コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその210
１２月５日
アメリカにおける中国人留学生に関する記事です。
http://news.china.com/international/1000/20161202/30062379.html
アメリカメディア、中国の留学生の祖国に対する見方を調査 結果大いに驚愕
【編集翻訳/視察者ネット 廖志鴻】 近年来、どんどん多くの中国の学生が出国し、身を国外に置いて中国を見ているが、彼らの態度はどうなのだろうか？ アメリカのパデュー大学の最近の調査は、29％の被調査者が、アメリカに来た後、アメリカに対する見方がよりネガティブに変わったとし、26％はよりポジティブに変わったとし、その他の人は現有の態度を保持していることをはっきり示している。今回の調査の中で、44％の被調査者は中国に対する見方がよりポジティブに変わったとし、たった17％が相反する視点を持っていた。
アメリカのアジア協会ウェブサイト11月30日の報道によれば、去年1年で中国からアメリカに赴いた留学生は328,000人いて、この数字は10年前の5倍であり、中国の留学生をアメリカ最大の国際留学生の群体ともさせ、アメリカの国際留学生の1/3を占めている。
こうしたアメリカに赴く留学生は数が増加するのと同時に、中米の社会で重要な影響力を発揮することになると考えられる。このため、こうした留学生がいかにアメリカの教育の影響を受けるかは、太平洋の東西両岸共通の関心となる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカに赴く中国の留学生の数は年と共に増加している（ソース：アメリカ国際教育協会）」）
アメリカのパデュー大学の最近における同校の中国の留学生に対する調査は、この問題に対し新たな注解を与えた。この調査が関わる面は非常に広く、政治、宗教に対する態度や社会、文化体験を含む。この調査に参加した960名の中国の留学生は同校の中国の留学生の総数の23％を占め、そしてパデュー大学の中国の留学生の数はアメリカの大学の中でランキング第3位である。
29％の被調査者は、アメリカに来た後、アメリカに対する見方はよりネガティブに変わったとし、26％はよりポジティブに変わったとし、その他の人は現有の態度を保持している。
（頑住吉注：これより2ページ目）
調査は、44％の被調査者は中国に対する見方がよりポジティブに変わったとし、たった17％が相反する視点を持つことをはっきり示している。「社会の安定は個人の自由に比べより重要」との言い方に対しては、37％が同意を表明し、33％は中立を保持し、30％は同意しなかった。
調査の責任者は、中国の留学生はアメリカに赴いた後の生活に対し甘美な青写真を描いていたが、彼らがここで一定の時間生活した後、現実はずっと複雑なことに気づいたのかもしれない、と語る。彼はアメリカの犯罪、社会の安定性が比較的劣る、経済成長が相対的に緩慢であるなどの問題を指摘した。同時に、15％の中国の留学生は、かつて人種問題のネガティブな影響を受けたとしている。
彼は今回のアメリカ大統領選挙の中国の留学生に対する影響にも言及した。今回の大統領選挙は中国の留学生の面前に、アメリカの多くの根深く頑固な問題を暴露し、特別に分裂したアメリカを見せつけたのかもしれない、という。
（頑住吉注：これより3ページ目）
事実としてアメリカ人も、こんなにも多くの中国の学生がアメリカで学習し、アメリカが誇る生活方式に接触し、これまでの観念や思考方式を改変するだろうか、それとも固有の観念や生活習慣を堅持するのだろうか、と非常に好奇心を持っている。
このため、「外交政策」誌も2015年、これに対し調査を行った。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「長年アメリカに留まって学習することは中国の学生の「心智」を改変するのか否か？ イエスである。だがこれは決してアメリカのソフト実力の勝利を意味していない。（アメリカの「外交政策」誌ウェブサイトからのキャプチャー画像）」）
調査は、中米の教育体系、メディア、社会生活などの方面の差異はこうした中国の学生のアメリカに対する好意をある程度加えさせるが、同時に彼らは中国政府が大きな国を統治していることに対し心に敬意を生じさせ、アメリカが決して黄金郷ではないことも意識するに至っていることをはっきり示している。
大多数の被調査者は、アメリカに対する尊重の増加は、決して中国に対する抵触を意味しない、としている。55％の人はアメリカで学習した後、中国のイメージに対する見方がよりポジティブになったと考え、22％だけが相反する視点を持っていた。
これに対し、カリフォルニア大学政治学教授の黄海峰（音訳）は、情報の自由な流動と各種の視点の交流は一部の留学生に、サイズが非常に大きく、国情が複雑な中国を統治するのは絶対に易しいことではないと徐々に理解させる、と語る。
ある被調査者は、「私はアメリカが好きだが、私は中国を愛し、何故ならそれが私の祖国だからだ。」と語る。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカの『外交政策』誌のキャプチャー画像」）
http://www.fulbright.jp/study/directory/basic.html
検索したらこんなページがありました。アメリカの留学生の国別の数のランキングでは中国が1位、日本は8位、意外ですが韓国や台湾より下なんですね。中国は人口が日本の10倍あることを考えれば日本の方がずっと多いとも言えますが、それだと韓国や台湾にはもっと負けていることにもなっちゃいますね。この記事ではパデュー大学は留学生の数で3位となってますがこのページでは上位5位以内にありません。ちなみに私はちょっとこの調査結果が信用できるのかに疑問があります。中国には言論の自由がなく、調査への回答内容が例えば中国人ハッカーによって盗まれて中国当局に知られる可能性がゼロとは言い切れない以上本音を答えられない人もいるはずです。調査に協力したのは全留学生の1/4以下で、たぶん協力するのは回答内容が人に知られてもかまわないタイプの人が多いでしょうしね。
１２月６日
http://military.china.com/jctp/11172988/20161205/30065252.html#photos
新疆の武装警察の画像集ですが、「コーナー銃」を使用している画像が含まれてます。搭載した拳銃のスライドからは、訓練の激しさと共にブルーイングの質が悪いらしいことが分かります。
中国の戦略ミサイル関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20161202/30062628.html
当局メディアがセンセーショナルなニュースを暴露：東風-41大陸間弾道ミサイル、今年すでにロケット軍に装備か
「2016年、初の国産空母の主たる船体がまとめられ形をなし、新世代ステルス戦闘機である殲ｰ20が震撼のお目見えをし、長距離輸送任務を執行する運ｰ20が空軍に装備され、新型戦略ミサイルが部隊に装備された。」
この文の中の「装備リスト」は、最近当局メディア（注：人民日報）が「改革強軍、新たな長征に足を踏み出す」と題する文章の中に列挙されたものである。長期にわたり中国の軍事の発展に関心を注ぐ人たちにとって、初の国産空母、殲ｰ20、運ｰ20はいずれもすでに耳になじんで詳しく説明できるが、2016年に部隊に装備された「新型戦略ミサイル」とはどの機種だろうか？
周知のように、戦略ミサイルは戦略目標の打撃に用いるミサイルを指し、それは戦略武器の主要な組成部分であり、通常核弾頭を搭載する。2015年の中国抗日戦争・世界反ファッショ戦争勝利70周年大閲兵で、中国は「東風」-31A大陸間弾道ミサイルと「東風」-5B大陸間弾道ミサイルを公開、展示し、これは中国の戦略核威嚇および核反撃能力の全面向上を代表している。だが2002年にはもう初めての発射に成功している東風-31Aも、2012年にはもう当局メディアの報道の中に出現していた東風-5Bも、明らかに「改革強軍、新たな長征に足を踏み出す」の一文の中で言及された2016年にやっと部隊装備された「新型戦略ミサイル」ではない。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「東風-41の発射車の外形は今に至るも知る人はなく、画像は中国国内にかつて出現した新型ミサイル発射車である」）
ならば、「新型戦略ミサイル」とはいったいどの機種なのだろうか？ この問題の答案を推測する前に、我々はまず国内、外国メディアの中国戦略ミサイル方面に関する報道をちょっと整理しよう。
アメリカの「ワシントンフリービーコン」ウェブサイトは今年4月19日にかつて、アメリカ国防省当局者は、中国が4月12日に初の東風-41弾道ミサイル飛行試験を行い、試験中このミサイルは2つの分離誘導式弾頭を搭載し、アメリカは衛星やその他の区域センサーによってこの時の試験を観測したとした、と報道した。「ワシントンフリービーコン」の報道はさらに国際評価・戦略センターの高級研究員で、中国軍事の分析者であるリック フィッシャーの話を引用し、今回の試射は「東風-41」の第7回目の報道された試射で、このことは解放軍ロケット軍がもうすぐこの大陸間弾道ミサイルを配備することを示す、とした。
「迷彩派」（頑住吉注：筆者）は近年来の外国メディアの東風-41に関する報道の方向性を整理したが、もし報道が事実なら、中国の「東風」-41型大陸間弾道ミサイルは2014年に密集した試験段階に入り始め、2015年に試験を加速させた。「週刊ジェーン安全保障業務」4月号はかつて文章を掲載し、中国のミサイル試験の回数が米ロよりはるかに少ない状況から分析して、「東風」-41は2016年から2017年までに少数就役に投入される、と見積もった。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「2016年にやっと部隊装備された『新型戦略ミサイル』は明らかにすでに公開展示されている東風-5Bあるいは東風-31Aではない」）
2016年6月10日、「解放軍報」はそのトップで「長剣を九天に唸らせるために」という報道を掲載し、中国ロケット軍某所工程設計研究創新チームの事跡を紹介した。報道は2015年12月31日にロケット軍が成立を宣告したこの日、このチームは千里離れたミサイル陣地に駆けつけ、「スマート陣地」の設計理念を運用して「大国の利鞘」に対し全面グレードアップを行った、と言及した。報道の内容から見て、発射陣地に対しグレードアップを行っており、このことは解放軍ロケット軍が射程がより長く、弾頭がより多く、寸法がより大きく、威嚇能力がより強い新型大陸間弾道ミサイルを配備するための準備を開始していることを示す。
以上の情報を総合して見ると、当局メディアが今回明らかにした「新型戦略ミサイル」がもし特定のものでなく広く一般的なものを指す概念でなければ、最もそれが指した可能性があるのは東風-41ミサイルがすでに正式に部隊装備されていることに他ならない。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカの大陸間弾道ミサイルの分離誘導弾頭（資料画像）」）
軍事評論員の李小健は「迷彩派」に対し次のように言った。東風-41大陸間弾道ミサイルに関しては、近年来外国メディアが騒ぎ立てることが非常に頻繁で、その射程、精度、配備位置などのデータに関しては多くがいくつかのごく非専門的な憶測である。解放軍ロケット軍は中国の大国の地位の戦略的支え、国家の安全を維持保護する重要な礎であり、このため中国が自らの陸上基地戦略核打撃力量を不断に発展、向上させるのは情理にかなったことである。李小健はさらに、中国の核兵器の最終的作用は、相手にあえて中国に対し核の威嚇、核の打撃を実施させないことであり、これはより良く国家の主権と安全を防衛するためであり、このため関連の報道の中の新型戦略ミサイルが東風-41であろうとなかろうと、我々はいずれにせよ理性的に見るべきである、と強調した。（作者：迷彩派）
こうした兵器の進歩は、そもそも中国が日本を攻撃するのに大陸間弾道ミサイルなんかいらないので直接の関係はないものの、アメリカが中国に対し強く出られなくなるという意味で間接的には大きく影響してくるでしょう。
１２月７日
http://military.china.com/important/11132797/20161206/30066444.html
インドの全長126mもあるミサイル護衛艦がドックを出る時に転覆し2人死亡、14人負傷という結果をもたらしたという記事です。どう見ても悪天候のせいではなく、どうしてこういうことになるんですかね。
http://military.china.com/news/568/20161206/30066230.html
後で紹介すると思いますが12月3日、「クズネツォフ」号搭載のスホーイ-33が海に落ちたという記事です。原因は前回のミグｰ29の時も起きた着艦時の制動ケーブルの断裂で、設計に欠陥があるのではともされてます。
ロシア関連です。
http://military.china.com/news2/569/20161205/30064648.html
ロシア、スーパー人型ロボットを登場させる 自動車を運転して路上に行ける
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ロボットFederが自動車を操縦」）
外国メディアの報道によれば、ロシアは最近Federという名の人型スーパーロボットを登場させ、このロボットは自ら車を運転して出て行くことができるだけでなく、将来はさらに国際宇宙ステーションまで送られて危険な宇宙任務を完成させる可能性がある。
報道によれば、ロボットFederの外形は人類に似ており、自らよじ登る、転倒した後で立ち上がる、匍匐前進するなどの簡単な動作が自ら行え、同時にいくつかの工具を利用していくつかの基本的な建造任務も完成できる。
現在ロボットFederはまだ試験段階にあり、科学者はさらにこのロボットに駆け足および自ら障害を乗り越えることを体得させることになる。
ロシアの科学者は、未来のある日、ロボットFederが自分たちが宇宙で基地を建設するのを助けられることを希望する、と語る。
何かどっかで見たようなデザインですな。この分野では日本の方が進んでいるんではないかと思いますけど。
http://military.china.com/important/11132797/20161205/30064277.html
韓国メディア、中国の全方位の圧力に遭ったことに恨み言をいう 愚かにも中国には大国の風格がないとする
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「韓国連合通信社は、THAAD配備により、中国は韓国に対し全方位の報復を実施しつつある、とする」）
韓国の「中央日報」3日の報道は、韓国が「THAAD」配備を決定した後、中国の圧力に入れる力の度合いは日増しにエスカレートしている、とする。すでに確定している地方政府間交流や文化経済協力活動が突然停止あるいは延期された件は数えきれず、大使である金章洙を含む韓国駐中国大使館の外交活動も影響を受け始めている。
この報道は10月19日の韓国駐中国大使館が行った建国記念招待会を例にして、慣例によれば、大使館方面は中国政府が選択派遣した適当なクラスの人物に主賓の礼遇を与えるが、今年中国外交部は副局長クラスの当局者しか派遣、出席させず、韓国大使館に主賓欠席の状況下で招待会を行わせた、とする。以前、中国が派遣したのは部長（頑住吉注：ここでは大臣）級あるいは副部長級の当局者だった。韓国大使館のこの外交待遇は、先月22日の中国外交部副部長の劉振民が日本の駐中国大使館の招待会に出席したのと鮮明なコントラストを形成する。
「中央日報」は、金章洙と中国サイドの主要な当局者との正式な面会も中国サイドの反応がないためダメになった、とする。「中国政府が韓国に赴く団体旅行客の数を20％減少させるよう指示」および「韓流文化産業に対する制限強化」との噂を理解するため、金章洙は中国国家旅行局局長や中国放送テレビ総局局長との面会を希望したが、いずれも回答は得られていない。韓国駐中国大使館関係者は、「THAAD」配備計画が徐々に実行されるのと共に、中国サイドは段階に分けて報復措置を強化しつつある、とする。実際の配備段階になれば、中国はさらにより強硬な措置を出してくるだろうと予測される、とする。
（頑住吉注：これより2ページ目）
「THAAD配備により、中国は韓国に対し全方位の報復を実施しつつある」 韓国連合通信社は4日、中国の「THAAD」問題の上での韓国に対する不満はどんどん露骨になりつつある、とした。中国政府が最近突然中国に進駐している楽天集団のあらゆる営業場所に対し税務、消防、衛生の検査を行ったとの報道は、2日韓国メディアの動揺を引き起こした。「中央日報」ネット版は3日トップで評論を掲載し、中国の報復方式は「真っ向対決」であり、すなわち「THAAD」配備の進展の1つの段階ごとに、報復の強度を1段階上げるとし、「中国のこのようなやり方には大国の風格がない」と批判した。だが、この評論は韓国政府に「THAAD」配備の時は中国の立場に充分に配慮した具体的措置を採ることも呼びかけている。
こうした政治系メディアに比べ、韓国の経済にもっぱら傾注するメディアはより多くの憂慮の声を発している。「韓国は得るものより失うものが大きい」 韓国経済専門ウェブサイト「Heraldcorp」は4日、中国の後続の報復がどんどん激しくなるのにつれ、韓国は将来天文学的数字の経済損失に遭うかもしれない、とした。現在韓中の「THAAD」をめぐる対峙の局面は持続していく可能性が高く、将来韓国の損害はどんどん大きくなる。韓国の「アジア経済」は、韓国企業は進退窮まるジレンマの困った状況に陥りつつある、とした。文化産業だけでなく、製造業や流通業さえも影響を受け始めている。現在在中国韓国企業はすでに「非常経営体制」に入り、中国に韓国商品ボイコット運動が出現するのを防止するため、韓国企業はあらゆる職員がきっと慇懃に中国の顧客を接待するよう懇ろに言い聞かせているところである。
韓国はアメリカと中国の間でうまく立ち回って国益を最大化しようとしていたわけですが、結果はこれです。韓国は全体として日本よりもはるかに中国の意に沿う行動を取っているはずなのに日本より強い圧力を受けるのは、こいつは圧力をかければ何とかなる奴だとなめられているからですが、一方確かにそういう態度は「大国の風格がない」と言われてもしょうがない気もします。
１２月８日
中国国産空母関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20161207/30068395.html
初の国産空母の最新衛星写真が明るみに 甲板は遼寧艦に比べより合理的
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「先日、ネット上に中国国産001A空母の最近の衛星写真が流れ伝わり、この空母がすでに完成し、輪郭がクリアなことをはっきり示している」）
最近、中国空母に関する情報がことのほか密集している。わが国初の空母（001A）に関し、あるメディアの報道は、この艦はすでに塗装段階に入り、最も早ければ12月中旬から
2017年初めにはもう進水できるとし、一方ネット上に披露された最新の衛星写真は、初の国産空母の船体が基本的に完成し、輪郭がクリアなことをはっきり示している。また何日か前、また12名の新たな飛行員が正式に
艦載戦闘機飛行員となった。
画像は中国国産001A空母と遼寧艦の衛星写真の比較で、全体的に似ているが、ディテールの上での差異は非常に大きい。特に艦橋は顕著に長さが縮減され、前方に整備区を空けており、甲板の使用効率を改善し、甲板のレイアウトがより合理的である。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「この増えた場所には1機の戦闘機が駐機でき、戦闘機の尾部を大海に向け直接エンジンを始動して試験が行え、甲板で戦闘機が発着するのに影響しない」です。）
記事続いてますがほとんどすでに紹介した内容との重複なので省略します。全体の形状はほとんど遼寧艦と同じなようですね。艦橋に関しては未完成のようでもあり私にはよくわかりません。
ロシア空母関連です。
http://military.china.com/news/568/20161206/30066230.html
設計の欠陥によりロシア機が連続して海に落ちる 遼寧艦の国産装備はロシアにはるかに勝る
ロシアの「クズネツォフ」号空母の今回のシリア出撃は最初からもうネガティブな情報につきまとわれ、西側諸国は黒煙を上げるロシア空母は「第二太平洋艦隊の悲劇の再演」（日露戦争の期間、ロシアがバルチック艦隊を極東に移動させて作戦させ、結果として惨敗した）だと嘲笑風刺した。続いて先月1機のミグｰ29KUB戦闘機が空母の制動ケーブルが故障し修復し難いことが原因で燃料を消耗しつくして墜落損壊した後、12月3日、また一機のロシアのスホーイ-33艦載戦闘機が墜落損壊した。事故の原因は着艦時制動ケーブルが断裂しためで、飛行員は射出により脱出したとされ、関連の報道はすでにロシア国防省の確認を得ている。今回の事故は、ロシアの「クズネツォフ」号空母に病気を帯びて参戦したという問題が確かに存在することを示しており、その制動ケーブルのシステムには設計の欠陥が存在する可能性が高い。中国の「遼寧」号の制動システムは我が国が自ら研究開発を行ったものであり、ロシアの空母とは異なる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ロシア国防省が発表したスホーイ-33艦載機が『クズネツォフ』号空母から発進する画面」）
12月5日、アメリカの「航空家」ウェブサイトの報道は、アメリカ国防省の情報源は、ロシア海軍の一機のスホーイ-33艦載機が12月3日「クズネツォフ」号空母上への降着を企図した時に地中海に墜落したことを明らかにしている、とした。
報道によれば、この戦闘機は第2回目に着艦を企図した時に海に墜落したのであり、当時天気の状況は非常に良く（視認度は10kmを超え、4級の海の状況、風は12ノット）、この機は制動ケーブルに引っかけることができなかったようで、結果として大海に落ちた。
少し後でロシア国防省はこの報道を事実確認し、かつ当時艦載機は制動ケーブルに引っかけたが、制動ケーブルが意外にも断裂し、飛行機が墜落損壊する結果をもたらし、飛行員は射出により脱出した、とした。
11月14日、1機のミグｰ29K艦載機が空母に接近する時に墜落損壊したことを考慮すると、これはロシアの「クズネツォフ」号空母の艦載機部隊のたった3週間以内における第2機目の飛行機の損失であり、シリアで作戦任務を執行中のロシア海軍航空隊にとって、これは深刻な打撃と言える。
視察者ネットの軍事評論員は、この前の報道によれば、ロシア海軍のスホーイ-33戦闘機はさらに2回の墜落損壊事故を発生させている、とする。このうち一回は2001年のある飛行デモンストレーション中に意外にも墜落損壊したもので、もう一回は
2005年9月5日に発生し、当時1機のロシア海軍のスホーイ-33艦載機が北大西洋上で着艦する時、速度が高すぎて制動ケーブルを引きちぎったため、海中に落ち、この時の墜落損壊には動画の記録がある。
本文の内容は「遼寧艦」の制動ケーブルのシステムは「クズネツォフ」とは異なる、というもので、この記事タイトルはどうかと思います。
１２月９日
インド海軍関連です。
http://military.china.com/news2/569/20161207/30068025.html
インドの護衛艦、ドックで不思議にも転覆し沈む 事故原因には二つの可能性
「暗渠の中で船が転覆！」 インド海軍の1隻の護衛艦が5日ドック内で転覆して沈んだ不思議な事故は、2人の死亡、14人負傷の悲劇をもたらした。このインド海軍によって「これまで全く発生したことがない深刻な事故」と称されるものに対し、外界は特殊な関心をそそいでいる。連続不断のネガティブなニュースは、すでにインド海軍の雄大な志に暗い影を投げかけている。
アメリカの有線テレビニュースネット（CNN）6日の報道によれば、１隻の全長126m、排水量3,850トンのミサイル護衛艦が5日ムンバイのドックで維持修理を受けている時に片側に向け傾斜して倒れ、たちまち横に90度転覆した姿勢をもってドックの中に「寝」た（画像のように）。事故は2名の船員の死亡をもたらし、また14名の負傷者がダイバーに救助され病院に送られて治療を受けている。インド海軍スポークスマンのシャーマは、「これは不幸な事故であり、状況は非常に深刻で、インド海軍の歴史上これまで全く発生したことがない。」とした。
インド海軍は、事故を起こした護衛艦は「ベイタワー」号という名で、「ブラマプトラ」級ミサイル護衛艦に属し、2004年に就役した、と明らかにする。事故原因に対し、インド海軍はまだ調査中である。イギリスの「週刊ジェーン安全保障業務」は6日、初歩的に分析し、ドック内の船体を固定する装置が機能を失ったことが引き起こした悲劇かも知れないと考えられる、とした。中国の軍事問題専門家である李傑は6日「グローバル時報」記者に、この護衛艦がグレードアップ改造をする時に、各種設備の配置が不適当なことが重心不安定を引き起こした可能性が排除できない、と告げた。「インド時報」の報道によれば、「ベイタワー」号は完備された武器設備を配備済みで、これには76mm艦砲1門、4基のAK630近接防御砲、3基の魚雷装置、3基の8連装バラク艦対空ミサイル垂直発射装置が含まれる。3,000トン級の護衛艦の甲板上にこのように多くの武器を押し込めば、それ自体もうこの艦の重心が高過ぎになる結果をもたらす。
シャーマは、現在インド海軍は救助方案を研究中であり、まずこの護衛艦を「正常な姿勢」にする必要があるが、「この全長126mの戦闘艦をいかにして正常な状態に回復させるかまだはっきりしていない」とする。事故現場の画像から見て、この艦の一部分はすでに水中に浸かっており、マストも事故の中で損壊している。李傑は説明し、現在「ベイタワー」号の損傷を受けた状況を判断することは非常に難しい、と語る。もし船体の中のレーダー、電子装置などの重要設備が浸水していたら、これは簡単に「拭いて乾かせばもう使える」という問題ではなく、設備を全面的に交換する必要があり、これは非常に骨が折れかつ非常に多くの工程を必要とする。また、横転はさらに船体の構造に対し影響をもたらしている可能性があり、もし竜骨などの構造に変形が発生していたら、修復の代価は非常に大きくなるだろう。
CNNは、今回の事故発生のタイミングは非常にまずく、12月4日インドはムンバイで海軍節を慶祝したばかりである、とする。近年来インド海軍は各種のネガティブなニュースに覆われ、これには「チャンドラグプタ」号空母に毒ガスが発生して二人の死亡もたらした、「シンドラカシャカ」号潜水艦がムンバイ軍港で爆発しかつ一部沈没し、艦上の
18名の将兵が全て犠牲となったことが含まれる。
日本としてはインド海軍には頑張ってもらいたいんですがね。過度の武装を搭載したのはあるいは限られた数の艦で中国に対抗する必要からかもしれません。
アメリカ関連です。
http://military.china.com/news2/569/20161208/30069608.html
世論調査：半数近くのアメリカ人が敵軍の捕虜に対し過酷な刑を使用してもよいと主張
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像はグアンタナモ監獄内で、米軍兵士が絶食して抗議中の囚人に対し強制給食を行っているところ」）
参考情報ネット12月8日の報道 外国メディアは、国際赤十字委員会が展開した世論調査の結果は、半数近くのアメリカ人が敵軍の兵士に対し過酷な刑を使用してもよいと考えていることをはっきり示している、とする。
ロシア衛星ネット 12月6日の報道によれば、この調査は6月から9月の間に展開され、武装衝突に巻き込まれている
16カ国17,000人余りが調査を受けた。前回これにつき調査が展開されたのは1999年のことである。
調査結果は、46％のアメリカ人が敵軍の捕虜に対し過酷な刑を使用してもよいと考え、30％の人が反対し、また24％の人は回答し難いとし、あるいは回答を拒絶したことをはっきり示している。
ナイジェリアとイスラエルは過酷な刑への賛成者の比率が最も高く、それぞれ70％および50％だった。ロシアではおよそ30％の被調査者が、敵軍の捕虜に対し過酷な刑を使用することは受け入れられると考えていた。
まあだいたいこんな感じじゃないの、という結果ですがロシアだけ低くて意外に感じます。
ウクライナ関連です。
http://military.china.com/news2/569/20161208/30069629.html
第一次世界大戦の「神銃」！ ウクライナ軍、マキシム重機関銃を持ち出して火力を強化
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：マキシム重機関銃」）
参考情報ネット12月8日の報道 外国メディアは、ウクライナ武装部隊装備部責任者ニコラ シェフゾフは「政府信使報」のインタビューを受けた時、ウクライナ軍兵士はドンバスのある区域の軍事行動の中でM1910式マキシム重機関銃を使用したと語った、とする。
ロシア衛星ネット12月7日の報道によれば、シェフゾフは、この武器は火力強化のためで、重要な優越性がある、と語った。彼はさらに、第一次世界大戦当時の機関銃を用いてウクライナ軍兵士を武装したのは、彼らの請求のもとに行ったことだ、と強調した。
M1910式マキシム重機関銃は、射程1,000m以内において敵サイドの目標を打撃するために設計されたものである。その優勢は、激烈な交戦を行っている時に液体を採用して冷却できることである。このため、ウクライナ武装部隊のいくつかの部隊はこの銃の使用を火力強化の手段として自ら要求した。
M1910式マキシム重機関銃は1883年に設計され、自動火器の始祖と考えられている。各種改良型M1910式マキシム重機関銃は第一次世界大戦および第二次世界大戦の期間に広範に用いられた。
ああ、そういやこれ昔作ったんですよね。若かったとはいえ無茶なことをしたもんです。ちなみにこの銃は大砲のような大仰角の間接射撃にも使えるような調節式サイトが付属していて、有効射程は1,000mをはるかに超えるはずです。第一次世界大戦時はほとんど一日中絶えず射撃して無故障だった銃もあるとされてますね。重すぎて移動に不便、水を用意する必要がある、長時間連射すると水蒸気で位置を暴露するなどの理由で廃れた水冷式重機関銃ですが、膠着した市街戦ではある程度有効なのかもしれません。交換用の部品とかあるんですかね。
１２月１０日
殲ｰ20関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20161208/30069468_all.html#page_2
専門家、大陸当局はわざと殲ｰ20がすでに就役していることを明らかにした かつ1機に止まらない
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ネット上に流れ伝わる殲ｰ20の画像。（画像のソースはネット）」）
参考情報ネット12月8日の報道 台湾メディアは、最近大陸メディアはある殲ｰ20の尾部にコードナンバーがある画像を掲載したが、ある専門家はこれに対し、この戦闘機がすでに解放軍空軍の飛行訓練センターに進駐し、すでに就役していると信じられると解読したとした、とする。
台湾の「中央社」12月7日の報道によれば、この画像には飛行機の尾部しかないが、大陸の最も先進的な戦闘機である殲ｰ20と判断できる。画像は、殲ｰ20の尾部に「78271」のコードナンバーがあることをはっきり示しており、これは殲ｰ20に初めて5桁の数字のコードナンバーが描かれたもので（頑住吉注：これまでは4桁でしたね）、大陸メディアはこれは「就役コードナンバー」らしく、言い換えれば殲ｰ20はすでに入隊就役している、と形容した。
香港の軍事専門家である梁国梁は尾部の画像から視察して、これが殲ｰ20であることは疑いなく、殲ｰ20に5桁の数字のコードナンバーが描かれたのが初めてなのも確かだ、とする。彼は、数字の「7」から判断して、この戦闘機は飛行員の訓練用であり、かつ解放軍空軍の滄州飛行訓練センターに進駐し、すでに就役している、と見積もる。
彼は、訓練には主に2つの部分があり、1つは操縦訓練、もう1つは戦術訓練で、ひとたび訓練が終われば、すぐ戦闘力が形成される、と語る。彼は、類似の画像は見たところ当局がわざと対外的に明らかにしたもので、コードナンバー最後の数字「1」から見て、これはこの編成の戦闘機の第1号機である、と推測する。梁国梁は、大陸方面のやり方に照らせば、現在訓練用途にすることができる殲ｰ20はすでに1機だけではなく、一定数持つはずで、当局は第1号機のコードナンバーのみ明らかにしたに過ぎない、とする。
以前大陸メディアはたびたび殲ｰ20がすでに量産に入ったと明らかにしたが、量産は就役できることを意味せず、何故なら量産された戦闘機はまだ生産および試験飛行などのプロセスを経る必要があるからである（頑住吉注：量産された戦闘機が生産を経る必要があるって意味分かんないですが）。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「11月1日、第1回中国航空展に参加した殲ｰ20機が編隊飛行を行う。（新華社発）」）
記事続いてますがすでに紹介した記事の流用なんで省略します。「一定数」あるのが本当でもそんなに多数ではないと思われますがね。
韓国関連です。
http://military.china.com/news2/569/20161208/30070167.html
イントラネットがハッカーによって攻略されたことが韓国軍を驚愕させる 韓国メディア、ネット軍強化の必要があるとアピール
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：サーバーのデータセンター」）
韓国軍のネットワークがまた北朝鮮ハッカーらしきものの攻撃に遭ったが、以前と異なるのは、今回攻撃を受けたのが韓国軍の情報の「神経中枢」と呼ばれる国防データセンター（DIDC）のサーバーで、「初の韓国軍内部ネットワークへのハッカー進入」をもたらしたことである。韓国世論を憤怒させるのは、今回の事故が8月に発生した後、韓国国防省が最近になってやっと事故を起こしたサーバーのネットワークを切断し、「どのくらいの機密がすでに漏洩させられていったか分からない」ことである。
韓国の「朝鮮日報」7日の報道によれば、韓国国防省のレポートは、北朝鮮から来たと推測されるハッカーによって京畿道竜仁に位置するDIDCサーバーが攻撃され、ここは軍隊の各ウェブサイトや内部ネットワークなど軍のあらゆるITサービスに対する整合と管理を行う場所で、去年2月に創立されたばかりである。これは初の韓国軍内部ネットワークへのハッカーの深入りであり、韓国軍は、今回ハッカーが侵入した悪意のコード（頑住吉注：Unwanted
Cod）は北朝鮮がかつて使用したハッカー進入のコードは類似している、と考える。韓国軍が過度に内部ネットワークの安全を信じていたため、DIDCがハッキングされた2、3ヶ月後の最近になってやっと事故を起こしたサーバーの外部ネットワークと内部ネットワークが切断された。
韓国連合通信社は7日、韓国国防省は当日対外的にDIDCの1台のサーバーが同時にインターネットとイントラネットに接続され、北朝鮮ハッカーがこれを経て韓国軍イントラネットに侵入できるようにさせたのであり、韓国軍は内外ネットワークが隔絶されていなかったいきさつを調査中である、とした。韓国軍には京畿道竜仁と忠清南道鶏竜台に2つの国防総合データセンターを設けており、竜仁データセンターは国防省、機務司令部、防衛事業庁などの情報ネットワークの集結ポイントで、鶏竜台データセンターは陸海空三軍の情報中枢だが、二大データセンターは決して接続されていない。ハッカーはデータセンターを経て韓国軍イントラネットを攻略し、全部で3,200台あまりのコンピュータが今回のハッカー攻撃の中で悪意のコードに感染し、これには2,500台の外部ネットワークコンピュータと700台の内部ネットワークコンピュータが含まれ、甚だしきに至っては国防長官の韓民求がインターネットにアクセスするコンピュータさえ中招とされる（頑住吉注：多くの意味がある言葉で、挙げられている中で一番近そうなのは「騙される」ですが、ここでは感染ですかね）。
今回のハッカー侵入は最も早くて今年8月4日に発生したが、ずっと後の10月6日になって韓国軍はやっと内外ネットワークを隔離し、このことは韓国軍のネットワーク安全能力の低下、鈍感さに対する韓国各界の強烈な批判を引き起こしている。韓国の「東亜日報」7日の社説は次のように疑問を呈した。韓国軍の核心的機密はすでに外部に漏洩したのか否か？ 韓国軍ネットワーク戦の主管部門である、韓国軍ネットワーク司令部のサーバーも北朝鮮ハッカーの侵入に遭ったが、これは2010年に同司令部創設以来初で、より外界の韓国のネットワークの安全に対する不安を激化させる。韓国の「中央日報」7日の社説は、韓国軍イントラネットが北朝鮮ハッカーに侵入された事件は人を驚愕させ、一部の韓国軍将校はコンピュータの中に機密材料を保存しており、これはコンピュータ管理の関連の規定にも違反する、とした。文章は、韓国軍は当然ネットワーク軍の規模を拡大すべきで、現有の600人のネットワーク戦部隊では北朝鮮のネットワーク攻撃に直面してまさに対応する暇なしだ、と考える。
日本は大丈夫ですかね。いずれにせよ日本も「ネットワーク軍」強化の必要はあると思いますが。
１２月１１日
中国の潜水艦関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20161206/30066555_all.html#page_2
香港メディア、中国が新技術を開発し潜水艦がステルスを実現するのを助ける、とする ソナーの探知計測を避ける
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：中国の新型通常潜水艦」）
香港メディアは、中国の科学者はある技術を開発中であり、潜水艦に水中でソナーの探知計測を避けさせることができるよう希望している、とする。もし成功すれば、中国の潜水艦の外殻は特殊なアルミ合金リングで覆われることになる。
香港の「南華朝刊」ウェブサイト12月5日の報道によれば、中国科学院と湖北省武漢市に位置する華中科学技術大学の研究人員は多くの輪状の溝がエッチングされた金属リングを用いて実験を行っている。彼らは、音波は跳ね返されるのではなくリングに沿って伝播するだろうことを発見した。だがソナーの探知計測装置は物体が反射して戻ってくる音波に頼って目標を追跡するのである。
報道は、こうした溝は音波を固定された方向に沿って伝達させることができ、ちょうど自動車が高速道路に沿って走行するようにだ、とする。
研究人員は今月のやや早い時期に科学定期刊行物「自然通信」で研究成果を発表した。彼らは最初この技術を用いて電子の運動を制御し、コンピュータチップの温度を低下させる目的を達成することを望んでいたが、彼らは後にこの技術が音波の制御にも用いることができることを意識するに至った。
多くのリングのコンビネーションはほとんど音波をいかなる方向に向けても伝達することができ、このようになれば将来潜水艦にソナーの探知計測を避けさせる可能性がある。
報道は、その他の研究人員もこの技術を研究しているが、北京と華中科学技術大学の研究人員は、自分たちのシステムが最も簡単であると語っている、とする。シンガポールの南洋理工大学のある研究チームは何年か前かつて類似の効果を持つ筒状パイルアレイを製造したことがあるが、こうした円筒は毎秒400回転の高速で回転することが必須であり、それでやっと音波を特定の軌道に沿って伝達できた。
このシンガポールのチームはさらに、自分たちの技術は潜水艦がソナーの探知計測を避けるのを助けられるが、潜水艦の外殻上に大量の絶えず回転する円筒を取り付けようとすれば、これは工程技術人員にとって全くの悪夢と言える、と言明した。
ある匿名を要求する中国サイドの研究人員は、「我々の方法はより簡単で、運動する部品は必要としない。」と語る。だが彼は同時に、この技術が実験室を出て潜水艦のステルスあるいは飛行機の騒音低下に用いられる前には、まだ多くの問題があって解決を待っている、ともした。
何だかよく分からないですがある日驚異的に静音性の高い潜水艦が出現する可能性もあるんでしょうかね。
ロシア空母関連です。
http://military.china.com/news2/569/20161209/30071663.html
操縦ミス？ 外国メディア、ロシア艦載機の事故は制動ケーブルの質の問題ではない、とする
参考情報ネット12月9日の報道 外国メディアは、ロシアの「職業人報」は消息筋の人物の話を引用し、ロシア国防省「クズネツォフ」号空母艦載スホーイｰ33戦闘機の地中海における事故調査委員会は、事故は操縦ミスによってもたらされた可能性があると推測している、とした。
ロシア衛星ネット12月8日の報道によれば、ロシア国防省は5日、1機のスホーイｰ33戦闘機がシリアでの作戦任務を終えた後、「クズネツォフ」号に降着する時に甲板から滑り出て、飛行員は脱出した、とした。消息筋の人物は、国防省の委員会は人為的要素を事故の主要な原因と見ている、とする。
報道は、専門家は、戦闘機が降着時に滑走路の中心線を逸れた距離は最大限度の4.2mに比べ0.5m多く、4.7mに達していたことを調査により明らかにした、とする。この前のある解説は、制動ケーブル断裂は生産中の瑕疵によりもたらされた可能性があると語っていたが、この説は制動ケーブルの生産工場の否認に遭った。この新聞は、工場の代表は、「クズネツォフ」号上に装備される制動ケーブルはフルセットのあるべき試験をパスしており、これには断裂試験が含まれるとしている、とする。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像は『クズネツォフ』号空母の機格納庫内に駐機されるスホーイｰ33機群」）
試験をパスしても故障が起きないことが保証されるわけではないと思いますが。
F-35関連です。
http://military.china.com/news2/569/20161208/30070897.html
トランプ、F-35ステルス戦闘機に対し過酷に近い評価をなす あるいは使用を放棄か
日本メディア12月6日の報道は、アメリカの次期大統領トランプはあるいはアメリカ最新型ステルス戦闘機F-35の使用を放棄することになるか、とした。トランプは以前大統領選挙中にかつて、「アメリカを世界のトップに復帰させよう」と言明し、このため彼はさらに重点的に軍事力を強化しようと繰り返し強調したが、今彼はそれにもかかわらず新型ステルス戦闘機F-35に対し「多くの素晴らしいところがあるとは言えない」といった種類の過酷に近い評価をしている。しかも今年10月に始まり、この機種（F-35）に対する開発計画の上で再三延期が出現し、予算も再三逼迫している。最悪の状況下では、やり手の商人であるトランプはあるいは「You’re
fired」（君は首だ）の一言を用いてF-35戦闘機の使用を放棄するかもしれない。
報道によれば、このステルス機があるいは使用放棄されるかもしれない原因に関しては、この機種の性能の上では異なる見方が存在するが、一致した同意を得る言い方は、このアメリカ最新型ステルス戦闘機F-35を製造するのには実際費用が非常に高い、というものである。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：米軍のF-35ステルス戦闘機」）
アメリカは2,400機のF-35ステルス戦闘機を配備する計画で、そのうちの1つである空軍型（A型）でもうおよそ9,500万アメリカドル（約6.5億人民元）を費やす必要がある。アメリカは2019年にこのステルス機の全面生産を開始する計画だが、決定権は依然次期大統領トランプと次期国防長官ジェームズ マティス2人の手中にある。
アメリカのテレビ局NBCがかつて放送した人気番組「誰が後継者か」はまさにトランプがホスト役だった。この番組は各種各様の任務により不断に競技参加者を淘汰し、最終的に勝利を獲得した人はトランプの会社の業務契約を獲得することになった。トランプが淘汰された者に宣告する時の台詞「You’re
fired」は当時ほとんど流行語になった。
報道は、残酷な商業界で一路いばらの道を切り開いてきたトランプはこの「財政赤字をもたらすプロジェクト」の留保を選択し、それを継続して発展させるか否か、とする。F-35開発を担当するロッキード・マーティン社およびこの機を導入する計画のその他の国の軍務関係者は密接にこの件に関心を注いでいる。
F-35戦闘機はアメリカのロッキード・マーティン社によって設計および生産される単座単発戦闘攻撃機で、主に前線の支援、目標の爆撃、防空迎撃など多種の任務に用い、かつこのため3種の主要な派生型を発展させており、これには伝統的な滑走路発着を採用するF-35A型、短距離離着陸/垂直離着陸機種であるF-35B型、空母艦載機としてのF-35Cが含まれる。
F-35は戦闘機の世代上第5世代戦闘機に属し、比較的高いステルス設計、先進的な電子システムおよび一定の超音速巡航能力を持つ。F-35は世界最大の単発単座艦載戦闘機および世界で唯一のすでに就役している艦載第5世代戦闘機でもある。2015年2月9日、F-35はイギリスロイヤルエアフォースの編成の中に就役した。2015年6月28日、日本の第1機目のF-35の生産が開始された。
日本メディアというんですが具体名が出ておらず本当にこんな報道があったのかもよく分かりませんが、いくら何でも代替案もなしに最新戦闘機をボツにはしないでしょう。