コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその238
７月１０日
インド関連です。
http://military.china.com/news2/569/20170706/30923364_all.html#page_2
組立工場に身を落としたくない！ インド、第5世代機研究開発につきロシアに向け圧力をかける
【グローバル軍事7月6日の報道】 ロシアの「独立報」は7月4日ユーリ ユーリイェフの文章「ニューデリー、戦闘機研究開発方面でロシアに対し圧力をかける」を発表し、インド国防省スポークスマンは、近年内にゴア州のハンサ海軍航空基地で、「チャンドラグプタ」号空母のミグｰ29K艦載機のため維持修理およびメンテナンス工場を建設すると言明した、とした。主要な維持保護の対象は戦闘機のRD-33MKエンジンである。
「インド時報」は総監察・会計監査員のレポートを引用し、2010年から受領しかつ装備しているミグｰ29K艦載機の中で、62％のエンジンに深刻な構造の欠陥が存在する、とした。また、現有の戦闘機の戦備率はたった21.3％〜47.14％である。インドがロシアから購入した2回の全部で45機のミグｰ29Kは、総額が22億アメリカドルである。
インド首相モーディはずっと国民が自分の、近代化、科学技術含有量の高い武器装備生産の本土化実現に関する理念を支持するよう呼びかけている。一言でいえば、彼は「インド製造」の支持者なのである。このため、あるメディアは報道し、ロシアとの第5世代戦闘機プロジェクトをめぐる協力展開の時、インドはあらゆる技術を全面的に移転することが必須だとの条件を提出した、とする。
インド国防省の消息筋の人物は次のように言う。この決定は最高レベルがなしたもので、ロシアのスホーイ飛行機軍事工業集団との交易の轍を踏まないことを希望する。インドは85億アメリカドルあまりを費やしたが、本国の戦闘機の研究開発に対し全く顕著な助けにはならなかった。ロシアから購入した272機の（すでに240機を装備）スホーイ戦闘機の中で、絶対的大部分はインドスタン飛行機社が組み立てたものだが、あらゆる部品は皆ロシアから輸入され、本土の会社は決して独立して生産できない。これだけではなく、現地で1機の戦闘機を組み立てることは、直接ロシアから完成機を輸入するのに比べ1,500万アメリカドル多く費やす必要がある。
モスクワはずっとニューデリーに向け圧力をかけ、できる限り早く第5世代戦闘機合同研究開発および生産の最終文書に署名するよう要求しているが、インドは決して焦っていない。何故なら前車の轍があるからで、インドは自らが一体この250億アメリカドルの契約の中から何を得るのかはっきりさせることを希望している。コストパフォーマンスに関する指標の他、ニューデリーはさらに2大要求を提出している。すなわち、まずロシアサイドは全面技術移転が必須であり、これには「オリジナルコード」が含まれ、もってインドが将来独立して戦闘機をグレードアップしかつ新式武器を配備するのに便とすること。その2は契約項目は直接インド自身の第5世代戦闘機研究開発プロジェクト（すなわち先進中型戦闘機プロジェクト）を促進し、その初期工程の幕を開けるべきであること。
インドメディアは、中国やパキスタンから来る脅威に対応しようとするには、インドは42〜44個ジェット式戦闘機中隊を必要とし、それぞれの中隊は16〜18機の戦闘機である、とする。しかし、現在インド空軍には33個戦闘機中隊しかなく、このうち11個中隊が使用するのは全てミグｰ21およびミグｰ27といったような古い飛行機で、2024年以前に退役する。現有の戦闘機の全体的技術状況も良くない。資金消耗が35億アメリカドルを超える63機のミグｰ29と51機の「ミラージュ」-2000の改造グレードアッププロジェクトの進展は相当に緩慢である。
飛行機事故頻発はずっとインド空軍の発展を妨げる深刻な問題である。1970年以来、インド空軍が発生させた各種飛行機事故はすでに1,300回を超え、このうち500回あまりは各タイプのミグ戦闘機と関係があり、別の150回近くはインド国産ヘリによってもたらされた。すでに装備されている240機のスホーイｰ30MKIの中で、少なくともすでに7機を損失している。今年5月、スホーイｰ30MKIが再度事故を起こした後、インドメディアはあらゆるこの機種の戦闘機の使用が暫時停止され、もって全面検査の展開に便とするかもしれないと報道した。インド国防大臣は去年、ここ3年近く以来、スホーイｰ30MKIはすでに69回の技術的故障を出現させ、このうち絶対多数はエンジンに関係がある、とした。
しかし同じようにロシアから戦闘機を導入した中国は国産化能力を身につけているわけで、能力が足りないのか努力が足りないのか、いずれにせよこのままではロシアに高い要求を突きつけるだけでは問題の解決にはならん気がしますね。
７月１１日
中国の潜水艦関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20170710/30949214_all.html#page_2
香港メディア、重大な技術の突破を解析：中国の潜水艦はアメリカの潜水艦に比べより静か
参考情報ネット7月6日の報道 香港の「南華朝刊」ウェブサイトは7月4日「何故中国の潜水艦はもうすぐアメリカの潜水艦に比べより静かになる可能性があるのか」と題する報道を発表し、アメリカ海軍太平洋艦隊はかつて中国の潜水艦は騒音が大きすぎ、あまりにも容易に発見されると嘲笑したが、近年来この点はすでに非常に大きな程度上改善され、現在中国はまもなくある先端推進技術方面で先んじようとしている、とした。
海軍専門家は、この新技術は中国がより多くのステルス潜水艦を建造するのを助けることになるが、アメリカが対潜戦の措置を強化するのを促す可能性もある、とする。
中国の有名な海軍工程師である馬偉明少将は少し前中央テレビのインタビューを受けたが、彼は実験室内で海軍作戦艦艇に用いる新型総合電力システムの組成部分を見せた。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「馬偉明少将（資料画像）」）
彼は、これはエンジンの出力を全部電力に転化するシステムである一種の無軸式ポンプ噴射推進器で、すでに解放軍海軍最新の原潜に装備されている、と語った。
馬偉明は、これは自分たちのチーム初の世界に先んじるプロジェクトの1つで、すでに中国の次世代原潜に用いられている、と語った。彼は、自分たちの技術は現在アメリカにはるかに先んじており、アメリカもずっと類似の技術を研究開発中である、と語る。
馬偉明はインタビューを受けた時、この新型推進システム研究開発の最終目標は、高エネルギー無線周波数武器を艦に搭載する問題の解決だと語り、中国がこの方面でまもなくアメリカに追いつくことを暗示した。
高エネルギー無線周波数武器は指向性エネルギー武器で、それは目標に向け高度に集中したエネルギーを発射し、結果的に正確かつ素早くそれを破壊することができる。
指向性エネルギー武器は大量の電力を必要とする（これは総合電力システムが提供できる）が、弾道ミサイル、極超音速巡航ミサイル、極超音速滑空式飛行体など高速ミサイルが構成する脅威に対抗できる。中国の他、アメリカ、ロシア、インドもこの方面の研究開発を行いつつある。
シンガポールの南洋理工大学Rajaratnam国際研究院の潜水艦専門家である高端連は、馬偉明の発言は中国の潜水艦研究開発の科学技術成熟度が日増しに高まっていることを示す、とする。
彼は語る。「長期的に見て、もしこのポンプ噴射推進器が全面的に使用に投入されかつ試験に成功することができたら‥‥ポンプ噴射推進器の配備は未来の（中国の）潜水艦の標準の設計上の特徴となる。」 彼はさらに、この新技術はさらにその他の海軍艦艇の建造プロジェクトにも有利になり、例えば水上艦艇である、と語る。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ロシア海軍『セベロドビンスク』潜水艦。使用しているのが依然ポンプ噴射推進器ではなく伝統的なスクリューであることが見て取れる」 スクリューの形状は機密度が高いので隠しているようですな。）
彼は語る。「作戦/戦略の結果は、中国が非常に多くのステルス性能がより良い潜水艦を持つことで‥‥このことは実質上北京が平和な時期にその海軍を使用する能力の各種選択を拡大させる。」
無軸式ポンプ噴射推進器は伝動軸をなくすことによって騒音を下げ、かつ作り出す水泡がより少なく、このことはこの潜水艦をより静かにさせる。
現代のアメリカおよびイギリスの潜水艦はすでにポンプ噴射推進器を使用している。だが高端連は、この種の技術は設計が複雑なためより広範には採用されておらず、少数の国だけが「大量の資金と技術知識」を用いこのプロジェクトを支持できる、とする。
北京の海軍専門家である李傑は、中国はすでに先端技術研究開発のために大量の資源と激励を提供しており、こうした技術にはポンプ噴射推進器や非原潜の非空気依存推進装置などが含まれ、これは中国の潜水艦のステルス性能向上のためになす努力の組成部分である、とする。
李傑は語る。「超静音エンジンと非空気依存推進装置はいずれも中国の潜水艦が敵を避ける助けになり、何故なら高いステルス性はあらゆる攻撃原潜にとって非常に重要だからである。より静かな潜水艦はより強力なステルス能力を意味し、このことはそれらが必要な時奇襲を行う助けになる。」
高端連は警告し、予見できるのは、もし中国の潜水艦がポンプ噴射推進器やその他のステルス装備を取り付けたらより発見され難くなり、アメリカ海軍は対潜戦措置を強化し、もって中国潜水艦に対し探知計測、分類、追跡を行うのに便とするだろうことだ、とする。
彼は語る。「このより激烈な猫とネズミのゲームはさらに潜水艦間あるいは水上艦艇との間に事故が発生するリスクをもたらすことになる。潜水艦が静かになるほど、この種の航行の安全に危害をもたらす事故発生の可能性は高くなる。海上での争いは、当然さらに中米に排他的経済水域内での外国軍隊の活動につき持続的に食い違いが存在する背景の下で、このことは外交的事件をもたらす可能性がある。」
また「中国の潜水艦がうるさかったのは過去のこと」という記事ですが、本当なら当然アメリカだけでなく日本も対抗手段を強化する必要があるでしょう。
７月１２日
インドの小火器関連です。
http://military.china.com/news2/569/20170707/30933925.html
インド陸軍、国産小銃の受領を拒む メーカー：この銃は完全無欠
【グローバルネット軍事7月7日の報道】 インドのニューデリーテレビ局ウェブサイトは7月4日「我々の小銃は完全無欠、ありがとう：政府兵器工場、インド陸軍と論争」と題する報道を発表し、6月にインド陸軍は本国の生産したアサルトライフルの受領を拒絶した、とした。しかし憤怒したメーカー、政府の下に属する兵器委員会はそれにもかかわらず、「完全無欠、送弾不良はない」と語ったという。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像」）
何週間か前、ニューデリーテレビ局は暴露し、陸軍が新たな7.62mm口径アサルトライフルに対し何度もの試験を行った後の結論は、それは基本的試験をパスせず、それには騒音が大きすぎる、戦闘に適さないことが含まれる、というものだったとした。ニューデリーテレビ局が見た陸軍が国防省に向け提出したレポートは、本国の生産したこの小銃は「全面的設計の分析および改良を行う必要がある」と語っていた。
メーカーのスポークスマンであるU.ムケジはニューデリーテレビ局に手紙を出し、陸軍のある将軍は試験中この小銃を試用したが、そのパフォーマンスは夢のごとく素晴らしかった、とした。
インド陸軍は18.5万挺のアサルトライフルを必要とする。それぞれの小銃に関連の装備（例えば照準器）を加えると10万ルピー（1ルピーは約0.015アメリカドルに相当）を必要とする可能性があり、この大きな売買の総額は185億ルピーにも達するかもしれない。
国防省の下に属する兵器工場委員会はさらに、今年のやや早い時期、陸軍高官はコルカタ郊外のイシャボール兵器工場でこの小銃に対し評価を行った、と語った。このメーカーは次のように言明する。「サンプル銃に対し実弾試験を行い、300発あまりの弾薬を撃ったが、送弾不良はなかった。」 だがこのことは陸軍の要求する、「マガジンを徹底的に設計し直し、もってより装填に便とする」との言い方と相互に矛盾する。陸軍はさらに恨み言をいい、この小銃の安全装置にも問題があり、「欠陥と（試験中の）装弾不良が多すぎ、最高限度の20倍だった」と語る。
兵器工場委員会はさらに、それは「成功裏に（アサルトライフルの）後座力を快適な程度まで下げており」、かつイシャボール兵器工場は現在10種あまりの小銃を製造して試験に用いている、とした。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「インド軍兵士」）
陸軍が現在兵器工場委員会のアサルトライフルを受領しておらず、しかもアサルトライフルは歩兵が携帯する最も基本的武器であることにかんがみ、インド軍関係方面は会を開き軍隊が必要とするアサルトライフルの明確な規格を確定した。ニューデリーテレビ局は、21の世界各地の銃器メーカーが合同競争入札に参加する意志があることを知った。
インド軍人が現在使用するのはAK-47と本国が製造した「インド小火器システム」小銃で、これは1988年に陸軍が導入し、今年口径がより大きくより致命的でもあるアサルトライフルによって取って代わられ、特に国境地域の反乱平定行動に用いられることになる。
AKをベースにした新世代アサルトライフルという点はロシアのAK-12にも似ていますが、こちらはどちらかというと直接的にはガリルをベースにした感じですかね。新しい小銃が欲しいはずの陸軍が理由もなく受領を拒むとは考えにくく、大きな問題がある可能性が高そうです。メーカーの言う「300発あまりの弾薬を撃ったが、送弾不良はなかった」も桁が違うどころか2桁以上違うのではという感じですし。
中国空母関連です。
http://military.china.com/jctp/11172988/20170710/30948170.html
中央テレビ、中国の電磁カタパルト/制動システムを明るみに 随時艦に搭載できる
最近中央テレビの最新の記録フィルムの中で馬偉明のチームを表彰する時、中国国産電磁制動装置、電磁魚雷発射、レールガン、艦艇中圧直流総合電力システムの画像らしきものが明るみに出た。記録フィルムは、中国の電磁カタパルト/制動装置がアメリカとすでに同期の発展水準に到達していることをはっきり示しており、これだけでなく、中国のレールガンなどの方面での成就は、中国の武器の発射を化学エネルギーから電気エネルギーに向け転化させてもいる。
いかにも実験段階のもののようで「随時艦に搭載できる」かどうかは疑わしい気もしますが研究が進んでいるのは確かなんでしょう。
７月１３日
殲ｰ31関連です。
http://www.armystar.com/wqzb/2017-07-11_56233.html
中国のFC-31の低販売量の謎を明かす？ この三大原因
最近、FC-31（殲ｰ31機）がまた試験飛行を開始した。この機は充分先進的だが、それにもかかわらずずっと中国軍および国際市場の歓迎を受けていない。
現在まで2機の検証機があるだけに過ぎず、殲ｰ20の9機の検証機および12機の少量生産型に比べ実際隔たりが大きすぎることに関し、カナダの「漢和安全保障業務評論」誌編集長の平可夫は甚だしきに至っては、「中国のFC-31機は売れない」と言明している。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲ｰ31機」）
最近、パキスタンはトルコと第5世代機を合同研究開発すると宣言し、実際上鉄の盟友パキスタンには決して殲ｰ31戦闘機導入のつもりはないと見なすことができる。
軍事専門家は記者に、FC-31戦闘機がこのようにまずい状態である原因は多方面でもあり、最も主要な原因は当然中国にはすでに殲ｰ20があることに他ならないが、その次に重要な原因は多種多様である、と教えた。
市場の原因以外に、FC-31自身にも少なからぬ問題が存在し、もし解決されなければ、この飛行機が中国の軍隊内に応用されるのは非常に難しく、その他の国向けに輸出したいというのにはさらに難の上に難が加わる。
まず最も重要な問題はエンジンの問題に他ならない。中国空軍には適した先進的第4世代中等推力エンジンが決してなく、最も先進的な渦扇-13Eもたった9,500kgの推力でしかなく、F35戦闘機に搭載されるF135エンジンの45％に相当するだけである（頑住吉注：これだけなら殲ｰ31は双発ですし、F-35ほどの汎用性も求められていないので目的を空戦に絞れば対抗できなくもなさそうに思えますが）。
（頑住吉注：2ページ目）
しかも推力：重量比は8前後でしかなく、2台のエンジンは19トンの推力を提供できるが、総重量はそれにもかかわらずおよそ2,300kgあり、一方F135の自重は1,700kgに満たないものでしかなく、この600kgはすでに制空模式下での弾薬搭載量に相当する。
もしFC-31が2台の渦扇-13Eを採用したら、超音速巡航が達成できないだけでなく、しかも空戦能力も極めて大きな影響を受け、甚だしきに至っては性能上F-35戦闘機にも及ばず、真の意味での第5世代戦闘機となることはできない。
中国が渦扇-13Eの推力を12トン前後まで向上させることができれば別で、このような2台のエンジンがFC-31のために提供できる24トンの推力は、FC-31を充分な飛行性能に到達させるのに足りる。
次は需要で、中国空軍はすでに先進的な殲ｰ20戦闘機を持っている。しかもすでに成都飛行機集団は4本の生産ラインを開き、年生産量は2〜3個連隊分に到達する可能性が高く、10年内にはもう500機以上装備できる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲ｰ20」）
しかも中国海軍は殲ｰ20を改造して艦載化することが完全にでき、もし一部分FC-31戦闘機を必要としても、今後10年、甚だしきに至っては20年内、中国海軍は最多で5〜6隻の空母しか持てず、最多でおよそ300機の戦闘機を搭載するが、この数字は決して多いものではない。
FC-31が大規模対外輸出できるのでない限り、FC-31の価格は必然的に人を受け入れ難くさせる状態まで高まり、8,500万アメリカドルをはるかに超える可能性がある。現在FC-31の輸出はパキスタンが2〜3個大隊の48〜72機を買うだろうことを確定できるだけである（頑住吉注：さっきの記述と矛盾しませんか）。
だが我が国のパキスタンに対する輸出価格はこれまでずっと非常に良心的で、FC-1「梟竜」の価格も2,000万アメリカドルでしかない。輸出に依存してコストを下げようというのは不可能なことである。
最後は装備速度である。アメリカのF-35はすでに6カ国が全力での生産を開始しており、毎年の生産量は200機を超え、これは主にアメリカの盟友の大多数が工業国で、戦闘機を自ら生産する能力を完全に具備しているからである。
だが中国には良好な工業国の盟友が1つもなく、唯一飛行機を独自に生産できる能力を持つのはパキスタンだけで、もし中国が全力で生産しても、アメリカ同様に数をもって全世界市場に衝撃を与えるのは不可能である。
この種の状況下で、中国は最多で本国とパキスタンの軍隊のために一定数のFC-31を作れるだけで、その他あるいは中東のいくつかの成金国家が何機か買うかもしれない。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「中国の飛行機」）
要するに、FC-31は立ち後れていないが、国際市場で良い販売数で売りたいというのは非常に難しい。だが我が国の第5世代戦闘機の歩み始めの1つとして、FC-31が代表する意義には疑いの余地はない。
どうなんでしょう。F-35を売ってもらえないがそれに対抗できる可能性がある戦闘機がどうしても欲しいという国は結構あると思うんですが。エンジンの問題さえ解決されればですがね。
７月１４日
ドッグファイトに関する考察ですが2回に分けます。
http://military.china.com/important/11132797/20170711/30952993_all.html#page_2
近距離空中格闘は時代遅れか否か 殲ｰ20の改良型はレーザー武器をめぐって設計されるべき
最近、中国指揮・制御学会および遠望シンクタンクは国家会議センターで「未来の空中作戦」研究討論会を行い、中国航空工業および空軍の関連の専門家の出席を招待した。会には1枚の画像が出現し、主に教官と学員との間のある対話だった。
教官：「何故ドッグファイトをしようとするのか？」
学員：「我が方に超機動があるからです」
教官：「違う、おまえが馬鹿だからだ！」
明らかに、この対話の主要な意味は、戦闘機が現代の空戦の中でまだ超機動性能に頼って敵機とドッグファイト（近距離空中格闘）を行おうとするのは、すでに時代に合わない考え方で現代の空戦のいくつかの典型的な誤りの1つに属する、というものである。
この誤りの出現はすぐに各方の関心を引き起こした。現在の国外、特に欧米諸国の空軍の戦術の発展から見て、すでにどんどん超視距離空戦の中で、中遠距離空対空ミサイルの迎撃射撃をもって敵サイドの空中力量を殺傷する主要な手段とすることを強調している。だが、近距離空中格闘には全く価値がないと考えるこの過度に急進的な視点はそれにもかかわらず出現することが非常に少ない。結局のところ我が国の空軍と海軍航空兵は訓練大綱の中で近距離空中格闘を決して完全否定しておらず、しかも非常に多くの「ゴールドヘルメット」飛行員も近距離格闘の中の致命的一撃に頼って勝利を取得している。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「F-22戦闘機」）
ここで、筆者は現在および未来の空中作戦体系の発展変化から出発し、より客観的に近距離空中格闘の空戦戦術の中での地位と作用を分析することを希望する。
近距離空中格闘の浮き沈み
世界の空戦戦術の発展史という角度から見て、戦闘機は長期的に機関銃、機関砲およびロケット弾など直射無制御誘導武器を空戦の中で敵機を攻撃する主要な手段としたため、近距離空中格闘はずっと空戦戦術の最も主要な形式だった。第1世代の真に実用化を実現した赤外線制御誘導空対空ミサイルであるAIM-9「サイドワインダー」が出現しても、その射程は比較的短かったので、依然視距離範囲内で発射され、このためやはり近距離空中格闘が空戦戦術の主要な地位を占める現状を改変することは決してなかった。その後、アメリカはまた第1世代セミアクティブレーダー制御誘導中距離空対空ミサイルAIM-7「スパロー」を研究開発し、空戦の交戦距離を超視距離まで拡張展開することを希望した。結果として、初期のAIM-7「スパロー」中距離空対空ミサイルの信頼性は高くなく、さらに敵味方識別技術が完備されていないことが加わり、アメリカ空軍飛行員は依然交戦距離を視距離内まで引きつける必要があり、それでやっと問題が解決できた。
超視距離空戦の地位が大幅に向上したのは、やはりAIM-120、R-77、「MICA」など新世代の「ファイアアンドフォーゲット」が実現できた中遠距離アクティブレーダー制御誘導空対空ミサイルの研究開発成功および大量就役のせいである。こうした性能が先進的な空対空ミサイルと先進的な機載火力コントロールレーダーおよび航空電子設備を装備した第4世代戦闘機が相互にコンビネーションし、相当程度上空戦の主戦場を視距離外である20〜40kmの範囲内まで遠ざけることができた。前世紀の湾岸戦争に始まり、欧米諸国の第4世代戦闘機は数多くない空戦の中で何度も超視距離作戦方式をもってソ連/ロシア製実戦機を撃墜し、空戦を近距離空中格闘段階まで引き寄せることはごく少なくなった。こうした空戦の経験に基づいてでもあるが、アメリカ空軍と海軍航空兵は徐々に超視距離空戦の地位をより高くし、かつそれを近距離空中格闘に取って代わり得る主要な空戦模式とすることになった。
今、アメリカ空軍および海軍航空兵があえて近距離空中格闘に入る必要はなく、超視距離空戦段階さえあれば敵機の問題が「解決」できると言明するのは、主に以下のいくつかの方面の進歩のおかげである。
まず、先進的な識別性GPS/慣性測量装置（IMU）と衛星双方向データリンクを装備したAIM-120D中遠距離アクティブレーダー制御誘導空対空ミサイルの出現が、超視距離空戦の命中確率を新たな高度に引き上げたこと。識別性GPS/慣性測量装置はミサイルの飛行の中間段階過程の中での位置決定の誤差を大幅に減少させ、正確に予定の空域に到達させることができる。一方衛星双方向データリンクはミサイル自身が情報の分発を獲得することおよびその他のプラットフォームの伝達する情報のキャッチを実現できるだけでなく、しかも「
Human-in-the-loop」が達成でき、甚だしきに至ってはAプラットフォームが発射を実施し、一方Bプラットフォームが誘導を行う。このようだと、味方サイドの実戦機が超視距離範囲内で敵サイドの実戦機に対し実施する第一の一斉射撃後即撤収できる。AIM-120D空対空ミサイルの目標分配、中段修正および末端段階補助誘導はいずれもその他のプラットフォームによって完成でき、したがって、命中確率が大幅に向上する。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「F-35戦闘機」）
７月１５日
続きです。
次に、米軍の海空一体化作戦体系の建立と完備も、超視距離空戦の効能の向上に助力できる。例えば、アメリカ海軍は「海軍一体化火力コントロール-防空」システム（NIFC-CA）の支持の下、海兵隊のF-35B「ライトニング」IIステルス戦闘機によって、イージス艦によって発射された「スタンダード」-6艦対空ミサイルのために誘導を実施し、かつ最終的に目標を破壊する試験をすでに成功裏に実現している。F-35ステルス戦闘機の内部に置かれた弾薬コンパートメント内には最多で6発のAIM-120D空対空ミサイルしか搭載できないが、「アーレイ・バーク」級駆逐艦が装備する「イージス」システムは96ユニットにも達する垂直発射装置を持つ。「海軍一体化火力コントロール-防空」システム（NIFC-CA）の運用は、F-35ステルス戦闘機が理論上その数96発にも達する中遠距離迎撃射撃ミサイルの「巨大弾薬コンパートメント」を持つことができることを意味している。アメリカ空軍にもかつて類似の構想があり、すなわち内部回転弾倉内に70発以上のAIM-120D空対空ミサイルを搭載できるB-1B超音速戦略爆撃機を「武器庫機」に改装し、ステルス状態下のF-22およびF-35戦闘機のために充足した「火力支援」を提供するものだった。
またF-22やF-35といったようなステルス性能が出色な第5世代戦闘機の大量就役は、アメリカ空軍および海軍航空兵の勇気が充足する保証でもある。第4世代戦闘機は第5世代戦闘機とではステルス性能上非常に大きな隔たりが存在する。対抗演習の中で、前者は全く察知しない時に後者によって「撃墜」される戦例ばかりで、当然両者の間に近距離空中格闘が発生し得ることはごく少ない。しかも、もし近距離空中格闘段階に入ることを迫られても、「ラファール」、「タイフーン」などの機動性が出色なことで有名な第4世代戦闘機はF-22「ラプター」の面前でいかなる有利さも得られない。
近距離空中格闘の価値と回帰
一般的に言って、前回の戦争の経験、教訓は往々にして今後の武器装備の発展および戦術の発展変化の依拠および契機となる。アメリカ空軍および海軍航空兵は湾岸戦争、コソボ戦争などの局地戦争の中での空戦の戦例から、超視距離空戦が近距離空中格闘に取って代わり得る可能性を見いだし、さらに自身の装備発展および作戦体系建設の非常に大きな進歩を結合し、空戦の完全超視距離化を提出したのもごく正常なことである。
だが、注意を必要とする点は、上述の局地戦争の中でアメリカおよびその同盟国とに発生した空戦はほとんど全て古く立ち後れたソ連・ロシアの実戦機で、最も先進的なものでも初期型のミグｰ29に過ぎなかったことである。しかも、アメリカおよびその同盟国に比べ、イラクやユーゴスラビアの空中作戦体系は全くまとまりに欠け、かつ不完全でもあった。もしアメリカおよびその同盟国の相手が強大な防空体系と数の多い先進的な第4世代機、甚だしきに至っては第5世代機を持つ大国だったら、おそらく「強きをたのんで弱きをいじめる」のほとんど一辺倒の超視距離空戦の戦例は随意に再現できない。
また、長期的な発展から見て、戦闘機が機載高エネルギー武器を装備する実行可能性がどんどん高まるのにつれ、将来の空戦はまた近距離空中格闘段階に完全に回帰する可能性がある。アメリカは機載高エネルギー武器研究開発方面でずっと世界の前列を行き、1996年から研究開発を開始したABL（機載レーザー武器システム）は現在世界で唯一の発展全過程を完走した機載レーザー武器システムでもある。試験結果から見て、ABLはすでに最初の設計目標を達成しているが、アメリカはそれでも2011年にこの計画を終えた。だが、アメリカは決して機載レーザー武器の発展を放棄したわけではなく、その小型化を実現し、もって戦闘機、甚だしきに至っては無人機への装備に便とすることを希望している。また、ロッキード・マーティン社は対外宣伝フィルムの中でかつてF-35ステルス戦闘機の高エネルギーレーザー武器装備をデモンストレーションし、かつこれをもって来襲する対空ミサイルの断片を撃破した。
今後20年、甚だしきに至っては30年の発展の趨勢から見て、有人実戦機と無人機が高エネルギーレーザー武器を装備して空戦に用いるのは確率の高いできごとで、甚だしきに至っては次世代戦闘機のシンボル的性質の技術の1つとなるだろう。ちょうど第5世代戦闘機のステルス性能同様にである。その時、高エネルギーレーザー武器を装備した有人実戦機と無人機は初めて、それに対し攻撃を発動する対空ミサイルおよび空対空ミサイルを迎撃できるハード殺傷手段を持ち、伝統的超視距離攻撃模式はまた効果を失い、したがって世界の空戦模式の非常に大きな革命を引き起こす。もし空戦双方がいずれも高エネルギーレーザー武器を装備していたら、双方の戦闘機はやはり近距離空中格闘段階に入り、機関砲および高エネルギーレーザー武器を使用して相手方を撃墜するしかない。また、筆者は新型集束式格闘空対空ミサイルを研究開発することもできると考える。発射後10発あまりの小型で高速飛行する子弾薬を形成し、異なる方位から敵機に対し攻撃を実施し、その高エネルギーレーザー武器に、短時間内で子弾薬を全部迎撃できないようにさせるのである。
「殲ｰ20の父」楊偉はインタビューを受けた時にかつて、殲ｰ20はすでに世界戦闘機発展の前線におり、続いては参考にできる国外の先んじた機種はない、とした。だが筆者は、殲ｰ20の後続の改良発展および中国の未来の第6世代戦闘機は、高エネルギーレーザー武器をめぐって設計を行い、アメリカ次世代戦闘機の発展とに再度世代差が出現することを避けるべきであると考える。
どうすかね、超視距離で敵機を狙うミサイルも迎撃されないような手段を考えるでしょうし、超視距離でレーザーによって敵機を撃墜することもあり得るでしょうし、近距離格闘が再び主流になるとは限らない気がしますね。
７月１６日
殲ｰ31関連ですが2回に分けます。
http://www.armystar.com/wqzb/2017-07-12_56274.html
中国のFC-31、鉄の盟友パキスタンによって嫌われ放棄される？ 背後で何とこの国が悪だくみ
中国のFC-31ステルス戦闘機は近い時期にパキスタン航空展にお目見えするが、この機種はあるいは中国初の対外輸出される機種になるかもしれない。これまで輸出された機種と異なるのは、FC-31が中国自主設計のステルス技術をとけ込ませていることで、その制空の優勢は伝統的な戦闘機の機種よりはるかに高い。
しかもFC-31の販売価格もF-35に比べお得で、ある専門家は評価し、この機種の価格はF-35の2/3前後のはずと考え、このような優遇された価格は大多数の需要ある国に対し疑いなく非常に大きな吸引力を有すると言える、と考えた。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：パリ航空展でのFC-31」）
あるメディアはかつて報道し、もしFC-31を輸出に用いたら、パキスタンが第1に購入する顧客のはずで、何故なら中国とパキスタンの関係はずっと素晴らしく、しかも中国はさらにパキスタンと協力してFC-1「梟竜」戦闘機を研究開発済みで、梟竜を基礎に、パキスタンが継続してFC-31の購入を選択するのは理の当然であるはず、と考えた。
中国は現在FC-31のために新たなWS-13Eターボファンエンジンを配備しつつあり、このエンジンはFC-1「梟竜」戦闘機（梟竜第3世代、パキスタンが梟竜のために決定したコードナンバーはJF-17）の標準装備エンジンの1つとでもあるとされる。新型国産エンジンの研究開発は、さらに一歩FC-31の性能を向上させ、かつその量産、対外販売のために充分な条件を提供する。
だが現在の状況には改変が出現したようで、パキスタンには中国のFC-31ステルス戦闘機を選択する意志がないかのようである。実際には、パキスタンは現在も第5世代機を持つことを早急に必要としており、さもないとインドの非常に大きな制空の優勢に対応できない。
（頑住吉注：これより2ページ目）
かといってパキスタンがアメリカから価格が非常に高くしかも輸出に条件があるF-35戦闘機を獲得することは非常に難しい。もしパキスタンがFC-31を選択しなければ、必然的にパキスタンにはその他の購入源があるということになる。
実際上、パキスタンが現在選択するルートは、トルコと共に第5世代機を開発するというものである。これは聞くと人を不可解にさせ、何故ならトルコは第5世代機を全く生産したことがないからで、パキスタンとこの国の協力には必ずしもメリットはない。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：ロッキード・マーティンF-35」）
しかしトルコは近年来各種方式を通じ、こっそりと少なからぬ技術を獲得してもおり、例えば中国のロケット砲や戦術弾道ミサイル技術はトルコによって盗まれ、現在トルコの製品が中国のライバル製品の1つとなる結果になっている。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：FC-1梟竜」）
トルコがパキスタンを仲間に引き込んで第5世代機を開発しようとするのは、あるいは第5世代機市場で中国と競争することを希望しているのかもしれない。トルコには第5世代機を直接研究開発する能力はないが、トルコもアメリカのF-35ステルス戦闘機に投資しかつ購入しており、このことはパキスタンに対し吸引力を持つ。
見ると、トルコというこの身の程知らずな国はずっと中国の利益をかっさらっており、このような国は間違いなく人をげんなりさせる。
（頑住吉注：これより3ページ目）
パキスタン武力ウェブサイト7月7日の報道によれば、当日パキスタン空軍は第5世代機研究開発プロジェクトを正式始動し、かつ新型戦闘機の具体的要求と実行可能性を確定し、甚だしきに至ってはパキスタン空軍参謀長は次世代戦闘機の国産化の程度はより高いことが必須で、もってパキスタンの第5世代戦闘機プロジェクトの中での発言権を高める、と言明した。パキスタン空軍参謀長の話の中からは、パキスタンは決して第5世代機の研究開発を自ら行うのではなく、他国と手を携えての協力を選択するのだということが見て取れる。
現在全世界で第5世代機を研究開発した国は中米ロ3カ国しかなく、このうちアメリカはパキスタンに向けF-35戦闘機を販売することはあり得ず、一方T-50はロシアとインドが合同研究開発するもので、明らかにロシアもパキスタンに向けT-50戦闘機を販売することはあり得ず、様子を見ればやはり中国しかパキスタンに向け第5世代戦闘機を提供することはできない。