コラムより転載:中国の航空機、空母その他関連小ネタその176

3月21日

 ロシア関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160317/22071394.html


ロシアの世論調査で64%の民衆がソ連の留保を望む プーチン、ソ連解体を後悔、とする

ロシア衛星ニュースネット3月16日の報道によれば、全ロシア社会世論研究センターの世論調査結果は、現在64%のロシア人がソ連の留保に賛成投票したがっていることをはっきり示している。

調査結果は次のように言っている。「1991年3月17日に行われたソ連を留保する国民投票が過ぎ去って25年後、大部分のロシア国民が再度肯定の回答を出したいとしている。ソ連中央国民投票委員会のデータは、76%の投票者が投票用紙の賛成欄を選択し、その中でロシアソヴィエト連邦社会主義共和国内で賛成票を投じた比率は71%だったが、現在64%のロシア公民がソ連の留保に賛成投票したいとしている。」

調査結果はさらに、ソ連の留保の賛成者は18〜24歳の被調査者の中での比率が最低で47%、60歳以上のグループの中での比率が最高で76%に達し、ロシア連邦共産党支持者の中での比率はさらに81%にも達したことをはっきり示している。反対意見を持つ被調査者は20%を占めた。

当時の投票結果が執行されなかったのは誰の過ちか問われた時、被調査者が非難する対象には当時ソ連大統領の任にあったゴルバチョフ(27%)、ソ連当局(17%)そしてエリツィン(13%)が含まれた。2%の人だけがアメリカなど西側諸国がこれと関係があると考え、1%の人はソ連解体はいかなる方面の過ちでもなかったと考えている。別の40%の被調査者は原因を指摘できないとしている。

全ロシア社会世論研究センターが行ったこの調査は2016年3月5〜6日にロシアの46の州、沿海地方と共和国で行われ、1,600人が調査に参加した。統計の誤差は3.5%を超えない。

2000年2月、プーチンはあるインタビューを受けた時、ソ連解体に対し後悔を感じない人には良心がない、ソ連時代に帰りたいと考える人には知恵がない、とした。


 この方面あんまり知識ないんですけど記事内容からしてソ連末期にソ連の国家体制を残すか否か国民投票が行われ、残すことに賛成の票が多数を占めたが実際には解体してしまった、という経緯があったようですね。でロシアでは現在でもソ連を復活させることを望む人が2/3近くいる、と。しかし若い世代にその率が低いわけですから今後は減っていくでしょうし、ウクライナはもちろんですがその他の旧ソ連を構成していた国で調査したら全く違う結果が出るでしょうね。

 インド関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160317/22068224.html


インド陸軍、1,800機の小型無人機を購入へ あらゆる大隊級部隊に配備

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像:軍用ミニ無人機」)

中新ネット3月16日電 中国国防科学技術情報ネットの報道によれば、インド国防省は陸軍の提案を批准し、陸軍のあらゆる歩兵大隊と機械化大隊のために全部で1,800機の小型無人機を装備し、より深入りした戦場探知計測に用いることになる。それに必要とされる無人機の飛行半径は10kmに達し、地上部隊のために重要な情報の支持を提供することができる。

インド陸軍は1,800機の小型無人機システムおよびその関連の地上システムと支持を調達するよう提案し、この提案は国防省によって審議され、通過後さらに国防調達委員会の批准のため提出される。この調達は私有企業の「インド製造」の方針の貫徹をも促進することになる。インド当局は、今後何年か以内に600の無人機編隊を建立し、それぞれの編隊は3機の無人機および地上コントロールシステムや大型車両を包括する、とする。

こうした編隊はインド陸軍のあらゆる歩兵大隊および機械化大隊に納入され、現在こうした部隊は主にその他の部隊の「青鷺」、「捜索者」などの遠距離無人機の情報キャッチに頼っている。インド陸軍はかつて戦区レベルで小型無人機を購入したことがあるが、決して制式装備ではなかった。インド国防省がこの情報を公表したのに続き、インド陸軍は無人機に対する公開の入札募集を開始し、数十のインド企業が合同で競争入札を行うことを計画し、多くの企業は国外の供給商の技術移転を受けることになる。

インド陸軍の意図は、飛行半径10km以上、システム総重量35kg未満の小型無人機システムの購入にあり、この無人機システムは各種気候の下で遠距離から動画を送ってくる能力を持ち、航続時間は少なくとも45分に達する必要がある。(王迪)


 日本のこの方面の遅れが非常に心配です。

3月22日

 北朝鮮関連です。

http://news.china.com/international/1000/20160321/22213812.html


北朝鮮、過度に核兵器の技術水準を暴露 韓米の核ミサイル専門家、すでに掌握、とする

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像:現地時間3月15日、朝鮮中央通信社の報道によれば、北朝鮮最高指導者金正恩は最近、弾道ミサイルの弾頭の大気圏再突入環境模擬試験を指導した。彼は核攻撃能力の信頼性向上のため、できる限り早く核弾頭爆発試験と、核弾頭が搭載できる弾道ミサイルの試射を実施する、とした。」)

【グローバルネット報道 記者  李小飛】 韓国連合通信社3月20日の報道によれば、多くの韓国政府の消息筋の人物は20日、北朝鮮は2月中旬に、5月に開かれる朝鮮労働党第7回全国代表大会のための準備を開始し、北朝鮮の科学者や技術人員は最高指導者に向け核能力のハイエンド化を見せるため、全力を尽くしつつある、と明らかにした。だがある視点は、この過程の中で北朝鮮は対外的に、核心的な機密と核兵器の技術水準を過度に暴露した、と指摘する。

消息筋の人物が明らかにしたところによれば、韓米の専門家は北朝鮮が9日に公開した起爆装置のように見える球形の物体、11日に公開された火力打撃演習、15日に公開された金正恩によるミサイルの弾頭の大気圏再突入搭載具(MIRV)環境模擬実験の視察、弾頭耐熱試験の関連の資料を分析した後、北朝鮮は急ぎ対外的に自身の技術成果を見せつけようとしている、と考えた。

ある関係者は、3月以来、北朝鮮の科学者や技術人員は外に向け核ミサイル関連の核心的軍事機密を過度に明らかにしており、北朝鮮はこれを自主研究開発したハイエンド技術と称しているが、韓米の核ミサイル専門家はすでに北朝鮮の技術水準の発展の程度、および今後あり得る発展の水準を掌握している、と指摘する。

韓国のある軍事専門家は、弾道ミサイルは大気圏再突入時、高温と燃焼による腐蝕の現象に耐えるため、弾頭再突入搭載具は円錐形に作られるが、北朝鮮はより容易に摩擦や圧力を受ける球形に作っており、このことは北朝鮮がまだ弾頭再突入搭載具の技術を掌握していないことを示している、と指摘する。


 ん、その球形のものを円錐形の入れ物に内蔵するんじゃないんですかね。まあいずれにせよ北朝鮮としてはあまり情報を出し過ぎるのもまずいし、出し惜しみしすぎれば本当に能力があるのか疑われるので難しいところでしょうね。

 韓国関連です。

http://news.china.com/international/1000/20160321/22216295.html


韓国軍、200トン級ミサイル高速艦を建造へ 半島の防御任務を執行

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像」)

中新ネット3月21日電 韓国メディアの報道によれば、韓国軍のある人物は21日、韓国軍は今年200トン級ミサイル高速艦「PKG-B」の建造に着手し、朝鮮半島西部海域の北方境界線(NILL)の防御任務執行に用いる、とした。これは440トン級ミサイル高速艦「尹永夏艦」の後続のプロジェクトである。

報道によれば、「尹永夏艦」クラス高速艦は全部で18隻で、2009年6月から北方境界線海域で就役している。

「PKG-B」の建造数は20隻あまりに達し、「PKG-B」は現有の高速艦に比べ小さいため、高速対応能力と船体ステルス性能を持ち、かつ軽量化した武器、ミサイルやロケット弾を搭載することになる。

軍関係者は、「PKG-B」が搭載するミサイルやロケット弾は開発中で、ミサイルやロケット弾は接近戦の中で敵軍艦艇の操縦室や機関室を打撃できる、とする。

韓国海軍は、「PKG-B」は軽量化された武器と高速エンジンを配備し、もって境界地域での快速行動に便とする、とする。


 200トンは普通「艇」で、要するにポピュラーなミサイル艇ですわな。ちなみに中国の022ミサイル艇は満載排水量220トンとされており、これと同クラスになるのでは。ただし022は80隻を超えています。まあ中国と韓国の国の規模を考えれば1/4はかなり多い数とも言えるでしょうが。それに日本のミサイル艇はたった6隻ですしね。

3月23日

 北朝鮮関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160322/22249699.html


韓国政府:北朝鮮は随時第5回核実験を行う可能性がある

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「2012年の金日成誕生百年記念閲兵に出現したKN08遠距離弾道ミサイル」)

【グローバルネット総合報道】 韓国連合通信社3月21日の報道によれば、韓国統一省スポークスマンの鄭俊熙は21日定例記者会見で、北朝鮮は随時第5回核実験を行う可能性があり、この判断には科学的根拠があり、政府は一切の可能性に防備しつつある、とした。

アメリカの対北朝鮮専門ウェブサイト「38 North」の報道が、北朝鮮は核実験の準備を整えたとした一件に対し、韓国国防省スポークスマンの文尚均は、北朝鮮はずっと随時核実験を行える状態を保持している、とした。軍は韓米両国の情報機構と密接に関連の動向を注視しているところであるという。

文尚均はさらに、韓国に照準を合わせた上陸作戦演習の時に総参謀長が人民武力省大臣(国防大臣)の前に並んだと北朝鮮メディアが報道したことについて、現在の軍事演習の局面の下で総参謀長の重みはより重いものに変わっており、韓国軍は北朝鮮軍の動向を緻密に監視しつつある、とした。(実習編集翻訳:ヤンインジー 原稿審査: 李小飛)


 これまでで最も厳しいとされる制裁も充分に効いていないということでしょうかね。

 フィリピン関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160321/22210440.html


フィリピン、米軍の5つの基地への進駐を許す そのうち1つは南沙に近い

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「南沙諸島」)

新華社電によれば、フィリピンとアメリカは18日ある協定を成立させ、米軍がローテーションの形式をもって5つの異なる地点に位置する軍事基地を使用することを許し、その中の1つの空軍基地は南沙諸島に近いパラワン島に位置する。

両国の高級当局者は当日アメリカの首都ワシントンで年度戦略対話を行い、この後合同声明を発表して、米軍はパラワン島のアントニオ バウティスタ空軍基地、フィリピンの首都マニラ北方のバーサ空軍基地、ルソン島中部のパラヤン市のフォートマグサイサイ基地、南部のミンダナオ島のルンウェイヤ空軍基地、中部の都市セブのマクタン ベニート エベン空軍基地の使用許可を獲得した、と語った。

ペンタゴンの南アジアおよび東南アジア業務を分担する副国防長官補佐エイミー セライトは、この協定は両国が2014年に締結した「安全保障業務協力強化協定」の枠組みの下に達成されたもので、この協定は米軍がローテーションの形式をもってフィリピンに軍艦や飛行機を配備し、人道主義援助や海上保安行動を執行するのを許すものだ、と語った。

セライトは、フィリピンはアメリカの「カギとなる重要な盟友」で、アメリカ・フィリピン関係が今日のように牢固だったことはいまだかつてない、と語る。彼女は、アメリカ国防長官アシュトン カーターは来月フィリピンを訪問し、基地使用協定の具体的な執行の件を討論することになる、と語った。

アメリカの駐フィリピン大使フィリップ ゴールドバーグはメディアの記者に、協定の有効期間は10年で、米軍は「すぐに」こうした基地の人員配備および関連の後方勤務作業を展開することになる、と教えた。アメリカ国防副長官のピオ ロレンツォ バディノの言い方によれば、アメリカはさらにフィリピンと共同で上述の軍事基地を改造および拡張建設する。

ゴールドバーグは、この協定はさらにフィリピン軍の訓練強化の助けになり得るが、「いかなる国に照準を合わせたものでもなく」、単にアメリカ・フィリピン二国間関係促進のためだ、と言明する。だが彼は同時に、アメリカの「アジア太平洋地域再バランス」戦略の一部分として、この協定はアメリカにフィリピンにおいてより多くの軍事的プレゼンスを持たせ、アメリカ・フィリピン軍事同盟を強化することになる、とした。

(頑住吉注:これより2ページ目)

セライトは、ペンタゴンはすでに議会に向け5,000万アメリカドルの支出を求め、東南アジア諸国が地域の海上の安全を維持保護するのを助けるのに用いる意志があるとしており、しかもフィリピンはその中の大部分の資金を獲得することになり、レーダーの改良、南海における偵察と監視を行うその他の能力の強化に用いられる見込みだ、と語った。

ゴールドバーグは同時に、アメリカがフィリピンの軍事基地の使用許可を獲得したことは、長期の軍駐留の回復を決して意味しない、と強調した。

フィリピンはかつてアメリカの植民地で、アメリカはフィリピンにかつて多くの軍事基地を持ちまた大量に軍を駐留させていた。1992年、アメリカはフィリピン最後の軍事基地を閉鎖した。両国は1998年に「部隊訪問協定」を締結し、米軍が「訪問」の名目をもってフィリピンでの長期的軍事的プレゼンスを実現できるようにさせた。

2014年4月28日、フィリピンとアメリカは「安全保障業務協力強化協定」を締結した。この協定に基づき、フィリピンサイドは米軍が指定の区域に軍事施設を建設あるいは現有の基礎施設をグレードアップすることを許すことになる。また米軍はさらにフィリピンにあらかじめ武器装備、補給物資、人道主義救援物資などを配備することができる。今年1月、フィリピン最高裁は「安全保障業務協力強化協定」はフィリピンの憲法に符合すると言明した。

(頑住吉注:3ページ目)永暑礁


 フィリピン最高裁が合憲の判断を下したということは違憲だという訴えがあったからなわけで、アメリカの植民地だったフィリピンには米軍の再度の駐留に大きな抵抗感も残っているようです。しかし中国の脅威に対抗するにはそれ以外の現実的な選択肢はなく、反対意見はありながらもアメリカとの協力を強化していくことになるでしょう。

3月24日

 T-50関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160322/22256926.html


ロシアメディア:ロシア、新世代AESAレーダーの生産を開始 T-50に搭載し試験へ

【グローバル軍事報道】 ロシア衛星ニュースネットが3月21日ロシアの「情報報」の報道を引用したところによれば、リャザン計器工場はすでに最初の1台のアクティブフェイズドアレイレーダーを生産した。戦闘機上に装備されるアクティブフェイズドアレイレーダーは第5世代戦闘機の主要な特徴の1つである。

この新聞は、すでに製造された11台のアクティブフェイズドアレイレーダーのうち3台がT-50に搭載され試験が行われる、とする。

「情報報」はフェイズドアレイレーダーを生産するため、リャザン計器工場はすでに60億ルーブル(約5.7億人民元)の近代化改造経費を獲得している、とする。


 スホーイー35に搭載されているのもパッシブフェイズドアレイレーダーらしいですし、アクティブフェイズドアレイレーダーの実用化ではむしろ中国より遅れているということですかね。

 中ロの空母関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160321/22216892.html


ロシア、巨大空母を建造し中国に売ることを欲する? 軍内部の専門家、実状を明らかに

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「クズネツォフ号空母」)

人民ネット北京3月18日電:ロシアのタス通信社は先日、ロシア海軍現役唯一の空母「クズネツォフ」号が維持修理期に入ると報道したが、このことは今後2、3年、ロシア海軍には使用できる空母がなくなることを意味している。しかし最近、あるロシアメディアは文章を掲載し、10万トンの大型空母を建造して中国に売ってやるべきだ、とした。これに対し軍事専門家の曹衛東は中央テレビ「今日のアジア」のインタビューを受けた時、中国は自らによって空母を建造し、技術や人材を累積したのであって、自らの力量に頼って空母を建造することが完全にできる、とした。

ロシアのタス通信社の先日の報道によれば、「クズネツォフ」号空母は今年の夏に再度出航して地中海に行き、その後今年の年末までに西北部のムルマンスク州第35修理工場で期間2年から2年半の修理を受け、その重点は空母上の艦載機の換装である。

「クズネツォフ」号はソ連の時期に建造された11435型大型航空機搭載巡洋艦で、中国海軍の「遼寧艦」は姉妹艦である。1982年にニコラエフ黒海造船工場で着工され、1990年に引き渡された。「クズネツォフ」号の標準排水量は4.6万トン、満載排水量は5.9万トン、スホーイー33大型艦載戦闘機を含む24〜36機の固定翼艦載機、および12〜18機のヘリが搭載機できる。艦載機を搭載する他、さらに大量の対空、対艦、対潜ミサイル、および各種自衛火砲を装備する。就役して20年あまりで、「クズネツォフ」号はすでに数回の小修理を経ている。こうであっても、依然非常に多くの問題が存在し、これには設備の欠損、運転不良が含まれ、甚だしきに至っては武器装備のグレードアップが間に合っていないなどが存在する。このことは非常に大きくその戦闘力に影響している。だが専門家は、今回の工場入りしての大修理も簡単なことではない、と指摘する。

曹衛東は次のように言う。ソ連解体後、過去に大型空母を建造した造船工場は全てウクライナに留まった。ロシアとウクライナに衝突が発生して以後、もはや空母方面の協力を行うことは非常に難しい。このため、ロシアが現在大型空母を建造する問題が、ウクライナによって解決されることはあり得ない。「クズネツォフ」号空母が維持修理あるいはグレードアップ世代交代をしようとすれば、ロシアの北部造船工場で行うことが必須で、しかも大量の経費を必要とする。ロシアの主要な外貨のソースはエネルギー源、すなわち石油と天然ガスである。だが現在国際原油価格は下落し、ロシアにとって経済の上で比較的大きな困難に直面していると言える。このため、大型装備の維持修理あるいはグレードアップ等も、いくつかの問題に直面するだろう。

(頑住吉注:これより2ページ目。画像のキャプションは「アメリカの空母」です。)

3月9日、ロシアの「視点報」は公共関係学者スタヌヴィッチの文章を掲載し、10万トンの大型空母を建造し中国に売る、あるいは技術を中国に売ってやり、中国に精力を集中し大艦隊を建造し、アメリカと競争させるべきだ、とした。このようなそろばん勘定に直面し、中国は受け入れられるのか?

曹衛東は、これはメディアの推測に過ぎない、とする。まず、中国が空母を設計建造する理念あるいは水準は必ずしもロシアと同じではない。しかも、中国は「遼寧艦」を建造した後、現在第2隻目の空母を建造中で、将来空母がいかに発展するかは、我々の総合国力および安全情況を根拠に決定される必要がある。ロシアの設計する空母は必ずしも中国の国情に符合しない。また、中国は自らによって空母を建造し、技術や人材を累積したのであって、自らの力量に頼って空母を建造することが完全にできる。


 まあロシアにとっては空母を高く売って大儲けし、自分は直接前面に立たず中国にアメリカに対抗する役割を担ってもらえれば好都合でしょうが、そううまくはいかんでしょうな。

3月25日

 北朝鮮関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160324/22291436.html


北朝鮮、成功裏に大推力固体燃料ロケットの点火と本体の分離を行ったと宣言

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「北朝鮮のロケットエンジン点火試験」)

新華社平壌3月24日電 朝鮮中央通信社24日の報道によれば、北朝鮮は最近成功裏に大推力固体燃料ロケットエンジン地上点火試験と多段ロケットの本体分離試験を行った。北朝鮮最高指導者金正恩は試験に対する指導を行った。報道は試験が行われた時間および地点を決して説明していない。

報道は、今回の試験の主旨は北朝鮮が最近自主設計したロケットエンジンの構造安定性および推力を試験し、かつ熱分離システムやその他の補助システムの作動特性を試験することにある、とする。試験結果は、試験による測定値は予測値と一致し、あらゆる科学技術指標が完全に基準に達したことを示した。

金正恩は試験結果に対し満足を表明した。彼は、今回の試験成功は北朝鮮が今年制定する国防科学技術目標が実現できること必定なことを確保し、さらに一歩敵を打撃する弾道ロケットの威力を増強し、軍事的実力を顕著に向上させた、と語った。彼は国防科学技術業務者がより多く、北朝鮮軍民に自信と楽観をもたらし、敵を恐れさせる国防科学技術の成果を連続して取得すると期待しかつ確信する、とした。

今月3日、10日、18日、21日、北朝鮮は朝鮮半島東部海域に向け発射活動を行った。朝鮮中央通信社4日及び22日の報道によれば、金正恩は新型大口径ロケット砲の試射訓練を指導した。

国連安保理は今月2日一致して第2270号決議を通過させ、北朝鮮の核、ミサイル計画に照準を合わせ一連の制裁措置を採り、6か国会談の再始動および平和的方式による半島の非核化を支持すると重ねて言明した。国際社会は普遍的に、安保理の北朝鮮に関わる決議の通過を支持し、北朝鮮に核、ミサイル計画を放棄し、対話を通じて朝鮮半島核問題を解決するよう懇切に促している。

視察者ネット軍事視察員は、このエンジンのガス舵から見て、イランが過去に試射した「泥石」ミサイルと非常に似ている、とする。北朝鮮とイランの軍事技術方面での交流を考慮すれば、このミサイルの技術ソースはイランである可能性が高い。(ソース:新華社)


 サイズから言ってアメリカを狙えるようなものではないと思いますけど固体燃料ロケットは準備時間が短く移動しやすいので戦時に探知、排除しにくいとされてますな。まあ北朝鮮が成功と言っているからといって鵜呑みにはできませんが。

 T-50関連です。

http://war.163.com/16/0323/13/BIRJQ9H400014OVF.html


ロシアのT-50、初めて弾薬庫からミサイルを発射 以前技術的問題に遭遇

ロシアの次世代第5世代機の原型機であるT-50が今回重大な進展を取得した。ロシアのoxpahaウェブサイト3月18日の報道によれば、ロシア連合航空製造社(OAK)軍用機計画局責任者のウラジミール ミハイロフは、作戦飛行試験を受けた時、T-50戦闘機は成功裏に機体の弾薬コンパートメント内からミサイルを発射した、とした。これはT-50戦闘機初のその弾薬庫からのミサイル発射の確認で、これまでT-50はずっと翼の下の搭載架からしか武器を発射できていなかった。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「T-50戦闘機」)

ミハイロフはロシアのVesti放送局の生中継の時、「T-50戦闘機に対し試験が行われた時、我々は機体のコンパートメント内からミサイルを発射した」とした。

T-50戦闘機は2つの「機体内部の隔離コンパートメント」を装備し、機体内コンパートメント内部に航空武器を置くのに用いる。この他、この戦闘機の主翼にも2つの隔離コンパートメントがあり、近距離空対空ミサイルの装備に用いることができる。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「T-50が以前翼の下に武器を搭載し試験飛行を行った画像」)

T-50戦闘機の弾薬庫は最も混乱しはっきりしない部分の1つである。弾薬庫は第5世代戦闘機の標準装備と言えるが、T-50戦闘機の弾薬庫はそれにもかかわらずメディアの面前で開かれたことが全くない。外界もその弾薬搭載能力を知ることができず、外観によっておおよそ推測するしかない。2014年当時T-50はかつて何度も翼の下に弾薬を搭載して試験飛行した。外界はこれにより、T-50の弾薬庫の設計が技術的問題に遭遇し、弾薬庫を開いて発射する関連の動作を完成することができないのだと推測した。今回のミハイロフの態度表明から見て、この推測は明らかに本当にあったことだった。

だが現在では、T-50の弾薬庫問題はすでに基本的に解決し、この機が国家試験のパスまでにもさらに一歩近づいたと確認できる。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「以前外界が想像したT-50の弾薬庫のレイアウト」)

この前の報道によれば、ロシア航空宇宙部隊はT-50戦闘機に対する作戦飛行試験を開始し、もってその作戦特性の操作性を確認している。T-50戦闘機は2010年1月に初飛行し、今回は5機が試験に参加している。

報道によれば、第5世代戦闘機は多機能総合電子システムやアクティブフェイズドアレイレーダーを配備し、今回の飛行試験はロシア国防省飛行試験センターで計画通り行われつつある。ロシア航空宇宙部隊総司令官のヴィクター ボンダレフ上将は去年12月27日にかつて、T-50 PAK FA(前線航空兵未来航空システム)戦闘機は2017年に部隊装備される、とした。


 進んではいるようですけど困難が多いのも確かなようですね。

3月26日

http://war.163.com/photoview/4T8E0001/114126.html#p=BIUGASFK54TD0001&from=tj_review

 着艦フックでケーブルを引っかけた瞬間を含む殲ー15の画像集です。

 尖閣諸島関連です。

http://military.china.com/news/568/20160322/22250723.html


ロシアメディア:日本には釣魚島問題につき譲歩する意志はない アメリカが手を出すのに期待

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「2月23日、アメリカ海軍補給艦が同時に米軍のイージス艦と日本海上自衛隊護衛艦のために補給を行った。」)

【グローバル軍事報道】 ロシアの「独立報」は3月21日文章を掲載し、日本も中国も、いずれも領土争いの中で譲歩する意志はない、とした。東京は月曜に教科書審査結果を発表し、釣魚島は日本固有の領土に属すると認定した。中国外交部はすぐ前面に出て反駁し、中国は釣魚島およびその付属島嶼に対し固有の主権を享有し、この点は争い得ないものだ、とした。中国サイドの立場もはっきりしており、一貫している。

文章は、双方の言語による交戦は日本とフィリピン、ベトナムの関係が日増しに密接になる背景の下で発生しており、専門家は、もしも東京の背後にアメリカという支えがなかったら、このようにハイテンションで事を行うことはないだろうと考えている、とする。

北京は、日本の政界の人物の歴史に対する解読には歪曲が存在し、さらにまずいのは、彼らが正しくない歴史観をもって若い世代を教育し、中国およびアジアのその他の国に対し発動した侵略を認めたがらないことだ、と考える。これは中国外交部スポークスマンの陸慷が記者会見で声明した実質である。

ロシア科学院極東研究所日本研究センター主任ワシーリ ジスタノフは次のように言う。「両国の立場はかけ離れ、食い違いを埋める兆しもない。日本人は中国の要求に対し全く取り合わない。一方中国人は、日本が不法に上述の島嶼を侵略占領したのであって、返すのが理の当然だと考えている。この争いには解決の希望が全くない。何故ならこの島礁は両国いずれにとっても戦略的意義があると言え、その地は東海の主要な海上の動脈を抑える。また、海底の石油天然ガス埋蔵量には見るべきものがあり、漁業資源も非常に豊富である。日本と韓国は類似の問題に直面している。ソウルは独島(日本は竹島と称する)を実効支配しているが、日本人は韓国が島嶼を占領したのであって、かつ返すべきだと言明している。韓国人はいかなる争いの存在も認めていない。唯一日本と領土問題を討論するつもりがあるのはロシアである。我々の今の立場は北京およびソウルのように強硬ではない。」

中国が実施するのは能動的出撃政策である。中国は釣魚島に向け海警船を派遣し、ある時には12海里区域内に進入する。東京は中国が武力による島奪取のバージョンを上演するだろうことを心配している。日本は希望をワシントンと署名した日米安保協定に寄せており、もしも中国が真に武力を用いたら、アメリカは同盟国に向け援助の手をさしのべるだろう。この協定は、事態がずっと戦争まで発展しない原因でもある。

これと同時に、日本はより積極的に南海の衝突にも介入し、日本が演じる役割は日増しに関心を集めてもいる。南海と東海は同じく、東京にとって重要な意義を持つ。日本は中東地域から80%の石油を輸入しており、全てここを経て輸送する必要がある。一方南海の漁獲量は全世界の10%を占める。日本は「中国の拡張抑止」、航行の自由という旗印を掲げて事を行っている。現在日本はまだアメリカと共に海上パトロールに参加していないが、すでにフィリピンおよびベトナム向けに巡視艦を提供し、かつそれらの国のために海軍の養成訓練を行っている。東京はさらに4月にまずフィリピンに向け、その後ベトナムに艦隊を派遣し、これらの国と合同軍事演習を展開する計画である。

だが、今年の春、日本は中国との「綱引き競技」の中にまた1枚の切り札を新たに加えた。5月、G7サミットが日本で行われる。日本の共同通信社の報道によれば、首相の安倍晋三はこの会で、すみやかに南海において法律を守ることを必須とするとの宣言を勝ち取るよう努力することになる。もし各方の首肯を獲得したら、それはすなわちG7が中国政府の争いある島嶼での軍事施設建設、対空ミサイル配備というやり方を非難することを意味している。

文章は、中国は東京が南海問題をG7サミットの討論に提出する企図を妨害することを試みる、とする。2月29日、両国外交部門の定期協議の中で中国サイドは、日本は争いと無関係だが、そのやることはあたかも関係があるようで、人に東京の日中関係改善の誠意を疑わせる、とした。消息筋の人物によれば、東京は北京の言い方に反駁し、国際社会は人工の島礁の建設およびその軍事化を容認することはできない、とした。

文章は、東京の立場には全く妥協の余地がない、とする。だが、同様に明らかなのは、G7の中のヨーロッパ諸国は中国との経済の往来の発展を希望していることである。このため、彼らが日本の提出する宣言を批准するか否かは知り得ない。


 まあ特にドイツやフランスは親中国色が特別に強く、彼らは別に自分たちがもうかりさえすれば南シナ海情勢がどうなろうがどうでもいいでしょうからね。

 ロシア海軍関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160324/22290299.html


ロシア第5世代原潜、複合材料を採用しステルス性能を向上へ

[グローバル安全ネット2016年3月18日の報道] ロシア第5世代原潜は音響ステルス複合材料を使用して敵サイドの探知計測システムによって発見されることを防止することになる。ロシアのクルイロフ国家研究センターの顧問は、第5世代原潜の音響ステルス材料は多層の複合材料で、その構造と組成は潜水艦のソナー信号に対する反射を顕著に下げ、有効な減震、騒音低下などを実現することになる、とする。

この顧問はさらに、この複合材料は比較的高い内部損耗因子を持ち、敵サイドのソナーは充分な強度の音響信号をキャッチし難くなり、同時にこの材料は信号を有効に吸収し、振動や騒音の伝播を下げることができる、とする。

この複合材料の使用は潜水艦の構造重量を下げ、信頼性を高める。同時に腐蝕に耐え、再度耐腐蝕塗装層を塗ってカバーする必要がなく、運用や維持保護のコストを減少させられる。またさらに製造技術を簡略化する。

新型複合材料は現在すでに試験を展開しており、初のこの複合材料を使用したスクリューは2018年に航海試験を行うことになる。

この顧問は、このステルス材料はクルイロフ国家研究センターの最重要のプロジェクトの1つである、と考える。

新材料はスクリューのブレードの振動による騒音を下げ、推進効率を上げることになる。こうしたあらゆるメリットは最終的にロシア第5世代原潜のステルス性能の向上を実現することになる。(中国船舶情報センター 陳暁 慕南)


 この方面の技術なら日本も進んでいそうですがね。

3月27日

 F-35関連です。

http://war.163.com/16/0325/10/BJ0CV5TJ00014OVF.html


F-35、プログラマーを発狂に追い込む? 陳虎:事情はそんなに簡単ではない

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「F-35戦闘機が夜間にアフターバーナーを使用し加速して試験飛行する。」)

新華ネット特別原稿(陳虎) 最近、ネット上に「F-35、プログラマーを発狂に追い込む」と題するニュースがあって広範な関心を引き起こしている。文章の中には、次のように書かれている。米軍の計画によればF-35は2016年末に作戦能力を形成するべきこととされている。だが現在F-35に存在する問題はまだ非常に多く、特に作戦ソフトウェア、飛行ソフトウェアのプログラミングと試験作業量が極めて大きい。期日通り完成させたければ、米軍のプログラマーを「発狂に追い込む」必要がある。

表面的に見ると、この情報はF-35のソフトウェアおよびスマート化に対する要求がすこぶる高いことを反映している。だが実際にはその中から、第4世代機の戦闘力形成および現有の空戦体系への溶け込みの時に遭遇する矛盾と問題をより見ておくべきである。そしてこうした矛盾や問題には、我々が思考しまた参考にするに値する部分もまた非常に多いのである。

いわゆる「第4世代機」であるが、その核心的技術性能のの中ではステルスが第一位にランクされる。戦闘機のステルスは、非常に大きく相手方のレーダーの効率を下げ、これは明らかに空戦に対し相当に有利である。だが「ステルス第一」をあらゆる点でつきつめれば、必然的に種々の問題ももたらされる。

まず、ステルスを強調するがゆえに、第4世代機の就役後の改装は比較的困難になる。特に外形で、外形を少し変えればすぐにステルス機能が破壊される可能性がある。

次に、戦闘機の武器搭載に対する適応性が下がる。例えばその前の第3世代機は、新たな空戦武器、対地攻撃武器を研究開発するのがごく簡単で、それを搭載し、火力コントロールソフトウェアをわずかに調整すれば使用できるようになった。だが第4世代機はダメで、何故ならいかなる外部搭載もステルス機能を破壊するだろうからである。新たな空戦武器、対地攻撃武器ができた後、実戦機の弾薬コンパートメントの寸法に適応できるか否か、既存の投下および発射環境に適応できるか否か、各種ディテール全て考慮の必要がある。

突き詰めて言えば、ステルス能力に重点を置く第4世代機が戦闘力を形成しようとすれば、最も重要なのはいかにして現有の空戦体系に溶け込むかである。皆そろって新世代戦闘機がいかに凄いか語るが、空戦で勝利を取得できるか否かは決して戦闘機の性能で完全に決まるわけではない。より大きな程度上空戦体系の対抗なのである。米軍の空中作戦能力は非常に強いが、ならば最も核心的なものの凄さはどこにあるのか? ただ単に米軍戦闘機が終始その他の国より1世代先んじているという世代差ゆえになのだろうか? おそらくは決してそうではない。

この問題は我々が日常使用するコンピュータ、自動車の上に体現され得る。ある新たなコンピュータ、自動車が市場に出た後、メーカーは非常に凄いと吹聴するだろう。例えば革命的進歩云々と。だがユーザーは真に使用した時に、その前の世代の製品との間のいわゆる技術的隔たりが、体験、感受の上で決して特別顕著ではないことに気づくだろう。

戦闘機も同様の道理である。米軍にとって、その空戦体系は情報、後方勤務支援、電子戦、早期警戒、通信などサブシステムを包括している。1機種の新たな実戦機の装備後、最も重要な問題はいかにしてこの体系に溶け込ませるかである。第4世代機はステルスの特徴を強調しており、また溶け込みのために多くの困難をもたらしている。この機を相手方に見られないようにしようとすれば、これまでの共同戦術のうちいくつかのものは通用しなくなる。

例えば、第4世代機と第3世代機の協同では、第3世代機間の戦術は使用できなくなる。さもなければ第4世代機を暴露することになるだろう。だが協同はまた情報交流を行うことを必須とし、このためデータリンクが非常に重要なカギとなる。だがデータリンクの電磁波のやりとり、通信はまた第4世代機のステルス性能を破壊するだろう‥‥

米軍がステルス戦闘機を研究した時間は非常に長く、B-2、F-117からF-22、さらにはF-35に至るまでである。F-117はかつて実戦投入されたが、すぐにまた退役した。続けてF-22が就役し、戦闘力を形成したと称するが、遅々として米軍が作戦の中で大規模運用するのは見られない。

今日までに、米軍は同時にF-22、F-35を同時に装備済みで、いわゆるハイローミックスを実現したかもしれないが、それらは第3世代機に完全に取って代わり得ているだろうか? 明らかに一定の時間内、答えは常にノーである。何故ならそれらはいずれもどのようにしてより良く現有の体系の中に溶け込むかという問題に直面しているからである。もし溶け込めなければ、ワンセットの新しい戦術、戦略体系を改めて設計しまた作り出すことが必須となる。この種の規模の改革は、その行政的難度、技術的難度、費やされる時間や資金が、1機種の第4世代機を研究開発するのに比べはるかに高い。

現在の形勢から見て、F-35がプログラマーを発狂に追い込もうとしているだけではない。より正確に言えば、第4世代機たちがプログラマーを発狂に追い込もうとしている。同様の問題は米軍がぶつかるだろうし、その他のいかなる第4世代機を研究開発および使用する国も遅かれ早かれ全てぶつかるだろう。現在に至り、アメリカ人は苦しみながら十何年か進んできて、少なからぬ経験と教訓を累積した。一方その他の国のこの方面での累積は、まだ非常に少ないはずである。

我々はより高い角度、より大きな視野から第4世代機を見る必要がある。第4世代機を真に空戦の王にさせたければ、空戦体系への溶け込みあるいは建設を考慮することが必須である。この期間、第3世代機の発展と改良は同様に不可欠である。


 中国やロシアのステルス戦闘機が兵器として完成してもそう簡単に力を発揮できないということでしょうか。ステルス戦闘機同士の戦闘というのはまだ全く発生したことはなく、予想しなかった結果が起きることもあり得るんでしょうね。

















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