コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその326
５月２６日
スホーイ-57関連です。
https://military.china.com/news2/569/20190520/35938787_all.html#page_1
ロシアメディア、ロシア軍のスホーイ-57装備計画を披露 総数は250機に達する見込み
ロシア大統領プーチンの最近におけるロシアが2027年までに76機のスホーイ-57を購入しようとすることに関する態度表明は強烈な反響を引き起こした。これと同時に、NATO諸国は次々とアメリカのF-35戦闘機の装備を開始している。3個連隊のスホーイ-57はどのような作用を引き起こすことができるのだろうか？ F-35に比べ、スホーイ-57の性能はどうなのか？ またひとたびデリケートな海空域で遭遇したら、二大ステルス戦闘機は衝突してどのような火花を出すのだろうか？
ロシアの「情報報」は18日、プーチンは15日にある国防会議で、2027年までの国家軍備計画はかつてロシア軍のために16機のスホーイ-57戦闘機を購入することを要求していたが、各方の努力と生産コスト低下のおかげで、軍とメーカーは購入数を76機まで引き上げることを協議して決めたとした、と報道した。プーチンは同時に、2028年までにロシア航空宇宙軍の3個航空連隊を全部スホーイ-57に換装することが必須だとした。
報道は、76機のスホーイ-57はロシアとNATOの間の力量の対比を根本から改変することは全くできないが、それはロシア航空宇宙軍の作戦能力を大幅に向上させることができる、とする。ロシアの軍事学説は防御的性質のものだということを考慮すると、スホーイ-57の他に、グレードアップ後の第4世代戦闘機、ロシア航空宇宙軍の地上基礎施設、給油機、早期警戒機および中遠距離防空・対ミサイルシステムをさらに加えれば、敵の欧州地域における第5世代戦闘機の数量上の優勢に対抗するに足りる。当然、ロシア軍はさらに継続してスホーイ-57を購入する数量を増加させるだろう。将来の総数は200〜250機と見られ、2030年中期にこの目標が実現される見込みである。
記者のインタビューを受けた中国の軍事専門家は次のように考える。現在NATOとロシアの空中力量の対比はロシアが不利である。数量の上から見て、現在でも、2027年でも、NATOおよびロシア周辺国の第5世代機の数量は常にロシア航空宇宙軍に比べ多いだろう。現在欧州では、イタリアがすでに率先して2018年12月にそのF-35が初歩作戦能力を形成したと宣言している。イギリス軍もすでに17機のF-35B型戦闘機を装備している。また欧州諸国の中でノルウェー、ベルギー、デンマーク、オランダ、フィンランドなどの国はすでにF-35を購入し、あるいは購入の意思を持っている。こうした国の戦闘機は全て「バルト海の海空のパトロール」任務中ロシアの実戦機と直接対峙する可能性がある。
アジア方面では、ロシアの領土と紛糾のある日本は、初のF-35A戦闘機中隊がすでに初歩作戦能力を形成している。計画に照らせば、日本は将来140機を超えるF-35系列戦闘機を購入することになる。一方F-35連合プロジェクト事務室の声明によれば、現在すでに360機を超えるF-35戦闘機が米軍を含む各国ユーザーに引き渡されており、総飛行時間は17.7万時間に達している。
比較すると、ロシアの第5世代機の研究開発の歩み始めは比較的遅く、しかも試験飛行プロセスが比較的遅かったため、部隊装備は何度も遅延した。また、完備度の上から見て、第1段階エンジンを装備するスホーイ-57は現在まだ設計の中の超音速巡航能力を達成していない。だが専門家は、スホーイ-57の存在意義はF-35あるいはF-22と制空権を争奪することが全てではない、とする。76機のスホーイ-57の意義は地上と空中の早期警戒ラインを突破し、敵サイドに対し正確打撃を実施できることにあり、このことはロシアのNATOへの対抗能力を大幅に向上させ、同時に非常に大きな威嚇でもある。
敵のステルス戦闘機と対抗するにもそうですが、「地上と空中の早期警戒ラインを突破し、敵サイドに対し正確打撃を実施」するためにはスホーイ-57のステルス性が低いことは大きなネックになりますよね。
５月２７日
今日もスホーイ-57関連ですが全く違う角度からの記事です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-05-22/doc-ihvhiqay0554294.shtml
ロシア、スホーイ-57戦闘機を量産へ だがこのカギとなる重要材料は中国から輸入する必要があるかもしれない
5月16日、ロシア軍航空宇宙部隊は76機のスホーイ-57戦闘機の購入を宣言し、この情報は外界の広範な関心を引き起こした。ロシア国内外メディアはロシア航空宇宙部隊がスホーイ-57戦闘機を装備する数量、配備地点に対し推測と深い検討を行った。
こうしたメディアの情報を根拠にすると、ロシア航空宇宙部隊は76機のスホーイ-57戦闘機の購入におよそ1600億ルーブル必要とし、こうした費用は購入費用だけという可能性がある。もし全部の就役期限のコストを算入すれば4500〜5000億ルーブル前後のはずである。購入総数が数百機に達する可能性があることに関しては、飛行機は2030年中期以後まで生産されることになるだろう。このため全プロジェクトのコストと費用は数兆ルーブルに達することになるだろう。だが海外メディアは普遍的に1600億というこの数字をあまり認可しておらず、ある人はこの1600億は第1陣13機の戦闘機の費用で、すなわち平均1機あたりおよそ120億ルーブル（約1.1億アメリカドルに相当）の可能性があると考えている。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「スホーイ-57戦闘機は現在まだ初期状態にある」）
前期に生産されるスホーイ-57戦闘機は117Sエンジンを継続して採用する。このエンジンは第4世代技術を用いて改良した第3世代エンジンに属し、このため現在スホーイ-57戦闘機はまだ初期状態に属する。実は採用が計画される第4世代エンジンである製品-30エンジンはまだ試験および試験飛行中で、ロシア国内メディアの言い方に照らせば、スホーイ-57戦闘機は2023年から製品-30に換装されることになるだろう。
スホーイ-57戦闘機の最初の4機はリペツクに位置する第4戦術訓練・試験飛行センターに引き渡されることになるだろう。このセンターは中国空軍戦術試験飛行訓練基地に相当し、主に新型作戦機の戦術試験飛行、戦術・訓練大綱作成などの任務に用いられる。飛行機はこのセンター第968試験飛行連隊に装備され、実はある情報は第968連隊は2機のスホーイ-57戦闘機を装備し、飛行機の装備規模増加と共に、この数字は4機まで増加ことになるだろう、としている。
このようならさらに72機のスホーイ-57戦闘機があれば3個作戦連隊が組成できる。ロシア国内メディアの情報に照らせばこの3個作戦連隊は異なる作戦方向に配備されることになるだろう。これには西部、南部および東部が含まれる。第1の作戦連隊は第303師団第23連隊の可能性があり、この連隊は2014年ロシア航空宇宙部隊で初めてスホーイ-35S戦闘機を受領した。第23連隊の駐屯地はロシア極東の共青城付近に位置し、スホーイ-35Sとスホーイ-57はいずれも共青城飛行機工場が生産するもので、このようだと部隊と飛行機工場の適時の意思疎通、技術的な障害や問題の解決に便利である。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「スホーイ-57戦闘機の大量生産は、カーボンファイバー材料に対する要求が比較的高い」）
ロシア国内外の情報から見て、スホーイ-57戦闘機の大量生産にはまだいくつかの問題が存在し、これは主にロシアが現在西側の制裁と禁輸を受け、いくつかの材料やユニットが輸入できないことである。その中には複合材料が含まれ、例えばカーボンファイバーであり、ロシアの高品質アクリル方面における欠陥ゆえに、高規格のカーボンファイバーを製造準備し難い。カーボンファイバーは第4世代戦闘機のカギとなる重要材料の1つで、F-22の複合材料使用比は25％に達し、一方F-35戦闘機はさらに35％に達する。この中から我々はスホーイ-57戦闘機の生産が大量のカーボンファイバーを要求することが見て取れる。2015年にロシアはかつて中国の江蘇恒神有限会社からHF30-30Kカーボンファイバーを輸入した。江蘇恒神の公開する資料から見て、HF30-30Kはおよそ強化版T-300カーボンファイバーに相当する。先進国、例えば日本はすでにT-1000の大量生産を実現しており、一方中国の関連機関も2019年も100トン級のT-1000カーボンファイバーの生産を完成させた。このためロシアはカーボンファイバーで突破を取得できておらず、ならばスホーイ-57戦闘機は金属使用率を上げるしかない。飛行機の構造重量は増加し、飛行機の性能に影響するだろう。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「中国はすでにT-1000クラスのカーボンファイバーを生産できるが、その生産能力は国内の需要を満足させる必要がある」）
このため将来ロシアが中国から高規格のカーボンファイバーを導入する可能性は排除されない。だが中国自らの第4世代戦闘機殲ｰ20も大量生産段階に入っており、新世代ミサイルもカーボンファイバー殻体を採用しており、こうした全ては大量のカーボンファイバーを必要とする。このため国内の生産能力は自ら持ちいる分を満足させた後でロシアにはいくらも提供できないかもしれない。この角度から言うとスホーイ-57戦闘機の大量生産はやはりロシアの材料領域における進展を必要とする。（作者の署名：小飛猪観察）
材料がないのでは設計するにも試作機に使ってトライアンドエラーを進めるにも支障があるでしょうね。
５月２８日
中国のステルス戦闘機関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-05-16/doc-ihvhiews2303653.shtml
成都飛行機、ステルス輸出機を登場させる可能性？ あるいは殲-20を参考に殲-10改良型を作り出すか
もし成都飛行機が輸出第5世代機を研究開発したら、どんな様子になるだろうか？
殲-20はすでに正式に就役し、一方ちょうど沈陽飛行機がまた不断に外部に向けFC-31をセールスしており、成都飛行機も沈陽飛行機に倣い、輸出ステルス機種を登場させ、中国の国際的実戦機輸出市場における発言権を拡大するか否か？ とのネット仲間の疑問が絶えずある。さらにあるネット仲間は、成都飛行機がもし輸出第5世代機を登場させたら、殲-20の輸出バージョンになるのか否か、と直言する。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲-20『威竜』、NATOのコードネーム『火牙』」）
この種の疑問があるのは合理的と言うべきである。中国が完全自主研究開発した機種の中で、殲-10系列はすでに輸出制限を完全に緩和し、殲-10Aだろうが殲-10B/殲-10Cだろうが、中国はそのいずれの輸出に対してもあまり大きな制限を設けないだろう。買い手さえあれば、中国はすぐにあえて売る。成都飛行機がパキスタンと合同研究開発した梟竜はとっくに発売されて長年になり、しかも多数機の輸出受注を獲得している。スホーイ-27/スホーイ-30系列を国産化した改良バージョン、例えば殲-11、殲-16などが輸出できない他、中国は現在殲-20も短期間内にはいまだ輸出計画はない。利潤が非常に大きい国際兵器市場に直面し、成都飛行機は本当に喜んで耐え忍び心を動かされずにいることができるだろうか？
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲-10輸出バージョンの模型。コードナンバーはFC20」）
分析は次のように考える。成都飛行機は将来ステルス輸出機種を登場させる可能性が高い。だが直接殲-20輸出バージョンを登場させることは、短期間内ということで見れば可能性は高くない。殲-20「威竜」は中国の将来の相当に長い一定の時間内の主力制空機種で、中国の最も重要な制空任務を担う。新たに研究開発されたステルス戦闘機として、それに関する一切の性能データは全て機密である。中国がこれまでずっと「保守的」スタイルだったことに照らせば、短時間内に中国が外部に向けこの機種に関する関連の性能パラメータを明らかにすることはあまりありそうにない。このため殲-20改を直接登場させることは思いもよらないことである。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲-20は短期間内輸出は不可能」）
ある人は次のように考える。成都飛行機方面は殲-10に対し大規模改良を行い、ステルス化バージョンを登場させ、つまり伝説の中の殲-10Dである。この種の推測に対し、編集者はこの種の可能性は存在すると考える。だが成都飛行機が殲-10Dを将来主にプッシュするステルス輸出戦闘機プロジェクトとする可能性は高くない。殲-10系列は発展して長年になり、すでに成熟した設計で、機体の基礎設計はすでに定まり、もしあなたがさらにどのように改めても大きな突破を有することは非常に難しい。殲-10Dは第4.75世代の水準に到達することができるかもしれないが、第5世代機のハードルを超えようとするならほとんど可能性はない。また成都飛行機が第4世代改良型戦闘機でF-35と競走することに期待を寄せることもあり得ず、そのようにするのはあまり現実的ではない。沈陽飛行機の全く新しく研究開発されたFC-31さえも、将来F-35と同じ土俵で競って劣勢に立たされないでいられるとはあえて言わない。いわんや「古い」殲-10ベースの殲-10Dをや？
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ステルス版殲-10の想像図」）
ならば成都飛行機が新型輸出機を新規に研究開発する可能性はあるかないか？ もし改めて研究開発したら、この輸出機は中型機かそれとも大型機か？ 編集者は、成都飛行機は新型の中型機を登場させて国際競争に参加する可能性が高いと考える。この機種は殲-20の輸出バージョンではないだろうが、殲-20の一部の設計を参考にする。殲-10、殲-20を研究開発する過程の中で、成都飛行機はエンテ翼、全体が動く尾翼、DSI空気取り入れルートに対する関連の研究がすでに非常に深入りし細緻で、それを整合する充分な基本技能を有する。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲-20がエンテ翼と尾翼を地上試験する画面」）
何故中型機なのかに関しては、大型ステルス機はコストが高すぎ、意向を持つ買い手もごく珍しいことに他ならない。大型ステルス戦闘機を金銭的に装備できるのは、つまりは中米ロというこの三国であって、対外購入することはあり得ず、自主研究開発するしかない。このため外部に向けステルス戦闘機を輸出するとすれば、多くは中型機だろう。（作者の署名：兵者詭道也）
殲ｰ31は殲ｰ20と中国空軍正式採用を競って落選したものを対外販売しようとしているらしいですが、ステルス戦闘機の開発コストは非常に高く、売れるかどうかも分からない輸出専用機種を新規開発するリスクは大きすぎるのでは。
５月２９日
日本の「空母」関連の記事を2つ紹介します。
https://military.china.com/tu/06/11119688/20190528/36276564_all.html#page_2
いずも級は3ステップしか必要とせずにもう真の空母に変わる 設計時にもうF-35搭載を考慮
【グローバル時報報道 駐日特約記者 郭偉民 特約記者 章節】 日本の共同通信社の報道によれば、訪日しているアメリカ大統領トランプはは28日横須賀基地で日本の首相安倍と、すでに空母化改装が決定している「いずも」級ヘリ空母「かが」号に乗り込んだ。日本の報道によれば、トランプはさらに「かが」号を検閲した後、アメリカの「ワスプ」号強襲揚陸艦に乗り込んで演説した。これは日本がアメリカからF-35Bを導入する歩みを加速することを意味しているのか否か？ F-35B搭載のため、日本の準空母らはどういった改造を行うのか？ また将来日本は改造後の空母をいかに使用するのか？
日本メディアの報道は、日本がすでに「かが」号に空母化改造を行うことを決定していることに言及している。ならば、「かが」号をいかに改造すれば、やっとF-35B固定翼戦闘機の搭載に適する空母になり得るのだろうか？
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「『かが』号ヘリ空母」）
DDH-184「かが」号ヘリ空母は「いずも」級ヘリ空母の第2隻目の艦で、満載排水量は2.6万トン、全長248m、直通甲板設計を採用している。その排水量は実際上すでにいくつかの国の小型空母を超えており、それに対し改造することによって、10機前後のF-35Bが搭載できる。
F-35Bの発着を満足させようとするには、まず甲板が高熱に耐える問題を解決する必要がある。この機は垂直降着時、灼熱の噴流が普通の甲板に対し傷害をもたらすだろう。このため少なくとも空母甲板の降着区域に対し追加の高温を防ぐ処理を行う必要がある。この点では、アメリカのF-35Bを搭載する強襲揚陸艦が使用した「熱噴塗防滑塗層」（頑住吉注：分かるような分からんような）を参考にすることができるが、これにはアメリカサイドが関連技術を提供する必要がある。次に、機格納庫などの施設に対し改造と最適化を行い、それがより多くのF-35B戦闘機の搭載に適するようにさせる必要がある。第3に、関連の保障施設に対し改造を行う必要があり、例えばF-35Bの維持保護施設、燃料貯蔵施設などである。
「朝日新聞」の以前の報道によれば、元海上自衛官はかつて、当初「いずも」号を設計する時、もう将来F-35Bを搭載可能にする需要を考慮していた、と暴露している。例えば、そのリフトはF-35Bの昇降の需要を満足させることができ、しかもリフトは舷側に設置され、飛行甲板に対する妨害が減少でき、機格納庫面積の拡大の助けにもなる。このようであれば、「いずも」級が必要とする改造の量は比較的小さくなる。
ある分析は次のように考える。もし日本がさらに一歩F-35Bの作戦効能を発揮させたければ、さらに「かが」号のためにスキージャンプ甲板類似のものを追加装備することができ、このようにすればさらに一歩F-35Bの発進時の重量を高め、戦闘機の弾薬搭載量と燃料搭載量を増加させ、滑走距離を短縮するだろう。だが改造の工程量はより大きくなるだろう。
ジャパンタイムズウェブサイトの報道によれば、日本の海上自衛隊の退役高官である伊藤俊幸は、日本は4隻の空母を必要とし、もし2隻しかなければ、関連の人員の発着訓練にしか使えないと見積もっている。もう1つの問題は、改装後の「いずも」級空母が10機のF-35Bしか搭載できないことである。あるいは海外の平和維持任務に対しては、これはすでに充分かもしれない。だが、海上自衛隊特別派遣部隊の安全を保護する、あるいは解放軍の日増しに強大になる海空の軍事力の下で、論争ある島嶼の「主権」を断固防衛したければ、やはりまだまだである。
このため、ある分析は次のように考える。もし日本がF-35Bの作用を充分に発揮させようとし、それに頼って解放軍に対抗したければ、理論上さらに「ひゅうが」級ヘリ空母に対し改造を行い、このクラスの戦闘艦がF-35Bの搭載に適するようにさせることができる。当然、もし各方面の条件が熟せば、将来より大型化した空母を直接建造することもできる。
https://military.china.com/important/11132797/20190528/36275990.html?ywq
日本は空母を有した後いかに作戦をするのか？ 本土を遠く離れた時は米軍を頼るしかない
（頑住吉注：第1段落は上の記事と同一なので省略します。）
現在見たところ、「いずも」でもいいし「ひゅうが」でもいいが、単一の艦の作戦能力には依然限りがある。日本の艦隊には固定翼早期警戒機が欠乏し、空母艦隊の早期警戒範囲が制限を受け、ステルス機、ステルス巡航ミサイルの攻撃に直面した時には比較的脆弱である。他の方面では、艦載機の数量に限りがあり、2隻の空母に20機のF-35Bを投入するとして計算すれば、強敵の面前では、自身の生存力にさえ問題が出現する。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「『ひゅうが』号とアメリカ空母が共に演習」）
専門家は次のように考える。上述の考慮に基づけば将来の日本の空母には3種の作戦模式がある可能性がある。第1種目は低強度作戦環境下での制空権争奪と対地攻撃である。その時、日本の空母はその他の駆逐艦、護衛艦、潜水艦と艦隊を組成し、改造後の空母をもって旗艦とし、「あたご」級あるいは「こんごう」級イージス艦の大型フェイズドアレイレーダーに遠距離高空早期警戒を担当させ、早期警戒ヘリに低空早期警戒を担当させ、F-35Bを誘導して艦隊の防空あるいは対地打撃を実施する。このようにすればステルス機をまだ装備していない二流の相手に対しては比較的大きな圧力を形成することができる。
第2種目の作戦模式は航空自衛隊の援助の下で日本周辺の複雑な事態に対応するというもの。例えばいわゆる「西南有事」の時、日本の空母艦隊は航空自衛隊の早期警戒機などの保障力量とのコンビネーションの下、牽制作戦を行い、もって航空自衛隊とコンビネーションすることができる。航空自衛隊の力量との連合によって、比較的強い相手に照準を合わせ一定の強度の下での作戦を行うことができる。
第3種目の方式は本土を遠く離れた状況下で、アメリカ海軍と連合して強大な相手に対応するもの。この種の状況下では、日本の海上自衛隊はアメリカ海軍と連合しての作戦を行うことに希望を寄せるしかない。本土を遠く離れた状況下であるため、日本の海上自衛隊の後方勤務、情報保障力量はいずれも顕著に不足し、相手の遠距離対艦能力が比較的強く、ステルス機や原潜を持っている状況下では、海上自衛隊の艦隊は孤掌鳴り難しである。
実際、近年来日本の海上自衛隊は頻々とアメリカ海軍と合同演習を行っている。将来米日はさらにF-35Bの相互降着演習を行う可能性がある。現在、アメリカ海兵隊は日本に一個中隊のF-35Bを配備しており、もし「かが」号の改装が完成すれば、アメリカ海兵隊のF-35Bが日本の空母に降着し、日本サイドの人員の保障経験を増加させることができる。一方日本がF-35Bを導入するのを待った後、アメリカの強襲揚陸艦上に降着し、操作技能を熟知することもできる。
個人的にはコスパに見合わないのではという疑問も感じるんですが、直接的な効果より高価な戦闘機を大量に買うことも含めたアメリカとの連携強化の意味が大きいんですかね。
５月３０日
「遼寧艦」関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-05-08/doc-ihvhiews0522690.shtml
ロシアメディア：遼寧艦にはあるいはより壮大な改装計画があるか 性能に質的飛躍が起きることに
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「遼寧艦の改装」）
中国人民解放軍海軍、遼寧艦を「戦闘艦」と宣言
6ヶ月の改装を経て、中国唯一の現役空母遼寧号は中国人民解放軍海軍によって「戦闘艦」と宣言された。
遼寧艦の指揮官は今週のやや早い時期に中央テレビで次のように語った。「遼寧艦は訓練・試験艦から戦闘艦に転じつつある。この過程はどんどん速くなり、すぐに我々の目標を実現するだろう。」
中国初の国産空母001A型が海上試験に参加（頑住吉注：画像ないですけど多分元々はキャプションでしょう。）
1998年、中国がウクライナから購入した5.8万トン級のワリヤーグ号空母は改装後遼寧艦となった。ソ連解体以来ワリヤーグ号の建造は停止し、この空母はずっと錆を生じさせていたが、中国は2000万アメリカドルを費やして買ってきた。2012年になると、中国の建造は完成し、それは改めて遼寧号と命名され、中国国防部は2011年に、この船は「科学研究、実験および訓練」に用いるとした。このため艦隊に配属されて戦闘任務を執行したことは全くない。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「遼寧艦、戦闘艦となる」）
しかし、現在一切全てが変わった。何故なら近年来この空母の役割にはすでに変化が発生したからである。最近遼寧艦の副艦長は中国人民解放軍海軍成立70周年を慶祝する際に、最近の改装と密集した訓練を経て、遼寧艦は作戦の作用を発揮し始めている、と明らかにした。
2018年8月、「遼寧」号が大連造船工場から出る時、遼寧艦の指揮塔のいくつかの表面的な変化が注意を集め、さらに多くのグレードアッププロセスを経た。遼寧艦は制動ケーブルと新型制動ネット架台を増強し、飛行機の着艦安全性が顕著に向上し、抗妨害能力が向上し、かつ飛行管制塔が拡大され、より良い可視性を持った。推進および動力システムもグレードアップされ、現在ではより高い効果と安定が加わり、飛行甲板とパイプラインシステムも改善された。
遼寧艦の指揮官は中央テレビのインタビューを受けた時に次のように言った。「こうした変化はきっと我々がこの空母を充分に利用する助けになり、我々の訓練方案を改良し、さらに一歩我々の作戦能力を向上させるだろう。」
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「遼寧艦」）
中国人民解放軍海軍装備研究センターの高級研究員である尹卓は中央テレビで次のように言った。「遼寧艦の発展により、我々は大型および超大型艦船のいくつかの技術模式を理解した。」
ロシアメディア、遼寧艦が電磁カタパルトに改装し002号空母のために試験をすると明らかにする
2019年2月にロシアメディアは報告し、中国は遼寧艦上に電磁カタパルト（EMALS）を追加装備することを考慮中だと語った。現在世界で唯一のこの種の装置を持つ艦船はアメリカ海軍最新の空母フォード号で、それは2017年に就役した。
だがフォード号の電磁カタパルトには極めて大きな問題が存在し、今に至るも1回スーパーホーネットを射出試験しただけで、アメリカはすでにフォード号の問題を明らかにしており、カタパルトの他、さらに制動システムがあり、11台の武器昇降エレベーターのうち2台しか正常でなく、短期間内には解決が非常に難しい！
こうした技術の難題はアメリカ大統領トランプが「アインシュタインが生まれ変わってのみやっとそれを真にうまく作れる」と嘆く結果をもたらした！
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「遼寧号」）
だがロシアの専門家は、いかなるカタパルトシステムの加入も、特に電磁カタパルトはそうであるが、遼寧艦の性能を非常に大きく向上させ、この計画の一大飛躍でもある、と考える。
現在、遼寧号とその姉妹艦でなお命名されていない001A型であるが、それらの艦首にはいずれもスキージャンプ発進装置があり、固定翼機が発進するのを助ける。これは世界で絶対多数の空母の飛行機の発進模式で、それにはメリットとデメリットがある。メリットは安全で効果が高いことで、欠点は滑走路の長さが基準に達していることを要求することで、しかも艦載機は満載で発進できず、打撃能力が制限を受ける。
例えば、ロシア海軍のクズネツォフ空母（遼寧艦と同クラス）のスキージャンプ発進速度は130km/hしかなく、一方カタパルト発進なら260km/hに達し得る。
遼寧艦の主力艦載機は沈陽飛行機の殲-15で、この飛行機の操作も類似の問題の制限を受ける。このことは深刻に遼寧艦あるいは001A型の、アメリカの空母のような空中力量投射能力の有効性を制限する。だが電磁カタパルトと平直飛行甲板はこの一切を改変することができる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「002空母らしき説明図」）
報道によれば、001A型空母はもうすぐ最後の試験を通過しかつ海軍に引き渡され使用されると見られる。第3隻目の002型空母は最も早ければ2023年に進水する見込みである。長期にわたり、外界はずっと中国第3隻目の空母が電磁武器を装備するとと推測していたが、もし本当にそれがあれば、遼寧号はこのシステムの試験台として堅実である。（作者の署名：蜀中行講武堂）
もしアメリカの原子力空母でもまともに成功していない電磁カタパルトが中国の中古改造通常空母の上で満足な運用ができたら世界に衝撃を与えるでしょうが、果たしてどうでしょうかね。
５月３１日
F-35関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-05-14/doc-ihvhiews1775787.shtml
米軍のF-35C艦載機には欠陥が多すぎ 中国のFC31の設計方案があるいはより合理的か
米軍は歴史上初めての三軍汎用戦闘機F-35をすでに何百機生産して就役させており、JSFプロジェクトは疑いなく成功を取得済みである。しかし、アメリカ海軍と空軍の戦闘機に対する需要の多さ少なさにはいささかの差異があるため、「汎用化」の実現を強行するため、止むを得ずアメリカ海軍は技術性能方面で多くの譲歩を迫られた。例えば双発艦載機の伝統的習慣に違反し、単発のF-35C艦載機の艦への搭載を受け入れることを迫られた。結局のところF-35は生まれついての単発大推力エンジン機で、海軍専用に双発バージョンを作ることは不可能だったのである。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「最強の単発艦載機？」）
現在アメリカ海軍のF-35C初の中隊はすでに全面的な戦闘力を形成し、艦上訓練は非常に頻繁である。だがアメリカ海軍はこのために極めて大きな代価を支払った。何故ならF-35Cは当初技術的問題が非常に多かったからである。いくつかの問題はF-35の先天的なもので、A/B/Cという3バージョン全てにあり、例えば機載設備が集成化および複雑化しすぎており、故障率が高止まりして下がらない、航空電子ソフトウェアのバージョンの更新が管理を混乱させる、潜在的な酸素制御システムの欠陥問題などである。空軍のF-35Aの三軍汎用部品の一部に問題が発生しさえすれば、海軍のF-35Cも緊張して同じ部品に類似の問題があるかないか検査する必要がある。このことはアメリカ海軍を非常に精神的に疲れさせている。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「F-35C、かつて尾部フック問題が原因で『転覆』」）
まだあるいくつかの問題はF-35を基礎に構造タイプを艦載機に改めた後先天的に「環境不適合」がもたらされたことで、例えばメインの脚が機の尾部に近すぎ、尾部フックの設計が充分合理的でなく、降着姿勢の下で着艦フックが容易に制動ケーブルに引っかからない結果がもたらされた。最終的にアメリカ海軍はまた枠外で多くのコストと精力を費やし、改めて新型尾部フックを計算および設計し、やっとF-35Cをスムーズに艦上に制動降着させられるようになった。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「F-35Cを俯瞰する。非常に幅広く肥えて短い」）
F-35は空軍、海軍、海兵隊の需要を併せ配慮するため、やむを得ず非常に太短い外形を採用し、主翼も比較的保守的な台形翼を採用し、亜音速機動性を最適化した。このことはF-35が超音速巡航能力を完全に喪失する結果をもたらしただけでなく、F-35Aの最大速度はマッハ1.6でしかない。アメリカ海軍のF-35Cは翼幅を拡大した後、超音速性能の悪化がより深刻になり、最大速度はマッハ1.5前後しかないと見積もられる。F-35は内部弾薬コンパートメントがあって弾薬を搭載し、外部搭載ミサイルゆえに追加の抵抗が増加せず、このためこの最大速度は正真正銘の使用可能な速度だとは言うが、超音速迎撃能力は依然理想的とは評価されない。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「F-35とF/A-18E/Fの超音速飛行性能はいずれもごく並」）
アメリカ海軍がF-14「トムキャット」を淘汰し、F/A-18E/F「スーパーホーネット」しか残らなくなった後、ちゃんとした超音速迎撃能力をほとんど喪失している。もし三軍共用のためでなかったら、アメリカ海軍のステルス戦闘機がそれでもF-35Cのようにひどく肥満し、太短いこと無比の外形になることは絶対になく、きっと技術の冗長性を留保しより良く超音速飛行性能を併せ配慮することができただろう。JSFプロジェクトの中にはさらに非常に多くの艦載機とは関わりのない性能があり、例えばA-10に取って代わる近距離空中支援任務で、これらも全て削除し、技術を簡略化し、コストを節約し、より出色で、より純粋でもあるステルス艦載機を得ることができた。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「上から下に、F-35A/B/Cが翼を並べて飛ぶ」）
F-35の設計を考慮している時、中国にはまだ殲-20と空母はなく、アメリカ海軍は迎撃性能を考慮し過ぎる必要はなかった。だからこそあえて空軍と連合して太って短いF-35Cを作った。これは逆に強くとがめるべきではない。だがごく短い何年かで時は流れ状況は変わり、アメリカ海軍は将来海上で必ずやライバルのステルス艦載機の脅威に直面する。だがこの時F-35Cはいまさら変えられない状態となっており、後悔してもすでに間に合わない。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲-20ステルス戦闘機の出現は、中国海軍も遅かれ早かれ類似のステルス戦闘機を持つことを意味している」）
ここでF-35が良くないと言っているのでもなく、もし三軍汎用を考慮しなかったら、いくつかのタイプは相互に取捨、譲歩する必要がなく、ならば空軍のF-35Aはより良くでき、海軍艦載のF-35Cもより良くできたと言っているのである。事実、アメリカ国内の多くのメディアも、もしアメリカ海軍がF-35プロジェクトに加入せず、単独でやることを選択し、ステルス艦載機の研究開発を自ら行っていたら、どのようだったか？ と一回に留まらず構想している。
もしさらにコストコントロールしていく必要があれば、重すぎ高すぎではダメで、ならばこのステルス艦載機は双発大推力を選択することはできず、最も良い選択は双発中等推力、例えばF-414の鋸歯ベクトルノズル改良版で、機全体のトン数を制御することである。しかる後により最適化された主翼設計を持つ必要があり、後退角はあまり小さくてはいけないしあまり大きくてもいけない。ステルス形状修正をした空気取り入れルートと融合ストレーキをコンビネーションし、空母上の低速降着性能を強化する。最も重要なのは、双発で相互の間隔が狭いレイアウトの機体空間は本来もうF-35Cに比べいささかより充足しており、腰をくびれさせる形状修正をし、流線の移行もよりスムーズにし、より良く遷音速・超音速飛行抵抗を減少し、迎撃能力の最適化、空戦能力向上を併せ配慮することである。
そこで、この仮想の中にステルス艦載機を作り出した後、これは伝説の中の中国の殲ｰ31艦載版ではないのか？ （作者の署名：烽火君）
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「何種かの艦載機の輪郭の対比。いわゆる殲ｰ31の空力外形はF-35Cに比べより最適化が全面的である」）
太平洋戦争時の日本にも「何でもできる飛行機を作ろうとすると何をやってもたいしたことはない飛行機になりがちだ」という設計者がいたそうですね。
６月１日
中国国産空母関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-05-31/doc-ihvhiqay2749904.shtml
国産空母が第6回航海試験を終える ある重要な情報を漏らす
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「第1隻目の国産空母が第6回航海試験を終え、造船工場に戻る」）
5月31日、第1隻目の国産空母が第6回航海試験を終え大連造船工場に戻った。今回の航海試験は第1隻目の国産空母最後の造船工場による航海試験である可能性が極めて高い。もし試験が順調だったら、この空母は続いて艦ナンバーを塗装し、海軍に引き渡される可能性がある。
出航の前に外界はかつて第1隻目の国産空母の飛行甲板上にタンクローリー、消防車、牽引車などの専用車両が出現したことを発見しており、このためそれは今回の航海試験の中で艦載機発着試験を行おうとしている可能性があると推測した。だがこの前遼寧海事局が発表した航行禁止区域の座標や時間から見て、第1隻目の国産空母の第6回航海試験の区域は依然航海試験がメインである可能性があり、この期間に艦載ヘリ発着試験を行った可能性はあるが、殲ｰ15艦載機の発着試験を行った可能性は決して高くない。時間の上から見て、今回の航海試験の時間は5月24日から5月31日までで、第1隻目の国産空母は5月25日に出航し、5月31日午前に帰航しており、このことは試験が非常にスムーズで、比較的大きな故障や問題は出現しておらず、空母の前倒しでの帰航が必要なかったことを説明している。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「出航前、第1隻目の国産空母の飛行甲板には多くの専用車両が搭載されていた」）
第1隻目の国産空母出航の前、外界はかつて空母の艦載レーダーのアンテナが回転しているのを発見し、このことはレーダーがすでに作動していることを示し、このため今回の航海試験は艦載電子システムの試験や検査の上での受領を包括するはずで、例えば艦載レーダー、通信システム、電子戦システム、指揮システム等々である、と推測した。こうした設備が正常に作動できるか否かは空母に対し極めて重要で、特に第1隻目の国産空母は多くの新型電子設備を配備しており、例えば艦載アクティブフェイズドアレイレーダーは遼寧艦のレーダーの改良型で、実際の運用環境下でレーダーの性能を検証する必要がある。現在見たところこうした設備は実際の運用の中でもパフォーマンスが非常に理想的で、比較的大きな問題は出現せしておらず、こうしたことは全て空母の予定通りの引き渡しのために堅実な基礎を打ち立てた。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「フォード号空母は部隊に引き渡され今に至るもまだストリーキング状態である」）
第1隻目の国産空母に対して言えば、部隊への引き渡しは決して終わりではなく、始まりである。国内外の経験から見て、空母は就役から作戦能力の形成まで依然非常に長い行かねばならぬ道がある。最も顕著な例では、アメリカ海軍最新のフォード号空母は2017年に引き渡され、現在に至りまだ作戦能力を形成していない。艦上の多くのカギとなる重要設備は実際の運用の中でパフォーマンスがよくなく、これにはアメリカ人が最も誇る電磁カタパルトが含まれ、現実は非常に貧弱との言葉を用いて形容することができる。アメリカ大統領は甚だしきに至ってはフォード級が改めて蒸気カタパルトに換えるよう要求しており、この態度はフォード級空母の電磁カタパルトが比較的大きな技術的困難にぶつかり、短時間では解決し難いだろうことを暗示しているようである。まだありフォード号空母は就役する時、武器のリフトも全部取り付けられておらず、言い換えればそれは艦載機を発着させることができ、そのために給油することもできるが、それにもかかわらず武器を搭載することはできない。アメリカの経済・技術の実力は現在先んじており、またアメリカ海軍は最も強大な空母運用能力と経験を持っているが、フォード号空母は依然歩行困難であり、空母の開発の困難さはこれを考えれば分かる。
ここで海軍が当時何故さらに1隻のスキージャンプ甲板空母を建造しようとしたのかを見てもよい。主要な目的の1つは遼寧艦の経験を利用し、建造速度を高めることで、部隊引き渡し後の作戦能力形成の難度も下げることができることである。2つ目は第2隻目の国産空母のために時間を勝ち取り、新技術に対し検証を行うより充足した時間を持たせることができることである。ある情報は第2隻目の空母の1つの論証の焦点はどんな種類のカタパルトを使用するかであるが、実物のカタパルトに対する対比試験を経た後で海軍は電磁カタパルトの採用を決定した、としている。前期の作業が比較的堅実だったがゆえに、このように後期の運用の中でフォード号の轍を踏むのを避けることができたのである。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「第1隻目の国産空母が飛行甲板の洗浄除染試験を行っているところ」）
このため国産空母の発展は手順を踏んで着実に前進中であり、この時ゆめゆめ功を焦る思想を有してはならず、いくらか穏健である必要もあり、さもないと速さを欲して達成されないというまずい局面がすぐに出現するだろう。(作者の署名：小飛猪観察）
まあアメリカはフォード級がなくても現在世界で飛びぬけて最強の空母戦力を有しているわけで余裕もあり、いつかは先に進まねばならず、先に進もうとしてつまづくのもやむを得ないでしょう。中国は余裕もないのに冒険を避けた結果順調に進んでいるわけですが、次のステップもうまくいくかどうかはまだ当然分かりません。