コラムより転載:中国の航空機、空母その他関連小ネタその197

9月5日

 中国の新兵器関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160902/23452511.html


香港メディア、中国の水中滑空機を騒ぎ立てる:群狼のようにアメリカの潜水艦を狩り殺す

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「『海翼』号水中滑空機が試験的応用に引き渡される」)

【グローバルネット軍事9月2日の報道】 中国が某1つの高度新技術領域で突破を取得した後、外界は迅速にそれを軍事用途と関連させるが、最新の例は水中滑空機である。香港の「南華朝刊」ウェブサイト9月1日の報道によれば、中国の「海翼-7000」が世界最深の海溝で5,751mの潜水試験を完成させた後、中国軍がそれに対し興味を生じさせている。報道は、中国の研究開発人員が水中滑空機の初の試験任務を完成させたばかりだが、それは将来的に世界で潜水深度最大の水中滑空機となり、アメリカ海軍の水中滑空機が保持する記録に挑戦中である、とする。文章は、中国はあるいは非常に低廉な価格をもって水中滑空機を生産し、群狼のように海底で捕食行動をさせるかもしれない、と考える。

報道は、「海翼-7000」は深海潜水器母船である「探索-1」に搭載されて処女航海を完成させた、とする。6月下旬から8月初め、この船は西太平洋のマリアナ海溝付近に配備されたが、この海溝の深度は11,034mに達し、世界最深の海溝である。今回の試験の中で、「海翼-7000」は5,751mの深度まで潜水した。「我々はより深く潜ることができるが、我々には過早にそれを極限の深度に押し込むつもりはない。」 中国科学院沈陽自動化研究所(以下沈陽所と略称)の研究人員で、「海翼」プロジェクトのチーム長の于江成(音訳)教授は語る。于江成は「海翼」の試験は非常によかったと語った。「潜水は我々が事前に予想したのに比べより容易だった。」 報道は、現在水中滑空深度記録は6,000mで、アメリカのワシントン大学の研究人員が研究開発した「海滑空機」が創造した。もう1隻はアメリカのラトガーズ大学が研究開発した水中滑空機「ディープレッド」号で、2009年に水中ロボットが大西洋を横断する先鞭を付けた。この2つの水中滑空機は現在いずれもアメリカ海軍に装備され使用されている。

報道は、この水中航行器は見たところ黄色で一対の翼が付属した魚雷のようで、そのコードナンバーは達成できる最大潜水深度を意味している、とする。それは水中を遠距離航行しかつ決して自身が搭載する動力に頼らない。この航行器の収縮と膨張は気球のような装置によってコントロールされ、内部には液圧油が装填されている。毎回の上昇と潜水の過程の中で、「海翼」の翼はこの航行器の前に向けての移動を駆動する。ちょうど滑空機が空中で滑空するようにである。水中滑空機は一組の高密度リチウム電池を搭載し、センサーに電気エネルギーを提供するのに用いる。同時にデータを衛星に送るのにも電気エネルギーを必要とする。

(頑住吉注:これより2ページ目。画像のキャプションは「資料画像:水中滑空機」です。)

「南華朝刊」は、于江成のチームは中国の水中滑空機を研究する多くの団体の1つだとする。その他の滑空機には「海燕」が含まれ、天津大学の研究人員によって研究開発され、しかも解放軍海軍もいくつかの秘密のモデルをテスト中である。

性能がこんなに先進的な水中滑空機は一体何ができるのか? 「南華朝刊」は「海翼」水中滑空機を中国の軍事的需要と関連づけることを企図している。報道は、この水中航行器は「全大洋の下で静かに数日、数ヶ月、甚だしきに至っては1年巡航でき、しかも人の手の関与を必要とせず、重要水域でデータを収集し科学研究や環境監視計測に用いる」、とする。文章は、「必要な時、水中滑空機は指定の目標に照準を合わせて行動を取るよう転じることもでき、例えば潜水艦である。それは単体で、あるいは数百一緒に放出されることができ、ちょうど草原の上の群狼のように捕食行動する。」とする。

文章はさらに、この水中滑空機が取得した進歩に解放軍は極めて大きな興味を引き起こしている、とする。現在のタイプの「海翼」上の相対的に簡単なセンサーは各種の深度で海水の温度や塩分を測量することができるが、この種の情報は解放軍が興味を感じる重要な情報でもある。「軍隊は異なる深度の温度や塩分のデータを使用して完備された大洋の物理モデルを建立することができる」と于江成は語る。このモデルは潜水艦が危険な区域を避け、しかも海軍の行動に危険を及ぼす可能性がある危険な海洋流を予測する助けになる。報道は、技術の不断の改良と共に、この航行器はより多くの類型のセンサーを搭載し、甚だしきに至っては軍事目標を破壊する武器を搭載するかもしれない、と考える。

(頑住吉注:これより3ページ目)

ある姓名を明らかにされたがらない中国の軍事専門家は1日次のように言った。香港メディアは解放軍がこの水中滑空機の試験成功後にその軍事用途に関心を注いでいることに言及するが、解放軍がいかにこの水中滑空機に関心を注いでいるのかには言及しておらず、逆にアメリカ海軍はずっと水中滑空機を使用している。以前もうある国内メディアの報道は、ある漁民が南海海域でアメリカ海軍の水中滑空機らしきものを引き揚げ、当時この滑空機は中国南海で中国の潜水艦基地を偵察していたらしい、とした。しかもアメリカ海軍は以前さらに「探しもののお知らせ」を発したことがあり、自分たちは南海付近で1基の水中滑空機を失ったと言明した。ある人はこの水中滑空機は原潜が追跡できると考えるが、それは基本的に動力がなくあるいは動力装置に非常に限りがあるため、潜水艦あるいは水上艦艇に追いつくことは不可能だが、相手方の重要な港の基地付近に浸透して偵察を行うことはできる、と考える。

(頑住吉注:4ページ目)「海翼」号水中滑空機およびその研究チーム


 一般に知られていないだけですでに広く使用されているのかもしれないということでしょうかね。

9月6日

 ステルス戦闘機関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160901/23442433.html


韓国メディア、東北アジアがステルス機時代に入る、とする 中国、殲ー20が劣勢を逆転させることを願う

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「ネット上に明るみに出た画像がはっきり示すところによれば、最近量産型国産第4世代大型ステルス戦闘機、殲ー20が試験飛行を行った」)

参考情報ネット9月1日の報道 外国メディアは、中国と日本はほとんど同時に第5世代戦闘機の実戦配備を開始した、とする。

韓国の「中央日報」ウェブサイトは8月31日次のように報道した。8月24日、アメリカのジョージア州のロッキード・マーティン社が生産した新型ステルス戦闘機1機が飛び立った。この工場が生産する同型戦闘機と異なるのは、この機の機体と主翼に日本の国旗である日章旗の図案が塗装されていることである。これはまもなく日本の航空自衛隊に実戦配備される最初のF-35A戦闘機である。日本は続々と42機のF-35戦闘機を導入し、それらを青森県の三沢基地に配備する計画である。42機の戦闘機の中で、4機はロッキード・マーティン社によって直接生産され、残りは日本の三菱重工によって生産される。こうした戦闘機は日本の古いF-4EJ戦闘機に取って代わるのに用いられる計画で、航空自衛隊の主力機種であるF-15Jと共に就役する。

前日、つまり23日、中国西南の四川省成都市試験飛行基地上空を飛行する1機の暗い灰色のステルス戦闘機の画像が中国のインターネット上に放出された。中国当局は確認していないが、中国メディアは専門家の話を引用して報道し、「すでに研究開発は完成し、工場での生産段階に入り、中国空軍はすでに4機の殲ー20を受領した」とした。殲ー20は中国がロシアのエンジンを使用して自ら研究開発を行うステルス戦闘機で、2010年から研究開発に着手し、現在すでに6年が過ぎ去っている。軍事評論家の陳光文は、「すぐに量産を実現し、それぞれの生産ラインが月産2機の生産規模に到達することが有望で」、「2018年初めに36機の殲ー20が配備されることが有望である」とする。中国はこれまでに同時にエンジンの国産化も推進しているとされる。

報道は、F-35と殲ー20はいずれも最先端のステルス機能を持つ第5世代機に分類される、とする。分からないのは中国と日本がほとんど同時に第5世代戦闘機の実戦配備を開始したことが、偶然の一致かそれとも意図的にこのような効果を作り出したのかだ、とする。

(頑住吉注:これより2ページ目。画像のキャプションは「米軍のF-35B戦闘機」です。)

韓国も2018年からF-35を導入する計画で、ロシアもあまり差がない時期に新世代ステルス戦闘機T-50を導入することになる。駐日米軍はこの前すでに来年1月から、山口県岩国基地に16機のF-35B戦闘機を配備することを計画している。F-35Bの空軍専用タイプF-35Aとの違いは、垂直離着陸ができる海軍、海兵隊専用タイプだということである。

日本の「読売新聞」は分析し、「米軍は目標を、核兵器とミサイルの開発を行う北朝鮮および海洋に加速して進軍する中国にロックオンし、意図はアジア太平洋地域の抑止力の向上にある、とする。

生産数が少なすぎるため、ステルス戦闘機はまだより長い時間を要してやっと各国の主力機種になり得るが、ある一点はごくはっきりしている。すなわち東北アジアは次世代ステルス戦闘機によって天空の制空権が争奪される新時代に入ることになる。

報道は、最も鼓舞されるのは中国である、とする。何故なら今まで中国空軍の実力はずっと劣勢から離脱することがなかったが、中国は殲ー20の実戦配備は一気に現在の局面を逆転できると堅く信じているからである。中国メディアの報道は、「1981年に日本がF-15Jに換装した時、中国空軍の殲ー7は数が少ないだけでなく、実際上まだ初歩的な戦闘力も持ってはいなかった。」、「1997年に日本の航空自衛隊が第一陣の試験用F-2戦闘機を受領した時、中国の殲ー10と殲ー11はいずれもまだ試験飛行していなかった。」、「だが殲ー20はステルス性能でも、機動性でも、超視距離空戦などの多くの方面でも全てF-35に先んじ、このことは中国空軍に日本の航空自衛隊との戦力の隔たりを縮小し、逆転を実現できるようにさせる。」とする。

陳光文は自信ありげに、「殲ー20は性能上極めて大きな優勢を占めるF-22と対抗を行うために研究開発された機種で」、「F-35がF-20のライバルになることはあり得ない」とする。日本はかつてF-22の導入を企図したが、非常に高い価格と技術移転問題は談判が成功を獲得できない結果をもたらし、現在F-22は生産中断状態にある。


 殲ー20が本当に「ステルス性能でも、機動性でも、超視距離空戦などの多くの方面でも全てF-35に先んじ」ているかはまだ分かりませんが、そういうことになり、しかも数もF-35より多く配備されるという可能性も想定しておくべきでしょうね。

9月7日

 スホーイー35関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160906/23479264.html


鉄の盟友パキスタンもスホーイー35を買わんとする? ロシアメディア、パキスタン軍高官、すでにロシアサイドと会談、とする

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカメディア2月21日の報道によれば、中国は今年年末までにロシアから第一陣のスホーイー35戦闘機およびその他の装備を獲得することになる。分析者は、ロシアは中国がより多くの精力を投入してアメリカと対抗するのを見たがっている、と語る」 ちなみに年内にスホーイー35を手にするというのを否定する情報もあります。)

【グローバルネット軍事9月6日の報道】 ロシア衛星ネットモスクワ9月5日電によれば、パキスタン駐ロシア大使のハリルラは「衛星」ニュース通信社のインタビューを受けた時、パキスタン空軍参謀長のスオハール アマンはモスクワでロシアのスホーイー35戦闘機購入問題につき豊富な成果のある会談を行った、とした。

ハリルラはロシアのスホーイー35戦闘機購入問題につき回答する時、「パキスタン空軍参謀長スオハール アマンはこの問題につき7月にモスクワでロシアサイドと豊富な成果のある会談を行った。」とした。彼は、「同様に、両国軍はその他の方面でも各種の場を通じ協力を拡大することを考慮する。だが私はまだ将来の軍事設備購入の具体的情報を掌握していない。」と指摘した。


 本気なのかもしれませんし、インド版T-50に金を出すのを渋ると困ったことになるよとインドに見せつけているのかもしれず、よく分かりません。

 北朝鮮の潜水艦発射ミサイル関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160905/23469452.html


韓国メディア、愚かにも北朝鮮の潜水艦発射ミサイルが中国の巨浪1によく似ていると称する 専門家、反駁し退ける

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「この朝鮮中央通信社が8月25日に提供した画像がはっきり示すのは北朝鮮の潜水艦発射ミサイルの発射試験現場である。朝鮮中央通信社25日の報道によれば、北朝鮮最高指導者の金正恩は先日潜水艦発射ミサイルの発射試験を指導し、発射試験は成功を獲得した。新華社/朝鮮中央通信社」)

【グローバルネット軍事9月5日の報道 グローバル時報駐韓国特約記者 王偉】 韓国の「中央日報」4日の報道によれば、かつてアメリカ国防情報局情報分析官を担当したアンジェロ州立大学(頑住吉注:そんな州ないだろと思って検索すると本来なら「テキサス州立アンジェロ大学」ではと思うんですが実際こう呼ぶらしいです)教授のブルース ベイカットはインタビューを受けた時、北朝鮮の潜水艦発射弾道ミサイル「北極星」は中国の潜水艦発射ミサイル「巨浪ー1」と見たところ「完全に同様」で、それらはいずれも2段固体燃料ロケットだ、とした。この教授はさらに、中国はずっと北朝鮮に向け「非常に多くの軍事装備を支援しており」、これにはここ何年かの移動式ミサイル発射車が含まれる、と言明した。だが、中国海軍専門家の張軍社は、アメリカの専門家の説は非常に無責任で、中国は安保理常任理事国および「核不拡散条約」締結国として他国に向け潜水艦発射ミサイル技術を提供することはあり得ない、と考える。

韓国の「朝鮮日報」3日の報道は、アメリカの専門家が北朝鮮の潜水艦発射ミサイルは中国のと「完全に同様」だと考えるのと共に、外界はまさに北朝鮮の関連の技術が中国から来たのか否かに高度に関心を注いでいる、とした。この前、「脱北者」団体「NK知識人連合」は記者会見で、「朝鮮人民軍偵察局121ネット部隊がロシアの原潜の図面を盗み取り、原潜の開発を推進しつつある」と言明した。北朝鮮はさらに2013年に5名前後のロシアの原潜専門家を招待し、もって原潜の開発を加速したという。

(頑住吉注:これより2ページ目。画像のキャプションは「画像は北朝鮮の2016年4月の潜水艦発射ミサイルの試射現場の画像」です。)

韓国KBSテレビ局3日の報道は、中国最初の潜水艦発射ミサイル「巨浪ー1」開発過程は大変な苦しみに満ち、10年あまりを経てやっと開発を完成した、とした。北朝鮮の潜水艦発射ミサイル「北極星」と「巨浪ー1」はいずれも2段固体燃料ロケットだというだけでなく、長さも非常に似ており、いずれも10mで、いずれも「ゴルフ」級潜水艦の中から発射される。また、両者のロケット本体が水面を飛び出した後で点火されるエンジンの外形も比較的似ている。韓国国防安全保障フォーラムの辛鐘宇研究員は推測し、北朝鮮が中国から発射管あるいは固体燃料エンジンの技術を獲得した可能性が排除されない、と考える。

海軍軍事学術研究所の研究員である張軍社は4日「グローバル時報」記者のインタビューを受けた時、国連安保理常任理事国、「核不拡散条約」締結国として、中国は絶対に北朝鮮に向け核兵器や弾道ミサイルの関連装備や技術を提供あるいは販売することはないだろう、とした。アメリカの専門家の説は完全に中国サイドに対する誹謗中傷で、いくつかのアメリカメディアやシンクタンクはずっと、北朝鮮の核に関わる問題と中国を理由なく結びつけるのに非常に長けており、これはこの種の方式を通じて中国に向け圧力をかけることを希望しているのであるが、こういった言い方は通常いかなる証拠もなく、非常に無責任である。


 中国が立場上北朝鮮を本気で締め上げるつもりがないのは明らかで、結果的に北朝鮮にミサイル発射車を手にさせたのも確かですし、北朝鮮軍のハッカー部隊に関連技術が盗まれやすいような状態を「うっかり」作り出すというのもないことではないのではと思わせるような状況はあるわけです。

9月8日

 中国空母関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160907/23489083.html


専門家:殲ー20乗艦の技術的問題は多い 殲ー31がより空母への搭載に適す

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「ネット仲間が制作した艦載版殲ー20のCG」)

人民ネット北京9月6日電(記者 黄子娟) ロシア軍事視察ネットは最近文章を発表し、中国の成都飛行機工業社はすでに「艦載版殲ー20プロジェクト」を始動した、とした。軍事専門家の杜文竜は中央テレビ「今日のアジア」のインタビューを受けた時次のように考えた。殲ー20というこの種の大型機を研究開発して艦載機とすることには、技術上いくつかの問題が存在する。殲ー31を基礎に艦載戦闘機に改良および発展させるのが、空母の作戦の需要により適合するだろう。

ロシアメディアの報道はさらに「艦載版殲ー20」の技術的ディテールに対し描写を行い、「艦載版殲ー20」は陸上版とやや異なり、その全幅は10.2%延長され、14.2mに達し、全長は0.7m短縮されて19.5mになり、機全体の空虚重量は2.5トン増加して19.5トンに達する、とした。より重要なのは、「艦載版殲ー20」の作戦半径が1,500〜1,600kmに達し、アメリカの現役の第4世代半および第5世代艦載機に比べまるまる50%多くなっていることである。

殲ー20は本当に空母艦載戦闘機に改良されるのだろうか? 杜文竜は次のように考える。現在の判断について言えば、殲ー20というこの種の大型機を基礎に艦載戦闘機を開発することには、技術上まだいくつかの問題が存在する。その他の国も艦載機を研究開発する時、一般に中型機を基本的な選択肢とする。原因は主に空母上のスペースの制限を受け、中型機を艦に搭載することが戦闘機の数量方面の需要を満足させるのにより利することである。

(頑住吉注:これより2ページ目)

杜文竜は、殲ー20戦闘機は総合作戦能力が強大だが、空母が搭載できる殲ー20の数には限りがあり、このことは空母の総合作戦能力の低下をもたらすだろう、と考える。もし純軍事技術的角度から分析するならば、我々は中型機を艦載機に充当し、もって艦載機編隊の規模と出動数を拡大する必要がある。

中央テレビの報道は次のように言う。現在米軍現役の主力艦載機はF/A-18「ホーネット」および「スーパーホーネット」系列である。第5世代艦載機のF-35Cは第3回目の艦への搭載試験を終えたばかりで、2018年に正式に戦闘力を形成する見込みである。一方中国が現在使用する艦載機は殲ー15「フライングシャーク」で、まだ第5世代艦載機は欠けている。ならば中国は全く新しい第5世代艦載機を研究開発すべきなのか、それとも研究開発中の第5世代機を基礎に改良を行うべきなのか?

「殲ー31を基礎に艦載機を開発することは殲ー20を基礎とするよりも難度がやや低いだろう。」 杜文竜は、我が国の現在の開発状況から見て、我が国は殲ー31を基礎に艦載戦闘機の改良と発展を行うことが、より空母の作戦の需要に適合する、とする。殲ー31は双発レイアウトを採用しており、海洋上空での飛行に安定性があり、また搭載数の規模に確実性がある。


 ただ殲ー31の進行が殲ー20ほど進んでいるか現在明らかでなく、また海上の環境でステルス塗料をメンテナンスするなど米軍ですら手を焼きそうな問題もあります。

 インド関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160906/23480958.html


台湾メディア:アメリカ、インドでF-18戦闘機 を製造することに同意 1機あたり約1億アメリカドル

【グローバルネット軍事9月6日の報道】 台湾の「中央社」9月5日の報道は、アメリカのペンタゴンはすでにボーイングとロッキード・マーティンがインドにF-18およびF-16の生産ラインを建立することを支持する決定をした、とした。「インドスタン時報」は5日情報源を引用して、カーター(頑住吉注:アメリカ国防長官)はインドの国防大臣パリカールの訪米時に直接、ペンタゴンはすでにボーイングとロッキード・マーティンがインドにF-18およびF-16の生産ラインを建立することに同意したと告知した、とした。

オファー価格によれば、ボーイングのF-18は1機あたり約1億アメリカドル、ロッキード・マーティンのF-16は1機あたり約7,000万アメリカドルで、このためこれは巨額の投資であり、かつインド航空製造業のために巨大な飛躍をもたらす。

さらに重要なのは、インドがF-16、F-18のインドでの生産製造を利用して、アメリカの戦闘機のエンジンとレーダーの技術のライセンスを取得し得ることを希望していることである。

匿名の当局者は、スウェーデンのサーブがインド空軍の受注を獲得しインドで「グリペン」戦闘機を製造しかつエンジンと技術移転を提供することを希望しているため、アメリカ政府は決してこうした技術がインドに移転されるのを妨害しないだろう、とした。

また情報源は、アメリカとインドはさらにインドがアメリカから「プレデター」無人機を購入することおよびデータ資料リンク共有などのデリケートな議題を討論した、と明らかにした。


 アメリカがインドの中国に対抗する力を高めようとしているのは確かですが、インドも信用しきれないので最先端技術を移転するのには慎重にならざるをえないでしょう。

9月9日

 「アーマタ」関連です。

http://military.china.com/jszmt/02/11173748/20160907/23493175.html


ロシア、第一陣として100両の「アーマタ」戦車を購入

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「2016年9月6日、ロシアの『軍隊-2016』フォーラムが正式に開幕した」)

2015年、クビンカに位置するロシア軍事愛国主義アミューズメントパークが正式に対外的に開放され、パークにはロシアが研究開発した多くの武器装備が展示され、その場に行って見学するロシアの民衆は非常に多く、ロシア政府がこのような形式をもって対外的に筋肉を見せつけることに対する認可を表明している。効果が良好なことにかんがみて、ロシア政府は同年もう2016年9月にパークで国際軍事技術フォーラム「ARMY-2016」(以下「軍隊-2016」と略称)を行うことを決定した。民衆に対し展示を開放することの他、ロシアサイドはさらにフォーラムを総合的性質の地上安全保障業務総合類展示会に拡充することを望んでいる。

展示会をスムーズに行うため、ロシアサイドは現有のパークの施設に対し拡張建設を行い、パビリオンおよび屋外展示区のレイアウト面積を200万平方mにまで増やし、多くの特定テーマ会議室を建設し、収容する参加者の人数は50〜1,000人と異なり、静態展示の他、ロシアサイドはさらに機動デモンストレーション区を増設し、ロシアサイドは9月6日〜11日の全展示会期間、のべ200万人の来場があり、73カ国が公式な代表団を派遣して来場し視察すると見ている。

9月6日の開幕式はロシア国防大臣のショイグによって主宰され、彼は会で「近年来、ロシア国産先進武器装備は軍隊の近代化建設のために確固たる物質的保証を提供しており、我々は継続して陸軍と海軍の新式武器および大型装備の研究開発に専心することになる。我々は『軍隊-2016』フォーラムがロシア国防事業のために戦略的性質の指導および発展方向の導きを提供することを希望する。」と発言した。

だが昨日の開幕式ではあるヘビー級のニュースが関心を注ぐに値し、それはロシア国防省とメーカーが正式に第一陣100両のT-14「アーマタ」メインバトルタンクの生産契約を締結し、ロシア軍は2017〜2018年に「アーマタ」の正式装備を開始する、というものである。ある消息筋の人物は、財力が支えることができさえすれば、ロシア軍は「アーマタ」を用いて現役のあらゆるT-72、T-80、T-90メインバトルタンクと交換し、全体的な装備数は2万両に達することになり、これば今年のフランスのユーロサトリ安全保障業務展でドイツが「アーマタキラー」を展示したことに対する有力な反撃でもある、と指摘する。

契約締結現場では、ロシアのメーカーがロシア国防省当局者および「アーマタ」購入に興味のある関係国代表のためにこの戦車の最近の試験の特別番組を放送したが、放映活動は秘密保持され、かつその他の公衆に対しては決して公開されず、このことは非常に多くの来場した貴賓のツッコミを引き起こし、非常に多くの人がメーカー代表に対し不満を表明した。


 「財力が支えることができさえすれば」アメリカだってF-15を全部F-22に換え、アーレイ・バーク級を全てズムウォルト級に換えたいでしょうし、中国も廉価版の96式を全部99改に換えたいでしょうけどそれは無理なわけで、現在のロシアにそんなことができるとは到底思えません。

 次もロシアの新兵器関連です。

http://military.china.com/news2/569/20160908/23501831.html


ソ連の「肩の上」に立つ! ロシア、新世代空中基地レーザー武器を研究開発

参考情報ネット9月8日の報道 外国メディアは、ロシア軍事工業総合体の消息筋の人物が明らかにしたところによれば、ロシアは新世代レーザー武器を装備した飛行機を研究開発している、とする。

タス通信社9月6日の報道によれば、この消息筋の人物は次のように語った。「新世代空中基地レーザー武器の研究開発作業は進行中で」、飛行機のコードネームはA-60である。やや早い時期にかつてあるメディアは報道し、このプロジェクトは「狩鷹梯隊」研究開発計画に属する、とした。ロシアの空中基地レーザー武器の研究開発作業はソ連の時期に始まった。第1機目のA-60サンプル機はイリューシン-76MDを原型機とし、しかも1981年に初飛行した。メディアは何年か前にかつて報道し、このプロジェクトはすでに再始動した、とした。

アメリカも類似の研究を行ったことがあり、かつボーイングYAL-1機載レーザーシステム試験機を開発したが、このプロジェクトは2011年末に取り消された。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像:ソ連のA-60レーザー武器試験機」)


 タイトルはソ連の遺産を継承して発展させるみたいな意味ですかね。アメリカが中止したということは現在および近い将来の技術ではものにならないと判断したんでしょうが、ロシアには成算はあるんでしょうかね。

9月10日

 台湾関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20160901/23443938.html


台湾、解放軍はロケット砲を用いて直接台湾が攻撃できる、とする 海を渡る作戦はまるで渡河のよう

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「解放軍の遠距離ロケット砲群」)

台湾メディアは、漢光演習が展開されるのと同時に、解放軍東部戦区第1集団軍某ロケット砲兵旅団も大陸東南沿海で「対艦打撃演習」を実施し、台湾の漢光演習の対上陸作戦項目に対し照準を合わせる強烈な性質がある、とする。世論は、これは第1集団軍遠距離ロケット砲旅団が新型遠距離正確制御誘導ロケット弾を装備した後、初めて実際に遠距離ロケット砲をもって海峡をまたぎ越し、直接解放軍の上陸作戦のために火力支持を提供することを演習したもので、これは解放軍の「祖国統一を履行」する能力に対する1つのエポックメイキングな進歩である、と分析する。

台湾の中時電子報8月30日の報道は、蔡英文が就任した後、両岸関係は持続的に悪化し、解放軍の台湾攻撃部隊と見られる第1集団軍は、最近東部沿海地域で海を越える上陸演習を展開し、大量の遠距離ロケット砲を一斉射撃し、直接遠いところの目標を攻撃した、とする。ある分析は、解放軍第1集団軍遠距離ロケット砲旅団は新型遠距離正確制御誘導ロケット弾を装備した後、台湾を攻撃する戦力を大きく増加させ、遠距離ロケット砲を用いて直接台湾が攻撃できるようになる、と考える。

大陸メディアは、解放軍第1集団軍は最近東部沿海地域で海を越える上陸演習を展開したと報道し、その中で同部隊の砲兵旅団の訓練内容の中には「海辺で隊列を組み、夜間海をまたいでの偵察」や目標打撃の演習が含まれていたことに言及した。報道はまた、今月中旬第1集団軍某師団は海での訓練を行い、連続31時間の絶え間ない攻防の勝負を行ったことに言及し、かつ同部隊が海上直航の極限距離を突破し、さらに一歩海上捜索救援、総合補給など10あまりの海での訓練の課目の新基準を規範したことを指摘した。第1集団軍の一部の部隊は今年の海での訓練の中で、新戦法をもって訓練した。例えば特殊兵が目標の島嶼に航空機で降下した後、レーザー照射システムを利用し、正確に陸軍航空隊を誘導して空中打撃を実施する、砲兵旅団が海辺で隊列を組む、夜間の海をまたいでの偵察、火砲の大偏角横向き射撃などで、第1集団軍砲兵旅団がすでに海をまたいでの打撃をその重要な演習課目としていることを示す。

ある分析は、これは解放軍が初めて、陸軍ロケット砲部隊がすでに海峡をまたいで直接上陸する浜および浜の縦深の浅い各種目標を攻撃する能力を持っていることを事実確認したもので、しかも解放軍のロケット砲は射程が140kmを超える遠距離制御誘導ロケット弾を装備済みで、もし福建省の沿海の一部地域から発射したら、このロケット弾の射程は台湾の新竹の浜付近数十kmの範囲を完全にカバーできる、と考える。

(頑住吉注:これより2ページ目。画像のキャプションは1ページ目と同じです。)

また台湾の「旺報」8月30日の報道によれば、解放軍第1集団軍の某ロケット砲旅団が漢光演習の期間に、東南沿海でロケット砲の海をまたぐ打撃を演習した一件に対し、軍事専門家である張競は29日インタビューを受けて次のように指摘した。解放軍が研究開発したロケット砲の性能はすでに徐々に台湾海峡の上陸作戦を「渡河上陸作戦」として行う能力を有し、しかもそのロケット砲は甚だしきに至ってはすでに海上の艦艇や空母に対し面殺傷式正確打撃を行うことができる、と指摘した。

張競は次のように言う。当時解放軍が舟山群島および海南島を攻撃した時、水陸両用作戦の上陸艦挺が全くなく、このため直接海を渡る作戦を渡河作戦として行った。だが岸から岸の水陸両用進攻作戦の上で、火砲、ロケット砲などの陸上基地援護火力は相当に重要なものに変わり、現在解放軍は新型ロケット砲というこの種の海峡を越えることのできる遠距離面殺傷火力を有し、当然伝統的な台湾海水陸両用作戦を渡河作戦として行うことができる。

張競は、ロケット砲は位置が密集したソフトターゲットに対して最も有効で、解放軍の水陸両用突撃船団が台湾を攻撃する時、大陸沿海に配備された遠距離ロケット砲が台湾のまだ堅固な構築物を持たない浜に対し、先行してロケット砲を使用し大面積の火力打撃を行い、もって地雷の障壁を排除するのに便とし、かつ台湾軍の防御部隊が泊地に入って陣地を攻撃するのを制圧し、もって解放軍の水陸両用突撃船が泊地に入るのを保護することができる、と語る。

(頑住吉注:これより3ページ目。画像のキャプションは「第1軍砲兵旅団が新たに装備した122mm40本バレル小型モジュール化ロケット砲」です。)

張競は、さらに無人機をコンビネーションして偵察を行い動態を掌握コントロールし、解放軍のロケット砲はすでに海上の艦艇および近海の空母を打撃できるまでに発展しており、その目的は空母の撃沈にはなく、空母を麻痺させることで、例えば艦載機が空母の飛行甲板に駐機している時、すなわち防御不足のソフトターゲットである。

10年の急速な発展を経て、大陸は水陸両用合同上陸作戦領域において非常に大きな進歩を取得し、その中で水陸両用装甲突撃力量はさらに全世界で類例がない。大陸は2個陸軍水陸両用機械化歩兵師団、1個陸軍水陸両用装甲旅団、2個海兵隊旅団を含む膨大な水陸両用機械化作戦部隊を建設し、1,000両あまりの現在世界で最も先進的な水陸両用装甲戦闘車を装備しており、規模はアメリカ海兵隊を超える。「漢和安全保障業務評論」は最近、大陸の水陸両用作戦突撃群は顕著な進展を取得しているだけでなく、さらに大規模に水陸両用ドック上陸艦や強襲揚陸艦を建造し、すでに1回で数千km離れたところに水陸両用機械化師団を送り込む能力を満足させている、とした。水陸両用上陸能力を向上させるため、解放軍はわざわざ新式高速水陸両用装甲突撃車を研究開発し、2005年に部隊装備を開始し、現在すでに旧式な水陸両用戦車や各種旧式水陸両用装甲戦闘車に取って代わらせている。


 何か遠回しすぎてピンと来ないんですが、昔は適した装備がないため渡河作戦の装備で苦労して海を渡るしかなかったが、現在では装備が充実して海を渡るのが本当に渡河のように簡単なことになった、と言いたいわけですかね。

9月11日

 核実験前の北朝鮮関連の記事ですが、参考になる内容が含まれていると思います。

http://military.china.com/news2/569/20160908/23499198.html


韓国メディア:もし北朝鮮に核兵器を使用する前兆があれば米軍は先制攻撃することに

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「8月11日、グアム島のアンダーソン空軍基地で、アメリカ空軍のB-1、B-2、B-52という3機種の爆撃機がここに集合した。B-1爆撃機は12年来初めてアンダーソン空軍基地に配備され、それまで配備されていたB-52と交代し、ちょうどさらに3機のB-2がここで任務を執行中で、そこで『三巨頭』が顔を合わせる画面が形成され、これは歴史上初めてのことでもある。」)

【グローバルネット軍事9月8日の報道 グローバル時報駐韓国、日本特約記者 王偉 藍雅歌】 北朝鮮が5日に3発の弾道ミサイルを発射したことに対し、国連安保理は6日メディア声明を発表し、北朝鮮のミサイル発射が安保理の北朝鮮に関わる決議に重大に違反していることを強烈に非難した。

アメリカ、韓国、日本の要求に応じ、国連安保理は6日午前ニューヨーク本部で会議を緊急召集し、北朝鮮のミサイル試射への対応を討論し、かつ当日午後メディア声明を発表した。声明は北朝鮮が核実験などさらに一歩安保理の関連の決議に違反する挙動を避けるよう督促し、国連加盟国が安保理の強化された北朝鮮問題に関わる2270号制裁決議を全面的に執行するよう要求し、かつ平和、外交的な政治的方式により現在の情勢を解決することに力を尽くすとした。アメリカのコロンビア放送社は、声明はさらにもし北朝鮮が核実験やミサイル試射を停止しなかったら、「さらに一歩重要な措置を取る」ことになると言及しているが、具体的にどういった措置が含まれるのかはまだ詳しく明らかにしていない、とする。

韓国の「中央日報」は7日、韓国外務省は7日対外的に、安保理が北朝鮮を非難する声明を発表したことを歓迎するとした、とした。この当局者は、中国とロシアはいずれもこのメディア声明に参加しており、このことは北朝鮮に対し強烈な警告を発している、とした。日本の常駐国連代表の別所浩郎は、北朝鮮が月曜に発射した3発のミサイルがいずれも日本の排他的経済水域に落ちたことにかんがみ、「安保理はどのような追加制裁措置を取るべきかを考慮する必要がある」とした。アメリカの放送会社は6日、アメリカ大統領オバマは、アメリカは国連と共に対北朝鮮制裁を強化し、さらに一歩現有の制裁措置に存在する抜け穴を埋めることになる、とした。

韓国のMBCテレビ局は7日、6日に終わった韓米首脳会談で、両国は初めて積極的に北朝鮮に対し「拡張抑止戦略」を実施することに言及した、とした。「拡張抑止戦略」とは北朝鮮が核攻撃を行う兆しを発見した時、アメリカが戦略爆撃機や原潜など戦略軍事力を派遣して北朝鮮に対し先制攻撃を行うことを指す。

韓国連合通信社の報道によれば、北朝鮮は7日、8月末の潜水艦発射ミサイルの発射成功に歓呼した。北朝鮮の「労働新聞」は7日、「200日戦闘」はすでに半分まで行われ、潜水艦発射ミサイルの発射成功はこの戦闘の顕著な成果である、とした。

韓国のKBSテレビ局は7日、アメリカのジェームズ マーティン核兵器不拡散研究センター主任のジェフリー ルイスは、北朝鮮が5日に複数のミサイルを発射したことはあるいは韓国に「THAAD」が配備されることへの対応と関係があるのではないかと考えている、とした。ミサイル防衛システムを突破する最も簡単な方法は多数のミサイルを同時発射し、迎撃難度を増加することに他ならない。ルイスは6日さらに個人のブログに文章を掲載し、もし北朝鮮がミサイルを用いて韓国を攻撃しようとするなら、「万矢斉発」の可能性が高く、しかも韓国に「THAAD」を配備しても実際には北朝鮮の潜水艦発射ミサイルを迎撃することはできない、と語った。ルイスはこの前分析し、北朝鮮が極力潜水艦発射ミサイル技術を開発するのは、「THAAD」を無用の物とさせるためだ、と考えた。

韓国の政界では、「THAAD」の論争がまだ持続している。韓国連合通信社は、野党第二党の国民の党は7日、議会で「THAAD」問題を討論するよう要求し、かつ大統領朴槿恵がより多く野党の声を傾聴するようアピールした。KBSテレビ局は消息筋の人物の話を引用し、韓国政府は来週中秋祭の休暇期間の後に「THAAD」の新たな配備地を宣言することになるが、依然抵抗に遭うと考えられる、とした。星州郡政府所在地以北18kmの楽天ゴルフ場は最も可能性のある新しい場所だが、近隣の金泉市民はすでに強烈な反対を表明している。


 こういう状況の中でもなお核実験を強行したわけで、中国が北朝鮮の崩壊につながるような制裁強化に賛成したり参加したりするはずはないということは完全に見透かされており、このままでは北朝鮮の核・ミサイル開発は止められないでしょう。














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