コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその32
３月９日
武直-10の話題です。
http://military.china.com/important/11132797/20130308/17718872.html
ロシア、武直-10の図面を公開 中国の委託を受け設計した、とする
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「カーモフ社は武直-10の出自を証明するため、さらに2枚の941プロジェクトと武直-10ヘリの対比チャートを公開した。その中で、特に武直-10が採用する2種のエンジンバージョンの外形の差異を提示している。その表示にご注意いただきたいが、WZ-10/武直-10とZ-10/直-10を2つの独立した機種として扱っており、このように独断的に偽造する行為は余りにも明白すぎる！」）
【グローバルネット報道 記者 李亮】 「グローバルフライト」ウェブサイト3月7日の報道によれば、ロシアのカーモフ設計局の総設計師は、中国の昌河飛行機工業集団社が生産する武直-10（WZ-10）攻撃ヘリは、ロシアが中国の委託を受けて制作した設計図が基礎になっている、とした。
アメリカ国内のネバダ州ラスベガスのヘリ博覧会で、カーモフ設計局の総設計師であるSergey
Mikheevは、1995年にカーモフと中国政府は契約を締結し、中国のために重量6トンのヘリの初歩的設計を行った、と語った。
「理解できる原因に基づき、この情報はずっと対外的に秘密保持された。」と彼は言う。Mikheevはさらに、この941プロジェクトと呼ばれた設計はソ連時代の攻撃ヘリの設計を基礎にしたものではなく、厳格に中国の特殊な要求に照らして設計された、とする。「彼らは我々に望む重量の条件を提出し、我々は初歩的性能パラメータを討論し、その後双方は契約を締結し、かつ契約は履行された。」
Mikheevは、カーモフがこの初期設計を完成させた後、ロシアの設計部門はいくつかのテストを通じてこれに対し検証を行った、とする。その後、カーモフは中国に設計を提出し、941プロジェクトは中国政府に受け入れられ、将来のさらなる一歩の研究開発のベースとなった。
だがMikheevは、カーモフは中国のさらなる一歩の武直-10の研究開発には参加していない、と語る。初歩的設計を受け取った後、中国が残る研究開発作業を引き継いだのだ、と。
「このため私はこのヘリが成功を獲得することを希望する。」とMikheevは言う。だが、Mikheevは武直-10の性能に対して評価を行いたがらない。「これは中国人の問題だ。」 彼は言う。「私は私自身が何をしたかを知っている。」
（頑住吉注：以後のページは画像とキャプションだけです。武直-10は中国独自のものだと主張していますが、興奮しながら書いているせいか非常に読みづらいので訳すのやめます。）
確かに武直-10は俗称、直-10は正式名称で両者は同じものらしく、チャートの作成者は武直-10の現状についてあまり詳しくないようですが、それと武直-10の設計がロシアの設計を元にしているか否かとはとりあえず無関係でしょう。画像を見る限り確かに酷似していますし、事実無根なら大手ヘリメーカーのトップの設計者がこんな主張をするとは考えにくいです。事実だとすると何故秘密を今漏らしたのかが疑問ですね。下手をすると自分たちのライバルになる、という焦りからでしょうか。まあエンジンに問題を抱えたままらしいので当面さほど心配する必要はないと思いますが。
韓国も当然中国の脅威を感じています。
http://military.china.com/important/11132797/20130305/17710694.html
韓国、中国艦艇が韓国の「作戦区」に入った、とする 対応措置を採ると叫ぶ
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「韓国海軍は近代化建設で一定の進歩を取得しているが、規模は限られている」）
韓国メディアと一部の政府関係者は最近連続して、中国の軍艦が定期的に黄海を巡航する件を騒ぎ立て、中国サイドのこの挙は韓国軍が区分けした作戦区域を「侵犯」する、としている。韓国メディアは韓国サイドが区分けした作戦区域には国際法上の効力がないことを認めているが、それでも政府に韓国軍の「対応能力」を強化すべしと煽り、さらにあるメディアは韓国軍のためにいかに中国空母に対応するかの解決策を提案している。中国国防大学教授の李大光は4日、「グローバル時報」の記者に対し、韓国軍が区分けした作戦区域はすでに本国の領海の境界を超えており、韓国が自らの安全、デリケートな状況を根拠に一方的に区分けしたもので、国際法の根拠は決してなく、他国によって普遍的に認可されることはなく、中国軍艦の正常な通過に全く問題はない、と語った。しかも黄海の海面は比較的狭く、中韓両国の排他的経済水域には重なったところがあり、中国軍艦の一定の区域における活動は免れ難い、と。
韓国のSBSテレビ局は3日、韓国政府の消息筋の人物は同日、中国の駆逐艦と護衛艦は現在毎週、韓国軍が黄海上に区分けした作戦区域（Area
of Operation）で1〜2回の定期巡航を行っているとしている、と報道した。報道は、公海上の作戦区域と空中の防空識別圏は同じで、国籍不明あるいは非合法な武装船舶の韓国領海進入を監視するために設立された区域だが、決して他国の艦艇を追い出す根拠にはなり得ない、とする。韓国海軍は現在北朝鮮船舶の韓国が区分けした作戦区域進入に対してだけ駆逐活動を行っている。
韓国連合通信社も4日この情報を報道し、かつ中国軍艦の定期巡航活動を、韓国軍の設定した作戦区域に対する「侵犯」と称した。報道は韓国政府の消息筋の人物の話を引用し、現在国際法上本国が区分けした作戦区域に進入した外国艦艇を駆逐する根拠はなく、中国軍艦はこの間ずっとこの区域において巡航しており、このため韓国軍が区分けした作戦区域を承認しないという意味が含まれている、とした。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「韓国海軍の駆逐艦はすでに中国海軍の大型水上作戦艦艇に対し脅威を構成しない」です。）
韓国連合通信社はさらに一歩、中国初の空母「遼寧艦」に言及し、この空母が青島に配備されたことは「注意に値し」、「韓国の増強を続ける黄海の海軍力に照準を合わせ、かつこの区域の海上巡航強化に対応する措置である可能性がある」とした。報道はさらに専門家の分析を引用し、中国が「遼寧艦」を大連から北海艦隊司令部の所在地である青島に移動配置したことは、「中国が朝鮮半島に対する軍事的影響力を強化しようとする表れだ」とした。
韓国連合通信社は次のように考える。もし中国軍艦が韓国軍が設定した作戦区域に深く入ったら、韓国海軍第二艦隊の艦艇は対応して出航し巡航を行うことになる。中国は軍事力をまさに韓国の西部および南部海域に向け「拡張」しているところだが、韓国海軍の遠海作戦能力はまだ限られており、このため「機動艦隊」を建設して韓国の海上の作戦上の必要を満足させる必要がある。
韓国の「ソウルニュース」も「中国艦艇の我々の作戦区域への進入」との題で、この情報が事実なら「憂慮」を示さずにはいられず、韓国がこれに対し反応することは必須である、とした。中国初の空母の黄海配備に対応するため、韓国軍の空中、海上、水中の偵察力量と対応する戦力を強化し、かつ遠距離超音速地対艦ミサイルなどの武器を導入する必要がある。そして韓国海軍の「不足」な潜水艦および作戦人員の補充のため、韓国政府の予算による支援も不可欠である。この報道は、韓国はすでに放棄した大洋機動艦隊の建設計画を復活させ、かつ潜水艦などの増加を探求すべきである、と考える。
李大光は4日「グローバル時報」記者に、海上において中韓の間には蘇岩礁の主権をめぐる争いがあるが、決して構造的な衝突ではなく、中国は決して韓国を戦略的な相手としてはおらず、増してや韓国に照準を合わせて「遼寧艦」を配備することはあり得ない、と語った。空母の配備は港、海域、戦略計画など多種の要素に関わり、韓国の一部のメディアが頑強に「目標」を自身に引き寄せるのは全く牽強付会だ。韓国メディアの報道から見て、中国軍艦の「拡張」を騒ぎ立てることをもって韓国自身の海上の実力を拡充する意図がある可能性が排除できない。軍事的には、韓国はアメリカの同盟国であり、アメリカがあらゆる手を尽くして中国を制約している状況下で、韓国にある程度の「表示」があることもごく正常なことである。
ある姓名を漏らされることが不都合な関係者は4日、「グローバル時報」記者に対し、現在中韓はいずれも海上において日本と激烈な領土をめぐる争いがあるが、中韓の間には決して大きな矛盾はない、とした。この種の情勢下で韓国の一部メディアと人物が突然に「中国脅威論」を誇大宣伝するのは決して賢いやりかたではなく、背後にどんな動機があるか、あるいは某種の勢力がそそのかしているのか否かさえ関心を注ぐに値する。(記者
李大明 盧長銀)
（頑住吉注：以後のページは画像とキャプションだけです。3ページ目は「韓国海軍の強襲揚陸艦『独島号』。固定翼の実戦機は発着できない。」、4ページ目は「韓国空軍のF-15戦闘機。非常に強い対空作戦能力がある。」、5ページ目は「中国海軍の行動はどんどん隣国の関心を受けるに至っている。」、6ページ目は「もし中国が平和的外交の誠意を見せても、周辺国は徐々に強大化する中国を脅威と見なす。」、7ページ目は「中国の海空軍の実力の増強は必然的に中国が広大な大洋へ向かうことを意味する。」、8ページ目は「解放軍海軍の遼寧艦が青島の海軍基地に停泊している。」です。）
韓国の置かれた立場はある意味で日本に似ていますが（例えば中国は日本の防空識別圏も認めていませんし）、韓国の反応にはやはり独特のメンタリティの影響が濃く出ている感じがします。
３月１０日
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-03-09/213862_2322260.htm#pic
アメリカの衛星が撮影した「遼寧艦」です。クリアに見えるもんですね。右上は豪華客船もどきの「88艦」です。
1月26日にも同じような情報をお伝えしましたが。
http://military.china.com/important/11132797/20130309/17719897.html
中国、人を派遣し釣魚島に上陸させ測量標識を建てることを計画
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「釣魚島およびその付属島嶼の分布は比較的広い」）
原題：我が国、適時に人を派遣し釣魚島に赴かせ測量標識を建てることに
昨日（頑住吉注：記事の日付は3月9日ですが転載なので8日かどうか確実ではありません）、全国政治協商委員、国家測量地図製作局副局長の李明徳は、今後適した時を選択して測量隊員を派遣し、かつ釣魚島上に測量標識を建て、釣魚島と付属島嶼を「よりクリアに見える」ようにする、とした。
李明徳は、去年9月に出版発行された釣魚島およびその付属島嶼の地図は、航空宇宙手段を利用して実測したものだ、とする。「釣魚島の3Dの起伏状況は全部判断できる。付属島嶼も含めた地名もすでに命名済みである。」 李明徳は、現在の釣魚島の地図情報は主に無人機あるいは衛星由来のものだが、今後改めて釣魚島の測量地図作成を行う必要は決してなく、必要なのはより正確に測量し、周囲の付属島嶼全て測量することだ。」と説明する。
（頑住吉注：これより２ページ目。画像のキャプションは「中国には釣魚島上で実地に測量地図作成を行う権利がある」です。）
2009年から始動した国家海島（礁）測量地図作成プロジェクトは国家測量地図作成地理情報局によって指導され、総参測量地図作成ナビゲーション局、国家海洋局、海軍航海保証部が共同で参与し、二期の計画は釣魚島海域全体のカバーを実現した。
釣魚島に赴いて測量を行うか否か？ これに関し李明徳は次のように言う。「私はやりたい。何故ならあそこは我々の領土だ。以後相応の測量隊員を派遣して測量させ、さらに島の上に相応の測量標識を設ける必要がある。」 李明徳は、宇宙を飛ぶ衛星が位置決定を行うには地上のコントロールポイントを通過する必要があり、このポイントは我が国の座標系の一部分だ、と説明する。
彼は、現在我が国は釣魚島上にまだ正確な測量地図作成ポイントを持たず、推測している、と説明する。今後測量標識があれば、釣魚島の地図をより正確にすることができ、さらに付近の海域の海底地形も合わせてクリアに表示できる、。
李明徳はさらに、海島（礁）測量地図作成の二期のプロジェクトの中で、南海の島礁の探知計測も考慮する、と漏らす。「以前は1つの点だけ見えてディテールは見えず、下がどれだけ深いか分からなかった。今後は水上も水中もクリアにする必要があるし、より正確に測量地図作成する必要がある。」
（頑住吉注：以後のページは画像とキャプションだけです。3ページ目は「中国海軍は必要な時に測量地図作成人員の島への上陸を護送できる」、4ページ目は「中国海監機が釣魚島上空を飛行」、5ページ目は「中国海監はすでに空中巡航能力を持っている」、6ページ目は「中国海監機が釣魚島上空で旋回」、7ページ目は「中国は将来必然的に釣魚島に対し実地で測量地図作成を行う必要がある」です。）
まあいきなりこんなことをやってくる可能性は低いとは思いますが。
中国の要人にも空母を疑問視する声があるようです。
http://military.china.com/important/11132797/20130304/17708032.html
武装警察上将：現在ということで言えば空母建造は必ずしも最も適した選択ではない。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「空母は威嚇力を持たせ、保有国の地域での影響力を上げることができる。」）
原題：武警上将、中国の軍事費を語る 中米の軍事装備の隔たりは非常に大きい
中新ネット北京3月3日電（記者 張蔚然）全国協商会議委員で中国人民武装警察部隊元政治委員の喩林祥上将は、中国の軍事費の増加幅はずっと正常な範囲内にあり、これは現実の国情を根拠になされた決定で、現在軍事費支出はアメリカの1/3にも達していない、とした。
彼は、中国の軍事費はずっと比較的低い水準を維持している、とする。西側先進国に比べ、中国の軍事費支出の増加幅は比較的小さい。現在軍事費は全体的には依然比較的厳しい状態にあり、中米の軍事装備の隔たりも非常に大きい。
去年中国初の空母「遼寧」艦が正式に就役し、これは中国が空母時代の第一歩を踏み出したことを示している。あるメディアの報道は、中国が国産空母を建造中で、将来中国の空母の規模は多数隻に達するとしている。
これに対し喩林祥は、自分は正確な情報を得ていないとする。彼は、世界の軍事の発展の趨勢は空母あるいはその他の軍艦の建造だが、軍事力の発展には必ずしも空母の建造は必要なく、その他の形式、例えば戦闘機などでも可能だと指摘する。
「空母は第二次大戦期には最先端の軍事装備だった。現在ということで言えば、空母建造は必ずしも最も適した選択ではない。時代の発展、武器の不断の更新につれ、空母の代替となる新たな装備が出現する可能性もある。」と喩林祥は語る。（完）
（頑住吉注：以後のページは画像とキャプションだけです。2ページ目は「空母の最大の作用は艦載航空隊の作戦半径を拡大し、味方サイドの空軍により遠い範囲まで打撃させることである。」、3ページ目は「空母は海戦の中で制空権を争奪し、味方部隊のために援護を提供することができる。」、4ページ目は「上陸戦の中で空母艦載航空隊は上陸部隊を支援し、敵サイドの沿岸防御目標に対し打撃を行うことができる。」、5ページ目は「空母は我が国に南海と釣魚島方面で極めて大きな優勢を占めさせ、開戦せずに敵を有効に脅して阻止し、開戦すれば余裕をもって対応できる。」、6ページ目は「海洋大国として、中国が自らの海洋の利益を維持保護するには強大な海上作戦プラットフォームを持つことが必須である。」、7ページ目は「アメリカは依然強大な空母作戦艦隊に頼って世界の覇権を維持し守っている。」、8ページ目は「イギリスは国力がすでに強大な海軍を維持できないが、空母開発は依然停止していない。」です。）
確かにコストパフォーマンスということで言えば空母には大きな疑問があり、しかも比較的近い将来無人機空母という新たな形態が出現するかもしれない時期に莫大な予算を使って多数の従来型空母を建造するのが得策なのかよく分からないところですが、キャプションの筆者は必死に反論してますね。
３月１１日
http://img842.imageshack.us/img842/6757/spiegelkimak.jpg
金正恩の護衛兵がバイソンサブマシンガンを使用しているようです。だとすると信頼性に大きな問題はないということでしょうね。弾薬は7.62mmx25でしょうか。
http://www.thefirearmblog.com/blog/2013/03/07/irans-new-arash-20mm-shoulder-fired-anti-material-rifle-with-barrett-bors-clone/
イラン製のブルパップ式20mmアンチマテリアルライフルです。あんまりカッコいいデザインではないですな。
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-03-08/213852_2322169.htm
シリア内戦の画像集です。ロシア系戦車の砲塔が相変わらず吹き飛んでいます。
中国の原子力空母の話題です。
http://military.china.com/important/11132797/20130309/17720015.html
ロシアメディア：中国初の原子力空母の就役は2020年より早くはならない
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「外国メディアは、遼寧艦の青島進駐は東海に親玉を置くことであり日韓を震撼させる、とする」）
中国船舶重工業社（CSIC）公式ウェブサイトは最近情報を発し、初めて原子力船舶関連技術の研究開発がすでに正式にプロジェクトとして立ち上げられていることを提示した。一時期、中国国産原子力空母がいつ出現するかの推測が国内外メディアに続々登場した。中国がもし原子力空母を建造すれば、これが中国海軍の戦略が1つの新たな段階に入ったことを意味し、中国、周辺各国、全世界全てに深遠な影響がある、ということは全く疑いない。
「ロシアの声」ウェブサイト3月5日の報道によれば、ロシア戦略・技術分析センターの専門家ワシーリ コーシンは、中国は数十年来ずっと自らの海軍力の発展を停止しておらず、段階的に近海の積極防御戦略から第一列島（北は日本列島、琉球群島から、中は台湾島に続き、南はフィリピン、大スンダ列島（頑住吉注：スマトラ、ジャワなど）に至るチェーン状の島嶼帯）の制海権を争奪する戦略へと移り変わっている、と考える。中国遠海防御の新戦略は第2列島（北は日本の東北海岸から、中はマリアナ北部群島、グアム島に続き、南はカロリン諸島、ニューギニア西北海岸まで）内の制海権の争奪である。現段階では、原子力空母は明らかにこうした任務の完成に対しては余計であり高価であることが目立つ（頑住吉注：この程度の範囲なら原子力空母の航続距離は必要ない、ということですね）。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「遼寧艦は中国の国産空母建造のために貴重な経験を提供し得る」です。）
コーシンは考える。中国が遠海に向け、自ら独立して攻撃行動が取れる強大な海軍艦隊を派遣することを希望する時のみ空母の建造に意義がある。こうした艦隊の出現は世界の政治に影響する重要な要素となる。CSISウェブサイトが発表した情報からは、「原子力船舶のカギとなる重要技術および安全性の研究」の863プロジェクトと、「小型核反応炉発電技術およびその模範的応用」技術支持プロジェクトに最近やっと特別予算が支出され、これは去年だけである可能性が高い、ということが推測できる。中国はすでに潜水艦のために原子力動力装置を生産できるが、空母の動力装置には独自の特徴がある。空母の動力装置の製造は重量、体積、騒音方面の制限は受けないが（頑住吉注：潜水艦よりずっと緩いだけで制限を受けないってことはないでしょう）、その提供する動力は巨大な空母の全てのシステムのエネルギー源を保障できるに足るべきである。実際にはこのプロジェクトの技術は複雑で、長年の時間を費やす必要もあり、この10年の末（頑住吉注：2010年代末）になってやっと完成できる可能性がある、とロシアの軍事問題専門家ワシーリ コーシンは考える。中国が近年どんどん原子力の安全問題に関心を注いでいることを考慮すれば、船舶用の反応炉のサンプル品製造は試験、観察、検証の長い過程を経ることになる。このため中国の原子力空母が2020年より早く就役することはない。
文章は、すでにある資料が根拠だが、中国はさらに通常空母1隻の建造を計画している、とする。これを建造する時は旧ソ連の「ワリヤーグ」号のいくつかの技術を参考にする必要もあるが、それは結局のところすでに中国の国産空母である。その建造はすでに開始されているか、あるいは今年開始される。中国が2隻の空母を持てば、徐々にそれらの使用に必要な経験を積み、中国海軍の近海攻撃のポテンシャルを高めることができる。それらの主要な武器は試験が終わりに近い殲ｰ15である。それらが中国の第1世代空母を構成し、一方原子力空母は第2世代に属すことになる、と言える。中国に第2世代空母が出現する前に、中国が去年試験飛行を開始させた前途の見通し良好な第5世代戦闘機殲ｰ31がもう量産できるという可能性も排除されない。中国にとって最も楽観的な見積もりは、明らかにアメリカのF-35「ライトニングII」に啓発されて作り出された殲ｰ31が、さらに10年経過したところでもうすでにアメリカの原型となった戦闘機と公海で遭遇する、というものに違いない。この種のシナリオの上演は、あるいはアメリカに自らの戦闘機をバージョンアップするために資金を増加して投入し、もって中国に対する技術的優勢を保持することを迫るかもしれない。
（頑住吉注：以後のページは画像とキャプションだけです。3ページ目は「ネット仲間が制作した中国の未来の国産空母の想像図」、4ページ目は「ネット仲間が制作した中国の未来の空母作戦群の駆逐艦の想像図」、5ページ目は「ネット仲間が制作した中国の未来の空母作戦群の護衛艦の想像図」、6ページ目は「中国初の空母遼寧号は先日初めて青島軍港に赴いて停泊した」、7ページ目は「遼寧艦は中国が原子力空母を製造するための経験を提供することになる」、8ページ目は「中国空母が戦闘力を形成するにはまだ時間を必要とする」です。）
私は2020年でも早すぎると思いますけど。
一方インドは、という話題です。
http://military.china.com/news2/569/20130307/17716813.html
インドメディア：インドは地域のスーパー大国を自負するが、1隻の空母も航行させることができない
参考情報ネット3月7日の情報 インドメディアは、インドは自らを地域のスーパー大国と見なしているかもしれないが、1隻の空母も公海上で航行させることができない、とした。インド唯一の空母、54歳の「ヴィラート」号空母はまた修理のためにすでに何ヶ月も海に出ていない。今回の修理の目的は、「ヴィラート」号空母に海上で3〜4年の航行を継続させられるようにすることである。
「インド時報」ウェブサイト3月6日の報道は、インドの政治および軍事機構に長期的視野と適時の決策がないため、インド海軍が長期にわたり希望している2つの空母戦闘群を有効に配置する夢は水の泡となった、と指摘する。これに比べ、中国はこの領域において長足の進歩に成功している。去年排水量6.5万トンの初の空母「遼寧艦」が正式に就役した後、中国は現在まさに力を尽くしてより多くの空母を建造し、もってさらに一歩その遠洋作戦能力を増強しているところである。
報道は、その他の空母プロジェクトに大幅な遅延が起きているため、インド海軍は依然、「ヴィラート」号空母というこの老いて痩せた軍馬を鞭打ち続けている、とする。まず、ロシアは最も早くて2013年12月になってやっと「超日王」号空母が引き渡せる。すなわち23.3億アメリカドルを費やして改装した排水量44,570トンの元ロシアの「ゴルシコフ海軍元帥」号空母である。インドが最初にこのプロジェクトに興味を見せて以来、現在すでに20年が過ぎ去っている。
この他、インド海軍は2018年まで現在コーチン造船有限会社で建造中の排水量4万トンの国産空母を手にすることはあり得ない。続く1隻の排水量6.5万トンの国産空母はさらにただ単なる夢に過ぎない。
ある消息筋の人物は、排水量2.8万トンの「ヴィラート」号空母は現在「通常の修理」を行っており、少なくとも8〜9ヶ月の時間を必要とする、と語る。「ヴィラート」号空母は年齢がすでに高いため、作戦能力は非常に限られている。インド海軍は現在11機の「ハリアー」垂直離着陸戦闘機しか「ヴィラート」号の甲板上で発着させることができない。
と言ったって現時点では「遼寧艦」はまだ戦闘力を持たないわけですから「ヴィラート」以下ですし、空母の運用経験があるインドが「ヴィックラマディヤ」を「遼寧艦」より早く戦力化する可能性もありますわな。
３月１２日
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-03-11/213869_2322327.htm
中国の96式戦車の実弾射撃演習の画像集です。7枚目に弾頭と薬筒が分離した弾薬の画像もあります。
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-03-11/213866_2322291.htm#pic
「我が最も先進的な海監船」の画像集です。搭載されているヘリの画像もあり、珍しいらしいです。
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-03-11/213901_2322783.htm#
北朝鮮空軍のミグ-21の画像です。北朝鮮の軍の高官ってやたらでかい帽子かぶってて、威厳を示そうとしてるんでしょうけど馬鹿みたいに見えますね。
中国の艦載機の話題です。
http://military.china.com/important/11132797/20130306/17713523.html
頂点の戦い！ 中国の殲ｰ15とアメリカのF/A-18の対決はどちらが勝ちどちらが負けるか
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲ｰ15は中国の初代艦載戦闘機であり、その攻防能力は突出し、優秀な機動性能と強大な対艦、対地打撃能力を持ち、敵サイドの海上大型移動目標を発見し、かつ破壊できる。」）
【グローバルネット総合報道】 カナダの月刊「漢和安全保障業務評論」3月号（繰り上げ出版）の報道は、2018年までに中米両軍の間に海上衝突が発生すると仮定すると、双方の艦載機殲ｰ15とF/A-18E/Fが主力たる役割を担当するとした。文章は機体構造、航続距離、航空電子システム、武器装備などの方面からこの2種の戦闘機の性能を対比し、アメリカ軍が装備するF/A-18E/Fがより成熟しており、一定の優勢を占めると考えている。
文章は、アメリカ軍のF-35C艦載機は2013年から着艦、発進訓練を開始し、2014年に海軍に引き渡され就役する計画であるが、もしこうなってもF/A-18C/Dに取って代わるのに用いられ、F/A-18E/Fと混ざる形で搭載、装備され、F/A-18E/Fはまだ少なくとも20年就役するため、2018年までに中米にもし海上衝突が勃発したら双方の主力艦載機部隊は殲ｰ15とF/A-18E/Fになるはずだ、とする。
文章は、F/A-18E/Fの位置付けは戦闘攻撃機であり、このため機の機動性に関して言うと専門の戦闘機である殲ｰ15には及ばないが、艦載機としてはカタパルトシステムを使用するF/A-18E/Fの攻撃性能は殲ｰ15に比べずっと高い、とする。両者の航空電子システムと空対空ミサイルを対比すると、F/A-18E/Fは明らかに中ロの艦載機に比べずっと成熟しており、F/A-18E/Fにはさらに実戦経験があり、これらの優勢は機動性の不足を補うことに対し決定的作用がある。現代の空戦では、先進的なアクティブフェイズドアレイレーダーがAIM-120C、AIM-9X先進中距離、短距離ミサイルと組み合わされ、ひとたび先んじて敵を発見、攻撃を発動すれば主導権を握ることになる。ここではさらに空母の対抗の中でのシステム対抗の要素を考慮することが必須である。例えば先進的な早期警戒機の作用である。特に陸から遠く離れた早期警戒機の作用を前提とする。この角度から見ると、中国海軍の遼寧艦は全体的にアメリカ空母に立ち後れている。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「殲ｰ15は30mm機関砲を装備し、超音速対艦ミサイル、鷹撃ｰ62遠距離対艦ミサイル、霹靂ｰ8/9近距離空対空ミサイル、霹靂ｰ12アクティブレーダー制御誘導遠距離空対空ミサイル、鷹撃ｰ91超音速遠距離対艦/対輻射ミサイル、鷹撃ｰ8空対艦ミサイル、KD-88遠距離空対地ミサイル、飛騰-2型対輻射ミサイル、「雷石」系列制御誘導爆弾などが搭載できる。」です。）
文章は、ロシア軍が当初スホーイｰ33の艦への搭載を選択したことから、アメリカ軍がF/A-18E/Fの機体を拡大設計したことまでを見ると、アメリカ、ロシアはいずれも艦載機の大型化を追求していることが分かる、と考える。これには非常に多くのメリットがあり、より多くの燃料が搭載でき、航続距離と攻撃に用いる武器が増加する。殲ｰ15が艦に搭載される基本的な原因も同じである。殲ｰ15はF/A-18E/Fに比べさらに大型化しており、上昇率、作戦高度、作戦半径、過積載、さらには機動性に反映する領域まで優勢を占め、1対1の空戦対決であり、飛行員の技術が同じだと仮定すると、ひとたび2種の戦闘機が近距離格闘に入れば、F/A-18E/Fがしてやられる可能性がある。だが殲ｰ15の不足のところはスキージャンプ発進を採用しているため、搭載重量が必然的に下がり、燃料と武器が満載されないというところにある。このことは殲ｰ15の実際の戦闘力に影響する。エンジンの推力方面では、殲ｰ15は推力12,500kgのアフターバーナー付きエンジンを採用しており、F/A-18E/Fは推力10,025kgのアフターバーナー付きF414エンジンを採用している。
（頑住吉注：これより3ページ目。画像のキャプションは「殲ｰ15は世界の先進艦載機に対抗できる。」です。）
両者の航空電子システムの対比はどうなるか？ 文章は、F/A-18E/Fは前期タイプと比べるとほとんど換骨奪胎されている、とする。2005年より前に生産されていたF/A-18E/FはAPG-73レーダーを採用していたが、その後の機種はAPG-79アクティブフェイズドアレイレーダーに換装され、次の段階ではさらに機体内に置かれた弾薬コンパートメントが設計され、もってステルス性能を向上させることが準備されている。中国の殲ｰ15はスホーイｰ33の設計を継承しており、IRST赤外線前視システム（頑住吉注：forwardlooking
infrared system FLIR）が装備され、中国は「光電レーダー」と称している。中国がAESAアクティブフェイズドアレイレーダー技術を研究開発していることはすでに事実であると証明されているが、研究開発できることと大量生産できることには非常に大きな違いがあり、殲ｰ15が現段階でAESAレーダーを採用している可能性はごく低い。
文章は、F/A-18E/Fの武器システムは相当に多元化されており、しかもプルーフを経ている、とする。これにはAGM-88対レーダーミサイル、射程が130kmに達するAGM-154連合防衛区域外攻撃弾薬、射程250kmのSLAM-ER空対地ミサイル、射程22kmのAGM-65赤外線成像制御誘導空対地ミサイル、AGM-84対艦ミサイルが含まれる。このうちAGM-84Fの射程は315kmで、AGM-84Dの射程は220kmである。制御誘導爆弾には1,000ポンドのJDAM衛星制御誘導爆弾が含まれる。空対空ミサイルは4発のAIM-9X、4発のAIM-120Cである。殲ｰ15は現在まだ研究開発、試験飛行段階にあり、武器との整合作業の進展はまだはっきりしない。
（頑住吉注：以後のページは画像とキャプションだけです。4ページ目は「殲ｰ15は国産の太行エンジンを使用する可能性がある」、5ページ目は「殲ｰ15S複座型多用途戦闘機は2012年11月3日に我が国の某地で初飛行に成功した。2012年11月25日、殲ｰ15戦闘機は初めて世の人の面前に出現した。」、6ページ目は「F/A-18E/Fは電子設備方面で優勢を占めるはずである。画像はF/A-18E/F。」、7ページ目は「F/A-18E/Fはアメリカ軍空母戦闘群の体系の中に身を置いており、機動性能の不足は一部埋め合わされる。画像はF/A-18E/F。」、8ページ目は「殲ｰ15とF/A-18E/Fの対比、どちらが勝ちどちらが負けるかはまだ非常に語り難い。」）
電子システム上のアメリカの優勢はそう簡単にはなくならないはずですが、軍事予算削減の影響は心配です。
３月１３日
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-03-12/213905_2322812.htm
中国の99式戦車の砲塔内の機器などの様子が分かる画像集です。
今日は殲-15関連の記事を2つ紹介します。まず中国の視点からです。
http://military.china.com/important/11132797/20130310/17720490.html
殲ｰ15の総設計師：国産エンジンは使用可能な状態に達している 依然改良が必要
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「全国政治協商委員で中航工業副総工程師の孫聡。中国ネットのワンウェイ撮影」）
中国ネット3月10日の情報（記者 ワンウェイ） 全国政治協商委員で中航工業副総工程師の孫聡は、中国ネット記者のインタビューを受けた時、殲ｰ15艦載機は中国の空母「遼寧艦」上での発着に成功した後、まだ定型試験飛行を経る必要があり、またさらに一定数の飛行員の養成があるが、殲ｰ15が戦闘力を形成するまでの時間は非常に長くはない、とした。
孫聡は、殲ｰ15は第3世代戦闘機に属する艦載機であり、国の艦載機研究開発の初の試みであり、すでに出発点が高いのだ、と説明する。
「殲ｰ15は国産エンジンを装備できる」孫聡は強調する。「現在、国産エンジンはすでに使用可能な状態に達している。だが非常に理想的な状態に到達したければ、さらにいくつかの作業を行う必要がある。」
孫聡は最後に、2012年は中航工業の航空の大飛躍の年だった、と強調した。「中国航空工業の大飛躍は世界を驚愕させている。驚愕させたのは決して技術上の難関突破だけではなく、私は個人的に我々の航空工業の発展が中国の速度を体現しており、中国の進取の速度の速いことが世界を驚愕させたのに違いないと感じる。」
（頑住吉注：以後のページは画像とキャプションだけです。2ページ目は「殲ｰ15は2台の大出力エンジンを装備し、全く新しい揚力増加装置、降着装置、制動フックなどのシステムを採用し、主翼の折りたたみを実現し、優良な作戦使用性能を保持するという条件の下に、機に着艦の特殊な要求を満足させた。」、3ページ目は「もし国産エンジンの技術の難関が突破できれば、中国の航空工業は必ずやさらに一つ上の段階に行くことになる。」、4ページ目は「殲ｰ15は過渡的性質が非常に強いが、西側の艦載機に対抗できる。」、5ページ目は「殲ｰ15Sの出現は、沈陽がコピー生産するスホーイ戦闘機を5種に到達させた。すなわち殲ｰ11B、殲ｰ11BS、殲ｰ15、殲ｰ15S、殲ｰ16である。これらの戦闘機のエンジンには全て国産のWS-10Aターボファンエンジンが使用されている。このことは中国のこのプロジェクトに対する自信がどんどん強くなっていることを表している。」、6ページ目は「太行エンジンは渦扇10系列エンジンとも呼ぶ。太行エンジンの研究開発は1980年代末に始まり、2005年12月28日に設計定型審査が完了し、18年を経た。」、7ページ目は「太行エンジンは中国初の自主的な知的財産権を持つ高性能、大推力、アフターバーナー式ターボファンエンジンであり、このエンジンは国産の先進的ターボファンエンジンの空白を終わらせた。」、8ページ目は「『太行』誕生の過程は、中国が航空動力を研究開発する先端的人材を鍛え上げる過程でもあった。我が国は独立して大推力航空エンジンを研究開発できる人材の隊伍と新しいものを作り出す世代グループを持つようになり、中国航空動力事業にとって『太行』は1つの起点でしかないと言える。」、です。）
次にロシア側の視点です。
http://military.china.com/important/11132797/20130311/17721449.html
ロシアメディア、殲ｰ15の性能に疑義 中国のWSｰ10Aエンジンは信頼性が低いとする
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「2機の対艦型電子戦殲ｰ15のCG」）
【グローバルネット総合報道】 ロシアの「リンク」ネット3月7日の報道によれば、中国の殲ｰ15艦載戦闘機の総設計師である孫聡は先日、この機の技術的性能と作戦能力はアメリカのF/Aｰ18に非常に近い、と言明した。彼は、殲ｰ15は弾薬搭載量、作戦半径、機動能力の上でいずれもF/A-18に比肩し得る、と指摘した。だが、孫聡はこの機と対比するのがどのバージョンのF/A-18かは決して明らかにしていない。現在、アメリカ海軍空母が配備するのは最新型のF/A-18E/F「スーパーホーネット」である。
孫聡は、殲ｰ15は第3世代艦載戦闘機の技術的基準に符合する、と指摘する。だが、その装備するレーダーシステム、作戦ソフトウェア、電子対抗システムはまださらに一歩の改良を必要とする。「グローバルフライト」は孫聡の話を引用して、殲ｰ15の国産エンジン装備後の作戦半径は1,000kmを超えることになる、と報道した。
ここで強調しておくことが必要なのは、殲ｰ15が2009年に初飛行を終えて以来、試験に参与したあらゆる原型機が装備したのはいずれもロシア製のAL-31Fエンジンだということである。2012年12月、中国はすでにこの戦闘機の国産WS-10Aエンジンへの換装を開始している、と言明した。
沈陽黎明社はかつて、その研究開発するWSｰ10Aエンジンは重量1.6トン、推力132千ニュートン、推力：重量比は7.5である、と言明した。比較すると、AL-31Fの重量は1.57トン、推力は123千ニュートン、アフターバーナー使用状態での推力：重量比は7.87である。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「戦闘力を早急に生成するという必要性を満足させるため、殲-15は現在まだ国産エンジンを全面的に装備していない」です。）
だが、中国のWS-10Aの性能に関する言論は懐疑に値する。事実、中国企業は現在依然性能に信頼がおけるジェットエンジンが製造できない。まさにこうだからこそ、中国は不断にロシア製エンジンを購入しているのである。中国国産エンジンの維持修繕の時間間隔は短く、大修理前の持続的安定運転の時間も充分長くない。
文章は、殲ｰ15は実はロシア製スホーイｰ33艦載戦闘機のコピー生産品であり、最大離陸重量は33トン、最大速度は時速2,700km、最大航続距離は3,500kmだとする。この機は30mm機関砲1門を装備し、12カ所の外部吊り下げポイントには6トンの弾薬が搭載できる。
比較すると、アメリカのF/A-18E/Fの最大離陸重量は29.9トン、最大速度は時速1,900km、最大航続距離は2,300km、作戦半径は722kmだとする。この機は20mm機関砲1門を装備し、外部吊り下げポイントは11カ所で、最大弾薬搭載量は8トンである。（北斗）
（頑住吉注：以後のページは画像とキャプションだけです。3ページ目は「殲ｰ15の総設計師は国産エンジンは使用可能な状態に達しているが、依然改良が必要だとする」、4ページ目は「艦載機として、殲-15のエンジンの性能に対する要求はより高い」、5ページ目は前の記事の2ページ目のキャプションと同一内容、6ページ目は「太行エンジンは重大な進歩を遂げたが、西側の先進的機種に比べるとまだ小さからぬ隔たりがある」、7ページ目は「国産の太行エンジンは端緒でしかなく、中国国産航空エンジンにはまだ非常に長い通らねばならない道がある」、8ページ目は「AL-31Fエンジンは現在中国の主力戦闘機のエンジンであり、その性能は相対的に信頼できるものだ」、です。）
いろいろな動きから見て、私はロシアの視点により説得力を感じます。おそらく中国のエンジンはものすごい労力をかけてごく少数生産したものが何とか使えなくもない、程度ではないでしょうか。
３月１４日
今日は台湾の話題２つです。まずはこちらを。
http://military.china.com/important/11132797/20130312/17724498.html
台湾船、五星紅旗を持って釣魚島防衛活動 台湾の海巡署、もはや護衛は行わない可能性があると言明
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「台湾の指導者馬英九は大陸と連合して釣魚島防衛を行うことはないと表明」）
東南ネット3月12日の情報 台湾メディアの情報によれば、世界中国人釣魚島防衛連盟会長の黄錫麟は先日五星紅旗を携帯して釣魚島防衛活動を行った。台湾の「海巡署長」王進旺は11日、将来類似の状況が発生したら、当局は修正を行い、もはや護衛を行わない可能性がある、とした。
王進旺は「立法院」に赴いて備詢（頑住吉注：不明ですがどうも台湾独特の用語らしく、聴取を受ける、というような意味ではないかと思います）し、民進党の「立法委員」リージュンイーは、当局には台湾漁船を護衛する責任があるが、もし五星紅星を掲げれば、外界に両岸が共同で釣魚島防衛を行っていると連想させるのではないか、と質問した。
王進旺は次のように答えた。将来釣魚島防衛政策に調整を行い、（頑住吉注：漁業専門用語らしきものが含まれ意味不明）等の場合を除き、五星紅旗を掲げるのに類似した行為に対し、台湾サイドはこうした釣魚島防衛の出航を禁止する可能性がある。もしその時になって五星紅旗を掲げるのに類似した行為を発見したら、この船に対し護衛を行わない可能性がある。
王進旺は次のように強調した。漁民の作業範囲に配備しての勤務の他、どんな天候でも1隻以上の巡防艦艇が関連海域で巡航を行い、「漁船がいるところには海巡艦艇がいる」である。また、去年8、9月、台湾も南沙の大平島、東沙島に40mm砲と120mm迫撃砲を配備し、防衛能力を向上させた。
王進旺は言った。すでに何度も大陸と協力して釣魚島防衛を行うことはないと声明しており、こうした立場は変わらない。争いのある部分に対しては平和な方式を用いての解決を希望し、漁民の権利を保護する、挑発に乗らない、衝突を起こさない、回避しないの基本原則を維持する。
（頑住吉注：以後のページは画像とキャプションだけです。2ページ目は「大陸と台湾のそれぞれの身分は異なり、規模も異なり、最も良い組み合わせである」、3ページ目は「大陸と連合して釣魚島防衛を行わないことは、台湾がアメリカの影響をより考慮していることを示す」、4ページ目は「台湾社会は日本に対し恨みや恐れもあれば感謝もあり、さらに少数崇拝している人さえいる」、5ページ目は「もし両岸が連合して釣魚島防衛を行ったら、日本の不法行為を有効に震撼させることができる」、6ページ目は「両岸が連合して釣魚島防衛を行うことはさらに両岸の中国人が共同で領土の主権と民族の尊厳を守る決心を見せることができる」、7ページ目は「中国の釣魚島防衛はすでに常態化し、しかもこの種の行動はより有効、より徹底したものになっている」、8ページ目は「釣魚島防衛問題の上で両岸はより多くの共通認識を達成すべきである」、です。）
中国はこの問題で台湾と協力することを望んでいますが、台湾は協力はないと言明し、その裏には確かにアメリカの圧力も働いているようです。中国国旗を使わせないようにするのもこの流れでしょう。
次にもう何度かお伝えしている「新北艦」の新たな情報です。
http://military.china.com/news/568/20130312/17724455.html
台湾海巡署の「新北艦」、この月末に戦力化 24時間漁業保護、釣魚島防衛を行う
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「艦ナンバーCG127、初めて40mm砲を配備した海巡の新北艦が月末に高雄で戦力化される」）
中新ネット3月11日電 台湾の「連合報」の報道によれば、台湾の安全部門の当局者は11日午前、「海岸巡防署」初の40mm砲を装備した「新北艦」が、北海の釣魚島海域に最も近い暫定法執行ラインに配属されて勤務に就き、今月末戦力化される、と明らかにした。
海巡部門は13、14日に高雄海域の標的区で初めて実弾射撃を行う計画である他、戦力化の式典当日はさらに馬英九が招かれてこれを主宰し、「新北艦」に搭乗して出航し、海巡特勤隊が海上で実施する上艦垂降（頑住吉注：意味不明）などの操演を視察する。これは馬英九の初めての公務船に乗っての出航で、しかも「新北艦」は将来八里台北港を母港とするため、戦力化の式典には新北市長朱立倫も招かれ出席する。
台湾の「海岸防巡署長」王進旺は午前に「立法院内政委員会」で業務報告を行った。彼は、「海巡署」は今年台北港海巡基地の埠頭の工程および後続の営舎新設工程の初歩的計画、設計作業を完成させ、将来は「海巡署」北部地域の勤務指揮の中枢となる、とした。
王進旺は、「海巡署」が釣魚島防衛、漁業保護、東南沙巡航防衛など海上の重大勤務を行う時、勤務艦艇に現場の動態をリアルタイムで「海巡署」に報告させるため、すでに今年北、南区機動海巡隊でそれぞれ1隻の大型巡防艦を選び、ブロードバンド衛星画像転送システムを装備し、もって勤務指揮および決策のリアルタイム性を向上させることを計画している、とした。
関連情報はコラムの1月20日分、1月29日分、「台湾、日本に戦意？」にあります。
３月１５日
http://military.china.com/history4/62/20130314/17728147.html
意外ですけど毛沢東が銃を持っている写真はこの１枚だけなんだそうです。
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-03-14/213989_2324000.htm#pic
「援越抗美」（ベトナムを支援しアメリカに抗する）、つまりベトナム戦争での北支援（ちなみに朝鮮戦争での北支援は「抗美援朝」で、語の順序が違うのに深い意味があるのかないのかはよく分かりません）期間に、撃墜された米軍機の残骸から作られたペーパーナイフだそうです。
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-03-14/214009_2324468.htm#pic
056護衛艦のディテールが分かる画像集です。
北が本当に戦争をする気なのかどうかに関する中国の１つの見方です。
http://military.china.com/critical3/27/20130312/17724838.html
北朝鮮が韓国に対し大規模な軍事進攻行動を発動することはない
純軍事的角度から見ると、北朝鮮は決して韓国に対し大規模な統一戦争あるいは報復性の通常軍事行動を発動する能力を持たない。
原因一：北朝鮮の軍事装備は主に陸戦がメインで、人海戦術をメインとする平面作戦の範囲内に留まっており、その突撃が具備すべき空中突撃および空中防御能力は基本的に具備されておらず、単に掩体構造物内で射程30〜50kmの砲撃を行う能力しか持たない。
原因二：大規模突撃が具備すべき機械化能力と後方勤務保障能力が極めて薄弱である。つまりその機械化展開の燃料保障も3日以内の攻勢を支持するのに足りるだけである。
原因三：韓国に突入する部隊は完全に米韓の火力のカバー範囲内に暴露され、受ける立体打撃は壊滅的なものになる。北朝鮮の攻勢は24時間以内に完全に食い止められると推断される。
原因四：北朝鮮自身の能力は戦争の消耗を支えられず、第一次朝鮮戦争では中ロの武器と後方勤務の支持を受けたため北朝鮮は初期における戦果を獲得した。だが国連軍の参戦後、北朝鮮軍の弱点は即暴露され尽くし、ついに敗北がもたらされ、ほとんど全軍が壊滅した。第一次朝鮮戦争と比べると、北朝鮮の現在の外部の大環境は、北朝鮮が再び戦端を開くことを支持できず、北朝鮮の軍事的冒険は必然的に不名誉な失敗をもたらすことになる。
このため、北朝鮮が持つのは単にミサイル打撃能力と核威嚇力だけであり、ひとたびミサイル攻撃を行えば、北朝鮮軍は掩体内に引っ込んで米韓軍の進攻を足止めすることになる。イラク軍がクウェートで見せたのと同じようにである。韓国軍は空中打撃とミサイル攻撃を主要な報復手段とすることになり、同様に軽易に地上攻勢を行って不必要な人員の死傷をもたらすことはない。
以上の要素を総合的に判断し、北朝鮮が核による恫喝の手段を使用する可能性は極めて高いが、戦争が勃発する可能性は非常に低い。
以後国際、国内政治、経済などの角度からの論が続いていますが難しすぎるので省略します。確かに合理的な判断をすれば北朝鮮が本当に戦争を仕掛けることはないはずですが、合理的な判断をするとは限らない相手だというところに問題があるわけです。
3月9日にお伝えした「武直-10の原設計はロシアが行った」の続報（？）です。
http://military.china.com/news/568/20130313/17726309.html
ロシアの専門家、カーモフ設計局に反駁：直ｰ10がロシアで研究開発されたとは言えない
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「カーモフ設計局の941計画と直ｰ10（画像 グローバルネット）」）
「ロシアの声」ラジオ局の3月12日の文章は、ロシアはかつて中国の直ｰ10ヘリの設計作業に参与した、とした。ロシアのカーモフ設計局の総設計師Sergey
Mikheevはアメリカにおけるラスベガス国際ヘリ博覧会2013が開催された期間に、すでに中国空軍での就役が開始されている武装ヘリ直ｰ10の製造は、「カーモフ」が中国の委託を受けて制作した設計図に基づいている、とした。
ロシア戦略・技術分析センターの専門家ワシーリ コーシンは、この発言は我々に改めてロシアの中国ヘリ製造の中での役割を注視させる、と考える。（頑住吉注：流れから言ってどうも以後記事の終わりまでワシーリ コーシンの話の紹介らしいです）
1970年代から、中国のヘリ製造業の発展は主にヨーロッパメーカーとの協力に基づいていた。中国が生産する主なヘリの機種である直ｰ8、直ｰ9、直ｰ11はあるいはライセンス生産品であったり、あるいはフランスヘリのコピー生産品であったりである。
直ｰ10の画像が初めて明るみに出た時、大多数の外国のウォッチャーはこの機種のヘリにロシアの「痕跡」を見いださなかった。外国の技術のソースとして最も頻繁に提示されたのはイギリス・イタリア合弁のAgusta
Westland社である。
（頑住吉注：これより2ページ目）
しかし、カーモフ設計局の総設計師Mikheevは、この機の設計図は1995年にロシア・中国双方の契約および中国サイドが提出した技術要求を根拠に制作されてできたのだ、と述べた。「カーモフ」は後の研究開発作業には参加しておらず、このため直ｰ10がロシアで研究開発されてできたものだとは言えない。だがMikheevのこの声明は我々に、改めてロシアのここ10年における中国ヘリ製造業の発展の中での作用を見直させる。
設計図はヘリ製造の第一歩に過ぎない。ロシアの科研人員は自らの豊富な経験に頼って、基本的な方法と問題解決の原理だけを中国人に提示することができた。プロジェクトの実施と具体的な技術的問題の解決は全て中国人自身に頼られた。直ｰ10は最良の解決方案の探求および不足の克服方面で非常に長く困難極まる道を通った。2003年に初飛行に成功したが、就役開始は2010年より早くはならなかった。非常に長い一定の時間、この機には適した中国のエンジンがなく、このため試作品が使用したのはカナダのプラット＆ホイットニー社の輸入エンジンだった。
中国の大多数のヘリはロシアから購入された（ここで指しているのはミルｰ17、Ka-27、Ka-32、ミルｰ26）が、中国のヘリ製造業は依然ユーロコプター社と密接な協力の中で発展している。
これと同時に、中国は現在ロシアともヘリ製造領域での新たな、そして重要な協力プロジェクトを協議中である。すなわち大型輸送ヘリの合同による製造である。見積もりによれば、その離陸重量と有効負荷はロシア最重、最大のミルｰ26に及ばない。だがミルｰ17よりは勝るようだ。2008年にはすでに開始されていた談判の進行は非常な苦難に満ちたもので、ロシア・中国双方は長時間ヘリの技術性能および各方の参与の程度につき一致が達成できなかった。だが両国の指導者は一度ならず自分のこのプロジェクトに対する興味を強調した。このことは我々に、このプロジェクトは必ず最終的な実施を達成し得ると信じさせる。
3月9日の内容を読み返していただければ分かる通り、そもそもSergey
Mikheevは「直ｰ10がロシアで研究開発されてできたものだ」とは言っておらず、「武直-10〜は、ロシアが中国の委託を受けて制作した設計図が基礎になっている」、「だが〜カーモフは中国のさらなる一歩の武直-10の研究開発には参加していない〜初歩的設計を受け取った後、中国が残る研究開発作業を引き継いだのだ」と言い、ワシーリ コーシンはその通り解釈し説明しただけのことで、それを「ロシアの専門家、クリモフ設計局に反駁」という記事にしてしまうのはいかがなものかと思います。これが事実なら武直-10は純国産ではないことになり、「とうとう中国がアパッチに比肩し得る武装ヘリを独自に開発し実戦装備した！」と狂喜していた中国人にとってそれは受け入れ難く、こんな過剰な反応を引き起こしてしまうんでしょう。ちなみにすでにお伝えした通り、武直-10は民間用と嘘をついて輸入したプラット＆ホイットニーのエンジンを使うはずだったのがばれてダメになり、やむを得ず低性能の国産エンジンを使っているが出力が低いためいろいろな無理が生じている、というのが真相らしいです。
３月１６日
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-03-14/214003_2324290.htm#pic
以前も紹介したスターリングラード戦再現の別の画像集です。装甲車はレプリカなんでしょうか。家が爆発してるのとかどうやってるんですかね。廃屋を買い取ったとか？
3月11日に金正恩の護衛兵がバイソンサブマシンガンを使っていると書きましたが‥‥。
http://military.china.com/news2/569/20130315/17730453.html
北朝鮮、新型アサルトライフルを装備 大容量円筒式弾倉を装備
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「金正恩は先日人民軍を視察し、その傍らの護衛人員の携帯する武器が人の注意を引いた。」）
【グローバルネット総合報道】 ロシア軍事工業総合体ウェブサイト3月14日の報道によれば、北朝鮮はすでに同国がコピー生産する「カラシニコフ」アサルトライフルに近代化改装を行った。最近インターネット上に出現した1枚の、北朝鮮指導者金正恩の群衆との会見に関する画像は、北朝鮮の警護人員が大容量筒状弾倉給弾を採用した自動小銃を携帯しているのをはっきり示している。
現在北朝鮮軍が装備するアサルトライフルは主に中国がロシア製のAK74を基礎に研究開発した88式、98式（AK74をコピー生産）、98-1式（AKS74をコピー生産）である。北朝鮮はかつてこの系列のアサルトライフルの生産ライセンスを獲得した。基本型のAK-74と異なるところは、88式が折りたたみストックを採用していることである。
現在、筒状弾倉給弾の「カラシニコフ」アサルトライフルに関するいかなる詳細な情報も発表されていない。同時に、この大容量弾倉を採用した小火器が一体北朝鮮の警護部隊だけに装備されているのか、それとも普通の作戦部隊にも装備が開始されているのかもはっきりしない。
確かにバイソンより銃身が長いなど差異もあるようですが、本当にアサルトライフルなんでしょうか。このレイアウトで多弾数になるのは短いピストル弾薬だからで、長いライフル弾薬ではダブルカアラムのボックスマガジンと大差なくなってしまうのでは（まあ5.45mmx39はライフル弾としては短いですが）。この形式はたぶんボックスマガジン以上の信頼性にはならないでしょうし、ゼンマイの巻き上げなど余計な手間もかかりますし、コストも高くなるはずですし、よほどのメリットがなくては採用しないのではないかと思うんですが。
http://club.china.com/data/thread/12171906/2757/67/64/9_1.html
ロシア、遼寧艦の驚くべき情報を暴露 羅陽の急死は決して偶然ではない
ロシアの週刊「独立軍事評論」3月8日の報道によれば、去年9月、ロシアがインドのために改装する中古空母「ヴィックラマディヤ」号がメイン動力装置の事故のためしばらく航海試験を停止したのは決して偶然ではない。関係の方面は蒸気ボイラーが使用した中国の耐火レンガと西側の冷却装置の品質問題と弁解しているが、これはもし愚かと言えなくても、少なくとも明らかに幼稚な弁解ではある。中国がインドの中古空母改装プロジェクトに参与したことがあることをきっぱりと否認していればなおさらである。実際にはこの時の事故は完全にロシア自身の原因によってもたらされた。主要な問題は、ロシアにすでに空母再建造の能力がないことにある。
かつてソ連の空母建造プロジェクトに参加したことのあるウクライナのニコラエフ市黒海造船工場の総設計師バビッチは、中国初の空母、およびロシアが改装するインドの中古空母は、蒸気ボイラー方面でいずれも少なからぬ面倒に遭遇している、と確認した。
バビッチは、「ワリヤーグ」号空母が使用していたKVG-4ボイラーは1時間あたり115トンの高圧蒸気を生むことができ、性能上唯一無二だが、維持メンテナンス方面は非常に複雑で、しばしばボイラーの自動装置の作動状況を検査監督する必要がある、と指摘する。中国の専門家はこの状況を知ったため、「ワリヤーグ」号が大連港に停泊している時、ボイラー1基を取り外してハルビンの工場へ輸送し、真面目に研究分析し、全面的な試験を行った。
中国の専門家が努力によりボイラーを必要な基準に到達させ、自動装置を完備したものにした、ということは完全に有り得ることである。「遼寧艦」の試験とさらなる一歩の使用もこの点を証明している。これに比べ、ロシアは今に至るもなおこれを行う能力を持たない。インドの中古空母の航海試験が中断を迫られたことがまさしく証明である。
ありのまま正直に言えば、ロシア空母が使用する蒸気ボイラー装置は基本的に艦艇の動力の「石器時代」に相当し、世界各国の艦艇の動力システムはとっくに蒸気ボイラー時代を超越し、電気タービン装置、ディーゼル・電池、ガスタービンその他の近代化されたメイン動力装置の使用を開始している。だがこうした新型動力装置はロシアでは全て生産されていない。
当然、タービンの問題がなくても、中国は空母の改装の中で少なからぬ困難に遭遇した。2機の殲-15艦載機（ロシアのスホーイ-33機の中国版）が初めて「遼寧艦」甲板上で着艦を行った日、機プロジェクト責任者羅陽が過労から病気になり、空母上で突発的心臓病で死亡したのも同様に偶然ではない。これはまさに中国が2020年までに中国海軍のために国産通常動力空母を建造すると宣言し、かつその後原子力空母の組み立てを開始した原因でもある。中国は明らかに空母の動力問題を認識するに至り、希望を現実に変えているところである。
中国は巨額の資金を投入して空母を組み立てる造船工場、および空母プロジェクトと関係のある科学研究所や設計局を建設し、艦載機を研究開発し、空母基地と教学訓練基礎施設を完備している。だがこれらの努力が規定の期限内に予期の効果をもたらし得るか否かは、まだいくつかの問題に遭遇する。
ロシアが羅陽は謀殺されたとでも主張しているのかと思ったら全然違い、全体として何を言わんとしているのかよく分からんですが、少なくともこの筆者は「遼寧艦」の動力はオリジナルの蒸気タービンを改良したものだと思っているわけです。
３月１７日
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-03-15/214055_2325279.htm#pic
殲-15の新しい画像集ということです。後の方は見覚えありますが。
アメリカの「沿海域戦闘艦」関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20130316/17731372_6.html
アメリカの沿海域戦闘艦、多くの不備を暴露 アジア太平洋への配備の象徴的意義は大
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカはシンガポールに沿海域戦闘艦を配備しようとしている」）
3月1日、アメリカ軍の新世代沿海域戦闘艦の第1号艦である「フリーダム」号が出航し、シンガポールへ向かい期間8か月の初の海外戦闘配備を開始する。この前アメリカ軍は将来シンガポールに4隻の沿海域戦闘艦を配備することになると明らかにしており、「フリーダム」号は計画によれば3月からシンガポールのチャンギ軍港を主な基地とし、関連の海域において海上の安全を維持保護する任務を遂行し、かつ国際海事展および多くの二国間、多国間での合同演習に参加することになる。
沿海域戦闘艦は21世紀初めにおけるアメリカ軍の「海から陸へ」の戦略変更の産物である。この変更はどんどん大きくなるいわゆる「近海からの挑戦」に対応するためのものであり、もって陸に対する火力支援、浅い海域の対潜、対機雷作戦、特殊作戦の補助、非伝統的脅威への対応などの問題を解決する。
「フリーダム」号のシンガポール配備の戦略的背景は、アメリカ軍の戦略の重心を東に移す「アジア太平洋回帰」である。軍事的形勢から見て、沿海域戦闘艦のシンガポール進駐はアメリカ軍の戦略的意思を直接的に体現している。マラッカ海峡についてアメリカ軍はコントロール下に置くことが必須の全世界16か所の重要な海峡、水道の1つであると言明しており、シンガポールはすなわちマラッカ海峡を抑えるカギとなる重要ポイントである。この意味から見て、「フリーダム」号の進駐は必然的に南海の戦略環境に対し一定の牽制という性質の影響を生む。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「アメリカが建造した沿海域戦闘艦のトン数は比較的大きい」です。）
沿海域戦闘艦の設計の初志は「相手方」の近海まで進出して戦略的作用を発揮することである。シンガポール周辺は中国の南海だろうと西インド洋海域だろうといずれも水深の浅い岸に近い区域で、これはちょうど沿海域戦闘艦が作用を発揮する場所である。アメリカ軍は建造コストが比較的低廉な沿海域艦艇で費用が非常に高い空母や強襲揚陸戦闘群の代替とし、もって極めて小さいコストで極めて大きな戦略的利益と交換する。これはアメリカ軍の現在の、経費も削減する必要があり海上の覇権もゆるがせにはしたくないという心づもりに非常に符合する。
しかし、沿海域戦闘艦は決して万能ではない。一方において沿海域戦闘艦はこれまでに多くの基礎設計、工業的ディテール方面の不備を暴露しており、アメリカ軍はこれが使命、任務に耐えるか否か、依然疑念を持っている。現在この艦がシンガポールに配備されようとしているのは、一定程度上沿海域戦闘艦の作戦能力を検証するためでもあり、この艦の艦員のローテーション制度と維持修理メンテナンス計画の模索も希望している。他方においては沿海域戦闘艦は小型海上戦力であり、地域の戦略的力量の構造を根本的に改変することは決してできない。特にアメリカ軍が経費を削減し、防衛ラインを収縮させている大きな背景下では、その象徴的意義はおそらく実際の意義より大きい。
（頑住吉注：以後のページは画像とキャプションだけです。3ページ目は「沿海域戦闘艦は艦艇のステルス性能を非常に重視している」、4ページ目は「スウェーデンの『ヴィスビー』級全ステルス護衛艦は世界初の沿海域戦闘艦である」、5ページ目は「『ヴィスビー』級全ステルス護衛艦の設計は先んじたものである」、6ページ目は「中国の022型ミサイル艇はアメリカの沿海域戦闘艦キラーとなる」、7ページ目は「056型軽護衛艦は中国海軍の必要に符合する」、8ページ目も同じです。）
本文の終わりは直訳ですが、日本語らしく言い換えれば「実際の意義より象徴的意義の方が大きい」でしょう。中国の類似の艦である056との詳しい比較に関しては今後出てくると思います。
韓国の戦闘機関連です。
http://military.china.com/news2/569/20130313/17727318.html
韓国大統領選挙の影響を受ける 韓国・インドネシア協力によるK-FX戦闘機プロジェクト延期
国防科学技術情報ネットの情報 インドネシア政府は、同国が韓国と合同で研究開発するK-FX戦闘機が18ヶ月延期されると事実確認した。
インドネシアの国防大臣は声明の中で、K-FXプロジェクトの工程と製造プロセスはまだ韓国議会の承認を得ていない、とした。
韓国国防調達プロジェクト局（DAPA）は1通の手紙によって彼にこの情報を告知した。DAPAは、遅延は2012年12月に行われた韓国の大統領選挙の影響を受けた、としている。
工程と製造プロセスはKｰFXプロジェクトの3段階の中の第2段階で、この段階の作業は原型機の製造を含む。第1段階の作業は主に技術開発で、2012年12月に終わった。第3段階は合同による生産と合同によるセールスが含まれる。
技術開発段階では、両国は韓国に合同研究開発センターを建立し、インドネシアサイドは37名の技術者を派遣した。
インドネシア国防大臣は声明の中で、韓国がK-FXプロジェクトを取り消すことはなく、その理由はすでにこのプロジェクトへの投資が非常に大きいからだ、とした。プロジェクト全体では50億アメリカドルが費やされると見られており、インドネシアは20％の研究開発費用を負担することになる。
K-FX戦闘機は性能がロッキード・マーティンのF-16Cを超えるが、F-35のいくつかの能力は欠ける、と位置付けられる。
韓国は、その将来60機のF-XIII調達プロジェクトで獲得される埋め合わせの資源（頑住吉注：補正予算とか予備費的な？）を利用してK-FX開発に用い得ることを希望している。F-XIIIプロジェクトの選択候補の機種にはF-35、F-15「サイレントイーグル」、タイフーン戦闘機が含まれる可能性がある。消息筋の人物は、韓国は2013年中期に結果を発表することになる、とする。（中国航空工業発展研究センター
尹常g）
この程度の位置づけだとすると大きな予算を投入して新規開発する意義がよく分かりません。F-16最新型よりはっきり高性能だったり安価だったりするものになり得るんでしょうか。
「遼寧艦」関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20130313/17726016.html
外国メディア、中国空母基地のスパイ写真を分析：神秘の3胴船あり
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカのDigital
Globe衛星社が発表した、3月1日に撮影された遼寧艦空母の衛星写真」）
【グローバル時報報道 記者 羅山愛】 イギリスの「週刊ジェーン安全保障業務」13日（繰り上げ出版）の報道によれば、中国初の空母「遼寧艦」が青島付近に位置する大珠山錨地に到着した後、解放軍空母戦闘群の編成、訓練作業も正しいレールに乗った。中国空母の基地に入ることはできないが、西側は衛星写真によって基地内の設備に対し各種の推測を行っている。
報道は、大珠山地は青島の西南約50kmの所にあり、良好な後方勤務保障施設を持つ、とする。「週刊ジェーン安全保障業務」はアメリカのDigital
Globe社が3月1日に撮影した衛星写真を判読することによって、「遼寧艦」と「徐霞客」号訓練艦が平行に大珠山錨地東部の長方形の埠頭に停泊しており、これは明らかに新たに建設されたものだ、ということに気付いた。報道は、大珠山基地の拡張建設計画は2008年に開始され、これには水深の深い埠頭、長いアーム型防波堤、関連の後方勤務保障施設の新たな建設が含まれ、工程は2009年3月から10月の間に基本的に完成し、2013年1月に正式に運営に入った、と明らかにする。空母の他、衛星写真にはこの基地に停泊する中国海軍の護衛艦と1隻の3胴船が見られる。報道は、3胴船の外形はアメリカの「インディペンデント」級沿海域戦闘艦に似ているが、主に救援任務を担当し、中国海軍が将来アメリカのそれに類似した3胴戦闘艦を開発するのか否かはまだ観察が待たれる、と考えている。
（頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「アメリカのDigital
Globe衛星社がかつて撮影した遼寧艦空母の海上における航行」です。）
特に西側の関心を引き起こすのは、「遼寧艦」に付き従う「徐霞客」号訓練艦が2011年には早くもここに停泊していることが発見されていたことだ。報道は、「徐霞艦」号は「遼寧艦」とセットの艦で、主に空母の航海試験期間の艦員、飛行員、航空機スタッフ、工程技術人員が居住、休息するのに用いられ、かつ空母配備の初期段階で管理、支持を提供する、と推測する。
外界がこのように大珠山基地内部の状況に関心を注ぐのは、それが中国空母が戦闘力を形成する時間に直接関係するからである。台湾の「アジア太平洋安全保障業務」誌は、解放軍がアメリカのノーフォーク、真珠湾、サンディエゴのような大型複合型海軍基地を発展させるには、依然長い時間の努力が必要だとする。もし中国が空母に、さらにずっと遠い大洋で任務を執行させることを希望するなら、さらに周辺海域に適した補給港を探す必要がある。ソ連はかつてこの方面で大いに苦労した。報道は、ソ連の多くの空母の就役期間は相当に短かったが、そのうち非常に重要な原因は空母を配備した北方艦隊と太平洋艦隊が適時に空母の維持修繕施設を建設せず、ウクライナに位置する造船工場に戻って維持メンテナンスを行うことが必須だったことで、このことは空母が長時間非戦備状態にある結果をもたらした、とする。このため解放軍は教訓を取り入れ、総合型海軍基地をできるだけ早く建設する必要がある。
（頑住吉注：以後のページは画像とキャプションだけです。3、4、5ページ目は「ネット仲間が撮影した遼寧艦空母が空母の軍港に停泊している情景」、6ページ目は「遼寧艦空母が新たに建設された空母専用桟橋に停泊し、その右側に停泊するのは中国海軍の88号補給艦である。」、7ページ目は「遼寧号空母就役後、海軍88艦は遼寧号空母戦闘群のメンバーの1員となっている。その主要な任務は次の通り。第1に遼寧号空母艦隊の艦員の遠海学習と休養の施設である。第2に空母戦闘群の後方勤務保障施設の1つである。第3に我が国の海外の大規模な居留民引き揚げ任務を引き受けることができる。」、8ページ目は「遼寧号空母艦隊艦員の遠海学習と休養の施設として、空母の戦闘力生成の素早い実現に対し、この艦は世界海軍発展史上やはり独特のものである。当初において旧ソ連海軍空母は遠洋上でこのような待遇はなかったし、増してや現在のクズネツォフ空母にはこのようなスーパーパートナーはない。」）
三胴船は別の画像なのか、もっと大きい画像なら判別できるのか分かりません。