コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその196

８月２９日

　インド関連です。

http://mil.eastday.com/a/160823180028695.html

インド、憤怒してロシアに質問：中国の殲ｰ20さえもうすぐ就役だ　T-50はどこに？

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像はスホーイ設計局のT-50第4世代ステルス戦闘機で、ロシアがソ連解体後に研究開発した初の全く新しい戦闘機でもある。研究開発当初、ロシアはかつて中国を求め、参加してきて資金を投入し合同研究開発し得ることを希望したが、中国はすでに殲ｰ20プロジェクトを確定済みで、このため婉曲にロシアサイドを拒んだ。後にロシアはインドを探し当て、中国はT-50に非常に興味を感じている、とした。思った通りインドは居ても立ってもいられなくなり、すぐにロシアとT-50を合同開発することに同意し、コードネームは『FGFA』で、かつ244機の購入を計画し、初期にインド方面は全部で3億アメリカドル投入した。」）

インド安全保障業務ニュースウェブサイトの報道によれば、今中国の殲ｰ20はまもなく就役だが、一方インドが高い期待を寄せるT-50プロジェクトはそれにもかかわらず先がはるかに長くていつになるかも分からない。ロシアはすでにT-50は大部分インドに輸出することを確定し、ロシア空軍は象徴的に若干機装備するだけだろう。主な精力は現有のスホーイ-30戦闘機のグレードアップに投入し、この他より多くのスホーイｰ35を購入することになる。インドの不満に対しロシアサイドはインドサイドに2つの選択肢を与えるとした。1つはより多くの資金をT-50プロジェクトに投入する。もう1つは現有のスホーイ-30MKI機隊をグレードアップする。1機あたりのグレードアップコストは4,200万アメリカドルで、これには内部弾薬コンパートメントの追加装備、超音速巡航能力のグレードアップと新型レーダー等々が含まれ、このようにすればインドは「準第4世代機」が得られ、中国とパキスタンの脅威に対応するに足りる。

しかしインド方面はこれに対し明らかに非常に不満で、彼らはロシア人がまた「添油」ゲームをプレイしており（頑住吉注：「添油戦術」には「戦力を逐次投入するまずい戦術」みたいな意味があるようです）、インドに追加資金を不断に要求し、この点は「ヴィックラマディヤ」号空母プロジェクトですでに教訓を経ている、と批判する。2015年当時、ロシアサイドはかつてインドに対し、インドは2019年にT-50を獲得することになると請け合ったが、現在見たところこれは明らかに実現できない。さらにインド人を非常に憤怒させるのは、ロシア人がT-50をインドの飛行員に体験させることさえせず、プロジェクトのデータと進度を提供するのを拒絶していることで、インドはロシアサイドはプロジェクトの問題を隠しごまかしていると考えている。

アメリカの「ストラテジー　ページ」ウェブサイトは、ロシア人が某軍事計画に対しはっきりものを言わない時、目ざとい人はすぐ大きな問題が出現したと分かる、とする。ロシアと外国の兵器売買の歴史を縦覧すると、この種の状況は無数にあって数えきれない。アメリカの軍事専門家は、全世界で最大の兵器購入大国であるインドはこれまでずっと非常に怒りまた嘆いており、インドに対する兵器販売プロジェクトの中で、ロシアが何度試みてもうまくいく1枚のカードは中国に他ならず、毎回インド人が躊躇する時、ロシアはすぐ中国を持ち出し、まさしくロシアの武器販売の「大きな救いの星」となっている、と考える。例えば遼寧艦を用いてヴィックラマディヤ号空母をセールスし、殲ｰ20を用いてT-50をセールスした。中国人は実はロシアの技量に対し知り尽くしているのだが、沈黙を保持し、全ゲームの中で中ロは明らかに勝者で、一方敗者は往々にしてインドなのである。

アメリカの軍事専門家は、インドは独立自主の軍事工業の建立が必須であり、それでやっとこの種の人に制約を受ける局面が離脱できるのだ、とする。過去何十年来、ロシアはすでに自分たちが良い協力パートナーではないことを証明しており、インドはいくつかの新パートナーを探求する時になっている。アメリカはインドがこのプロジェクトを完成させるのを非常に助けたがっており、最近アメリカはインドがF-16あるいはF/A-18戦闘機の生産ラインを建立するのを助けたいとした。このことは非常に大きくインドの航空工業水準を向上させることになり、隣国パキスタンおよび中国への対応に対してもより有利である。

　アメリカだって美味しい商売をしたがっていることに変わりなく、またF-16やF/A-18ではこれからの中国の脅威には対抗し難く、かといって少なくとも現状ではまだF-35は売ってもらえないでしょうからね。

　韓国関連です。

http://news.ifeng.com/a/20160827/49847963_0.shtml

韓国軍、3,000トン級潜水艦を建造　「北朝鮮の潜水艦発射ミサイルに対抗」と称する

中新ネット8月27日電　韓国メディアの報道によれば、韓国国防省26日の情報は、3,000トン級潜水艦「張保皐-III」研究開発プロジェクトはすでに開始され、この潜水艦は威力が巡航ミサイルに比べより大きい弾道ミサイルを装備することになる、とした。

説明によれば、2020〜2024年に建造される計画の3隻の第一ロット「張保皐-III」級潜水艦はそれぞれ6本の垂直発射管を搭載し、射程が500kmを超える「玄武-2B」弾道ミサイルを搭載することが有望である。2025年以後就役する第2ロット3隻はそれぞれ10本の垂直発射管を搭載することになる。

韓国メディアは、ある軍事専門家は北朝鮮が探求する3,000トン級潜水艦は3本以上の潜水艦発射ミサイル発射管を搭載することになると考えている、と指摘する。もし韓国軍潜水艦同様絶気推進システム（頑住吉注：この表記初めて見ましたがAIPのことでしょう）を装備したら、その装備する潜水艦発射ミサイルの威力を大いに増させることになる。あるウォッチャーは、北朝鮮の最終目標は原潜を持つことで、このためいわゆる戦略潜水艦すなわち原潜を建造中である可能性が排除できない、と考える。

韓国メディアの分析は、ひとたび北朝鮮軍が原潜を持てば、「韓米軍の偵察を避け、随時海底に潜入し多数の核弾頭を搭載する潜水艦発射弾道ミサイルを隠蔽して発射することができる」ようになると考える。

韓国サイドは潜水艦発射ミサイルと新型潜水艦は北朝鮮に二次核打撃能力を持たせ、アメリカが核を使用して先制攻撃するのを抑止することになる、と心配する。

韓米両軍はすでに去年5月と今年6月に韓国海軍作戦司令部とアメリカ第7艦隊司令によって主宰される韓米対潜作戦協力委員会会議を招集開会しており、北朝鮮潜水艦の探知計測、識別能力を向上させることを集中的に討論している。

　中国やロシアが密かに援助でもしない限り実戦で使い物になるAIPや原潜は少なくとも短期間内には作れないのでは。一方韓国が弾道ミサイルを搭載した潜水艦をいくら持っても、北朝鮮の潜水艦発射ミサイルの使用を抑止することにはなりませんよね。

８月３０日

　殲ｰ20関連です。

http://mil.eastday.com/a/160827143127604.html

ネットに伝わる　初の殲ｰ20はすでに部隊に引き渡し　生産量は毎月2機に達し得る

日本の航空自衛隊が8月14日に放出した画像は、コードナンバー69-8701のF-35A戦闘機（AX-1とも呼ばれる）が完備された状態に入ったことをはっきり示しており、先日アメリカで初飛行に成功し、まもなくアリゾナ州のルーク空軍基地の国際訓練大隊に引き渡され就役する。またネット上のある情報の指摘によれば、初の量産型殲ｰ20は25日に部隊に引き渡され、このことは殲ｰ20プロジェクトが2010年年末の初の公然たる出現以後、6年近い持続的模索を経て、ついに段階的性質の突破を取得したことを意味している。殲ｰ20は世界で第3種目の部隊に引き渡された第5世代戦闘機ともなる。ならば、中日両国が同じくステルス戦闘機を獲得したことは、これよりアジア太平洋地域がステルス空戦時代に入ることを意味しているのか否か？　この種の状況下でどちらが勝つのだろうか？

日本はアメリカに全部で42機のF-35A空軍型ステルス戦闘機を発注しており、全計画は、最初の4機はアメリカで生産し、その他の38機は日本の三菱重工の小牧南工場での生産に移るというものである。今年8月15日、アメリカのロッキード・マーティン社フォートワース工場によって生産されたAX-1が生産ラインを降り、一連の60日の長きにわたる各種試験を経て、少し前成功裏に青空に飛んだ。米日の引き渡し計画によれば、アメリカによって生産されるAX-2〜4号機は、10月までに生産が完了し、以後の生産任務は日本に与えられる。だがこの最初の4機の戦闘機はまずアメリカのアリゾナ州のルーク空軍基地に引き渡されることになる。この基地はアメリカの、国外が購入するアメリカ戦闘機のために専門に飛行の養成訓練を行う場所で、韓国、イスラエル、オーストラリア、台湾などを含め購入されたアメリカ製戦闘機は、全てまずここで合格した飛行学員の卵を養成した後、さらに機を操縦して国内に帰って飛行教官となり、今度は国内で選抜された飛行員を訓練するのである。この基地はわざわざ「F-35A学術訓練センター」を設けており、これまですでにイギリス、イスラエル、オーストラリアのために養成訓練を行っている。

（頑住吉注：これより2ページ目）

日本の航空自衛隊の言明によれば、第一弾のF-35Aを得た後、それらは三沢基地に配備されることになる。この基地は日本の本州島の北部に位置し、米日共用空軍基地に属し、津軽海峡を守っている、日本海から太平洋に直通する最も便利で速いルートを支配でき、ここにF-35Aを配備するのは最も安全ということができる。しかも計画によれば、日本の航空自衛隊は最終的にこの基地に20機のF-35A戦闘機を配備することになり、第一弾の2機は来年日本が自ら生産するタイプの可能性が高い。しかも、来年ルーク空軍基地で訓練した4機も日本に飛来し、このため来年この基地には少なくとも6機のF-35A戦闘機が配備されることになると見られる。ここは日本のF-35A戦闘機の訓練の大本営となり、未来のあらゆるこの機種がことごとくここで試験、訓練し、しかる後にさらに実際の配備地に分かれて派遣されることになる可能性が高い。例えば沖縄、岩国などの基地が、中国あるいは東北アジアの事態に対応するグループに加入する。

偶然の一致かそれとも意図的かは分からないが、まさに日本のF-35A初飛行の時、噂を聞いてすでに久しい中国の殲ｰ20の正式生産型もベールを脱いだ。もしこれまでの少量の試験生産型が、殲ｰ20の技術状態がすでに大体安定したことを意味していたとするならば、現在の正式な量産型の登場は、成都飛行機が全速力で、2本の生産ラインによって全力で生産を加速していることを意味している。比較的楽観的な見積もりによれば、初期はそれぞれの生産ラインが1〜1.5機の殲ｰ20しか生産できない可能性が高いが、後期は生産ラインの安定およびオペレーションのさらなる一歩の熟練と共に、毎月2機の生産量に高まる可能性が高い。この速度は来年中期に達成されると見られ、このようなら2018年初め、殲ｰ20の総装備数はもう36機に達する可能性がある。これは神奇の速度である。

（頑住吉注：これより3ページ目）

中日がほとんど同時に第4世代ステルス戦闘機を正式装備することから見て、明らかに両国はいずれもこの種の戦闘機に対し緊迫した需要を有している。日本の角度から見ると、自身が装備する第3世代戦闘機、例えばF-15J/DJは中国や韓国いずれに対してももはやすでに「世代差」を持たず、このことは日本の空中自衛隊をすでにパニック状態に陥れている。何故なら技術の優勢がなくなれば、日本が吹聴するいわゆる中国空軍を打ち破ることは空論となるからである。さらに加えて中ロ両国がいずれも大きな力を入れてステルス戦闘機を研究開発しており、一方韓国が何年か前に購入したアメリカ製Ｆ−15Kも日本に比べ少なからず先進的で、もし日本に対抗できる機種がなかったら、日本がこれより空中の優勢を失う恐怖の時代に陥ることを意味するかもしれないのである。もしこの種の状況が出現したら、日本の国際的地位は直ちに非常に大きく低下するだろう。日本が中ロ韓と対話する時、もうもはやかつての気力はなくなる。このため、日本が採る措置は2つある。1つ目は加速して自ら有する技術のステルス戦闘機を研究開発する。これこそX-2「心神」であり、今この機はすでに試験飛行に成功し、日本が次の一歩で国産ステルス戦闘機を自ら研究開発するために基礎を固める。2つ目は自らステルス戦闘機の開発を行うことを大声で言うことによって、アメリカが止むを得ず機全体と一部のステルス技術を販売せざるを得ないようになるよう迫り、これこそ今のF-35A購入計画で、現在すでに効果が表れてもいる。

今中日の第4世代ステルス戦闘機が同時に軍に引き渡されることから見て、明らかに両国が同時にステルス時代に入ることを意味している。だが殲ｰ20の進度から見て、中国がやはり優位を占め、何故なら中国は自ら開発を行った技術だからで、2001〜2017号の全研究開発過程から、中国が完備された技術開発プロセスを経歴したことを説明し、この自ら有する技術自体が戦闘力に他ならない。一方日本は他所から持ってくるのであり、完備された技術開発過程を経歴しておらず、得たアメリカの技術をさらに一歩一歩検証する必要があり、しかもアメリカの教授するF-35Aの戦術が一体本当に日本あるいは東北アジアの実際に適応するのか否かは、大きなクエスチョンマークである。当然、殲ｰ20の主要な相手はF-35Aではなく、より先進的なF-22であり、このためもし日本がF-35Aを得ても、一体殲ｰ20に対応できるか否かに関しては、まだ次の一歩の両国の中国東部海域での空中の対峙の状況を見て判断する必要がある。

だが、日本が今年F-35Aを得、2018年になれば韓国も同型機の受領を開始し、しかもその時ロシアのT-50も大量就役を開始し、同時にアメリカもより多くのF-35AおよびF-22を移動派遣し、ローテーションを組んでこの地域に配備する。このため、2020年代以後、東北アジア地域は率先してステルス戦闘機の全面対抗時代を開始することになるかもしれない。あるいは初のステルス戦闘機の空戦もここで発生することになるかもしれず、このことは東北アジア地域にとって、果たして何を意味するのだろうか？　（作者の署名：軍評陳光文）

　確かに日本の将来の安全保障情勢は今後厳しさを増していくとしか思えないですが、まあできることをできる範囲でやっていくしかないわけで。

８月３１日

　殲ｰ10関連です。

http://mil.eastday.com/a/160827095103921.html

中国はすでに殲ｰ10C戦闘機を装備しているか否か？　太行エンジンが最大のハイライトとなる

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像は殲ｰ10C戦闘機」）

【諸葛小徹軍情視察第935期】　最近、ロシア衛星ネットは文章を発表し次のように言った。中国の殲ｰ20ステルス戦闘機の試験飛行成功は、一度は中国空軍がロシアを超えアメリカに追いつく重要な印となり、まさにこのためでもあるが、殲ｰ20戦闘機はほとんどあらゆるオーラを奪い去った。だが中国の軍事工業はそれにもかかわらず決してこのために急速に発展する歩みを停止せず、成都飛行機はすでに殲ｰ10B戦闘機を基礎に性能がより完備された殲ｰ10C戦闘機を研究開発し、この機は中国空軍が先進的な戦闘機の数を増加させる最も重要な国産機種となる。ロシアのこのニュース報道に直面し、中国の軍事マニアは感動を見せて止まない。

殲ｰ10戦闘機は中航の成都飛行機社が1980年代に研究開発を開始した第3世代戦闘機で（国際的な第4世代に相当）、かつ2004年に正式に部隊に装備された。殲ｰ10の全体的な技術戦術水準はアメリカのF-16初期型に追いついたとしか言えず、台湾が導入したF-16C/Dとの隔たりは顕著だった。そこでグレードアップ版の殲ｰ10B、殲ｰ10Cができた。殲ｰ10Bは2008年12月に初飛行し、5年の試験飛行を経て、2013年後半に初の殲ｰ10B事前生産型戦闘機が試験飛行に成功した。画像から見て、殲ｰ10Bの外形に対する最大の改良は空気取り入れ口にある。

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像は中国の殲ｰ10戦闘機」）

殲ｰ10が21世紀に入る前後にお目見えした後、その機体腹部の空気取り入れ口上部の6本の支持架がすぐに中国の軍事マニアによって突っ込まれた。殲ｰ10Bは旧殲ｰ10の境界層隔離板のある空気取り入れルートと共にかの6本の棒を廃止し、取って代わったのはより先進的な境界層隔離板のない（DSI）空気取り入れルート（俗称「蚌式空気取り入れルート」）（頑住吉注：「蚌」は巻き貝の一種です）だった。アメリカのF-35および中国の殲ｰ20、「梟竜」などの戦闘機はいずれもDSI空気取り入れルートを選択している。DSI空気取り入れルートは近年来新たに出現した技術で、その一大特徴は重量が軽く、亜音速および遷音速段階（マッハ0.6〜1.2）において、気流に対し圧縮してエンジンの推力を増加し、エンジンの出力を高められることである。

（頑住吉注：これより2ページ目）

アメリカのF-16上での試験結果は、DSIの採用は現有の空気取り入れルートに比べ、182kg重量軽減されることをはっきり示している。同時に、DSIはエンジンの実際の推力の向上に有利で、殲ｰ10Bの推力：重量比に必然的に有効に向上されている。またDSI空気取り入れルートにはさらに一大メリットがあり、それは境界層隔離板というこのレーダー反射源をなくすことにより、顕著に戦闘機のレーダー反射断面積を減少させることに他ならない。平滑で直線的な機体はステルス性能の向上により有利である。空気取り入れルートの改良の他、殲ｰ10B戦闘機の機首は顕著に下に垂れてもおり、これは内部にアクティブフェイズドアレイレーダー（AESA）を装備していることを示す可能性が高い。伝統的な機械スキャンレーダーに比べ、AESAは探知計測距離がより長く、精度がより高く、反応速度がより速く、より強い多目標攻撃能力を持ち、抗妨害能力がより強く、信頼性もより高い。

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「中国の太行エンジンはロシアのAL-31を基礎に研究開発された」）

殲ｰ10Bは3平方mの空中目標に対する探知計測距離が160〜180kmに達する。外観上、殲ｰ10Bはさらに垂直尾翼と翼の下に小型電子吊り下げポッドを装備し、比較的良い自衛電子戦能力を持つ。殲ｰ10Bの内部配置方面では、外界はこの機はさらに殲ｰ11B同様、コックピット内に最新の航空電子システムを装備しており、これには風防前部の光電子照準システム（EOTS）が含まれ、これは赤外線捜索・追跡（IRST）センサー、レーザー距離測定装置およびヘルメット式ディスプレイシステム（HMDS）を総合しており、殲ｰ10Bに火力コントロールレーダーをONにする必要なく、もう目標が発見かつ追跡できるようにさせる可能性がある、と分析する。

唯一の遺憾は、当時中国国産の渦扇-10エンジンが決してまだ成熟し定型に至っておらず、そこで殲ｰ10Bがロシア製AL-31Fターボファンエンジン1台を配備するしかなかったことである。だがより新しい殲ｰ10Cはすでに定型に至った渦扇-10に換装しており、かつ中国が最も新しく研究開発した機載アクティブフェイズドアレイレーダーを装備しており、この2点は殲ｰ10Bと殲ｰ10Cとの最大の差異かもしれない。国産の太行エンジンが成功裏に殲ｰ10Cに装備されたことは、機の改良の最大のハイライトとなる。殲ｰ10Cはすでに殲ｰ10Bに取って代わり少量生産段階に入ったとされる。未来の中国空軍は殲ｰ20ステルス戦闘機を装備する他、さらに大量の第3世代半戦闘機を有することになり、殲ｰ10Cはスホーイｰ35S、殲ｰ11Bとハイローミックスを行う主力となる。

　殲ｰ10系は単発であり、それで問題なく運用されていれば国産エンジンに信頼性の上での大きな問題はなくなったということになりそうですがどうなんでしょうか。

９月１日

　中国の駆逐艦関連です。

http://mil.eastday.com/a/160827150434579.html

中国、055大型駆逐艦建造に着工：何故まだ一回り小さい052Dを継続して大量建造しようとするのか

皆がこの現実に注意することはごく少ないかもしれないが、中国は世界一の造船工業を持ち、年生産量は全世界の1/3に達し、この背後にあるのはハードウェア条件の高い水準に他ならず、単に大型空母を建造できる船台だけで34に達し、同時にソフトウェア条件も素晴らしく、生産セットおよび組織管理などが高い水準を持ち、さもなければ中国がこのように高い生産能力に到達することはあり得ない。

このように膨大な造船工業の基礎の下、今世紀になって以来、中国海軍装備の急速な発展のために条件を提供し、下餃子（頑住吉注：水餃子をどぼどぼ鍋に入れるよう）をもって現在の造艦速度を形容する人がいるが、実は造船工業の規模をもって言えば、依然何でもないことである。規模の他、質も非常に大きく向上し、最新世代の055型駆逐艦は各方面の性能上、すでに世界一流水準に到達している。さらに重要なのは、我々がすでに少し前その第1号艦に着工していることで、鋼板の切断ではなく、船台の施工を開始したことに注意せよ。これと同時に052D駆逐艦はすでに4隻就役しており、造船工場の中ではなお7隻が艤装および航海試験段階にあり、すでに船台で施工されているものが少なくとも2隻あることが確認され、総建造数の説は18隻から24隻までと異なるが、その建造規模が小さくなく、停止する意志もないことが見て取れる。

055型は当然最新で最も良く、何故さらに継続して一回り小さい052Dを建造しようとするのだろうか？　ある人は052Dと055を同時に建造する局面に対しあまり理解せず、人々のひとしきりの議論を引き起こし、052Dと055の争いが出現している。ある人はコストパフォーマンスの角度から換算し、055は高価すぎ、より多くの052Dを建造するのに及ばないと考える。052Dは時代遅れで、すぐに建造停止すべきだと考える人もいる。この両派にはそれぞれ理由があり、その目標はいずれも良く、中国海軍を強大にするためである！　この論争には技術性能から問題を考慮することが多すぎ、052D建造停止も、あるいは055を建造しないのもどちらも非現実的である。装備の更新世代交代は簡単ではなく、あまりにも多くの問題を考慮する必要がある。

（頑住吉注：これより2ページ目）

052Dの性能は間違いなく055とでは隔たりがあるが、成熟した量産型である。あらゆる設備は全て検証を経ており、主要な技術問題はとっくに解決され、現在工場は流れ作業の方式をもって大量に建造している。現在船台の施工期間は18ヶ月を超えないことが達成でき、初期に比べすでに非常に大きな向上があった。これは絶対に055型とでは比較できないものである。この背後にあるのは強大な造船工業で、各種新技術の応用、および052D大量建造の経験が全て重要な作用を発揮している。055型は全く新しい設計で、性能が非常に良く、中国海軍の次世代戦闘艦であって、放棄の問題は存在しない。それが現在未成熟で、多くの設備および技術が検証を必要とし、すぐに大量生産に投入するのは不可能なだけに過ぎない。以前我々はいつも小幅の駆け足の方式を採用し、まず少量建造し、主要な技術が解決されるのを待って、やっと大量建造の中に投入した。全く新しい機種の艦艇に関して言えば、工期遅延は正常な現象に属し、重大な技術問題に遭遇し、設計を改修する必要があるのはさらに平常で、就役時期が遅れる結果がもたらされることに関してはほとんど避けられない。単にアメリカ海軍の状況をもって言えば、新型戦闘艦が予定の計画に比べ3年以上遅れるのは完全に正常な現象に属する。このためもあるが、アメリカが新世代DDG1000駆逐艦を建造する時も、アーレイ・バーク級の建造を停止することはなかった。現在これは非常に正しかったことが証明されている。DDG1000駆逐艦に問題が存在するため、建造計画を削減せざるを得なくなった時、アーレイ・バーク級がまだ生産停止されていなかったため、艦艇の更新に影響するには至らなかったのである。

今の状況はすなわちこのようで、055型を大量生産にすぐ投入するのは不可能で、それが完全に成熟する前、依然052Dの建造が停止されることはないだろう。もしあわてて055型を大量建造に投入したら、ひとたび問題が出現すると製造して何年かのうちに、引き渡しに供することのできる新たな艦がなくなる可能性が高い。今はまさに中国海軍大発展の時期であり、ならばそれは絶対に許されない。我々はすでに大量の新たな艦を建造しているが、需要に比べればまだ充分にはほど遠い。アメリカ海軍が持つ近代的な大型水上艦艇は80隻以上であり、これをもって参考にすれば、我々はどのくらい必要とするのが適しているか？　40隻でも、60隻でも、我々は現在満打満意（頑住吉注：慣用句みたいに見えますが検索しても全くヒットしません）、20何隻だけでも、性能の問題を考慮しなくても、まだ何十隻の隔たりがあって補う必要がある。つまり、任務は相当に重いのである。

長年の発展を経て、我々の軍艦の性能の上での隔たりはすでに相当に小さくなっている。重点は数量に変わった。どう言おうと、052Dと055はいずれも未来の中国海軍の主力戦闘艦だろう。数の上で追いつくことは短時間内に完成することが完全にできる。最も主要なのは全体的な海軍作戦体系建設および船員養成といった長期プロジェクトがより前倒しを要することである。

　055にどれだけのコストがかかるかは不明ですがズムウォルト級はたった3隻ですからそれを超える数を建造するのはそう困難ではないでしょう。問題は総合的な性能ですが、これは052系でさえ本当のところはよく分からないわけで実戦が起きないかぎり判明しないでしょうね。

９月２日

　韓国関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160829/23407606.html

韓国メディア：韓国は原潜を自ら建造できる　あるいは中米ロ、多くの国の反対に遭うか

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「韓国第6隻目の214級AIP潜水艦が進水」）

【グローバル軍事8月24日の報道　グローバル時報駐韓国特約記者　王偉】　北朝鮮の潜水艦発射ミサイルの余震はまだ持続中である。韓国メディアは、北朝鮮が3発の弾道ミサイルが搭載できる大型潜水艦の建造を図っているため、韓国も3,000トン級潜水艦の就役の進度を加速しており、甚だしきに至っては航行速度がより速く、水中戦闘力がより強い原潜の建造を考慮する、とする。韓国の「東亜日報」は、北朝鮮と韓国が引き起こすこの潜水艦「大躍進」は、甚だしきに至っては全東北アジア地域を水中艦隊の軍備競争に巻き込むことになる可能性がある、とする。

韓国の「中央日報」は27日、最近日本メディアは次々と、北朝鮮指導者の金正恩が3発の潜水艦発射ミサイルが搭載できる大型潜水艦建造の命令を下したとの情報を騒ぎ立てている、とする。6月22日成功裏に「ムスダン」中距離弾道ミサイルを発射した後、金正恩は科学技術人員など功績のあった人員のために行った宴会で指示を下し、2018年9月9日の北朝鮮建国70周年の際に、義務として必ず2〜3発の潜水艦発射弾道ミサイルが搭載できる新型潜水艦を建造する必要があるとした、とされる。報道は、現在北朝鮮の現有の2,000トン級「新浦」級通常潜水艦は1発の潜水艦発射弾道ミサイルを搭載できるだけで、ミサイルは水深10mで発射され、このため遠距離作戦に決して適さない、とする。しかも最も新しく開発された潜水艦に比べ、現有の潜水艦の騒音が過大な問題も速やかな解決が待たれる。また北朝鮮の潜水艦発射ミサイルの射程は2,000kmで、もし北朝鮮近海から発射しても、攻撃範囲はグアム島などの米軍の重要基地をカバーするには不足である。こうした全てが潜水艦発射ミサイルを搭載する北朝鮮潜水艦に遠洋能力を具備することが必須であると要求する。

「東亜日報」は28日、北朝鮮が24日に発射した潜水艦発射弾道ミサイルの弾頭は500kgで、威力は地下構築物1つを破壊できるだけだ、とした。現在北朝鮮の「新浦」級潜水艦は1発の潜水艦発射ミサイルしか搭載できず、もし単なる通常弾頭としてみれば、北朝鮮の潜水艦が搭載するミサイルの作戦効能は決して大きくない。だがもし潜水艦発射ミサイルが核弾頭を搭載したら、状況には180度の大転換が発生する。報道は、北朝鮮は将来潜水艦上にTNT1.5〜2万トンに相当する核弾頭を実戦配備する可能性が高い、とする。1発のこのような核弾頭さえあれば、もうソウルあるいは駐韓米軍基地、アメリカのグアム島を「焦土と化す」ことができる。

北朝鮮が大型遠洋潜水艦を建造しようとしているとの情報が伝わるのと共に、韓国も自身の潜水艦部隊の強化を図り始めている。韓国のMBCテレビ局は27日、北朝鮮が成功裏に潜水艦発射ミサイルを発射した後、韓国は自らの原潜を持つ必要があるとの呼び声が韓国国内で日増しに高まっている、とした。報道は、韓国自身の技術に頼って原潜を建造するのは可能だが、問題の重要なカギは「いかにしてアメリカが横から妨害を加えないよう説き伏せるか」にある、とする。韓国政府はかつて2003年に1.2兆ウォンを投資して原潜を建造する計画を制定したが、この計画は推進されて1年あまり後にもう中断が迫られた。当時すでに原潜の概念設計が完成していたが、韓国の原潜研究開発は朝鮮半島の非核化に違反し、同時に東北アジア地域の軍備競争を引き起こす可能性があり、だからこそ韓国は痛みを忍んで放棄したのだ、とされる。

報道は、現在韓国はすでに相当程度の原潜建造関連技術を蓄えている、とする。動力方面では、小型核反応炉の技術はすでに95％掌握済みで、核燃料方面では、韓国は海外から購入、あるいはアメリカの同意を求めた後ウランの濃縮、製造を行うことができる。船体の建造方面では、韓国はすでに1,200トン級および1,800トン級の通常潜水艦の建造および維持保護の経験を持ち、かつ2020年から国産の3,000トン級通常潜水艦を持ち始める準備をし、関連技術はすでに成熟している。だが韓国が直面するのは中国、ロシアなど周辺国の反対だけではなく、アメリカも核の保護傘を提供することを前提条件に韓国や日本が原潜を建造するのに反対し、このため将来の韓国原潜の道は決して平坦ではない。

「東亜日報」は、韓国が原潜を持つべきとの声は支持を獲得しつつある、とする。米ロの原潜の動力は充足し、体積もより大きく、アメリカ最大の「オハイオ」級原潜の排水量は1.6万トンを超える。一方韓国海軍が4年後に配備する最大の潜水艦の排水量は3,000トンで、しかも周期的に水面まで浮上して酸素を補充することが必須である。原潜はこのような面倒は必要なく、このためより良い隠蔽性と機動性を持つ。韓米が去年原子力エネルギー協定を改訂した後、韓国は濃度20％以下の濃縮ウランを手にすることが許され、小型核反応炉を建設する能力を持った。だが韓国が原潜を導入する計画は核不拡散条約の制約や日本の牽制を受け、同時に米中ロなどの大国の反対にも遭うだろう。東北アジアはあるいは原潜軍備競争の渦に巻き込まれることになるかもしれない。

　まず北朝鮮が原潜を持ったわけでもなければ建造を計画していることが確定したわけでもなく、また韓国が原潜を持ったからといって北朝鮮がその攻撃で国土が被害を受けることを恐れて何かの行動を慎むとも思えず、どの国も賛成はしないでしょうね。

９月３日

　無人兵器関連です。

http://military.china.com/jszmt/02/11173748/20160829/23414709.html

アメリカ、中国に対し無人戦争を発動することを欲する　解放軍の無人戦装備が明るみに

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「米軍が研究開発する市街戦無人戦術車両」）

湾岸戦争以来、世界各地に出現する戦争、特にアメリカが発動する戦争は、どんどん突出して「情報化された」武器の使用を見せている。こうした「情報化された」武器は未来の戦争の中で主要な作用を発揮することが有望で、その中には他ならぬ無人武器装備が含まれ、例えば無人機、無人艦艇、地上ロボットなどである。現在、アメリカは陸海空を包括する「無人化作戦体系」を構築し、もって未来の戦争の中で一歩先んじることを勝ち取りつつあり、しかも軍用無人機、水中無人航行器などの配備の重点はアジア太平洋地域だという可能性が高い。

米軍のやって来る勢いがすさまじい「無人化作戦体系」に直面し、中国は不断に自らの通常武器装備を強化する他、積極的に自らの「無人化作戦体系」を作り出してもいる。ここ何年か、中国の無人武器装備は爆発的発展を見せ、大量の無人機、無人艦艇および無人地上プラットフォームが人々の視野の中に出現している。幽州司馬は、もしアメリカがあえて中国周辺で中国と無人化作戦を展開したら、アメリカは非常に大きな敗北に見舞われる可能性が極めて高いと考える。

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「中国が研究開発する『利剣』ステルス無人攻撃機」）

まず、我々は中国の空中無人作戦装備を見てみよう。現在、中国の無人機は全世界でよく売れていると言え、その中で最もよく売れているのは「翼竜」無人機である。この無人機は全長9.05m、全高2.77m、全幅14m、最大離陸重量は1,100kgである。最長航続時間は20時間で、上昇限度は5,000m、最大航続距離は4,000km、最高速度は280km/hである。「翼竜」無人機の他、中国にはさらにアメリカのX-47Bに似た無人実戦機がある。「利剣」無人攻撃機である。「利剣」ステルス無人攻撃機は全幅14m前後、外形レイアウトはX-47Bに似た全翼無尾翼レイアウトを採用しており、良好なステルス能力および戦場生存能力を持つ。この機の機体は推測によればタングステン（頑住吉注：チタンか何かの間違いでは）およびその他の複合材料を採用して製造されており、機体腹部の弾薬庫は特殊設計を経ており、かつ自動追跡および偵察機能を持ち、自主知的財産権を掌握している。

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「中国が研究開発した120KG装軌式小型無人武器プラットフォーム」）

一方中国の伝統的な強みである地上装備方面でも、中国は一連の無人作戦プラットフォームを登場させている。例えば2014年の珠海航空展で、中国兵器集団が展示した120KG装軌式小型無人作戦プラットフォームは、アメリカの「Talon」ロボットに似ており1挺の機関銃を搭載し、上下左右の角度調整が実現できる。その前方にはビデオカメラに似た装置が装備され、機関銃の右側には弾薬箱と視察照準設備などの装置が装備される。装軌式小型無人プラットフォームは1台の1,000KGの装輪式6x6無人輸送プラットフォームによって搭載され（頑住吉注：この書き方からして120KGというのは機種名ではなく重量？）、任務執行時はこのプラットフォームによって任務区域まで輸送される。全プラットフォームは人の手により無線電子通信データリンクを通じて遠隔操作が行われ、遠隔操作ステーションにはビデオモニター、ナビゲーションコントロールシステムおよび操縦機構が配備される。各種の複雑な条件下で偵察、支援戦闘工程やSWAT/MP部隊の補助などの任務が執行できる。

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「国際先進水準を持つ中国の『海燕』水中無人航行器」）

無人艦艇方面に関しては、中国の歩み始めは比較的遅く、アメリカなど西側先進国とまだ一定の隔たりがある。例えばアメリカが今年4月に登場させた「シーハンター」無人対潜戦闘艦は、全長40mで、潜水艦を狩り殺すこと専門に設計された実験的性質の自主航行無人戦闘艦で、世界最大の無人水上艦艇でもある。一方同類装備で、中国はなお空白の段階にある。だが、水中無人航行器方面で、中国は現在先んじた位置にあり、アメリカと優劣がないと言え、中国天津大学によって自主開発された「海燕」という名の水中無人航行器はその中の優秀者で、この水中無人航行器は形が魚雷に似ており、全長1.8m、直径0.3m、重量約70kgである。中国当局が発表したデータがはっきり示すところによれば、南海での試験中、「海燕」は連続運行時間が21日を超え、最大作動深度は1,094mに達し、この無人水中航行器は大型センサーが搭載でき、距離がより遠いフロッグメン、機雷、潜水艦が探知計測できる。もしこの水中無人航行器が大量に使用に投入されれば、、中国の対潜能力を有効に向上させることができる。

未来の戦争の「無人化体系作戦」は徐々に主流となるだろう。現在世界中のそれぞれの軍事強国は皆大きな力を入れて無人化武器を開発している。無人武器プラットフォームおよびスマート化プロセスの不断の成熟と共に、無人武器はあるいは有人武器と共同で各国の国防体系を支えることになるかもしれない。この重要な軍事変革の中で、中国軍は時代と共に進み、努力して自身の「無人化作戦体系」を作り出し、結果的に未来の戦争の勝ちを征し先んじるチャンスをつかむべきである。

　無人機では日本はもう取り返しがつかないほど遅れてしまいましたが、他の分野では今からでも間に合わないでもないと思われ、また本来日本の技術は本来ならこの分野の発展に比較的有利なはずです。

９月４日

　中国の輸送機関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160901/23447906.html

ウクライナ、世界最大の輸送機アントノフｰ225の所有権を中国に譲ることを否認

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ウクライナの独立した通信社ウェブサイトのキャプチャー画像」　と最初訳したんですがどうも読んでると「ウクライナ独立通信社」という固有名詞かもという気がしてきました。）

【グローバルネット報道　記者　郭鵬飛】　ウクライナの独立した通信社8月31日の報道によれば、アントノフ国有企業は31日「ウクライナが世界最大の輸送機『アントノフｰ225』の所有権を中国に譲る」ことに関する報道に対しデマの打ち消しを行い、この情報は決して事実ではないとした。

8月30日、ある中国メディアは「中国が世界最大の輸送機アントノフｰ225の所有権を獲得」とした。この報道は、中国空域産業集団（AICC）とウクライナのアントノフ社は「アントノフｰ225」の所有権を中国に譲ることにつき協議を達成し、その中には飛行機使用の見取り図や説明書等が含まれる、とした。

以上の報道に対し、アントノフ方面は次のように回答をなした。8月30日、アントノフ社と中国空域産業集団は「アントノフｰ225」の関連の問題につき協力協定を達成させ、双方は長期的協力の意向を表明した。協定は双方の協力が2つの段階に分かれることを規定している。すなわち、第1段階はウクライナが第2機目の改良型「アントノフｰ225」を中国サイドの会社に販売する。第2段階は、アントノフの生産ライセンスに基づき中国でこの機を合同で大量生産する。アントノフ社代表は、協定の各段階は単独の契約に依拠して執行される、と語った。

現在世界で唯一のアントノフｰ225は旧ソ連が1988年に研究開発した超大型軍用輸送機で、ソ連版スペースシャトルを運搬するのに用いる計画だった。その離陸重量は640トンで、世界で搭載重量最大の飛行機であり、現在この飛行機はウクライナの所有に帰している。ウクライナの独立した通信社は、ウクライナ大統領ポロシェンコは今年5月アントノフ社を視察した時、我々は第2機目のアントノフｰ225の生産およびより多くのアントノフｰ70の能力を見たとし、その後彼はウクライナの関連部門がさらに1機のアントノフｰ225を生産する可能性の調査研究を責任をもって行うよう命じた。

（頑住吉注：2ページ目）画像はアントノフｰ225輸送機

（頑住吉注：3ページ目）アントノフｰ225輸送機は全世界で搭載重量最大の輸送機である

　タイトルを見て中国がこの機を得ること自体を否定したのかと思いましたが所有権を譲ることを否定しただけで中国がこの機を国内で生産するのは確かなようですね。何しろ原設計が古いですしこれが中国の大型機の発展にどう影響するかは分かりませんが。

　殲ｰ20関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160902/23457017.html

国産第5世代機殲ｰ20が世界で海抜最高の稲城亜丁飛行場に姿を現す

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「微博のネット仲間の情報によれば、国産第5世代戦闘機殲ｰ20が世界で海抜最高の稲城亜丁飛行場に姿を現した。」）

今日、多くの航空領域のメディアが微博のネット仲間の情報を転載したところによれば、我が国の第5世代戦闘機殲ｰ20がすでに海抜4,411mの世界最高の飛行場、稲城亜丁飛行場に行き、高原試験飛行を行っている。アメリカやロシアに比べ、我が国は面積が広大なチベット高原を持つため、第5世代戦闘機が完備された高原使用経験を累積するためにより便利な条件がある。

ネット仲間の微博@蘇蘚〜（頑住吉注：日本語にない漢字）が四川甘孜蔵族自治州で発した微博は、近距離で成都飛行機が研究開発する第5世代戦闘機殲ｰ20を見た、すごくかっこいい、とした。

2013年9月正式に通航した稲城亜丁飛行場は、世界で海抜最高の飛行場で、海抜高度は4,411mである。飛行場は4,200mの長さ、45mの幅の滑走路1本、および建築面積約5,000平方mの管制塔を持つ。以前、稲城から成都までは自動車に2日乗る必要があった。稲城亜丁飛行場の通航以来、稲城から成都までの時間は1時間にまで短縮された。

殲ｰ20ステルス戦闘機が世界最高の飛行場に姿を現したことは再度最近の「殲ｰ20はすでに就役したのか否か」の話題を沸騰させた。韓国の「中央日報」は最近連続して多くの報道を掲載し、重点的に中国国産空母とステルス戦闘機の進展に関心を注いでいる。同報30日の報道は、中日が同時に第5世代ステルス戦闘機の実戦配備を始動させた、とした。

だが8月30日に中国空軍が行った航空開放活動メディア説明会で、空軍ニューススポークスマンの申進科は、「殲ｰ20空軍に引き渡し」のネットに伝わる情報は「無根拠」だと指摘し、空軍の新型装備の装備、初飛行は、全て遅れず発表することになる、と強調した。彼は、「特に比較的重大な軍事情報は、ネットに伝わる、ネットで暴露されるという形式を用いてこの種の情報を伝播、転載してはならず、ネットメディアはより多く信頼できる情報を伝達するよう希望する」と語った。

ネットに伝わる殲ｰ20戦闘機装備の情報に対し、空軍装備部もデマの打ち消しを行っている。空軍装備部総合計画局の局長である王中華大佐は最近シンセン衛星テレビのインタビューを受けた時、中国空軍装備の装備には謹厳な計画があり、一切は計画通り行われる、とした。

（頑住吉注：これより2ページ目）

殲ｰ20は一体いつ部隊装備されるのか？　今年5月末、中国テレビ局某ニュース番組の中で殲ｰ20初期試験飛行の画面が南方戦区空軍某部訓練のニュースの中に編集で挿入され、ネット世論の関心を引き起こした。5月31日、＠空軍は微博を発布してデマを打ち消し、「いくつかのメディアの『殲ｰ20が南部戦区空軍に就役』『殲ｰ20と殲ｰ10が合同訓練』などに関する報道は無根拠だとした。現在、殲ｰ20はまだ空軍部隊に装備されていない。

だが空軍は同時に次のように指摘した。現在殲ｰ20、運ｰ20機は計画通り関連の試験や試験飛行を行いつつある。遠くない将来、殲ｰ20、運ｰ20は続々と部隊に装備され、空軍が使命、任務を履行する能力を有効に向上させることになるだろう。これは中国空軍当局が宣伝の中で初めて「殲ｰ20」というこの機種を確認したものでもあり、これまでは全て「新型戦闘機」あるいは「我が軍の第4世代戦闘機」と称していた。

空軍が「デマの打ち消し」をしたたった1ヶ月後の7月6日、我が国が自ら研究開発した大型輸送機運ｰ20が正式に空軍部隊に装備された。

運ｰ20はすでに就役したが、殲ｰ20はまだあまりにも遠いのだろうか？

　標高の高い飛行場で問題ないか試験をしているということは本格的に実戦配備されるまでにはまだ間があるのではと思われますが、確かに色々な兆しが就役が近づいているのを示しているようです。