コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその195
８月２２日
中国による「中段対ミサイル試験」関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20160728/23167893.html
軍事科学院の博士：中国が中段対ミサイル試験を明るみに出したのにはどんな深い意味があるのか
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「中央テレビが明るみに出した中国の陸上基地中段対ミサイル試験」）
ビデオから見て、このミサイルは先進的なKKV技術を採用している可能性がある。すなわち弾丸が直接衝突する運動エネルギーに頼って目標を破壊する。現在全世界で中米両国だけがこの技術を完全に掌握している。（頑住吉注：本文の一部みたいな体裁になってますがこれ元々キャプションでしょう。）
最近、中央テレビは対外的に陸上基地中段対ミサイルシステムおよびそれが試験を行ったビデオの画面を発表した。中国が初めてこのようにデリケートな戦略対ミサイルシステムの画面を発表したことは、国内外の極めて大きな関心を引き起こした。
対ミサイルは現在世界の軍事の最先端技術の対抗と賞賛される。そして中段迎撃とは、すでにミサイル本体から離脱し、なお大気圏に再突入しておらず、宇宙の真空を飛行する状態で来襲する弾頭に対し迎撃を行うことである。中段対ミサイルは主に弾道ミサイル、特に核弾頭を搭載した大陸間弾道ミサイルに照準を合わせたものである。対ミサイルが成功すれば、大気圏外で来襲するミサイルを破壊することができる。弾道ミサイル迎撃は「ブースト段階」、「中段」、「末端段階」の3つの段階に分かれるが、中段迎撃は作用時間が長い、迎撃チャンスが多い、副次的傷害の発生が小さいなど、その他の2つの段階と比較できない優勢を持ち、すでに大国間でのミサイルと対ミサイルの競争の展開の主要な舞台となっている。
中段対ミサイル試験の連続した成功は、中国がすでに情報処理、正確追跡、武器輸送、正確探知計測と末端制御誘導、宇宙作戦プラットフォーム総体コントロールおよびプラットフォーム戦時測量制御など対弾道ミサイル関連のカギとなる重要技術を充分に掌握していることを示す。迎撃試験の模擬ビデオから見て、このミサイルは先進的なKKV技術を採用している可能性がある。すなわち弾丸が直接衝突する運動エネルギーに頼って目標を破壊する。現在全世界で中米両国だけがこの技術を完全に掌握している。中央テレビが進んでこの中段対ミサイルのカギとなる最も重要な技術を明らかにしたのは、中国が自らの対弾道ミサイル技術の掌握に対し充分な自信があることを示している。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「中国の中段対ミサイル迎撃試験の画面が明らかに」です。）
周知のように、対ミサイルは戦略防御の堅固な盾で、大国のゲームの重要な道具であって、対ミサイル能力がなければ中国の国土は完全に敵サイドのミサイルの脅威の下に暴露されることになるだろう。対ミサイル技術を持つことは、まさに大気圏外に国家のため保護傘を開くことに相当する。ちょうど当時中国の核兵器、ミサイルの研究開発成功が「核の脅し」を打破したように、今回発表された中段対ミサイルも世界に向け中国は対ミサイル領域で戦略的脅しと脅威を打破する能力を具備したのだと表明した。まさに囲碁の中の「手談」のように、声なき行動が最も有効な言葉なのである。逆に、行動の支えなき恫喝や喚き立てはまるで「汚泥」のようで、いかなる力量もなければいかなる効果も果たさない。戦略対ミサイルシステムの発表は、中国が実際の行動を用いて戦略的発言権と軍事行動の自由権を勝ち取った典型的な例であり、中国がすでにいかなる脅威や挑戦も恐れない資本を持ったことを示す。
公開の資料から、戦略防御武器と戦略進攻武器との間の境界は日増しに模糊とし、ひとたび需要があれば戦略防御武器は直ちに戦略進攻状態に転じて入ることができ、かつ重要な戦略威嚇力量となり得ることが分かる。この時対外的に戦略対ミサイルシステムの画面を見せつけることは、疑いなく一種の威嚇でもある。少なからぬメディアや専門家は分析し、中国がこの時に対ミサイル試験の画面など関連の情報を発表したのは、アメリカが韓国に「THAAD」システムを配備することを宣言したことに対する回答かもしれないと考えている。この視点は一定の合理性を持つが、仔細に分析すれば難なく、これも単なる推測にしか過ぎないと気づく。迎撃目標の飛行速度、飛行高度、射程からも、総合迎撃技術の要求から見ても、中段迎撃システムの迎撃能力はいずれも「THAAD」システムと比較できず、中段迎撃を用いて「THAAD」に対抗するのは明らかに役不足である。
アメリカはまさに一歩一歩アジアの対ミサイルシステムを作り出しつつある。集団的自衛権を解禁した日本も、積極的にミサイル防衛システムに参加しまた研究開発している。中国がこの時に中段対ミサイル能力を明らかにしたのは、むしろアメリカのミサイル防衛システムとバランスをとり、アジア太平洋地域の核バランスを維持し、自身の安全確保するためであるのと同時に、世界平和のために貢献する力量である可能性が高い。
謝永亮（軍事科学院博士）
事前に知っている標的に命中させる試験に成功しただけでまるでアメリカの大陸間弾道ミサイルを確実に全て防げるようになったかのような論調ですね。
日本の戦闘機関連です。
http://war.163.com/16/0820/07/BUT7TT2B00014OMD.html
専門家：日本がF-35を利用して東海の制空権を掌握コントロールしたがるのは白昼夢
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：F-35戦闘機」）
人民ネット北京8月19日電（邱越） 日本の共同通信社17日の報道によれば、日本の航空自衛隊は16日公式メインページ上で対外的にハイテンションで日本が発注しかつ製造が完成した第1機目のF-35ステルス戦闘機の画像を見せつけた。軍事専門家の梁芳は人民ネットのインタビューを受けた時、日本がF-35を購入する目標は中国を指している、とした。しかし、日本がアメリカの支持、あるいはF-35戦闘機など先進的な武器の配備の助けを借り、中国を第一列島線に封鎖し、東海方向の制空権を掌握しようと企図するのは、純粋に白昼夢に属する。
報道によれば、日本の航空自衛隊は42機のF-35を導入して日増しに老化するF-4戦闘機に取って代わらせる計画で、第1機目は今年10月に日本に引き渡される。日本の航空自衛隊のF-35飛行員はアメリカのアリゾナ州のルーク空軍基地で訓練を行うことになる。今年日本は4機のF-35戦闘機を予定しており、これらの戦闘機は2017年に日本の青森県の三沢基地で行われる実戦訓練に参加することになる。
現在、F-35戦闘機には3種のタイプがあるとされる。すなわちF-35A、F-35B、F-35Cである。このうち、F-35Aは伝統的発着型に属する。F-35Bはアメリカ海兵隊の専用タイプで、垂直離着陸が実現できる。F-35Cはアメリカ海軍のために開発されたタイプで、艦載機である。
梁芳は、F-4戦闘機に比べ、F-35の作戦性能は大幅に向上している、と考える。日本の航空自衛隊がF-35を装備すれば、その快速反応および対地打撃能力は顕著に向上することになる。日本の自衛隊がもし艦載型F-35戦闘機を配備したら、軍事的実力はさらに大幅な飛躍的上昇をするだろう。その航行ルート、海峡の支配、および日本の戦略ルートの維持保護などの能力はさらに一歩向上する。日本が購入するF-35戦闘機は琉球群島一帯に配備される可能性が高く、甚だしきに至っては一部の戦闘機はさらにより中国の領土に近い島礁の上に配備される可能性があり、こうした島礁上から発進すれば、すぐに釣魚島に到達できる。「明らかに日本のF-35戦闘機購入の目標は中国を指し示しており、このことは中国に対し脅威を構成する。」
梁芳は次のように指摘する。中国の近年の東南沿海の軍事配備には戦時においていち早く制空権を奪取する実力がある。日本がその軍事配備を中国方向に向け大幅に前進させることは、自身に対し「諸刃の剣」」と言うべきで、こうした軍事力量は中国に対し脅威を構成するのと同時に、すでに中国のミサイルの有効打撃範囲内に進入してもいる。「日本は算盤をはじき間違えてはならず、日本がアメリカの支持、あるいはF-35戦闘機など先進的な装備の助けを借りれば、すぐ中国を第一列島線に封鎖し、すぐ東海方向の制空権を掌握できると企図するのは、純粋に白昼夢に属する。中国軍には東海で海洋権益防衛戦を行う能力が完全にある。」
具体的な根拠が全く示されてませんけど私もF-35には過大な期待はできないのではないかと思います。
８月２３日
中国国産空母関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20160821/23341221.html
専門家：国産空母、あるいは単一艦橋設計を採用か 就役まで遠くない
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「国産空母、あるいは単一艦橋設計を採用か」 ちなみに画像の中の文字は一番上が「艦橋後部」、続いて時計回りに「艦橋前部」、「リフトすでに取り付け」、「艦首部分すでに取り付け」、「リフト未取り付け」です。）
人民ネット北京8月19日電 現地時間8月17日、イギリスの「週刊ジェーン安全保障業務」はその公式ウェブサイトメインページトップ位置で中国国産空母の最新情報を報道し、報道は中国初の国産空母はすでに完成に近づき、艦橋がまだ取り付けられていないだけだ、とした。軍事専門家の曹衛東は中央テレビ「今日のアジア」のインタビューを受けた時、国産新空母は遼寧艦の単一艦橋設計を継続し、ひとたび艦橋の取り付けが完成すれば、就役までの時間はもう遠くない、とした。
「週刊ジェーン安全保障業務」はエアバス安全保障業務・宇宙社が8月11日に撮影した大連造船工場の最新の衛星写真を発表し、写真は艦首部分やその他の外部構造の取り付けと共に、中国初の国産空母001Aの組立が完成に近づいていることをはっきり示している。この前外界により高度の関心が注がれた飛行甲板はすでに取り付けが終わり、甲板の位置後ろ寄りのリフト1台は取り付けを完成し、全甲板部分の唯一欠けている位置は前寄りのもう1台のリフトがまだ未取り付けなことである。
「週刊ジェーン安全保障業務」は、この衛星写真から、中国の新たな空母の組立作業がすでに完成に近づき、続いては唯一艦の上の部分、空母の上層建築、すなわち艦橋が待たれる、とする。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「中国初の国産空母は大連造船工場で艦首の取り付けが完成し、主な艦体部分はすでに完成に近い。ネット資料」です。）
中央テレビは、艦橋はレーダーや指揮部門を収容し、空母に対し極めて重要である、と指摘する。今回明るみに出た衛星写真は、空母の片側の空き地がすでに基本的にクリアにされ、2つの大型部品だけが残っていることをはっきり示している。「週刊ジェーン安全保障業務」は、これは他ならぬ艦橋部分である、と考える。
曹衛東の説明によれば、リフトは空母の重要な組成部分で、機格納庫の中の飛行機はこれに頼って甲板に上がる必要があり、しかる後にやっとスキージャンプ発進でき、着艦後の飛行機もリフトによって機格納庫に入る。リフトは空母上のクレーンに相当し、搭載重量は30トン前後に達し得る。
曹衛東は次のように指摘する。空母がダブル艦橋設計を採用することは非常に少なく、イギリスの「クィーンエリザベス」級空母だけがこの種の設計を採用し、このうち前寄りの艦橋は空母の航行の指揮を担当し、後ろ寄りの艦橋は艦載機の指揮を担当する。我が国の国産空母はダブル艦橋設計を採用するのではなく、遼寧艦の単一艦橋設計を継続するはずである。さもないと比較的大きなリスクを冒すことになる。現在、空母の甲板はすでに完成し、ひとたび艦橋の取り付けが完成すれば、空母の就役までの時間はすでに遠くない。
（頑住吉注：3ページ目）先日、ネット仲間がアップした建造中の国産空母がスキージャンプ甲板を取り付けているらしき画像。ここに至り、この艦の大体の輪郭はすでに完備された。（ソース：未来ネット）
001遼寧艦の改良型001Aなわけですから基本形は維持されるはずですが、艦橋はダブルではないが小型化されるのではという見方が強いようですね。
８月２４日
オーストラリア関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20160821/23340948.html
オーストラリア、国家の安全を理由に中国企業のオーストラリア電力網への投資を拒絶 商務部が回答
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「オーストラリアのニューサウスウェールズ州の電力網会社」）
新華社の報道によれば、オーストラリア国庫省（財政部に相当）は19日、「安全に関する疑念が消し去られていない」ため、中国国家電力網および香港の長江基建集団有限会社がニューサウスウェールズ州の電力網会社（Ausgrid）の50.4％の権益を獲得することを予定する99年賃借権の投資申請を拒絶した。中国商務部と国家電力網社はそれぞれ談話と声明を発表し、オーストラリアサイドの行為は中国企業がオーストラリアに赴いて投資する積極性を深刻に傷つける、と考えた。
商務部ニューススポークスマンの孫継文は、中国国家電力網が競争入札しニューサウスウェールズ州の電力網を賃借するのは市場原則に照らして展開される正常な商業活動である、とする。中国企業は厳格に国際競争入札募集プロセスおよびオーストラリア外商投資審査委員会の指導に照らし、このプロジェクトの競争入札に参加し、かつオーストラリア政府関係部門の要求により積極的に安全審査業務とコンビネーションした。
孫継文は次のように指摘する。オーストラリアサイドの最終的な拒絶の決定はオーストラリアの投資環境の不確定性を示し、中国企業がオーストラリアに赴いて投資する積極性を深刻に傷つけ、中国・オーストラリア経済貿易関係に不利な影響を生じさせることになる。中国サイドはオーストラリアサイドが安全審査のやり方を慎重に用い、外国企業がオーストラリアに赴いて投資するために公平、公正、透明な環境を創造するよう希望する。
これはオーストラリアが今年2回目に出した、中国企業がオーストラリアに赴いて商業投資に従事する申請に不支持の決定である。中国商務部はこの前さらに、「この種の決定には顕著な貿易保護主義の傾向が存在し、中国企業がオーストラリアで投資する積極性に深刻に影響する」とした。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「オーストラリア、中国がオーストラリアの電力網を買収するのを拒絶」です。）
中国国家電力網社は声明の中で次のように言っている。同社は2015年11月にオーストラリアのニューサウスウェールズ州政府の招待を受け取り、本プロジェクトの国際公開競争入札に参加した。市場化と商業化の原則により、本社は完全にオーストラリアサイドの指導意見と入札募集のプロセス、規範、信義に照らし、プロフェッショナルに競争入札作業を展開し、全部の入札募集の要求に符合した。
オーストラリアサイドが最終的で拘束性のある価格オファーを完成した後、突然国家の安全を理由に、あらゆる競争入札者の交易申請を否決する行為に対し、国家電力網社は理解し難く、かつ深い失望を感じるとした。
ニューサウスウェールズ州電力網社はオーストラリア最大の電力ネットワーク会社で、今回2つの中国企業、国家電力網と長江基建はその50.4％の株を買収することを欲し、交易の規模は100オーストラリアドル（77億アメリカドルに相当）に達すると見積もられた。オーストラリアサイドは、交易はその重要なインフラに対し脅威をもたらす可能性があると考える。
ニューサウスウェールズ州電力網社は170万近い顧客を持ち、資産の価値は153億オーストラリアドルである。ひとたび交易が達成されれば、その金額はオーストラリア企業私有化の歴史上の新記録を創造する。
中国国家電力網は電力網の建設と運営を核心業務とする国営企業で、2016年の財産世界500強の第2位にランクされ、全世界で最大の公用事業企業である。ここ何年か以来、政府が企業が外に出て行くのを支持するのと共に、国家電力網は海外業務発展を加速させている。
（頑住吉注：3ページ目）オーストラリアの太陽エネルギー発電所
憂慮するのもある意味当然とは思いますが、なら最初からルールを定めておくべきで、結果が出てからひっくり返しちゃいかんでしょうな。日本ではこの辺どうなってるんですかね。
８月２５日
「THAAD」韓国配備関連です。
http://military.china.com/news/568/20160824/23367635.html
韓国：周知のようにTHAAD配備は中国に照準を合わせたもの 53％の韓国人が賛成
【グローバル時報総合報道】 韓国国内はまだTHAAD配備の件のために散々な事態である。韓国国防長官の韓民求は22日議会に行きTHAADの新配備地問題につき報告を行った。現在言及されている第3の選択候補地は星州群庁からの距離が18kmの楽天ゴルフ場である。だが韓国国内にはこれに対しまた新たな不満がある。韓国の「韓民族ニュース」は社説を発表し、この地は慶尚北道金泉市に比較的近く、星州郡の民衆の他、さらに金泉の民衆の強烈な反対を引き起こすだろう、とした。「優柔不断な政府はTHAADというこの厄介者を（頑住吉注：日本語にない漢字を使った検索しても意味を説明したページが見つからない慣用句ですが「もてあそぶ」？）し、民衆の矛盾と苦痛を増加させつつある。」
文章は次のように言う。最初からTHAAD配備は関連地域の民衆の問題ではなく、国際的提案である。THAAD配備は最終的には中国とロシアに照準を合わせるためのもので、この事実は現在すでに周知である。THAADの暴風は韓国の大衆文化や旅行領域を席巻しつつある。第3の選択候補地へのTHAAD配備は国際社会の反発を減少させることはなく、単なる徒労だろう。もし政府が真に国民と国家の利益を考慮するなら、THAAD配備問題を深く検討し直すべきである。
韓国の峨山政策研究院が23日発表したある世論調査は、53.6％の韓国国民が半島にTHAADミサイル防衛システムを配備することに賛成し、36.3％が反対していることをはっきり示している。THAAD配備賛成の理由の1、2位は「北朝鮮の核とミサイルの脅威に対応する必要があると考える（69.9％）」および「韓米同盟の強化は非常に必要（12.9％）」で、THAADに反対する理由の1、2位は「政府の決定は信用できない（42.4％）」および「韓中関係のクールダウンを憂慮（19.3％）」である。70.3％の被調査者は、半島へのTHAAD配備は韓中関係にネガティブな影響をもたらすだろう、と予測している。71.8％の被調査者は中国はあるいはこれにつき経済報復措置を取るかもしれないと考える。
【グローバル時報駐韓国、日本特約記者 済冬 藍雅歌 グローバル時報記者 郭媛丹 郭孝偉 林鵬飛 呉志偉】
これまで韓国の民衆が大反対みたいな記事を読んできたので反対意見が多いのかと思いましたが全体では賛成の方が多いんですね。
日本関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20160824/23372839.html
中日東海の対抗：日本の消耗は大きすぎる あらゆるF-15戦闘機
のグレードアップを宣言
「日本経済新聞」ウェブサイトは8月21日、日本の防衛省は2017年度防衛予算要求を提出し、あらゆる航空自衛隊のF-15戦闘機に対し寿命延長と改装を行い、ミサイルの携行数を増加させる他、200機あまりのあらゆるF-15戦闘機
に対し機体構造の修理・維持保護を行い、もって飛行寿命を延長させるよう提案した、と報道した。日本当局の声明は、これは中国戦闘機の数が急激に増加し、かつ釣魚島と東海上空での双方の持続的な対峙がこうした1980年代に生産された戦闘機の使用寿命を深刻に消耗させているためだ、としている。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「日本は複合搭載架を用い、F-15Jのミサイル携行数を増加させる計画である。画像はアメリカのボーイング社がF-15のために設計したミサイルの数を増加する改装方案」）
報道によれば、日本の自衛隊はF-15Jを改装し、その空対空ミサイル搭載数を増加させ、かつ飛行機の機体構造の上での欠陥と損傷に対し修復を行い、もって飛行寿命を延長するよう要求している。報道の中では電子設備方面の改修に関し言及されていないが、日本が以前改装したF-15Jの基準をもって、日本が自ら研究開発した航空電子設備に換装し、この機に日本が自ら研究開発を行った新型空対空ミサイルが搭載できるようにさせる可能性があると推測される。
また、日本の自衛隊が提出した予算請求文書はさらに、新世代戦闘機の加速しての配備の要求を提出しており、なぜなら現役戦闘機はすでに日増しに増加する脅威に対応し難いからである。言い換えればF-35戦闘機の加速しての調達にほかならない。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「日本は段階的にF-15Jの航空電子設備を全面グレードアップ。だがこの計画では最終的に1機の原型機しか製造されなかった」です。）
視察者ネット軍事評論員は次のように言う。日本のF-15J戦闘機は全部で223機あり、このうち約60機の近代化改装を行ったものがある。こうした飛行機は現在主に西南方向に配置され、少し前日本海軍航空隊のスホーイ-30MKK戦闘機と空中の対峙を発生させ、かつ解放軍空軍戦闘機（頑住吉注：空軍じゃないでしょう）によって後ろに回り込まれてやむを得ず妨害弾を放出して逃走したのはまさしくこの改装を経たF-15Jである。この前解放軍空軍偵察機も東海上空でこうしたF-15Jの挑発に遭遇し、このうち1機はさらにその主翼の下に搭載する新型AAM-5格闘空対空ミサイルを見せびらかした。
現在解放軍の東海上空で任務を執行する海空軍戦闘機には殲ｰ11、殲ｰ11B、殲ｰ11BH、スホーイ-30MKK、殲ｰ10など多くの機種があり、遠くない将来殲ｰ16もこの方向のパトロール任務に加入するかもしれない。この機は霹靂-10および霹靂-15新型空対空ミサイルを搭載し、電子設備はより先進的である。
アメリカの集まり騒ぐことが好きな「国家利益」誌は2015年一連の文章を出し、「殲ｰ20がxxxと対抗したら、どちらが勝つだろうか」というもので、その中ではさらにわざわざF-15Jの状況に言及され、文中には「日本の本来の計画に照らせば、2015年にはもうF-22を用いてこうしたF-15に取って代わらせるべきだったが、現在明らかにこれはダメである。」と書かれている。しかも解放軍の殲ｰ20戦闘機がまもなく就役するのにつれ、日本のF-15Jがたとえどんなに改造してもおそらく追いつかない。
（頑住吉注：3ページ目）報道によれば、日本政府関係者は、最近何度も中国軍機の釣魚島に向かっての南下事件が発生している、としている。6月17日、中国軍機が釣魚島方面に南下し、日本の航空自衛隊はF-15戦闘機を派遣、緊急発進させた。日本機は中国軍機に接近して警告を行ったが、中国軍機は直ちに離れず、日本機と中国軍機は何度も正面から相対した。日本機はリスクを避けるため、赤外線妨害弾を発射し、しかる後に空域を離れた。
「日本の消耗は大きすぎる」に関する具体的な内容がなかったですが確かに非常に多くの予算を必要とし、それでも世代の違う殲ｰ20に対抗できるか疑わしいことは確かでしょうね。
８月２６日
http://tuku.military.china.com/military/html/2016-08-25/237733_2778422.htm
95式小銃にもやっと透明で残弾が確認できるマガジンが登場したようです。これまでは透明度と強度が両立できなかったらしいですが、技術が向上したんでしょうかね。「国内某メーカーが発表した」という話なので軍での過酷な使用に耐えると判断されて大量使用されるかどうかはまだ全く不明ですが。
北朝鮮の潜水艦ミサイル発射関連です。
http://news.china.com/international/1000/20160825/23377766.html
韓国軍：北朝鮮、あるいは日本を刺激するのを避け 高い傾斜度に調節してミサイルを発射したか
【グローバル時報報道 記者 魏悦】 韓国連合通信社8月25日の報道によれば、韓国軍は、北朝鮮が24日に試射した潜水艦発射弾道ミサイル（SLBM）発射架は地面との角度が正常な発射角より大きかった、と推測している。もし正常に発射されれば、その飛行距離は当日の500kmから1,000km以上にまで延長されることが有望である。
韓国軍の分析によれば、もし燃料の量を増加すれば、この潜水艦発射ミサイルの最大射程は潜水艦発射ミサイルの上限と見られる2,500kmにまで到達することになる。北朝鮮が大きな発射角に調節したのは、日本を過度に刺激することを避けたためかもしれない。
分析によれば、北朝鮮は今回固体燃料を使用して潜水艦ミサイルを試射し、段の間の熱分離も成功を取得した。韓国軍は、「THAAD」ミサイル防衛システムが40から150km上空で、マッハ14の速度をもって来襲する弾道ミサイルを迎撃できることにかんがみれば、北朝鮮の潜水艦発射ミサイルはその迎撃範囲内にあると考える。
韓国軍は、潜水艦発射ミサイルが水から出る技術に続き、北朝鮮はまたより高い飛行技術を掌握し、技術の発展速度から見て、北朝鮮が年内に潜水艦発射ミサイル就役を宣言する可能性が排除されない、と考える。
「THAADの迎撃範囲にある」からといって確実に地上に被害のない形で撃破できるわけではないでしょう。まあ北朝鮮の比較的小さい潜水艦に搭載できるミサイルに核弾頭を搭載するのは地上発射のミサイルより難度が高いでしょうから現段階で可能かどうか分かりませんが。
中国空母関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20160825/23377431.html
メディア：中国、空母戦力を強化 すでに40名の殲ｰ15飛行員がいる
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「遼寧艦空母に10機の艦載機が同時に姿を現す」）
【グローバル軍事8月24日の報道】 香港の「南華朝刊」ウェブサイト8月23日の文章によれば、また一定数の中国戦闘機飛行員が今月空母飛行資質認証にパスし、これは軍がその空母の戦闘力を強化する計画の一部分である。
「解放軍報」22日の報道によれば、3年の強化訓練を経て、数が最大の殲ｰ15艦載機飛行員たちが今月のやや早い時期に成功裏に修了した。「解放軍報」は海軍副司令員の丁毅が遼寧艦空母の甲板上で16名の飛行員に向け証書を渡している画像を掲載した。
報道によれば、それぞれの飛行員は皆空母上の集団での発着を訓練済みで、団結した作戦能力を見せつけた。
軍事視察員は、この報道は海軍が現在少なくとも40名の艦載戦闘機飛行員を持つことをはっきり示しており、これまでは5グループ20名あまりの飛行員が訓練を受けていた、と語る。
軍事専門家の李傑は、この16名の新たな艦載機飛行員は中国初の自主研究開発の空母（001A型空母）が戦闘グループを組成するのを加速する助けになる、と語る。彼は、「001A型空母は来年前半に進水する可能性があるが、その後少なくとも2年の時間を要してやっと真の戦闘編隊を形成することができる。」と語る。
「週刊ジェーン安全保障業務」の報道は、001A型空母は大体の上ですでに成形され、リフト1台、上部構造および一部の甲板がまだ未完成なのを残すのみだ、とする。
この週刊誌は、エアバス安全保障業務・宇宙社の提供する衛星写真は、001A型空母の他、この空母の重要なパートナーである052D型ミサイル駆逐艦の建造工程も加速されつつあることをはっきり示している、とする。
（頑住吉注：2ページ目）中国はすでに原子力空母を建造する実力を具備している
（頑住吉注：3ページ目）ニュース報道の中で明るみに出た遼寧艦上の殲ｰ15艦載機編隊
「一定数の中国戦闘機飛行員が今月空母飛行資質認証にパスし」、「3年の強化訓練を経て」などの記述、艦載機飛行員の養成を急いでいるらしいことなどからして、既存の戦闘機飛行員を艦載戦闘機飛行員として訓練し直したような感じに読めますがどうなんでしょうか。
８月２７日
THAAD関連です。
http://war.163.com/16/0822/10/BV2L9VL100014OVF.html
専門家、中国にはTHAADに対抗する方法がある、とする：必要な時はレーダーを焼穿 （頑住吉注：「焼いて貫く」でしょうか。）
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「7月21日、韓国のソウル駅広場で、星州郡から来た男性が集会で『THAAD』システム配備に反対するスローガンを高く掲げる。新華社記者姚h琳撮影」）
参考情報ネット8月22日の報道 台湾メディアは、韓国がアメリカの「THAAD」システム配備を宣言した後、北京方面の反応は強烈である、とする。ある専門家は、北京方面には対抗措置がある、と語る。
台湾の「中央社」8月20日の報道によれば、アメリカと韓国は「THAAD」配備の原因は北朝鮮に照準を合わせることだと説明しているが、北京方面は明らかにこの説を受け入れず、しかも徐々に韓国に対し経済制裁の手段を採りつつある。
大陸および海外の専門家の分析を総合すると、韓国が「THAAD」を配備することに対する北京方面の反応がこのように強烈である主要な原因は「THAAD」のレーダーが中国に対し脅威を構成するからである。
報道によれば、北京で行われた世界平和フォーラムで、精華大学国際関係問題専門家の李彬は、もし朝鮮半島に「THAAD」が配備されたら、アメリカサイドは大陸のミサイルが探知計測でき、大陸の核弾頭の真偽識別方法などの情報が全て暴露するだろう、と語った。
指摘によれば、「THAAD」システムの迎撃弾の射程は200kmしかないが、そのレーダーの探知計測距離は2,000kmに達し得、大陸の半分をカバーし、これが最大の脅威の在処である。
報道は、まさにこの原因ゆえにでもあるが、北京方面は韓国に「THAAD」を配備することに対し相当に不満である、とする。ある分析は、北京方面は韓国に対し経済的懲罰の手段を採る他、「THAAD」に対し非戦争の対抗措置を取ることもできる、と指摘する。
香港の軍事専門家である梁国梁は文章を執筆して、理論上、もし平和な時期なら、韓国の「THAAD」システムを破壊することはできず、電磁パルス武器を用いてそのレーダーを撃破することもできない、と指摘する。だが彼は、北京は相手方の電磁波の侵犯の上で做文章できる、と指摘する（頑住吉注：「言いがかりをつける」、「手腕を発揮する」といった意味がありますがどっちでも意味が通りそうです）。
報道は、現在大陸は東北地域にアメリカの「PAVE
PAWS」レーダーに似た遠距離早期警戒レーダーを設けており、これは大型フェイズドアレイレーダーで、数千km離れた野球ボールサイズの目標が発見でき、しかも超越的に強い電磁波を集中して発射することができる、とする。
梁国梁は、必要な時、北京方面は「THAAD」レーダーの電磁波の進入を理由に持ち出して、上述のレーダーの発射出力を高め、「THAAD」のレーダーを焼穿することができる、と指摘する。
もう1つの合理的合法的なやり方は強大な電磁波をもって相手方を制圧し、相手方がミサイルの試射を探知計測できなくさせることである。
報道は、北京方面は逆に韓国の「THAAD」システムおよびアメリカの信号特性を収集し、アメリカの対ミサイル網を打破することもできる、とする。
遠く離れたレーダーを選択的に破壊するなんていうことが本当にできるんですかね。ミサイルの試射時に電磁妨害するというのは現実的な案に思えますが、電子戦の手の内をさらすことにもなるでしょう。
８月２８日
中国の巡航ミサイル関連です。
http://military.china.com/news/568/20160823/23356040.html
シンガポールメディア：中国、人工知能巡航ミサイルを研究開発 敵情により「オーダーメイド」
参考情報ネット8月22日の報道 シンガポールメディアは、中国軍のミサイル設計専門家は、解放軍の新世代巡航ミサイルはモジュール化をベースにした設計技術を採用し、高いレベルの人工知能を持つだけでなく、さらに特殊な戦争の状況によりこうしたミサイルを「オーダーメイド」できると指摘している、とする。香港の専門家は、ミサイルは将来さらに人の脳の思考の程度に到達する可能性がある、と予測する。
シンガポールの「連合朝刊」ウェブサイトが8月22日に中国内地および香港メディアの報道を引用したところによれば、中国航空宇宙科学工業集団第三研究院はすでに解放軍のために大量の巡航ミサイルを研究開発している。同院の全体設計部主任の王長青は、未来の戦争は武器がコストパフォーマンスと柔軟性を持つことを要求し、モジュール化設計は非常に良い解決方案である、と指摘する。
彼は、「我々は新型巡航ミサイルを研究開発する時に『即挿入即使用』の方式を採用し、このことは我々の軍隊の指揮官が戦争の状況と彼らの具体的要求を根拠にミサイルを『オーダーメイド』できるようにさせる。」と語る。
巡航ミサイルと無人システムを専門に研究する北京の海鷹科学技術情報研究所の高級研究員は、モジュール化されたミサイルシステムは柔軟および多機能の特性を持ち、メーカーが研究開発と貯蔵のコストを減少させるのを助けることができ、かつ空母などの使用者がミサイルの操作範囲や航続時間を拡大させることができる、と指摘する。
王長青は、「将来我々の巡航ミサイルは高い水準の人工知能と自動化された操作を持ち、指揮官がリアルタイムでコントロールし、あるいは『ファイアアンドフォーゲット』模式を使用し、甚だしきに至っては飛行中のミサイルに対し任務を追加することを許す。」とも語る。
これに対し「明報」は香港の軍事評論員である梁国梁の分析を引用する。現在の巡航ミサイルはファイアアンドフォーゲットと言っても、実際上はやはりかまう必要があり、これは主にミサイルのスマート化の程度が比較的低く、末端段階でしか自動索敵できず、しかも比較的容易に目標を誤判しあるいは妨害を受けるからである。
だが彼は、将来「全スマート化」された巡航ミサイルは感知、理解、識別、思考、推理、決策能力を持ち、人の脳に類似した思考の程度に到達する、と予測する。しかも人工知能は価値がより高い、コントロール基地の追跡がより難しい遠距離巡航ミサイルに用いられることになり、例えば射程が1,500km以上に達する長剣-10ミサイルである。
彼は、中国は人工知能ミサイルの上で歩み始めが比較的遅かったが、解放軍専門家は今回それにもかかわらずハイテンションで態度表明しており、中国が大きな力を入れて人工知能ミサイルを開発することをはっきり示している、とも考え、かつこの中の主要な難度は人工知能技術自体がコンピュータの計算速度が極めて速いことおよびチップの体積が極めて小さいことを要求することにある、と指摘する。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「9月3日、中国人民抗日戦争・世界反ファッショ戦争勝利70周年記念大会が北京で厳かかつ盛大に行われた。これは通常ミサイル第3スクエアチームの東風-10巡航ミサイル発射車が長安街を通過するところ。」）
現在でも巡航ミサイルは防御が難しいとされますが、より困難度が増すと考えていいんでしょうか。
次も中国のミサイル関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20160827/23399142.html
香港メディア：アメリカ、レーザー武器を研究開発し中国の先進的な極超音速武器に対抗
【グローバル軍事報道】 香港のアジア時報オンライン8月24日の報道によれば、中国軍は攻撃型および防御型ミサイルを研究開発中で、もって将来アメリカと、ミサイルによって支配される衝突を展開するために準備をするのに便とする。数十年来、北京の弾道ミサイルおよび巡航ミサイル武器庫はずっと着実に発展し、一連の異なる射程の新システムが配備されている。
報道は次のように言っている。中国のミサイルプロジェクトの1つは革命的性質の極超音速滑空搭載具で、それは大気圏上方を飛行でき、かつ手を尽くしてアメリカの戦略防御システムを貫通する過程の中で高い機動性が発揮できる。中国は長年来ずっとアメリカのミサイル防衛システムが局面の安定を破壊したと非難している。だが先月、中国国防部は初めて軍が新型の対ミサイルシステムを研究開発中であることを認めた。国防部スポークスマンの楊宇軍はある定例記者会見で、中国当局が陸上基地中段対ミサイル迎撃試験のビデオ映像を発表した問題に関し回答した。
中国が努力してミサイル防御システムを作り出していることに関する公式な報道の中で、中国のミサイル防御システムと攻撃型対衛星ミサイルとの間の関係に関してはずっと秘密保持されている。分析者は、この2種のものは緊密に一体として交錯している、と語る。アメリカ国務院の武器コントロール事務を担当する国務次官補のフランク ロスは、2014年に行われたあるミサイル発射（北京は対ミサイル試験と称する）は実際には対衛星ミサイルの試射だった、と語る。
中国はすでに極超音速滑空飛行体DF-ZFに対し7回の試験を行っている。アメリカの情報部門は、このツールは主に核兵器を搭載して武器防御システムを貫通するのに用いられる、と見積もる。この飛行体は通常兵器も搭載できる。極超音速ミサイル方面では、アメリカ戦略司令部の司令セシル ヘイニーは最近警告し、中国とその他の国の高速機動ミサイルは重大な脅威を構成する、と語った。
ペンタゴンは極超音速ミサイルに対応する方法を研究中で、それは迎撃範囲がより広い「THAAD」システムおよびミサイルがマッハ5の巡航速度に到達する前にそれらを迎撃できるレーザー武器である可能性がある。
最近日本もレールガンで敵のミサイルを無力化する研究をしているなんて報道もありましたけど、個人的にはレーザーの方がまだ望みがありそうな気がしますね。