コラムより転載:中国の航空機、空母その他関連小ネタその239

7月17日

 続きです。


実際、中国に登場した2機種の第5世代戦闘機のうち、パキスタンはとっくに殲ー20を気に入っているが、技術上の秘密保持などの原因に関わるため、殲ー20戦闘機は中国空軍にしか装備できず、中国にも殲ー20の対外販売を計画する心づもりはない。

実は国際社会、特にいくつかの友好国の新世代多用途戦闘機に対する需要を満足させるため、中国も機に乗じ国際市場向けに殲ー31をプッシュし、殲ー31の2012年における初飛行成功の後から、中国はもうそれを対外販売する計画を日程に乗せた。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「殲ー31」)

2014年11月第10回珠海航空展で、中国の殲ー31は初めて公開で飛行デモンストレーションを行い、外界特に周辺国の極めて大きな関心を引き興した。殲ー31は重大な国際的な場に公然登場し、この第5世代機の国際市場へ向かう歩みをも加速した。

(頑住吉注:これより4ページ目)

パキスタンが何度も殲ー20戦闘機購入の意向を表明した後、中国は婉曲に拒絶するのと同時に殲ー31をパキスタン空軍にセールスもし、甚だしきに至っては中国は何度もパキスタンにロビイ活動もし、かつ価格方面でより優遇を加えることができるとしたが、パキスタンは殲ー31に対し全く興味を感じず、この情報に実りがない結果をもたらした。

実はパキスタンが殲ー31に満足しないのは、一方においては殲ー31が採用するのが梟竜と同種のRD-93ターボファンエンジンで、しかもこのエンジンはロシアから輸入する必要があり、このためごく容易にロシアの牽制を受け、甚だしきに至ってはRD-93エンジンの推力は限られているため、殲ー31は超音速巡航が行えないからである。もう1つの方面では殲ー31はすでに基本的に定型され、パキスタンが参与できる部分は決して多くなく、殲ー31プロジェクトの中で発言権を持つこともできない。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「殲ー20」)

現在の状況から見て、パキスタンの第5世代機研究開発プロジェクトに符合する国はトルコしかなくもあり、これはただ単にパキスタンとトルコの関係が良好だからだけではなく、より重要なのはトルコのTFXステルス戦闘機プロジェクトが始動したばかりで、パキスタンが本国の需要を根拠に深く参与でき、しかもプロジェクトの中で非常に大きな発言権を持つことができ、甚だしきに至ってはいくつかの西側の最も先進的な航空技術を獲得することができることである。

実は現在トルコの航空および科学技術水準に照らせば、トルコには第5世代機を研究開発する能力は全くなく、しかもひとたびパキスタンとトルコが協力を選択すれば、明らかに最終的には元本も戻ってこない可能性が高い。殲ー31は性能上アメリカのF-35に及ばないが、パキスタン空軍にとっては、殲ー31はその次世代戦闘機に対する需要に絶対に符合する。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「F-35」)

去年の年末に第1機目の改良型殲ー31が初の試験飛行を完成させ、しかも第2機目の改良型殲ー31も少し前飛行試験を完成させている。実は最初の殲ー31原型機に比べ、改良後の殲ー31は各方面いずれも非常に大きな向上があり、特に機動、飛行コントロール、弾薬搭載量とステルスなどの方面である。

改良後の殲ー31はすでに優秀な輸出型第5世代機で、それは全体性能上アメリカのF-35と優劣がなく、甚だしきに至ってはF-35に比べより価格の優勢を持ち、政治的要素の制約を除外すれば、後日中国の殲ー31はF-35にいかなる競争の優勢もなくさせるに足りるとされる。実はパキスタン空軍にとって、大金を払って不確実なトルコの第5世代機プロジェクトに参与するより、基本的に定型に至った中国の殲ー31を直接購入する方がよい。


 「鉄の盟友」の「裏切り」に苛立ち、本来友好的なトルコにも不快感を示していますが、比較的安価とはいえステルス戦闘機の商売は規模が大きく、それがふいになりそうなことに焦るのは当然です。しかしこの筆者が言うようにトルコのステルス戦闘機開発というのはどうも現実味に欠け、特に高性能エンジンは手に入らず、仮に入ったとしても厳しい条件付きになると思われ、殲ー31を買った方が確実、という言い分もうなずけます。

7月18日

 韓国関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20170714/30970445_all.html#page_2


韓国メディア:中国市場の「made in korea」製品が急速に縮減!

【グローバルネット総合報道】 韓国連合通信社7月14日の報道によれば、韓国輸出企業にとって中国はチャンスに満ちた市場である。だが現在中国市場における「made in korea」製品はそれにもかかわらず急速に縮減しつつある。「THAAD」ミサイル防衛システム韓国入りの影響を受け、韓国企業の中国での発展は重傷を負っている。同時に、中国本土企業の技術競争力が不断に上昇し、韓国企業が短期間内に回復するのは非常に難しい。

2012年、サムスンは中国スマートフォン市場の占有率が17.7%で、アイフォンを超えて首位にいた。2017年、サムスンQ1は中国での市場占有率が3.1%しかなく、第8位に位置する。2013年に始まり、サムスンの中国市場での占有率は年を追うごとに徐々に減っている。これとは逆に、華為は5年来市場占有率が9.9%から18.9%まで上昇し、業界内第1位に躍進した。2012年の統計は、OPPOとVIVOの携帯電話はそれぞれ18.7%および16.8%を占め、業界内の先んじた地位にいることをはっきり示している。2017年第1四半期、中国のスマートフォン市場占有率トップ10の中で、8つは本土の企業で、こうした企業の占有率は合計89.2%である。

別の方面で、サムスンの中国テレビ市場の中での占有率も急激に下降している。2006年、サムスン電子は全世界のテレビ市場の中で首位を占めた。だが2017年第1四半期、中国での市場占有率はたった3.9%と第10位に列せられるだけで、上位9つは全て中国本土の企業である。

韓国電子情報通信産業振興会の最近のレポートは次のように明記している。5年前、中国のテレビ生産企業は主に海外からの受注に頼って生存していた。だが最近ではすでに自らのブランドと生産体系を開発し、かつ積極的にヨーロッパ、アメリカ、日本企業との競争に参加している。韓国企業と中国企業の技術的隔たりが徐々に縮小しているため、韓国企業は新たな突破口を探求すべきである。

中国の自動車市場で、現代起亜の市場占有率も中国本土の企業に立ち後れている。中国自動車工業協会の統計によれば、2012年、現代起亜の市場占有率は8.6%だったが、2017年第1四半期は3.8%まで落ちた。2017年1〜5月の間、中国国産ブランドの市場占有率は46.1%に達し、ヨーロッパブランドの占有率は21.4%、日本ブランドの占有率は17.6%である。

韓国財界関係者は、家電と自動車ですでに全世界市場の中で頭角を現している韓国企業はすでに中国の追跡速度に恐怖を感じ始めている、とする。韓国企業がほとんど中国市場を失うのと同時に、インドなどの国の発展状況は依然楽観できない。半導体産業は数百兆ウォン投資したが、いつ勃興する中国に追い越されるか分からない。(実習編集翻訳:張家敏 原稿チェック:リーティンティン)

韓国、必死に日本と東南アジア地域の旅行客を吸引 結果「まずいことになった」

【グローバルネット総合報道】 訪韓する中国人旅行客が急減し、韓国漢光市場に小さからぬ打撃をもたらしている。韓国はずっと積極的にその他の国の旅行客を吸引し、中国の旅行客の空白を極力埋めることを企図している。しかし6月の「成績表」から見て、中国の旅行客が減少中なことにとどまらず、日本と東南アジアの旅行客さえも少なからず減っている。

韓国の「アジア経済」7月14日の報道は、関連の機構の当日における初歩的データは、6月に訪韓した外国の旅行客は去年の同月(155万人)に比べ30%減少し、入国する外国人の中には韓国に常住する旅行客でない人物がいるため、誤差修正作業を行いつつあり、まだ具体的数値は算出されていないが、依然100万人に達しないと見積もられる、とした。

5月に訪韓した外国人旅行客の人数は97.7889万人で、去年の同期に比べ34.5%減少し、これは2015年7月(62.9737万人)の中東呼吸器症候群の事態の後、1年7ヶ月ぶりに初めて100万人を割った。

6月に訪韓した旅行客は前年比60%以上減少した見込みで、今年4月から前年比減少幅は連続3ヶ月60%を超え、訪韓する日本の旅行客は去年の同時期に比べ5%減少し、連続3ヶ月減少した。日本メディアは、観光心理が半島情勢に関する報道の影響を受け萎縮したとしている。

タイ、ベトナムおよびインドネシアなど東南アジア6カ国の訪韓する旅行客の人数は5月に13%減少したのに続き、6月も約8%減少した。

韓国文化体育観光庁関係者は、「外国の旅行客の人数は国際情勢の影響を受けること非常に大きく、現在でも外交関係が改善されるのに期待するしかない、」と語る。


 「中国企業の技術的隔たりが徐々に縮小している」のは当然韓国だけでなく日本もそうなはずですが、韓国に比べれば相対的に時間の余裕があると思われ、長期的戦略を考えるべきでしょうね。

7月19日

 中国の無人機関連です。

http://military.china.com/news/568/20170715/30972026.html


中国の量産型彩虹5無人機が初飛行 性能はどのくらい先進的?

7月14日午後、我が国の量産型彩虹5無人機が河北の某飛行場の滑走路で発進し、初の試験飛行を行った。新華社記者白国竜撮影(頑住吉注:明らかに元々キャプションですが画像ないです)

新華社北京7月14日電(記者白国竜) 我が国の量産型彩虹5無人機が14日河北の某飛行場で成功裏に試験飛行し、このことは2016年珠海航空展で初めてお目見えした後、我が国が自主研究開発するミドル・ハイエンド大型「偵察・打撃一体」無人機である彩虹5が正式に生産段階に入り、後続の製品引き渡しや契約締結のために基礎を固めたことを象徴的に示した。

14日16時頃、全幅21m、全身灰色の彩虹5無人機は河北の某飛行場の滑走路上で滑走を開始し、エンジンの轟音がどんどん急になるのと共に、「首をもたげ」天空に突き進んでいった。この最大離陸重量3,300kgの無人機はまるで力強い雄鷹のように天空の中で「羽を広げ」て飛翔し、成功裏に各項目の試験飛行任務を完成させた。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像:彩虹5無人機」)

彩虹5無人機は航空宇宙科学技術集団第11院によって研究開発された国内の大型中高度長航続時間無人機で、主に全時間偵察監視、パトロール、目標正確位置決定、打撃損傷効果評価見積もりなどの任務実施に用い、軍事作戦のために情報の保障を、対テロのために情報の支持と打撃手段を提供し、民間の広域探査、活動ポイント監視などの任務にも運用できる。

「今回の量産型彩虹5無人機は去年の珠海航空展で展示したサンプル機を基礎に多項目の改良をし、総合性能から見て、すでに世界一流水準に到達している。」 航空宇宙科学技術集団第11院彩虹無人機総工程師の石文は記者に教えた。彩虹5は最大外部搭載1,000kg、最大航続距離10,000km、最大航続時間60時間、実用上昇限度7,600m、8発のAR-1ミサイルを搭載して30時間を超えて滞空でき、搭載能力が大きい、航続時間が長いなどのメリットを持つ。偵察・打撃一体化武器システムプラットフォームとして、彩虹5は2,000km以内の地上あるいは海上目標の即時偵察即時打撃が実現でき、その名に恥じない「大型狙撃手」である。

説明によれば、彩虹5無人機はシステム設計当初において軍民両用を充分に考慮し、その強大な重量搭載能力を利用し、彩虹5無人機は高解像度光電子搭載荷、高解像度カメラ、ハイパースペクトルカメラ、SARなど多種の搭載荷を搭載することによって、海洋生態環境保護、防災減災観測、海域および海の島の動態観測、海上権利維持法執行および応急反応など海洋監視観測、資源探査の需要をカバーすることができる。

石文は次のように語った。その長い航続時間、大きな搭載重量、簡単で使いやすい、比較的低い購入および使用コストなどの優勢に頼り、彩虹5無人機はまだ正式に登場していないのにもう多くの国のユーザーの高い注目を受けるに至っており、今回の初飛行後、彩虹5無人機はさらに何度もの試験飛行を行い、かつユーザーの異なる需要を根拠に「微調整」を行うことになり、将来国内外無人機市場で非凡なパフォーマンスを有するだろうと信じる。


 見た通りデザイン面でのオリジナリティはないですが大型化するとともに性能も上がり、安価なこともあって確かに売れるでしょう。

 韓国関連です。

http://military.china.com/news2/569/20170715/30972080.html


韓国の新国防長官が就任し国防改革の路線を定める:自主国防の強軍を実現

【グローバルネット総合報道】 韓国国防省は14日新たな国防長官である宋永武の就任式を行った。宋永武は式で、全く新しい軍隊を建設し、「自主国防の強軍」を実現するとした。

宋永武は14日就任演説を発表し、いかなる理由でも決して国防改革を遅延させてはならず、軍隊再建の信念を帯びて国防改革を推進すべきである、とした。彼は、現在半島の安全情勢はこれまでのいかなる時に比べてもより峻厳で、この状況下では、自身の運命を掌握できる自主国防の強軍を作り出し、それを後代に伝承すべきである、と語った。宋永武はさらに、現在の情勢の下、韓国は北朝鮮のあらゆる脅威を抑止し、かつ周辺国に対し架け橋の作用を発揮することのできる国防力量を持つべきである、とした。

韓国の「国民日報」は、「国防改革」の言葉は終始宋永武の就任演説を貫徹し、これは韓国現政府の国防に関する主張と一脈相通ずる、とする。13日、韓国大統領の文在寅は宋永武に任命状を発する時、現在直面する国防改革の課題は、北朝鮮核ミサイルに対する軍隊の対応能力の向上であり、できる限り早く戦時作戦指揮権を取り戻しかつ軍事工業産業の汚職と腐敗を一掃する、とした。文在寅は、国防と軍隊の改革は小規模であるべきではなく、大鉈をふるって推進し、軍隊を換骨奪胎させ、己の任務を完成させ、国民の期待に背かないべきである、とした。

韓国の「世界日報」は、宋永武の就任と共に、軍の人事など主要な問題をめぐり、軍内部に一陣の狂風が巻き起こると見られ、特に文在寅政権の核心的政策の1つ「国防改革」に関してで、その政策と構想は前任の政権とは違いを見せる見込みだ、とする。

また韓国連合通信社の報道によれば、北朝鮮軍は14日文在寅が韓国大統領に就任した後初の談話を発表した。朝鮮中央通信社は14日、朝鮮人民軍板門店代表所スポークスマンは当日、最近アメリカは「北朝鮮を侵略する核戦争挑発活動」に熱中し、さらに一歩「南朝鮮」を永久に占領する意図を露骨に示していることを非難するとの談話を発表した、とした。このスポークスマンは、アメリカの「侵略軍」が「南朝鮮」を占領するアメリカ第8集団軍司令部が京畿道平沢に移転したのは、実はアメリカが朝鮮人民軍の遠距離砲兵の火力打撃を恐れたのである、とした。このスポークスマンは次のように語った。北朝鮮の軍隊の第1の打撃目標としてロックオンされている米軍基地は、平沢にあろうと釜山にあろうと、いずれにせよ北朝鮮遠距離砲兵の無情な殲滅性火力打撃をかわせない。もしアメリカの「好戦分子」が北朝鮮の警告をかえりみず、継続して「南朝鮮」に巣食い、冒険的軍事対抗に従事していれば、「悲惨な壊滅」に直面する運命が定まる。


 力強い言葉を並べていますが「軍隊再建」、「軍事工業産業の汚職と腐敗を一掃」などから現状がダメダメという様子も伝わってきます。

7月20日

 韓国関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20170718/30980204_all.html#page_2


韓国、10億アメリカドルはたいて国産ヘリを作り出す 結果として雨が降ると漏水

海外ネット7月17日の報道 7月16日、韓国会計監査院は、韓国のSurionヘリのエンジンと機体の設計には致命的欠陥が存在し、機キャビンの設計にうまく密閉措置がされていないため、雨が降ると甚だしきに至っては漏水し、飛行の安全に深刻に影響する、と発表した。当日、ヘリの製造に参加した韓国防衛事業庁(国防工業部門)トップの張明鎮などの人は汚職に関わった疑いで、検察の調査に遭った。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「韓国のSurionヘリ」)

Surionヘリは韓国が2006年に始まり、10.6億アメリカドルの資金を費やして開発した初の国産ヘリで、またの名を「パーフェクトイーグル」という。案件に関わった張某は、朴槿恵の大学の同級生というだけでなく、さらに朴槿恵政権の時期に防衛庁長官に任命されている。

韓国連合通信社の報道によれば、Surionヘリは韓国防衛事業庁傘下の国防科学研究所(ADD)と韓国航空宇宙産業社(KAI)などによって、2006年に共同開発が開始された。

2012年、開発から6年後、Surionヘリは韓国陸軍の実戦配備に用いられた。当時、韓国軍は200機のSurionヘリを生産する目標を制定し、現在まで、すでに60機あまりのこのヘリの製造が完成している。

Surionヘリの研究開発成功は、韓国の「自らの両手を用いて自らのヘリを作り出す」の夢を実現し、一度は韓国を興奮させてやまなかった。だが良い状況は長くはなく、韓国の「東亜日報」の報道によれば、2015年Surionヘリには3回の墜落事故が発生し、韓国監査院は事故原因に対し調査に着手した。結果としてあろうことか、ヘリの氷結現象に対し性能検査を行う中、101項目の指標の中で29項目の基準に達しないものがあることが発見された。

これにかんがみ、2016年8月、韓国監査院はSurionヘリの大量生産停止を命じた。だが2ヶ月もたたず、SurionヘリのメーカーであるKAIはもう改良完備の後続の計画を提出した。だが不思議なのは、長くたたず、韓国防衛事業庁がもう戦闘力向上の早急な需要を理由に、韓国国防省、連合参謀本部、陸軍本部など関連機構が提出した大量生産回復の要求に同意したことだった。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「防衛事業庁長官の張某」)

韓国防衛事業庁の大量生産回復の決定に対し、外界はその中には遺漏があるのではと疑問を呈した。防衛事業庁責任者は、これは韓国軍のヘリの老朽化が深刻で、戦力不足なことを考慮してなした決定である、とした。だが具体的原因に対しては、依然口を閉ざして語らない。16日、ヘリの製造に参加した韓国防衛事業庁長官の張明鎮など関係者は汚職に関わった疑いで、検察の調査に遭った。2014年11月、朴槿恵政権の時期に防衛庁長官に就任した張某は、朴槿恵とは大学の同級生であるとされる。(編集翻訳/海外ネット 劉強)


 不慣れな初の国産ヘリですから細かい問題が出るのは当然で手直ししていけばいいのではとも思いますが。また私は朴槿恵には大いに問題があったとは思うものの、本来責められるべきでない問題でも責められている傾向があるように感じているんですが、大学の同級生で信頼できると判断した人物を抜擢すること自体は別に問題ないですよね。

 ロシアの戦闘機関連です。

http://military.china.com/news2/569/20170718/30981712.html


独自の絶技! ロシアのミグ-31戦闘機、巡航ミサイルの「狩り殺し」を演習

【グローバル軍事7月18日の報道】 ロシアのミグー31迎撃機は最近巡航ミサイルを迎撃する演習を行った。ロシアの「視点報」17日の報道は、ロシア太平洋艦隊スポークスマンのウラジミール マテウェイイェフは17日、当時当番だったミグー31戦闘機部隊は警報に接した後カムチャツカ半島上のイェリゾヴォ飛行場から発進し、成功裏に巡航ミサイル破壊任務を執行したとした、とする(頑住吉注:どうでもいいすけどウラジミールさん多いすね)。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「ロシアのミグー31迎撃機」)

報道は、ロシア軍のオホーツク海上に位置する軍艦上から1発の巡航ミサイルが発射され、ミサイルは1.2万mの高空に位置し、マッハ3をもって飛行した、とする。飛行員は目標に対し正確な識別を行った後、成層圏で正面から空対空ミサイルを用いて成功裏にこの巡航ミサイルを破壊した。ロシア国防省は、これはミグー31戦闘機が専門に行った実戦演習であると強調した。この任務を執行した時、2機のミグー31は相互に援護し、最終的に有効に仮想敵の巡航ミサイルを迎撃および破壊した。その後、ロシア国防省はネット上で巡航ミサイルを迎撃する動画を発表した。「ロシア報」17日の報道は、ミグー31迎撃機、NATOのコードネーム「フォックスハウンド」は、ミコヤン設計局が研究開発した複座全天候迎撃戦闘機である、とする。全長22.69m、全幅13.46m、全高6.15mで、超音速巡航能力を持つ。ミグー31の特徴は速度が速く、火力が強いことである。この機の生産は1994年まで継続し、現在依然ロシアとカザフスタンの軍隊で就役している。ロシアは全部で250機前後のミグー31を持つ。2020年までに、ロシアはそのうち60機に対する改造グレードアップ作業を完成させる計画である。グレードアップ後のこの戦闘機は同時に24の空中目標が追跡でき、かつ同時にこのうち8つに対し攻撃が行える。この機種の主要な機能は国内および国境地域で敵サイドの戦闘機を破壊すること、各種の高度と速度の巡航ミサイルを迎撃および破壊することで、かつ成層圏で低軌道衛星などの目標が破壊できる。

2014年ロシアはミグー31迎撃機の生産回復を決定した。ロシア地縁政治問題研究院副院長のアノシンはかつて、巡航ミサイルの破壊はミグー31の重要な機能である、とした。現在いくつかの先進国の軍隊が配備する巡航ミサイルの数は不断に増加し、性能は日増しに向上し、ミグー31の生産回復は巡航ミサイルによる大規模なロシアの領土への攻撃に防備する対策である。ミグー31はミサイル攻撃に反撃する最も有効なツールの1つであり、アメリカ人にも現在類似の飛行機はない。


 ロシアの仮想敵はアメリカで、アメリカの巡航ミサイルは亜音速超低空飛行するものが多いはずなんでこれでは実戦のシミュレーションにはならないような気も。またアメリカに専用の迎撃機がないのは必要性を認めていないからで作ろうとしても作る能力がないわけではないでしょう。

7月21日

 中国の無人機関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20170717/30979283_all.html#page_2


専門家:彩虹-5はユーザーの提案を根拠に改良したもの 外部搭載能力は1トンにも達する

【グローバルネット軍事7月17日の報道 グローバル時報記者 馬俊】 「編隊飛行」は今年の無人機の最もホットなキーワードの1つとなっている。3月パキスタンの閲兵式で、3機の「彩虹-3」無人機編隊を用いて主席台を飛行して通過させ、全世界的な軍用無人機編隊の閲兵という記録を創造した。6月、中国電科集団が成功裏に119機の固定翼無人機集群飛行試験を完成させ、世界記録を新たに塗り替えた。

だが疑問を感じる少なからぬネット仲間もいる。中国はすでに無人機編隊飛行の技術を掌握しているのに、なぜ閲兵式あるいは演習時に使用することが稀なのか? 中国最大の武装無人機「彩虹-5」量産型の14日の初飛行式で、「グローバル時報」記者はこれにつき「彩虹」系列無人機総指揮者の欧忠明にインタビューした。

欧忠明の説明によれば、14日に初飛行した「彩虹-5」大型無人機はユーザーの提出した改良提案を根拠に、より出力の大きなエンジンと全幅がより大きな主翼に換装することにより、最大離陸重量を3.3トンまで増加させ、外部搭載能力も驚異的な1トンに到達している。

このように強大な搭載能力は「彩虹-5」に各種高精度レーダーや光電子探知計測設備を搭載できるようにさせ、外部搭載ポイントは7つにも達し、50kg、100kg、200kgの正確爆弾あるいはミサイルが自由に選択できる。操縦人員は地上指揮室内でマウスを軽くクリックするだけでよく、それでもう2,000kmの範囲内の地上あるいは海上目標に対する致命的打撃が実現できる。

無人機編隊飛行の問題に言及し、欧忠明は説明し次のように語った。無人機は飛行プログラムのコントロールを受け、本質から見て、無人機編隊飛行はコンピュータプログラムのアルゴリズムの問題である。通常ということで言えば、小型無人機が搭載するセンサーの数と性能には限りがあり、大量のこの種の無人機が空中でリアルタイムに隊形を変換、甚だしきに至っては協同作戦するのは、難度が確かに低くない。

だが完備された戦場態勢関知能力を持つ大・中型無人機に関して言えば、少数の機群が編隊飛行しようというのは決して難度が高過ぎることはない。パキスタンが相対的に旧式な「彩虹-3」を使用して3機編隊飛行を完成させたことは、この点を証明するに足りる。

欧忠明は言う。重要なカギたる問題は、大・中型無人機が編隊飛行を行う実戦の意義はどこにあるか、現在まだ明確な定まった論がないことにある。現在この種の無人機は主に空中偵察を担当し、かつミサイルを発射して地上目標を攻撃している。

通常単一の大型無人機でもうこうした任務を完成させるのに足り、もし1回に出動する無人機の数が多すぎたら、任務完成に対する助けは大きくなく、逆に容易に行方を暴露する。小型無人機が「蜂群」戦術を採るのは、むしろそれらが単一では性能が不足し、数を用いて質を補う必要があるからで、群体のコンビネーションによって戦術意図を実現する。この意味から言って、現在大・中型無人機の編隊運用が珍しいのは、むしろ戦場での実用価値が乏しいからであって、技術的な制限ではない。

当然、技術の進歩と共に、無人機の将来のコンビネーション作戦も発展方向の1つとなる。

欧忠明は説明し次のように語った。各国は無人機と有人機のコンビネーション作戦の問題を研究中で、現在実戦機の飛行員は主にまだ戦場データリンクによって後方の指揮部に向け無人機とのコンビネーションの請求を提出し、しかる後さらに地上人員によって無人機が操縦されコンビネーション作戦を行う。

次の一歩では、飛行員はデータリンクによって直接周辺の無人機群を指揮して偵察、攻撃あるいは援護を行うことができる。

この種の機群間のコンビネーションを具備しようとすれば、無人機は非常に大きな程度上スマート化を実現することが必須である。「彩虹-5」もこの方面でいくつかの試みを行った。例えばこの機は完全自主発着の設計を採用し、操縦者は簡単な指令を下すだけでよく、無人機はもう自主的に発進を完成し、航路に沿ってパトロールしまた降着し、人の過多な参与を必要としない。

アメリカの無人機の専業飛行員を配備する運用模式と比べ、「彩虹-5」は操縦者の任務負担を減少させ、主要な注意力を偵察、識別などの核心的使命に集中させることができ、同時に無人機飛行員養成訓練の難度を下げてもいる。


 何度も言いますが日本のこの方面の遅れは将来に重大な禍根を残すような気がしてなりません。

7月22日

 ちょっと古い対艦ミサイル関連の記事ですが2回に分けます。

http://military.china.com/important/11132797/20170520/30547469_all.html#page_2


アメリカは何故超音速対艦ミサイルを放棄したのか? 決して速いだけで無敵ではない

【グローバル軍事5月20日の報道】 最近、国外メディアの報道によれば、アメリカの新型亜音速遠距離対艦ミサイルLRASMが成功裏にF/A-18ホーネット機載分離試験を行った。日本の超音速対艦ミサイルASM-3は秘密裏に初の海上試射を行った。一方ロシアのジルコン極超音速対艦ミサイルはさらに今年正式就役すると言明している。ならば、何故ある国は亜音速対艦ミサイルの開発を選択し、ある国は大きな力を入れて超音速対艦ミサイルを開発するのだろうか? またこの2種のミサイルはどういった技術路線を反映しているのだろうか?

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカの新型遠距離対艦ミサイル(LRASM)」)

人それぞれに好みあり

対艦ミサイルは艦艇、陸上あるいは飛行機上から発射し、水上艦艇の攻撃に用いるミサイルである。1940年代に登場して以来、対艦ミサイルはすでに70年あまりの発展の歴史的過程を経過し、かつ何度も実戦の中で応用され、輝かしい戦果を取得し、コストパフォーマンスの非常に高い戦術ミサイル武器となっている。

対艦ミサイルはいったい亜音速路線を行くべきなのかそれとも超音速路線なのか? この論争は対艦ミサイルが登場して以来、ずっと存在している。

20世紀中期にはもう、アメリカ、ヨーロッパ、ロシアの科学技術人員にかつて激烈な論争が発生したことがある。大体の上で、アメリカとヨーロッパの各国が選択したのは亜音速対艦ミサイル路線で、一方ロシアは超音速対艦ミサイルをメインとし、亜音速を並行させる発展路線だった。実はこの問題はとっくに技術の範囲を超えており、それぞれの国の発展思想は基本的に本国の国情と技術の優勢に依拠し、自身の政治的需要およびその軍事戦略思想のために奉仕する。

例えば、アメリカはずっと全世界的性質の海軍戦略を実行し、作戦プラットフォーム、情報ネットワークの体系に基づく対艦作戦能力を強調する。彼らの対艦ミサイルの発展はずっと亜音速をメインとし、高度ステルス、情報化、スマート化、長射程の技術発展の趨勢を呈している。同時に、アメリカは積極的に極超音速飛行技術をも研究開発し、高マッハ数防御突破と宇宙に近い空間での防御突破を追求し、ハイローミックスの「世代をまたぐ形式」の対艦ミサイル発展路線を形成している。

アメリカの対艦ミサイルの典型的代表はハープーン亜音速対艦ミサイル、トマホーク亜音速対艦ミサイル、およびアメリカが「ゲームのルールを改変」できると言明する亜音速新型遠距離対艦ミサイルLRASMである。

ロシアの海上力量はアメリカをトップとする西側諸国より弱いだろう。このため彼らは止むを得ず奇策に出、大きな力を入れて対艦ミサイルを開発し、もって海上力量のバランスを探求するのである。

ロシア海軍の潜在的作戦対象は強大な海上空母艦隊、快速反応能力および遠距離早期警戒能力を持つアメリカ、ヨーロッパ諸国で、このため対艦ミサイルは速度をもって勝ちを制し、かつ1発で命中し、相手方に致命的打撃をもたらすことを確保するのが必須である。同時に、ロシアは超音速ミサイル技術方面の実力が西側より強く、このためロシアの対艦ミサイルは超音速の機種をメインとし、亜音速・超音速を並行させ、かつ射程が長い、威力が大きい、速度が速い特徴を持つ。例えば「花崗岩」、「サンバーン」、「宝石」などの超音速ミサイルや冥王星亜音速ミサイルである。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「花崗岩対艦ミサイル」)

日本は島国に属し、多くが山地で、地形が非常に複雑で、敵対国家のあり得る進攻はほとんど全て海上から来る。このことは日本軍がずっと、敵を国の門の外で防ぐことを強調し、海上で来襲する艦隊を殲滅することを要求する結果をもたらしている。このため、日本は対艦ミサイルの開発を非常に重視し、未来の海戦の中で小をもって大を博する(頑住吉注:挙げられている意味が全てこの場合に当てはまらず意味不明)ことに期待し、彼らは相次いで88式、91式、93式亜音速対艦ミサイルを研究開発したが、技術的限界のため、近年来やっとアメリカの超音速標的弾の技術をベースに、ASM-3超音速対艦ミサイルを開発した。

尺有所短、寸有所長 (頑住吉注:日本風に言えば、「帯でも短すぎる場合もあれば、たすきでも長すぎる場合もある」といった感じでしょうか)

天下の兵器は、速いだけで無敵なわけではない。各国の対艦ミサイル研究開発の歴史的過程からは、速度がずっと各国が追求する有利な高みであるということが見て取れる。だが技術水準の制限を受け、現在ロシア、アメリカ、日本など少数の国と地域だけが超音速対艦ミサイルを開発している。

7月23日

 続きです。


そこで、「亜音速かあるいは超音速か」は各国が対艦ミサイルの機種を開発する当初に直面する難しい選択となる。

最も典型的な例としてアメリカ軍のLRASMのタイプに対する態度の変化以上のものはない。当初米軍は授権し亜音速と超音速という2つのタイプの研究開発作業を展開したが、時を隔てること2年にもならず、超音速の機種はもう「死産」した。米軍の出した理由は次のようなものだった。研究開発経費削減、進度加速、しかも超音速型は研究開発の難度が高く、研究開発期間が長く、米軍の2018〜2019年に実戦能力を具備する要求を満足させ難い。

超音速対艦ミサイルのメリットは非常に突出しており、制御誘導精度が高い、防御突破能力が強い、破壊威力が大きいなどの特徴を持つ。だがその速度は「諸刃の剣」で、超音速対艦ミサイルがひとたび登場するやもう「先天的不足」をもたらした。その体積と重量は大きく、搭載に不便で、赤外線、レーダー特性が典型的で、相手方の視察システムによって発見される距離が比較的遠い。また、その制御誘導システムの反応時間は短く、敵サイドのソフト対抗措置の影響を受けやすい。当然、そのコストは高く、主に材料の特殊性と非常に大きな燃料消耗に源があり、また生産技術の要求が高いことは生産コストが高い結果をもたらす。ある研究は、超音速対艦ミサイルの費用消耗は亜音速対艦ミサイルに比べ1.5倍高いことを示している。

亜音速対艦ミサイルには、速度が遅い、防御突破能力が弱い、敵サイドの艦艇に対する破壊性能が劣るなどの「頑固な持病」が存在する。

各国の対ミサイル技術の発展、特にハード対抗措置の非常に大きな発展と共に、各種対ミサイル艦砲、中近距離対ミサイルミサイルは亜音速対艦ミサイルに対しすでに良好な迎撃能力を持っている。だが亜音速対艦ミサイルが依然アメリカやヨーロッパ各国の歓迎を受ける理由は、その生まれついての先天的優勢と切り離せない。亜音速対艦ミサイルは重量が軽い、コストが低い、赤外線特性が低い、抗妨害能力が強い、多数のミサイルの同時同一目標攻撃および再攻撃能力が実現しやすいなどのメリットを持つ。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカのX-51」)

長所を伸ばし短所を避け、同時並行で進む

現在、ミサイルの動力技術やステルス技術水準の制限を受けるため、新型対艦ミサイル技術の発展路線にはまだ亜音速高ステルスと超音速大機動という2つの発展方向の論争が存在する。このため、各国はいずれも余力を残さず技術突進を行い、長所を伸ばし短所を避けることを極力図っている。

亜音速対艦ミサイルは超低空、超ステルス設計の強化に力を尽くし、低空防御突破能力を高める。超音速ミサイルは超高速、大機動、遠距離高弾道設計に重点を置き、甚だしきに至っては対艦ミサイルとしての弾道ミサイルを開発している。

超高速とステルスの矛盾を克服するため、対艦ミサイルはさらに中段で高亜音速の海をかすめるような超低空飛行、末端段階では超音速機動防御突破を採用することができる。例えばロシアのクラブ対艦ミサイルは他ならぬこのような設計思想で、これは現在の対艦ミサイル発展の1つの重要な方向でもある。

また、ロシアとアメリカはいずれも飛行速度がマッハ5〜6を超える極超音速対艦ミサイルを積極的に開発中である。イギリスメディアの報道は、最近頻繁に明るみに出るロシアのジルコンミサイルは「世界の力量バランスを改変する可能性がある」とする。また、アメリカのX-51Aプロジェクトも主旨が最大射程1,000km、速度マッハ6〜7の極超音速巡航ミサイルの開発にある。

亜音速と超音速の対艦ミサイルを比較すると、速度は対艦ミサイルの発展と作戦能力改良の重要な要素だが、それにもかかわらず全部および唯一の要素ではない。未来の対水上作戦の中で、亜音速と超音速の方案の主要な依存関係は、伝統的な「主従」関係ではないし、単純に「取って代わる」関係でもなく、優勢相互補完の関係である。

このため、「亜音速・超音速の同時並行、極超音速に焦点を合わせる」の発展原則に照らし、各自の優勢も発揮でき、また合同あるいは協同作戦の中で優勢相互補完の原則により、最も良い火力配置を形成した対艦ミサイル武器体系を建設する、、これこそ対艦ミサイル今後の発展の正道である。


 私はアメリカがいまだ亜音速対艦ミサイルに重点を置いているのは強大な敵がもはやいなくなった時期に比較的劣った亜音速対艦ミサイルでも充分と考えたからで、もし今中ロと衝突が発生したら初期に大打撃を受けるおそれがあるのではと考えていたんですが、例えば爆撃機では超音速のB-1より亜音速のB-2ステルス爆撃機の方がより先進的とされるわけですし、かならずしもそうではないんですかね。




















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