開始する時間的枠組みをまだ決して出してはいない。報道は、ロッキード・マーティンはすでにインドを最も良い協力パートナーとするつもりであり、続いては進行中の政府間協議の結果を待つだけである、とする。

ある消息筋の人物はリークして、「アメリカ政府とロッキード・マーティン社はいずれもインドに製造基地を建立することのメリットを知っており、ロッキード・マーティンはきっとインドの工程技術と低コストの優勢を利用し、F-16戦闘機に新興市場の中でより競争力を持たせることを非常に望んでいる。」と語る。

ロッキード・マーティン社がインドでF-16を生産するつもりであることが、中国の「梟竜」戦闘機の輸出に影響するか否かに言及した時、杜文竜は次のように指摘した。周辺国の兵器販売に影響を生じさせることはないだろう。インドが中型戦闘機を購入する時(頑住吉注:ラファールに決まった時のことですかね)、F-16はかつてインドで展示されたことがあるが、最も先に淘汰された。何故ならインドのライバルであるパキスタンがすでにF-16を装備しており、しかも訓練経験および使用経験が豊富で、この種の状況下では、インドがもしF-16戦闘機を購入してもパキスタンに対し優勢を構成し難いからである。

杜文竜は次のように考える。アメリカ軍事工業企業がインドでF-16を生産する可能性は決して高くない。何故ならインドが現在必要としているのは第5世代戦闘機就役前に橋渡しの作用を果たすことのできるハイエンドの戦闘機だからである。現在インド空軍が装備するロシア製スホーイ-30MKI戦闘機がまさにこの作用を果たすことができ、しかもこの機の作戦能力はF-16に比べてより良い。また兵器販売の条件から見て、ロシアはフルセットの生産ラインをインドに与え、スホーイ-30MKIは基本的にすでにインドでの生産を実現している。アメリカ企業がインドでF-16戦闘機を生産したいと提示するのは、アメリカのアジア太平洋地域転移過程の中でインドとの軍事関係を強化することを希望しているという可能性がある。だが、アメリカの選択した機種はおそらく間違っており、インドは必ずしも気に入らない。


 ですがF-35の技術をインドに与えるのにはまだ問題が大きいでしょう。アメリカが中国やロシアの途上国向け戦闘機販売を「妨害」するためにインドにF-16最新型の技術を与えようとすることは考えられなくもなく、インドにも技術自体や販売による利益を得るメリットもありそうですよね。

 中国海軍関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160223/21584353.html


中国の055 万トン駆逐艦の建造、重大な節目となるポイントを完成 原子力動力が考慮できる

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「ネット上に流れ伝わる055型万トン級ミサイル駆逐艦の想像図」 なおこの記事のキャプションは全てこれと同じです。)

最近、ネットに一組の中国の「055」型万トン級艦艇の陸上建造現場らしき画像が明るみに出た。ある分析は、この艦艇の第1号艦の建造作業は重大な節目となるポイントを完成させた、とする。このいわゆる「055」型艦艇は本当に中国が建造中の巡洋艦なのだろうか? 海軍軍事学術研究所の研究員である曹衛東は中央テレビ「今日のアジア」のインタビューを受けた時、この新型艦艇をミサイル巡洋艦と称する言い方は不正確で、巡洋艦はすでに徐々に海軍武器装備の舞台から退出している、とした。

あるネット仲間は、某造船工場の土地の上に055型ミサイル駆逐艦の第1号艦らしき分段が出現した、とする。さらにあるネット仲間は、055型艦艇は中国の巡洋艦に他ならない、とする。この前、アメリカの著名な科学技術雑誌「大衆科学」も055型艦を巡洋艦と称し、かつ最終的にいわゆる055型巡洋艦の排水量は1.2〜1.4万トンにも達し、第二次世界大戦後アジア最大の水上作戦艦艇となる、と推測した。またこのアメリカメディアはさらに、「055」型巡洋艦の火力は空前の強大さになるとした。

だがいわゆる「055」型巡洋艦関連の情報に対し、中国軍や国防工業の関連の機関はいずれもまだいかなる公式な情報も発表してはいない。ならば外界の言うところの055型艦艇は新型巡洋艦であるという説は正しいのだろうか? 曹衛東は、この説は決して正確ではなく、第二次世界大戦以後、巡洋艦は徐々に駆逐艦によって取って代わらられている、とした。現在世界で2カ国だけが巡洋艦を持ち、すなわちアメリカの「タイコンデロガ」級ミサイル巡洋艦とロシアの「キーロフ」級巡洋艦である。現在の駆逐艦のトン数はどんどん大きくなっており、対潜、対艦および対空能力はどんどん強くなり、情報化の程度もどんどん高くなり、巡洋艦に取って代わることが完全にでき、このため巡洋艦は徐々に海軍武器装備の舞台から退出した。アメリカやロシアを含め、世界各国いずれにも新型ミサイル巡洋艦の建造開発計画はない。ネット上で言うところの新型戦闘艦が真に存在しようとしまいと、この新型艦艇をミサイル巡洋艦と称するのはいずれにせよきっと不正確である。

(頑住吉注:これより2ページ目)

曹衛東は次のように指摘する。中国の現在最大のミサイル駆逐艦は052D型であり、この艦の欠点は排水量が比較的小さいことで、満載排水量は7,000トン余りしかなく、アメリカの「アーレイ・バーク」級、日本の「あたご」級および韓国の「世宗大王」級などのミサイル駆逐艦に比べ、排水量に約3,000トンの隔たりがある。サイズの隔たりはこの艦が遠海作戦時に搭載する武器装備が比較的少ない結果をもたらす。このため、我が国は将来大型ミサイル駆逐艦建造の上に技量をつぎ込み、052Dに比べさらに大きいミサイル駆逐艦を建造すべきである。

曹衛東は次のように考える。我が国が将来大型ミサイル駆逐艦を建造する時、他国の先進的な経験を参考にすることができる。例えば原子力動力の採用の考慮、および武器装備の配備を増加し打撃能力を向上させるなどである。例えばアメリカが最も新しく研究開発したDDG-1000ミサイル駆逐艦は、レーザー武器を搭載するだけでなく、さらにレールガンなどの先進武器を搭載する可能性があり、しかもステルス設計を持つ電力推進システムを採用している。日本海上自衛隊の「あたご」級ミサイル駆逐艦は「スタンダード-3」対空ミサイルを追加装備し、飛行機を打撃できるだけでなく、さらに戦略ミサイルを迎撃できる。(黄子娟)


 巡洋艦であるか駆逐艦であるかは定義の問題で、その艦の本質にかかわる問題ではないでしょう。極端な話現代版「ポケット戦艦」だと主張することもできるわけで。また巡洋艦がもう時代遅れだというなら、このクラスの艦に原子力動力を採用するのも時代遅れなのでは。

3月1日

 日本関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160226/21610070.html


少将:日本のP-3C、毎年中国を偵察すること500回超 非常に非友好的

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションは本文の一部を切り取ったものなので省略します。)

人民ネット北京2月25日電(記者 黄子娟) 24日、日本の海上自衛隊はP-3C対潜哨戒機が警戒、監視、訓練を行う画面を公開し、さらにその中でこの機のキャビン内の画面が初めて外界に向け明るみに出された。近年P-3Cの「登場率」は相当に高く、中国軍艦が第一列島線を通過して行う遠海訓練任務がありさえすれば、ほとんど必ずこの機が追尾する姿があり、正真正銘の第一列島線の「盗み見者」となっている。軍事専門家の尹卓は中央テレビ「今日のアジア」のインタビューを受けた時、P-3C対潜機が中国に対し行う綿密な偵察は、我が軍の軍艦、潜水艦の活動に対し重大な脅威を構成する、とした。

中央テレビの報道によれば、今回日本メディアが公開したのは海上自衛隊の北海道付近海域における訓練時の画面で、訓練はP-3C対潜機が外国艦船に対し監視および撮影を行いつつあると仮想していた。

P-3Cはアメリカのロッキード・マーティン社が民間用旅客機を基礎に改良した対潜機で、ニックネームは「オライオン」である。登場から現在まですでに40年あまりだが、今に至るも依然偵察、対潜能力が非常に強い哨戒機である。日本のP-3Cはアメリカによって生産され、日本で組み立てられたもので、1982年に使用への投入が開始された。アメリカの「週刊航空」の報道によれば、現在日本は全世界で最も膨大なP-3C機群を持ち、総数は107機に達し、このうち対潜哨戒型P-3Cは73機にも達し、それらは9個空中偵察中隊を組成し、鹿屋基地、八戸基地、厚木基地、那覇基地、岩国基地に配備され、それぞれロシア、北朝鮮、中国に向き合い、隣国の艦艇や飛行機の第一列島線を出入りしての活動に対し厳密な監視を実施することができる。

近年来日本は頻繁にP-3Cを持ち出して南海で騒ぎを起こしており、今月中旬、日本の2機のP-3C対潜哨戒機がベトナム中部のダナン港に到達し、かつベトナム海軍と合同で海上捜索図上演習を実施した。この2機のP-3Cは東アフリカのソマリア海域、アデン湾での海賊打撃任務を終わらせた後で日本に帰る途中ベトナムに立ち寄ったものである。今回の立ち寄りを日本が企ててすでに久しい。日本の防衛省はこの前、南海上空を飛行して通過することによって、間接的に米軍のいわゆる南海自由航行の活動に参加することを希望する、と言明した。また、2015年6月にも日本の海上自衛隊はかつて1機のP-3C哨戒機を派遣して南海に赴かせフィリピン海軍と合同軍事演習を行い、パラワン島周辺空域に対し偵察を行った。

尹卓は、日本のP-3Cの装備数は太平洋方向において甚だしきに至ってはアメリカを超え、中国に対し接近偵察を行う主力であり、毎年の偵察回数はおよそのべ500機以上である、とする。この機の我が海軍に対する主要な脅威は、我が近海水上艦艇や潜水艦の活動に対する監視である。また、P-3Cはさらに一定の電子偵察能力を持ち、もし領海線に沿って飛行すれば、陸上の電子活動、レーダー、通信などの情報を追跡、偵察でき、同時に偵察した電子信号の特徴と視察した目標との対比を行い、データバンクに納め、戦時の打撃のために準備することができる。

接近偵察の他、日本サイドはさらにP-3Cが獲得した情報のアメリカ、韓国、中国の台湾地域との交流を行い、その中国海軍艦船、潜水艦に対する追跡をよりメカニズム化させる。同時に航空および宇宙監視手段、および水上艦艇や各島礁の下に配置した水中音響モニタリングと一体につなげ、立体追跡、監視を実施し、中国の艦艇、潜水艦の活動に対し重大な脅威を構成する。

尹卓は、P-3Cの接近飛行は中国に対する非常に非友好的行為であるが、決して国際法に違反していない、とする。中国も今後日本近海に対する空中活動を強化し、目には目をで、海上哨戒機、電子偵察機などを利用し、日本サイドに対する接近偵察を行うべきである。


 P-3Cでもこんなに嫌がっているんですからP-1ならもっと中国にとって不都合ということになるんでしょうね。

 運ー20関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160228/21622838.html


専門家:運ー20大型輸送機、あるいは今年就役か 軍用の需要は大きい

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「外界は運ー20の軍用の需要量は400機未満ではないだろうと見積もる」 なおこの記事のキャプションは全てこれと同じです。)

最近ネット上に第5機目の運ー20原型機の最新の試験飛行の画像が明るみに出た。運ー20は中国が自主研究開発した新世代大型軍用輸送機で、ネット仲間はそれがいつ部隊装備できるのかに非常に関心を持っている。軍事専門家の徐勇凌は人民ネット記者のインタビューを受けた時、運ー20が今年部隊装備される可能性は比較的高い、とした。我が軍の空中輸送を運ー20だけに頼ることも有り得ず、5〜10年後さらにその他の小型あるいはより大型の軍用輸送機が研究開発される可能性があるという。

2015年12月31日、中航工業高級管理人員は新年のあいさつの中で、中航工業は2015年に満足いく形で「大運」(頑住吉注:大型輸送機)研究開発の各項目の業務を完成させた、とした。これに対しある専門家は分析し、「大運」が指すのは国産の運ー20大型輸送機に他ならず、しかも中航工業責任者の言うところの研究開発作業の満足いく形での完成は、運ー20が定型審査を開始することを意味しており、2016年に就役する可能性がある。

3年前、運ー20は初飛行に成功し、我が国がアメリカ、ロシア、ウクライナに続き、世界第4の200トン級大型軍用輸送機を研究開発できる国になったことを象徴的に示した。これは我が国の国防工業の進歩の集中的な体現であるというだけでなく、さらには我が国の工業および軍事の近代化の重要なマイルストーンである。徐勇凌は、大型機の試験飛行期間は一般に3〜5年前後であると指摘する。運ー20には研究開発と製造方面にいずれも大きな「ボトルネック」性の難題はなく、もし大きな曲折がなかったらその試験飛行期間は3年前後で、運ー20が今年部隊装備される可能性は比較的高い、と指摘する。

徐勇凌は次のように考える。軍用だろうと民間用だろうと、我が国の大型輸送機に対する需要はどんどん大きくなる。大型軍用輸送機の装備数は一定の規模に到達することが必須で、それでやっと我が軍の全体的に輸送水準が立ち後れている局面を改変することができる。中国空軍は現在国土防衛型から攻防兼備型に向け発展変化しつつあり、戦略的需要という角度から見て、運ー20はまさにタイムリーである。当然、結局のところ運ー20は我が国が初めて自主研究開発した大型軍用輸送機であり、設計方面において「精彫細刻」(頑住吉注:精密かつ念入りに作り上げる)がまだ達成されていない可能性がある。未来に目をやっても、我が軍の空中輸送を運ー20だけに頼ることは有り得ず、5〜10年後さらにその他の小型あるいはより大型の軍用輸送機が研究開発される可能性がある。


 南シナ海の軍事化にも大きな役割を果たすことになるんでしょうか。より小型の新型輸送機としては運ー30(ターボプロップ中型輸送機)が開発中のようで、島嶼ではこっちの方が使い勝手がいいかもしれません。

3月2日

http://war.163.com/video/2016/2/N/I/VBG28R0NI.html

 シリアのアレッポ付近でロシア製T-90戦車がTOW対戦車ミサイルの攻撃を受ける動画です。大爆発が起こっているのに乗員が生存しハッチを開けて逃げており、アクティブ防御システムが作用を発揮したおかげでは、ともされてます。

 中国の全体的な軍事力をどう評価するかに関する記事です。

http://war.163.com/16/0225/10/BGLOPBAK00014OVF.html


香港メディア、中国の武器の弱点を暴露 エンジンを30時間用いるともう交換が必要

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像:中国の殲ー31(FC-31)ステルス戦闘機の原型機」)

外国メディアの報道は、もしある鎖の強度がその最も脆弱なリングによって決まるとするならば、中国人民解放軍というこの台湾戦争のツールには依然非常に多くの薄弱な部分がある、とする。事実、某いくつかの弱点は広く人に知られている。

香港のアジア時報オンラインが2月23日に発表したシンガポール南洋理工大学S. Rajaratnam国際研究院の高級研究員であるRichard Bitzingerの、「中国のあまり凄くない武器」と題する報道は、過去15〜20年、中国はずっとその軍事力量に対し近代化建設とグレードアップを行ってきた、とする。肯定できるのは、中国人民解放軍の2016年における戦闘力は1996年当時に比べずっと強いだろうことである。数十年来の心を1つにしての努力と急速に増加する国防予算の支持のため、中国はすでに新たな軍事力量を作り出しており、それぞれの作戦空間における力量投射能力は日増しに増強され、特に海上、宇宙およびネットワーク作戦領域である。

報道は、だがこのことは決して中国人民解放軍を打ち勝つことのできないものに変えてはおらず、それがすでに21世紀の軍事力量となったことも意味してはいない、とする。もしある鎖の強度がその最も脆弱なリングによって決まるとするならば、中国人民解放軍というこの台湾戦争のツールには依然非常に多くの薄弱な部分がある。事実、某いくつかの弱点は広く人に知られている。数十年来、中国はずっと西側あるいはロシアに比肩し得る航空ジェットエンジンを研究開発し得るよう努力している。中国の最も良いエンジンである渦扇-10エンジンは、1980年代以来ずっと研究開発中であるが、依然欠陥がある。報道によれば、このエンジンの動力は不足し、しかも30時間しか使用できずもう交換が必要となるとされる。このため、中国人民解放軍空軍の大多数の近代的な軍用機はいずれも外国のエンジンを使用しており、大部分はロシアあるいはウクライナのである。

解決し難いエンジンの難題

報道は、中国のジェットエンジンに存在する問題は、中国がその他の武器開発領域において挫折と遭遇する結果をもたらしている、とする。中国の殲ー20および殲ー31戦闘機(第5世代戦闘機と称され、アメリカのF-22およびF-35ステルス戦闘機と同一水準)はまさに強力なエンジンが欠けているがゆえにそれらが「超音速巡航能力」を持てない結果をもたらしている。またこのことは逆にこの戦闘機のステルス性能に影響し、しかもこの性能は本来この世代の戦闘機の主要な優勢の1つなのである。

報道は、実際一部の西側の分析者は殲ー20や殲ー31戦闘機が真の意味で「第5世代戦闘機」と見なされ得るか否かに対し異議を表明している。著名な航空専門家であるリチャード アブラフェイヤはかつて第5世代戦闘機の10の大きなカギとなる重要な特徴を列挙したが、彼の結論は殲ー20戦闘機は2つしか持っていないかもしれない、というものだった。また言われているところによれば、中国空軍は今までに殲ー31戦闘機(2014年珠海航空展で展示された殲ー31戦闘機の模型にはFC-31のコードナンバーが表示され、この機種が主に輸出に照準を合わせていることを示す 本ネット注)の購入に対し、まだ熱情が欠乏しているようだ。

「空母キラー」かそれとも「情勢の攪乱者」か

報道は、中国人民解放軍が宣伝する新型武器システムである東風-21D対艦弾道ミサイル、つまりいわゆる「空母キラー」に対してであっても、外界にはやはり疑義が存在する、とする。全く疑いなく、東風-21D対艦弾道ミサイルは独特な武器で、その他の軍隊にはないものである。

報道は、もしこのようであっても、東風-21Dは某一部の人が言うような偉大な「ゲームのルールの改変者」たる武器ではないかもしれない、とする。(アメリカ国家利益センターのヘンリー カチヤニスはそれを「大型の情勢攪乱者」と称するのがよりいささか正確かもしれない、とする。) 東風-21Dは先端的偵察手段および指揮基礎施設でそれを支持する必要があり、しかも飽和攻撃発動の状況下でのみ発射できる可能性が高い。また、このシステムは実際に操作試験されたことが全くなく、容易に対抗手段の影響を受ける可能性が高く、例えば妨害措置である。

あらゆるこうしたことは決して今日の解放軍が依然「張り子の虎」でしかないと言っているのではない。中国はきっとその軍事力量を強化しつつあり、しかもさらに継続して強化したがっている。

「中国脅威論」は言い過ぎ

報道は、同様に重要なのは、我々がこの問題を分析する時には洞察力を保持し、「跟風」を避ける必要があることだ、とする(頑住吉注:付和雷同みたいな意味らしいです)。跟風はいかなる問題にも必ず存在し、本来事実をもって話をするべき中国の軍事力評価の問題の上でもである。過去25年内、西側の中国人民解放軍の軍事力に対する評価はすでに、1990年代の「銃さえ正確に撃てない奴」から21世紀最初の10年中期の「中国脅威論」という厳しい口調に移り変わっている。

報道は、中国は西太平洋において実はまだ決していかなる種類の真の対介入・区域拒止能力も獲得してはいない、とする。南中国海もまだ「中国の内湖」に変わってはいない。この地域のその他の国はずっと彼らの軍事力量を発展させつつあり、特にアメリカもずっと努力して中国の日増しに上昇する軍事的実力に対抗しつつある。


 ちょっと古い情報を根拠に過小評価しているんではないかという不安も感じますけどね。

3月3日

 中国の戦闘機関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160222/21576126.html


輸出版殲ー10には一体どんな差異があるのかを解読:3大優勢を持つ

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「輸出版殲ー10」 なおこの記事のキャプションは全てこれと同じです。)

最近、中国の殲ー10戦闘機の輸出版であるFC-20多用途戦闘機の模型がシンガポール航空展で初お目見えしたが、この戦闘機の対外輸出問題に対し、軍事専門家の杜文竜は人民ネット記者のインタビューを受けた時、中国の戦闘機輸出は3大優勢を持ち、物は良く廉価であり、非常に多くの国が中国戦闘機をライバルと見なしている、とした。

イギリスの「週刊ジェーン安全保障業務」ウェブサイト2月19日の報道によれば、中国航空工業集団社は、彼らが成都飛行機工業社が生産する殲ー10戦闘機の輸出版であるFC-20多用途戦闘機のために積極的に国際的な受注を探求しつつある、と事実確認した。中航工業集団社のある管理人員は2月19日シンガポール航空展で、同社は「過去何年か」でFC-20を輸出する正式な許可を獲得したばかりである、とした。彼は、この戦闘機はアジア、アフリカ、中東、南米の顧客に向き合って作り出したものだと事実確認したが、彼はさらなる一歩の詳細な状況を明らかにはしなかった。

異なる顧客を根拠に配置を確定する必要がある

輸出版FC-20と殲ー10にどんな差異があるのかに言及した時、杜文竜は次のように言った。それらの外形、基本性能方面における差異は大きくなく、重要なカギは用途の違いである。殲ー10は解放軍空軍のためにオーダーメイドされた作戦機、一方輸出版は潜在的顧客の需要を考慮する必要があり、異なる顧客の需要を根拠にその配置と性能を確定する必要がある。例えば中小国のユーザーに対しては、いくつかのハイエンドの武器の配備は制限を受け、性能にも調整が行われるだろう。戦闘機の基本性能を保持し、顧客の需要を根拠に武器あるいは設備をオーダーメイド、追加装備する可能性もある。

中国の戦闘機輸出は3大優勢を持つ:物は良く廉価

FC-20の対外販売の優勢に言及した時に杜文竜は、ここ何年か中国のハイエンド武器装備の輸出は形勢がどんどんよくなっており、主に3大優勢がある、とした。

第1に、物は良くて廉価である。アメリカ、ロシアと比べ、中国が研究開発した武器装備は総体としてコストコントロールが比較的良くなされ、価格は高すぎないだろう。中国の武器装備には価格方面でずっと良好な評判がある。

第2に、武器装備輸出がいかなる政治条件とも関連付けられない。アメリカは武器装備の輸出、軍事技術協力を重要な外交手段、あるいは敵味方を区別する印とする。中国は平等な身分をもって他国と軍事技術協力を行い、政治的条件と関連付けない。

第3に、言うことが信用でき、アフターサービスが良い。例えばある飛行機を販売したら、我々は使用、維持保護、メンテナンスおよび維持修理など各方面から、技術あるいはマンパワーの支持を与えるだろう。

(頑住吉注:これより2ページ目。)

FC-20の潜在的顧客群は3つの条件を具備する

「週刊ジェーン安全保障業務」ウェブサイトの報道によれば、パキスタンは以前FC-20戦闘機を購入する意志があると表明したが、この交易は具体的に実行されなかった。ある報道は、イランもこの戦闘機の購入に対する興味を感じている、とする。

杜文竜は、FC-20戦闘機の輸出はいくつかの条件の制約を受け、消去法を使用して潜在的顧客群を判断することができる、と考える。まず、NATO加盟国は購入せず、この戦闘機に対しおそらくさらに圧力を加える態度を取るだろう。何故なら我々の戦闘機輸出はアメリカのF-16戦闘機のシェアを奪い占めているからである。このため、NATOおよびアメリカと良好な軍事関係がある国は排除して良い。次に、いくつかの非常に富を有する国はより高価な、および性能がより完備された戦闘機の購入を選択する可能性がある。当然、彼らの中のいくつかのアメリカの飛行機を購入できない、あるいはロシアの飛行機が気に入らない国にも潜在的顧客の可能性がある。

杜文竜はさらに一歩指摘する。FC-20戦闘機の潜在的顧客は以下の3つの条件を具備する。1つ目は途上国で、こうした国の経済的実力は限られている。2つ目は西側諸国との軍事協力関係が非常に深入りしておらず、中間地帯にいる国。3つ目は国土面積が大きすぎない国で、FC-20のような戦闘機ですでにその作戦需要が満足できること。

(頑住吉注:これより3ページ目)

中国の戦闘機輸出は依然第3梯隊の後に位置する

杜文竜は、アメリカ、ロシア、フランスなどの国に比べ、中国の戦闘機輸出にはまだ比較的大きな隔たりが存在する、とする。アメリカが戦闘機輸出の第1梯隊に属するとするならば、ロシアは第2梯隊に属し、その他のヨーロッパ諸国が第3梯隊である。中国は現在明らかにまだ第3梯隊の後にいる。特に主力戦闘機の輸出方面では、競争が非常に激烈である。もし殲ー10の輸出版であるFC-20を輸出するならば、国際的な同類戦闘機、例えばアメリカのF-16、ロシアのミグー29などが我々の市場空間に対し構成する圧力は非常に大きい。現在、我が国のハイエンド武器装備輸出は夾縫(頑住吉注:ニッチとか隙間産業の「隙間」みたいな意味らしいです)の中で徐々に市場のシェアを拡大している。何故ならハイエンド武器装備輸出方面において、世界の兵器市場はすでに固定された構造を形成しており、この中で突破口を開きたければ、非常に大きな努力をする必要があるからである。我が国の戦闘機輸出は現在まだ徘徊状態にあり、大口注文がもたらす大きな突破が期待される。


 装備内容にもよりますが梟竜よりだいぶ高いと思われますし、バトルプルーフされていないし、ルーブルの下落で買いやすくなっているはずのミグー29、グリペン、F-16の中古などとの競争に勝つのは簡単なことではないでしょうね。

3月4日

 ロシアのミサイル関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160229/21628014.html


ロシアの新型巡航ミサイルがアメリカをためらわせる プーチン:この武器は誰も持っていない

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「NATOをためらわせるロシアの『稜堡』ミサイルシステムは、2発のP-800『縞瑪瑙』超音速巡航ミサイルを配備する」)

参考情報ネット2月27日の報道 ロシアメディアは、北海艦隊はコラ半島に2組のP-800「縞瑪瑙」超音速対艦巡航ミサイルを配備したK-300P「稜堡」海岸ミサイルシステムを配備した、とした。この武器はロシアの1,500kmの海岸が海兵隊のあり得る侵略襲撃を受けないよう防衛し、かつバレンツ海にNATO軍艦のために300kmの「死亡地帯」を画定することができる。

ロシアの「情報報」2月26日の報道によれば、「稜堡」はロシア軍の最新技術装備の1つで、アンドレイ コンデラショフが撮影した記録フィルム「クリミア・祖国回帰の道」の中に初めて「お目見え」した。ロシア大統領プーチンはそれを評価する時やや誇らしげに「この武器は誰も持っていない。」と言明した。彼は説明し次のように語った。まさに「稜堡」が存在するがゆえにこそ、アメリカとNATOはあえて冒険的に軍艦を黒海に入らせないのである。こうしたシステムのシリア軍内への出現は、アメリカおよびNATOの艦隊がこの国の内戦に干渉することをも防止した。近代化された防空システムさえも手をつかねて無策という武器に攻撃されるのを心配するがゆえに、ペンタゴンやNATOはいずれもまだ冒険的にシリアに向け空母を派遣していないのである。

報道は、1組の「稜堡」ミサイルシステムは12セットのベラルーシ製MZKT-7930牽引車をシャーシとする発射装置を包括し、車体の上には2つの「縞瑪瑙」ミサイルを装備した輸送・発射ボックスが納められている、とする。それぞれのミサイルの戦闘部は重量290kgである。サロフ市のロシア連邦原子力センターがその研究開発を担当した。2〜3発の「縞瑪瑙」でもう護衛艦クラスの軍艦を撃沈するに足り、5発で空母を撃沈できる。「稜堡」システムは岸の上の縦深地帯に位置し、艦載機はそれに対し手が届かない。それは5分以内に配備を完成し、かつ瞬間的に戦闘準備ができ、配備後は燃料の備蓄によるが、3〜5日内完全戦備状態を保持することができる。

P-800ミサイルの目標に向かう速度はそれを近代的なレーダーでほとんどはっきり見られなくさせる。また、それは飛行途中密集した機動を完成し、敵サイドの軍艦付近に到達した時のみやっと発見され得る。この時敵サイドの軍艦がさらに何をしようともすでに意味はない。「縞瑪瑙」の特徴は、それが大部分の時何mかを超えない高度を海面にぴったり貼りつくように飛行し、不断に機動し、方向転換し、敵サイドのレーダーを幻惑することにある。だがその最も主要なメリットは、それらが全てちょうど野獣を追跡する狼の群のように共同で行動することにある。

P-800を生産する企業の代表は、このミサイルは人類に似た人工知能を賦与されている、と強調する。それは自ら識別を行いかつ重要性によって目標に対し分類を行い、打撃戦術と実施計画を選択することができる。戦術の選択ミスを杜絶させかつ指定の目標に命中するため、ミサイルに搭載されたコンピュータの中にあらゆる類型の近代化された軍艦の電子「肖像」がインプットされている。しかも軍艦の寸法や外形があるだけでなく、さらにそれらに特有の電磁および動力のパラメータがある。また、コンピュータの中にはさらに純戦術資料がインプットされ、例えば軍艦の序列の類型で、ミサイルが自分の直面するのが護衛艦、空母なのか、それとも上陸艦なのかを確定し、しかる後さらに主要な目標を攻撃するのを良く助ける。

報道は、ミサイルに搭載されるコンピュータの中にはさらに敵サイドの無線電子対抗手段への対応に関する情報、および防空施設の火力をかわす戦術的方法がある、とする。まさに設計師の言うように、このミサイルは発射後、それらの中で誰が目標を攻撃し、誰が陽動を行い、もって防空システムの注意をそらすのか、自ら決定する。艦群の主要目標を破壊した後、その他のミサイルはさらにその他の軍艦を攻撃し、2発のミサイルが同一の目標を攻撃する状況を避ける。

黒海艦隊は率先して「稜堡」ミサイルシステムを獲得した。それらはクリミアに配備され、ロシアが全黒海水域を支配できるようにさせ、これにはボスポラス海峡の海への出口が含まれる。今、このミサイルはまたバレンツ海をカバーした。近い時期にはもうこのシステムはカムチャツカ半島とバルト海艦隊に配備されるだろう。


 プーチンの言う「誰も持っていない」は「アメリカさえ」という意味合いが強いんでしょうが、当然中国にも匹敵するものはないということになり、能書き通りなら中国も今後購入したがるかもしれず、またロシア軍がカムチャツカ半島に配備したこのミサイルは直接日本にも影響すると思われます。

3月5日

 中国の空母関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160303/21660961.html


大連で作る国産空母最新の進展が明るみに 艦首と艦尾がいずれも取り付けられる

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「中国国産空母の分段の進展」)

最近1隻の建造中の国産大型水上作戦艦艇の最新の進展が明るみに出た。ネット仲間が現場で撮影した画像がはっきり示すところによれば、この艦の艦尾の大型の分段はすでに吊るしての組み込みが完成している。

2月下旬の画像の中からはすでに艦首の分段の取り付けが開始されていることが見て取れ、主要な艦体部分はすでに完成に近づいている。

(頑住吉注:2、3ページ目)国産空母が現在唯一まだ必要とするのは忍耐心と時間である


http://military.china.com/important/11132797/20160302/21655191.html


少将、国産空母の進展を披露:殲ー15を搭載 スキージャンプ発進

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「中国国産空母がいつ進水できるのかは外界が最も関心を持つ情報である」 なおこの記事のキャプションは全てこれと同じです。)

原題:中国、空母艦隊を建設し近海と海外の合法的利益を維持保護

新華社北京3月2日電(記者 劉斐) 中国は第2隻目の空母を建造中であるが、空母は強大な遠距離作戦能力を持つため中国の防御性国防政策に対する外界の疑問を引き起こしている。これにつき、新華社記者は全国政治協商委員、海軍ネットワーク安全・情報化専門家諮問委員会主任の尹卓少将にインタビューした。

尹卓は、空母は作戦プラットフォームでしかなく、進攻に用いることもできれば、防御を行うこともできる、とする。中国の積極防御軍事戦略方針が異なる作戦プラットフォームを持ったために改変されることはないだろう。

中国は現在遼寧省の大連で自主設計の通常動力空母を建造中で、排水量は約5万トン、国産の殲ー15機とその他の機種の艦載機を搭載でき、固定翼機はスキージャンプ発進方式を採用する。

中国は1.8万kmの海岸線、300万平方kmの管轄海域を持ち、近海防御任務をすこぶる重んじる。近代中国はかつて帝国主義列強によって海上から堅固な船と強力な砲を用いて国の門を強引に開かれ、一世紀の長きにわたる侵略に遭った。

尹卓は、長期にわたり帝国主義の圧迫を受けた中国は富裕かつ強大になり、平和を尊ぶべきことを深く知り、決して侵略あるいは威嚇の方式を用いて隣国や友邦に対応することはないだろう、とする。

「軍事力を利用して覇を争うことは、中国の持続可能に発展する国家利益に符合しない。」 尹卓は、中国の空母建造は主に合法な海上の島礁の主権、海洋権益、海外利益を維持保護するためだ、と語る。

近年来、日本は東海で不法に中国固有の領土である釣魚島およびその付属島嶼を国有化し、フィリピン、ベトナムなどの個別のASEAN加盟国は不法に中国の南沙の島礁を侵略占領し、アメリカは「航行の自由」の旗印を掲げてたびたび中国の南海の権益を侵犯し、中国周辺海域の緊張した情勢を激化させる。尹卓は、もし自らの空母がなかったら、中国の東海および南海における正当な権益は有効に保障し難く、国内の平和的に発展する大環境は侵蝕を受けるだろう、と語る。

(頑住吉注:これより2ページ目)

中国商務部のデータは、2015年、中国から国外に出た人数は1.2億人、中国国内の投資者は全部で全世界の155の国と地域の6,532の国外企業に対し非金融類の直接投資を行ったことをはっきり示している。

尹卓は、中国の膨大な海外資産と海外人員の安全と合法的利益は、空母の強大な軍事力量に頼って保障する必要がある、とする。

2015年3月、イエメンの安全情勢が急激に悪化し、中国は初めて軍艦を動員してイエメンから中国の公民613人を安全に撤退させた。行動に参加した3隻の中国軍艦の総満載排水量は3.8万トンあまりで、まだ現役空母「遼寧号」の4.7万トンの標準排水量に及んでいない。

注意に値するのは、海外には5,000万の華僑や中国人がいて、改革開放30年あまり以来、海外の華僑同胞や香港、マカオ、台湾の同胞の投資する企業が中国の国外投資企業の70%を占め、投資額は中国が実際に利用する外資総額の60%を占めることである。

「海外華僑同胞の経済、政治的地位および従業の安全を保障することは、中国国内経済の持続的発展の維持保護に対し非常に重要で、改革開放の大局の維持保護に対し重要な作用がある。」 尹卓は、この種の保障は空母艦隊というこの強大な海上軍事力量に頼る必要がある、と語る。


 まあ当然納得はしきれませんけど中国がこういう方向に進みつつあるのは現実なわけで、日本は可能な範囲でどう対応するかを迫られることになります。

3月6日

 韓国関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160304/21676750.html


韓国第7隻目の214型潜水艦、今年4月に進水 抗日の英雄をもって命名

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「現在韓国はすでに6隻のKSS-2/214型潜水艦を完成、進水させている」)

中新ネット3月3日電 中国国防科学技術情報ネットの報道によれば、韓国海第7隻目のKSS-2型(ドイツの214型)潜水艦は抗日民族英雄である洪範図をもって命名され、この潜水艦は2016年4月に進水する計画である。

韓国現代重工集団(HHI)造船工場のスポークスマンは、この1,700トンの潜水艦は「洪範図」(Hong Beon-do)号と命名され、艦ナンバーは079である、とした。洪範図は韓国の歴史上の抗日民族英雄で、傑出した独立運動家である。

「洪範図」号は現代重工の蔚山造船工場で建造され、このクラスの潜水艦の第9隻目の艦体も建造中である。蔚山造船工場はKSS-2型潜水艦の第1、第2、第3、第5、第7、第9隻目の建造を担当する。一方大宇造船海洋株式会社は第4、第6、第8隻目の建造を担当し、現在第8隻目のKSS-2型潜水艦も建造中である。9隻のKSS-2型潜水艦は2019年に全部作戦可能になることが有望である。

KSS-2型潜水艦は全長65m、全幅6.3m、喫水6m、ドイツのMTUl6V396ディーゼルメインエンジンとジーメンスPEM燃料電池モジュールを装備し、艦員編成は27人(将校5人)である。水中航行速度は20ノット、水上航行速度は12ノットである。それは艦首、艦の側面のソナーおよび曳航アレイソナーシステムを配備し、8門の533mm魚雷発射管を装備し、「ホワイトシャーク」大型魚雷が発射できる。(李明)


 安重根は知ってますけどこの人は知らないですね〜。それはともかく北朝鮮の潜水艦より性能が上なのは確かでしょうが世界先進レベルに比べるとどうなのか、また韓国製の潜水艦がオリジナルのドイツ製と同じグレードになり得ているのか気になります。

 インドの小火器関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160304/21676922.html


インド陸軍、国産新型アサルトライフルの受領を開始 INSASに取って代わる

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「インドは以前『INSAS』銃器ファミリーを研究開発したが、対応する5.56mm小口径弾薬は今に至るも輸入が必要である。」)

中新ネット3月3日電 中国国防科学技術情報ネットの報道によれば、インド陸軍は3月に一定数の自ら研究開発を行った5.56mmアサルトライフルの受領を開始し、もって現有のインド国産5.56mm「INSAS」小銃に取って代わらせる。

インド兵器工場委員会はマディヤ・プラデーシュ州Mhow Cantt.で一連のテストを完成し、もってこの小銃の能力を評価した。この銃は成功裏にテストをパスした。インド陸軍が現在使用する標準の制式武器は「反政府武装分子の武器に及ばない」と考えられている。インド国防省は以前かつてこの小銃のバレルが交換できるよう要求した。

インドは将来「旋風」および「Pinaka」Mk.IIロケット砲、最新型でタンデム戦闘部を持つ84mm「カールグスタフ」兵個人ロケット、尾翼で安定する125mmサボ付き徹甲弾、新世代5.56mmアサルトライフル、新世代スマート弾薬、未来歩兵戦闘車の開発と製造を計画しているとされる。(周麗萍)


 たぶんINSASのグレードアップ版「エクスカリバー」というやつだと思うんですが、今度は問題が出ないといいですね。

 ロシア関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160304/21672981.html


7割を超えるロシア人がプーチンが継続して大統領にあたることを支持 4年近く以来最高

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「プーチン大帝」)

ロシアが発表した最新の世論調査は、74%のロシア人が次の大統領選挙でプーチンを支持しようとしていることをはっきり示しており、この比率は4年近く以来最高のポイントに達している。

ロシアの「視点報」は3日、全ロシア社会世論研究センターの世論調査のデータは、74%のロシア人が次の大統領選挙の中で現任の大統領プーチンを選んで投票しようとしていると表明していることをはっきり示しており、この数字は4年近く以来最高である(2012年10月時点で40%)。

調査は、あらゆる社会人群の中で、プーチンを支持する人はいずれも上昇中であることをはっきり示している。このうち男性(71%、この前は46%)、青年(78%、この前は53%)、経済の保障あるロシア人(頑住吉注:富裕層のことですかね)(80%、この前は54%)はいずれもプーチンに投票、支持したいとしている。ロシア人は、時間の推移と共に、プーチンが2012年の選挙活動の中でなした承諾(頑住吉注:選挙公約でしょうね)はどんどん多く実行されていると考えている。

今回の調査は1月23日から24日、ロシアの130の住民が居住するポイントの1,600人の中で行われ、統計の誤差は3.5%を超えない。ロシアの次の大統領選挙は2018年3月に行われ、プーチンはまだ正式に選挙に参加する決定をなしていない。2012年、プーチンはメドヴェージェフに取って代わり大統領になった。ロシアの憲法によれば、大統領は最多で2回しか連続でその任にあたることができない。(柳玉鵬)


 まあ2年後までには流れが変わってきている可能性もあるでしょうが、アメリカがロシアに圧力を加えるほどロシア人が強い指導者の必要を感じる傾向は変わらないのでは。


















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