コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその327
６月２日
中国の小火器関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-05-10/doc-ihvhiqax7795801.shtml
国産自動小銃は光学スコープをもってメインとすることに 機械照準は第二線に退く
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像の中の03自動小銃がホログラフィックサイトを配備しているのに注意」）
最近ネット上に1枚の画像が出現して人に驚きと喜びを感じさせた。国産03式自動小銃が国産ホログラフィックサイトを配備して訓練を行い、この挙には国産新世代小銃はスコープをもって主要な照準手段とし、機械照準具はついに補助的な位置に退くに違いないことを示している。
ホログラフィックサイトはレーザー回折原理を採用し、視野が大きい、照準速度が速い、精度が高い、隠蔽性能が良いなどのメリットを具備し、特にその信頼性は高く、劣悪な環境の下でまだ作業ができ、甚だしきに至っては鏡面の破損も照準に影響しない。このため接近戦の利器と呼ばれている。だがその欠点は技術的難度が高く、コストが高く、装備と使用の範囲を制限することであり、もし米軍であっても特殊部隊のみにやっとホログラフィックサイトを配備しており、普通の部隊の兵士が配備を望むなら自腹を切る必要があるかもしれない。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ホログラフィックサイトは接近戦の利器と呼ばれる。この第75レンジャー連隊から来た兵士が銃に取り付けているのがホログラフィックサイトであることに注意」）
ホログラフィックサイトの技術的難度が比較的高いため、国内の関連機関はずっと難関攻略中で、国産機種の出現は比較的遅く、このためこれまで我々が見た国内で使用されるホログラフィックサイトは全て輸入機種で、価格が非常に高いため、数量は稀少だった。だが技術人員のたゆまぬ努力を経て、国産ホログラフィックサイトはすでに研究開発に成功し、現在国内の多くのメーカーはホログラフィックサイトを提供できる。これにはダンドンシュンレイ、華太光電などが含まれる。国産のホログラフィックサイトは価格が輸入に比べ大幅に下がっているが、装備範囲は依然比較的限られており、これまでの報道から見て、陸軍特戦旅団のみがやっと国産ホログラフィックサイトを配備している。この点は米軍と同じである。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「国内メーカーが生産するホログラフィックサイト」 「陸軍海鯊特戦旅団が配備するホログラフィックサイト」 「平和維持部隊もホログラフィックサイトを配備済みらしい」）
周知のように、03式自動小銃は我が軍の主力小銃ではなく、主に海防部隊に装備され、こうした部隊がホログラフィックサイトを大量配備することは非常に想像しがたい。実際上これはすでに03式自動小銃への初の先進光学照準鏡の配備ではない。この前にすでに03式自動小銃がレッドドットスコープおよびその他の先進的光学スコープを配備したとの報道があった。このため今回の03式自動小銃へのホログラフィックサイト配備は、国産新世代自動小銃の部隊装備のために前期の使用経験を累積するものに違いないと推測できる。関連の資料から見て、国産新世代自動小銃はきっとコンベンショナルな小銃で、かつアッパー・ロアレシーバー技術を採用し、銃・スコープ一体化を実現し、銃のメンテナンスの時にスコープを取り外す必要はない。03式自動小銃は初のアッパー・ロアレシーバーを採用した小銃で、全体設計と構造は国産新世代自動小銃とで継承性があるはずであり、このように03式自動小銃がホログラフィックサイトを配備することは、部隊に事前に国産新世代自動小銃を熟知させ、戦術動作を改良および完備させ、したがって新たな銃の装備のために経験を累積し、良い基礎を打ち立てることができる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像のこの03式自動小銃はレッドドットスコープを配備している」 「この03が配備しているのはACOGに似た先進光学スコープ」）
もし我々がより広い角度から見るなら、最近部隊が先進的なスコープを配備しているとの報道がどんどん多くなっていることにすぐに気付き、部隊が徐々に機械照準具から先進光学スコープに向け徐々に移行しつつあることをはっきり示している。関連の資料から見て、部隊の将兵、設計人員は国産新世代小銃に対しすでに次ような共通認識を達成している。新世紀の任務環境は日増しに複雑になり、武器装備に対しより高い要求を提出しており、これは新世代小銃に具体化される。以前の国産小銃は普及型を追求し、簡単、経済を強調し、これではすでに新世紀の戦場の要求に適応できない。新世代小銃はより長い射程、より高い精度、より良い全天候作戦性能を具備することが要求される。小銃自体から言うと、さらなる一歩の性能向上はすでに非常に困難であり、重要なカギたる措置は先進スコープの運用に他ならない。新世紀の新型小銃が普遍的に先進光学スコープを配備し、標準のタクティカルレールを採用し、各種のタクティカルアクセサリーを便利に装備するのもこの原因からである。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「先進光学照準具の普及は1つの趨勢」 「それは歩兵の作戦能力を有効に増加させることができる」 「陸軍の光学スコープを配備しての訓練は増加中である」 「未来の新たな銃はきっと光学スコープをもってメインとし、機械照準具は補助のためのものになると信じる」）
このため国産新世代小銃は先進光学スコープをもって主要な照準手段とし、機械照準具はナンバー2の座に退くに違いないと推測することができる。これは我が軍の小火器装備グレードアップの重要な印であり、陸軍歩兵部隊の作戦能力を有効に増強することになるだろう。（作者の署名：小飛猪的防務観察）
日本はこの方面でも遅れていそうですが、まあ優先順位的に比較的下になってしまうのはやむを得ないでしょうね。
６月３日
アジア各国の空軍関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-05-21/doc-ihvhiqay0320332.shtml
インドメディア、アジア最強空軍を評する
第二次世界大戦以来、アジア各地の局地戦争の中で、空軍はほとんどいつも極めて重要な作用を発揮してきた。朝鮮の戦場からベトナムの戦場まで、何度かの中東戦争から湾岸戦争まで、全てこうだった。インドとパキスタンの何度かの戦争の中でも、空軍は同様にカギとなる重要な作用を果たした。現在のインド・パキスタンの軍事対峙の中に至るまでずっと、空軍は常に威嚇のバランスを維持する戦略的作用を発揮している。
最近、インド国内の著名な軍事メディア「インド安全保障業務ニュース」はわざわざ文章を執筆し、アジアのいくつかの空軍強国に対し対比と総括を行った。インドメディアは、強大な空軍は性能が先進的な戦闘機を有する必要があるだけではなく、さらに各種の戦略・戦術輸送機、早期警戒機を必要とし、背後にはさらに充分に自主的で強大な航空および国防工業体系を必要とするとしており、この話は意外にも非常に的を射ている。
まずこのインドメディアは日本の空中自衛隊を評価し（頑住吉注：「空自」が「空中自衛隊」の略だと誤解している中国人は多いようでよく見かけます）、それはアメリカの援助の下、高い技術水準の空中力量を建立済みだ、とする。日本の空自は300機あまりのF-15JおよびF-2戦闘機を持ち、さらにいくらかの改良後のF-4EJ「ファントム」戦闘機を有し、さらに10機あまりのE-2C、E-767早期警戒機を持ち、F-35ステルス戦闘機に換装中である。日本の空自はアメリカのレッドフラッグ軍事演習の常客で、訓練水準は比較的高い。だが、インドメディアは日本の空自の装備購入はアメリカの制限を受け、発展のポテンシャルには限りがあり、もしこっそり国防技術の実力を発展させても、自由に戦闘力に転じ変ずるのは非常に難しい、と考える。
類似の状況は韓国に出現している。韓国空軍も100機を超えるF-15K、F-16などの近代化された戦闘機を持ち、早期警戒機、給油機、輸送機の配置は全て揃っており、飛行員の訓練度が高く、戦闘力は東アジアトップ3にいる。だがアメリカの制約を受け、韓国空軍の装備構成は単一で、制限を受け、F-35ステルス戦闘機の受領を開始したばかりで、第5世代機自主開発の道は基本的に断絶しており、さらに一歩進むのは非常に難しい。
一方中国に対しては、インドのこのメディアの評価は非常に興味深い。それはまず30年前、中国空軍は規模が膨大だったが、技術は立ち後れていたことに言及している。今30年が過ぎ去り、中国空軍には根底から覆す性質の変化が発生している。大部分の時代遅れの戦闘機や低空攻撃機は全て退役し、取って代わったのは600機を超える（原文はこうなっている）の殲-10および殲-11系列の近代化された戦闘機で、しかもさらに殲-20および殲-31という2種のステルス戦闘機を同時に研究開発している。
インドメディアはさらに重点的に中国空軍の近年来の戦略輸送機、早期警戒機、空中給油機、電子戦機などの方面における巨大な成就を描写し、こうした補助飛行機は中国空軍に東海、南海に深入りして遠海訓練や作戦を行う能力を獲得させた、とする。またインドメディアはさらに、中国空軍はさらに訓練を強化しており、中国空軍飛行員は現在毎年の飛行訓練時間が10年前をはるかに超えており、甚だしきに至っては米軍の非常に多くの飛行員の訓練時間に比べても多い、と強調する。インドメディアはさらに暗にうらやましくなくもない感じで、中国航空工業は「国外技術に非常に依存しているが（特にエンジン）、依然アジアで最も強大な航空および国防工業体系である、と言及している。
インド空軍自らに言及する時、インドメディアは自慢げでなくもない感じで、インド空軍は冷戦期間にソ連製実戦機の最も良い使用者の1つで、ソ連技術とイギリス式空軍訓練および管理体系を結合させ、パキスタン空軍に対し何度も勝利を取得した、と言明する。インドメディアは、ロシア・インドのスホーイ-57導入は依然不明朗で、フランス製「ラファール」も遅れに遅れてまだ商品が到着していないが、インド空軍は近年来何度も戦闘に参加しており、実戦経験が非常に豊富で、これはその他の国の空軍いずれとも比較できない巨大な優勢である、とする。
インドメディアはさらに次のように強調する。特に最近インド空軍は成功裏にパキスタン国内の目標に対し越境空襲を実施し、「インド空軍の完全無欠の計画と強大な攻撃能力を証明した」 このため全体的に言って、もし中日韓三国の空中力量がいずれも非常に素晴らしくても、インド空軍には自らの長所があり、甚だしきに至っては某いくつかの唯一無二の優勢を有している。当然、この説が客観的で事実に属するか否かは、読者自身の判断に委ねよう。（作者の署名：妹子楊）
いくら何でも手前味噌が過ぎるでしょうね。先日の衝突では負けたというのが一般の評価ですし。
６月４日
中国国産空母関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-06-01/doc-ihvhiews6101205.shtml
国産空母、すでに殲-15の発着をテストしたか すぐにも艦ナンバーを塗装し海軍に引き渡しへ？
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「002空母の甲板上にはすでに艦載機発着のタイヤ痕が見える」）
中国初の国産空母は5月31日午前に満足いく形で第6回航海試験を完成し、大連造船工場の埠頭に戻り、かつひとしきりの爆竹による歓迎式を勝ち取った。今回の航海試験は今月25日から始まり、全部で6日持続した。航海試験の期間、甲板上の黒色の機のタイヤの摩擦痕から見て、初の国産空母はすでに初の殲-15A艦載機の発着試験を完成させたに違いなく、このことは002空母がすでにあらゆる引き渡し前の重大試験を完成させていることを意味しているのかもしれない。今回の帰港後、空母は高い確率でごく短時間内に艦ナンバーを塗装し海軍に引き渡されると見られる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「艦載機の着艦は002空母が引き渡しの条件を具備したことを証明する」）
第6回航海試験の前、多くのメディアの情報は、002空母上に給油車が出現しただけでなく、さらに16号遼寧艦に比べての甲板区分線の改良が行われたことをはっきり示しており、すでにあらゆる絶対的大部分の後続の作業を完成したに違いなく、このため第6回航海試験の期間、殲-15A艦載機の発着試験を行ったことは、当然の成り行きのはずである。予想通り、現在最新の画像は、002空母が間違いなくすでに殲-15Aの着艦と復航を完成していることを証明し、帰港後いくつかの細かい調整を必要とするだけで、もう引き渡し条件を満足させることができる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「艦橋の艦ナンバーは艦載機が母艦を探し当てるのに有利」）
この第6回航海試験の結果に対しいくつかの評価と調整を行う他、002空母帰港後の最も主要な作業は、艦首と艦橋に艦ナンバーを塗装することだという可能性が非常に高い。この作業は難しくはないが、16号遼寧艦および米軍の経験を根拠にすれば、今後の中国海軍ダブル空母時代のためにも、002空母は艦首に艦ナンバーを塗装するだけでなく、さらに艦橋の目立つところにも艦ナンバーを塗装する必要がある。このようにすることは異なる空母上の艦載機が任務を完成させ帰投する時により容易に自らの母艦を探し当てるのに有利である。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「張超の犠牲は殲-15Aを時運に乗じて生まれさせた」）
また、002空母はさらに16号遼寧艦上の殲-15艦載機の改良型殲-15Aを搭載する可能性がある。この機は殲-15に比べて少なからぬ改良が行われており、これは主に殲-15に言われているところによればいくつかの安全上の隠れたリスクが存在し、さらに5回にも達する深刻な飛行事故をもたらしたからで、この中で海軍少佐張超の犠牲はこれと関係がある。このため、殲-15に存在する問題に照準を合わせ、重大グレードアップのある殲-15Aが時運に乗じて生まれた。この機はカタパルト型の殲-15Bと艦載設備の上で差がいくらもなく、現在鳴り物入りで技術試験中でもある。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「中国の空母時代は爆発期に入る」）
分析は次のように考える。2018年5月13日に中国初の国産空母が初めて港を離れて航海試験を開始して以来、今すでに成功裏に6回の航海試験を完成させ、この最後の1回の航海試験はさらに成功裏に最も重要な殲-15Aの発着を行った。これは002空母の技術試験に満足いく形でのピリオドを打つために違いない。この艦が引き渡しプロセスに入り、おおよそ6月下旬正式に海軍に引き渡され就役することは全く意外なことではない。その時、それは遼寧艦と共に中国海軍「ダブル空母」時代の核心を組成し、中国遠洋海軍を正真正銘のものとさせることになる。（作者の署名：軍評陳光文）
この前、「この前遼寧海事局が発表した航行禁止区域の座標や時間から見て、第1隻目の国産空母の第6回航海試験の区域は依然航海試験がメインである可能性があり、この期間に艦載ヘリ発着試験を行った可能性はあるが、殲ｰ15艦載機の発着試験を行った可能性は決して高くない。」とする記事を紹介し説得力を感じていたんですが、まあタイヤ痕があるのが見えているんなら発着試験は行われたんでしょう。
６月５日
「梟竜」戦闘機関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-05-31/doc-ihvhiqay2843799.shtml
アゼルバイジャン、梟竜戦闘機を購入して隣国のスホーイ-30に対抗することを欲す 単価は2千万アメリカドル
インド・パキスタン2月の空戦以来梟竜の名声は突然大いに高まっているが、アゼルバイジャンがパキスタンからJF-17を購入することを準備しつつあり、原因は2つある。
知る人はごく少ないが、パキスタンとアゼルバイジャンの関係は非常に深く、両国の軍事協力は深化しつつある。
去年の年末、アゼルバイジャンの著名な雑誌がパキスタンの著名な軍事専門家ハタミに対するインタビューを発表した。この専門家は、アゼルバイジャンがJF-17戦闘機の購入を準備しており、談判はまもなく終わることになり、このため2019年中期に契約が締結されることになる、と語った。
この安全保障業務に関する交易はもうすぐ公表されるようで、原因は2つあり、このためにはコーカサス地域の実力の変化がロジックに合ったものであることを理解する必要がある。
アゼルバイジャン空軍は主にミグ-21戦闘機とミグ-29そしてスホーイ-25戦闘機によって組成される。ハタミは、「JF-17」の購入はアゼルバイジャンに時代遅れの戦闘機の近代化を実現させることになる、とする。確かに、アゼルバイジャンバージョンのJF-17戦闘機の重要なカギたる電子戦システムはトルコが製造することになり、トルコとパキスタンの関係はこれまでずっと良好で、双方には軍事協力がある。その他の選択肢はまだ討論されていない。
現在JF-17の価格は異なる配置により1500万アメリカドルから2900万アメリカドルで、すでに2カ国、ミャンマーとナイジェリアというJF-17を獲得済みの国がある。その他の国もそれを得たがっており、特にジンバブエ、バングラデシュ、エジプト、レバノン、マレーシア、モロッコ、スリランカ、アルジェリア、スーダンがすでにあり得る交易を討論している。
JF-17は運用上非常に容易で、維持保護のコストも非常に低く、このこともこの戦闘機に非常に吸引力を持たせている。
「世紀の交易」の相手がアゼルバイジャンであることにかんがみ、パキスタンのJF-17戦闘機の販売価格は2000万でしかない可能性があり、非常に廉価で、このいわゆる契約には強烈な政治的要素が存在すると考えることができる。
アゼルバイジャンとの強烈な衝突ゆえに、パキスタンは依然アルメニアが独立国であることを承認していない。もしロシアが怖いという原因がなければ、パキスタン軍は甚だしきに至ってはアルメニアに対する戦争に直接参加していたかもしれない。
パキスタンはこのため大きな力を入れてアゼルバイジャンのJF-17装備を支持し、このため旧ソ連のアゼルバイジャンは第3の「雷電」（頑住吉注：パキスタンによる愛称）を獲得する国となる可能性が高い。
だがもしあなたが仔細に考えてみれば、アゼルバイジャンには本当に他の選択はない。中国・パキスタンが製造するJF-17を除けば、その他にはトルコとイスラエルに積極的なアゼルバイジャンとの軍事領域での協力があるだけである。だが彼らは戦闘機を生産していない。アメリカやフランスのロビイ活動団体は相当に強大だが、アメリカやヨーロッパの戦闘機の価格は非常に高くもある。当時インドは36機のラファールに78億ユーロの天文学的数字の金額を費やし、これはF-35の倍である。
モスクワとアゼルバイジャンの軍事技術協力はあいにく非常に冷淡である。少なくともこのことはロシア製武器の購入数量から見て取ることができる。アゼルバイジャン軍はすでにパキスタンのハーリド戦車購入の準備を整えており、T-72ではない。
もう1種の可能性は、ロシアが武器を売りたがることだが、アゼルバイジャンは拒絶した。あるいはアゼルバイジャンはパキスタンやトルコを怒らせたくなかったのかもしれない。
簡単に言うと、JF-17は基本的にアゼルバイジャン唯一の金銭的に負担できる戦闘機である。もし交易が遅延していけば、アゼルバイジャンはもうすぐその宿敵であるアルメニア空軍に比べずっと弱くなるだろう。アルメニア空軍が4機のスホーイ-30を得た後、アゼルバイジャン人の天空の中で唯一敵に対抗できるのはミグ-29一個中隊であり、ミグ-21ではない。全く疑問なく、それらは第1回目の戦闘の中でR-77やR-27ミサイルによる命中弾を受けるだろう。
パキスタン人はアゼルバイジャンに対し、中国の空対空ミサイルPL-12はJF-17をスホーイ-30に比べさらに凄いものにさせる、と語っている。どうであろうと、24機のJF-17戦闘機は、もしそれらが小型であっても、PL-12を配置しているがゆえに4機の大型のスホーイ-30戦闘機に対応できる。しかし、一部の異なる情報が語るには、JF-17にはアゼルバイジャンの中でさらにもう1つの重要な任務があり、それはアルメニアの「スホーイ-30」を破壊することである。（頑住吉注：ん？ と思いましたが撃墜するのではなく地上で破壊するということみたいです）
このため、JF-17 Block IIはすでにトルコの専門家の援助の下迅速にグレードアップされ、トルコの「防衛区域外発射巡航ミサイル」SOMをこの飛行機に整合することになる（トルコのF-35もそれを装備しようとしている）。そのレーダー断面積は非常に低く、山岳地帯での機動能力も非常に良い。欠点は飛行距離が非常に短いことで、最多で250kmである。しかし、アルメニア人はきっとそれを迎撃できない。
パキスタンの専門家は、アゼルバイジャンが24機のJF-17
Block II戦闘機を購入すれば、アルメニア空軍と互角になるはずだと考える。
単にアルメニアだけがアゼルバイジャンの潜在的な敵ではない。イランはアゼルバイジャンに対し潜在的脅威を構成している。メディアはすでに両国間の深刻で根本的な矛盾を報道している。イランでは、東部と西部のアゼルバイジャン州に多くのアゼルバイジャン民族がいて、アゼルバイジャントルコ人とも呼ばれる。
アゼルバイジャンはこうした州との合併を討論しつつあり、ついでにちょっと言えばイランは当然不快であり、こうした州の面積は旧アゼルバイジャン共和国の3倍なのである。
理解できるのは、アゼルバイジャンがアルメニアのスホーイ-30を潜在的な敵であると考えているだけではなく、しかもイランの戦闘機も潜在的な敵であると考えていることである。この方面において、パキスタンは、JF-17
Block IIIの次のグレードアップはイランのF-14戦闘機に対する優勢を確保することになる、と言明する。
もし事情が真ならこの種の状況の発展に照らし、アルメニアは困難に遭遇し、モスクワの忠実な弟アルメニアはコーカサス地域で非常に深刻な競争相手を持つ可能性がある。（作者の署名：蜀中行講武堂）
この辺りの事情全然知りませんでしたがまあアゼルバイジャンやアルメニアに高い関心を持つ日本人はわずかでしょうしね。
６月６日
昨日の記事とも間接的に関係してくる内容だと思いますが。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-05-30/doc-ihvhiews5629760.shtml
ロシアメディア：ロシアは袖手傍観しない プーチン、あるいはこの3大カードを出してアメリカのイラン打撃を抑止するか
今日のロシアは国力の上でアメリカと全く同列に論じられないが、それにもかかわらずまさしくアメリカの「天敵」となっている。アメリカ国内から言えば、いわゆるロシアのアメリカ大統領選挙への関与、トランプのロシアゲート、トランプのプーチンに対する特殊な好感は、アメリカの政界を論争させて止まない。アメリカ国外から言えば、アメリカは多くのホットなポイントたる地域に関与しているが、同様にロシアもそうである。例えばシリア内戦で、もしアメリカの門前のベネズエラでも、ロシアは100名の軍人を派遣している。一方イランでも、ロシアは手を引くつもりはない。5月28日、ロシアの「モスクワ時報」は文章を掲載し、ロシアは勃発する可能性があるアメリカ・イラン戦争の中で袖手傍観しないだろう、と考えた。
文章は次のように考える。ロシアの中東政策はバランス行為の代表で、同国を有効な力量として確保して巨大な作用を発揮している。だがイラン共和国の崩壊はロシアの中東地域におけるバランス能力を破壊するかもしれない。それはロシアのシリアにおける政策を削減し弱め、アメリカの同盟国により多くの行動の自由を与え、さらに一歩アサド政権の復権の時を遅延させる可能性がある。逆にロシアがイランを守り切れば、アメリカが指導する秩序に対し挑戦を構成することができ、しかも両国は共通の脅威への対応と、戦略を調整して必要な国際的安全環境を獲得する上での目標が同じ方向性である。
最も重要なのは、アメリカが指導するイランに対する攻撃は、アメリカが指導する中東の安全構造のために道ならしをし、ワシントンのために重要なてこの作用を提供する、ということである。あらゆるこうした事態の発展は全て、ロシアがイランを援助しアメリカと軍事対抗を行うために理由を提供する。モスクワは政治的に孤立しかつ経済的競争力の比較的弱いイランから経済的利益を獲得できるが、イラン政権更迭の地縁政治的影響は潜在的な経済的利益をはるかに超える。イランとアメリカの直接対抗は、米軍の大規模集結をもたらす可能性があり、これは地縁政治上の挑戦で、ロシアの中東における利益に脅威を与えている。
また、ロシアは近年来全世界の政治の中でどんどん積極的役割を演じている。これは1990年代のユーゴスラビア地域内戦、21世紀初めのアメリカによるイラクに侵入に関する相対的消極的な反応と鮮明なコントラストを形成している。このため、ロシアはきっと外交によって彼らの中東における利益を支持、保護するだけでなく、必然的に軍事上のイラン援助を包括するだろう。
過去何年かの中で、ロシアとイランはいまだかつてなかった高水準の軍事および情報交流によって、軍事的協調を制度化させている。これはロシアが外交的措置を超越した状況下で、迅速にイランに対する軍事援助を拡大させ得ることの助けになる。また、プーチンの外交政策方面の主要な目標の1つは、ロシアを全世界公認のスーパー大国にさせることに外ならない。このことはアメリカがイランに対して採るいかなる急進的な政策に対してもロシアが直ちに回答することを要求する。さもなければロシアの威信を深刻に損害し、ロシアが言明する全世界的影響力は深刻な疑義に遭い、ロシアのスーパー大国の地位は笑い話となる。
当然プーチンはすでに明確に、イランはロシアから来る援助を冷静に見るべきだとしている。このためもしこの種の対抗が発生したら、ロシアが直接アメリカ・イラン衝突に巻き込まれるのは極めてあり得ないことである。だが、イランの威嚇能力強化のため、モスクワはいくつかの慎重な措置を採る可能性がある。ロシアはあるいはイランに向け進攻性の武器を提供しないかもしれないが、これは決してロシアがイランの防御能力を高めることができないことを意味しない。2011年以来、ロシアとイランの協力は主に3つの主要な類別をめぐって展開している。S-300PMU2システムの引き渡しによって武器販売を突出させること。情報を共有しISとシリアの戦闘に重点を置くこと。シリアで戦闘の協調と合同軍事行動の協力を展開すること。
このためロシアがアメリカ・イラン衝突に介入しても、この3種の模式に基づく可能性が高い。まずロシアがイランとアメリカの間のエスカレートに対応する第1の選択は、イランの防空システムを強化してアメリカの空中優勢能力を制圧することである可能性がある。ロシアはシリア内戦に介入し、ロシアが先進的防空システムを使用して地域の力量バランスを改変することに対し自信に満ちていることをすでに証明している。ロシアはS-400対空ミサイルあるいはBorisoglebsk-2電子戦システムなどより先進的な装備の提供によって、イランの防御能力を改善することができる。
ロシアの第2種目の選択は、ロシア軍の装備をイランに配備することである。ロシアは最近、彼らは論争ある国に向け限られた軍事単位を配備し、もってその利益に対する脅威を打撃する準備をしている、と表明した。ツポレフ-160のベネズエラ訪問と、限られた部隊を同国に配備し、もってアメリカのマドゥロ政権転覆を阻止したことはまさに最も新しい例である。イランにはロシア軍が同国に戦略的性質の部隊を配備することを支持する可能性が完全にある。2016年のシリア内戦がピークの期間、ロシアのツポレフ-22M3爆撃機はかつてイラン空軍基地を使用してシリアの目標に対し攻撃を行った。
当初イラン革命が発生した時、「アメリカにも身を寄せないし、ソ連にも身を寄せない」のスローガンを遵守した。だがイラン共和国はすでに実務的に変じており、国家の安全問題が脅威を受けた時にその政策を改変するに足りる。ロシアはシリアと似た模式を採用してイラン政府を支持することを願う可能性がある。この挙が有する運用価値には限りがあるが、それはワシントンに向け彼らがイラン支持であるとの強烈な政治的シグナルを発する。だが、この政策は、アメリカが軍事衝突をエスカレートさせるのを阻止する一種の予防ツールでしかあり得ない。だがもしアメリカが本当にイランに向け開戦したら、駐屯部隊はもはやロシアの選択ではなくなる。
最後の選択肢は、ロシアがアメリカとの戦争が勃発する前あるいはその期間にイランに向け行動に関する情報を提供することに他ならない。このようにするのはロシアにとって初めてではない。2003年、ペンタゴンのレポートは、ロシアが戦争の初期イラクに向けアメリカ駐イラク部隊の機動に関する情報を提供したと言明している。両国はすでに2015年に合同情報センターを建立し、安全担当当局者の頻繁な訪問は、彼らがすでに信頼できるルートを建立しこの種の協力を維持していることを意味している。当然ロシアが直接イランに向け広範な監視および偵察（SR）データを提供することは非常に難しい。だがもしアメリカの部隊配備、装備や地点に関する情報を限定的に獲得したら、イランの防御能力を高める方面で重要な作用を発揮する可能性もある。
モスクワは決してイランとアメリカとの間の軍事衝突に巻き込まれるつもりはなく、このため一切の可能な措置を取り尽くし、できる限り両国の直接対抗のリスクを減少させることになる。しかし、このことはロシアに外交活動を除きその他の選択がないことを決して意味していない。逆に、モスクワは絶対にイランというこの中東の大国がアメリカの手中に陥ることを希望しないし、危機において完全に中立の立場を取ることもあり得ない。イランとアメリカとの間の軍事能力のバランスに影響するため、ロシアは依然多くの選択肢を留保している。彼らはゲームのルールを改変する、あるいは必然的に戦争の結果を逆転できるにはほど遠いが、彼らはきっとワシントンの戦争に関する努力のために相当大きな障害を作り出し、アメリカのイランにおける冒険をより困難にさせるだろう。（作者の署名：諍聞軍事）
ロシアはこういう形で関与することになるわけでしょうが、もし日本が外交的な仲介で危機を回避させることができたら日本の国際的な評価や影響力もアップするはずですね。
６月７日
中国の戦車関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-05-22/doc-ihvhiqay0560700.shtml
99A戦車のエンジンの信頼性にはまだ隔たりがある：油漏れ、水漏れ、プラグのがたつき
99Aメインバトルタンクのエンジンは、厳密に言えば、我が国によって完全に自主研究開発されたとは評価されない。99A戦車のエンジンの技術のソースはドイツのレオパルドII戦車のエンジンの派生型で、我が国は自主改良、向上を行った。
現在中国陸軍の99A式メインバトルタンクが使用するのは150HB-2型タービン増圧中間冷却ディーゼルエンジンで、その出力はすでに当初の1200馬力から1500馬力にまで向上しており、将来の最大出力は1800馬力に達することが有望である。150HB-2型ディーゼルエンジンの出現は、99A式メインバトルタンクにドイツのレオパルド2A7、アメリカのM1A2SEPV3戦車と同一水準の動力システムを持たせ、99A式メインバトルタンクが強大な作戦能力を持つことの重要なカギたる設備である。厳密に言えば、150HB-2型というこのエンジンは中国が完全に自主研究開発したものだとは言えないが、完全に国外のものをコピーしたとも言えず、中国・西側結合の産物というしかない。
150HBというこのエンジンに言及するたび、当然ドイツおよびレオパルド2戦車に言及せざるを得ない。1980年代において中国と西側諸国との関係が良かった時、中国はソ連が国境地域に配備する装甲集群に防備するため、かつて当時のソ連のT-80、T-72戦車に対抗できるドイツのレオパルド2戦車の導入を計画した。後に価格などの原因ゆえに、中国はレオパルド2戦車の購入を放棄し、レオパルド2戦車の873型ディーゼルエンジンおよびそのフルセットの技術を導入する計画に転じた。だが種々の原因ゆえに、この交易も同様にうやむやに終わった（頑住吉注：天安門事件で西側との関係が悪化してダメになったと書くことはできないんですね）。
最終的に中国は少なからぬ労力を費やしてやっとドイツから性能指標、設計理念が873ディーゼルエンジンにすこぶる近い396ディーゼルエンジンを得た。MTU396民間用ディーゼルエンジンはドイツのレオパルド2の動力であるMB873の民間用タイプMB331系列エンジンを基礎にした派生型である。中国はこのエンジンを導入した後国産化コピー生産を行い、かつそれを基礎に少なからぬ改良を行い、今日の150HBディーゼルエンジンを開発した。
150HBディーゼルエンジンの基礎設計が優秀であることにかんがみ、それはすでに中国の多くの新型戦車、装甲車両の動力となっている。現在中国の04/04A式歩兵戦闘車、05式系列水陸両用戦闘車、05式155mm自走榴弾砲など多くの戦闘車のがいずれも150HB系列ディーゼルエンジンを採用しており、96B戦車もここ何年か150HB系列の中の8気筒1000馬力ディーゼルエンジンへの換装を開始している。一方99Aメインバトルタンクが装備するのは150HB系列ディーゼルエンジンの中で出力が最大の12気筒1500馬力のディーゼルエンジンで、現在動力のパワーの上において、99A式メインバトルタンクはすでに国際的な同類戦車に負けない。
だが、150HB系列ディーゼルエンジンに決して欠陥がないわけではなく、以前99A式メインバトルタンクの総設計師である毛明は150HB-2型エンジンの信頼性はまだ完璧な水準には到達しておらず、油漏れ、水漏れ、プラグのがたつきなどの問題が存在し、国際的な先進水順に比べるとまだ一定の隔たりがあるが、技術の発展と共に、150HB-2型エンジンの信頼性はすでに徐々に向上しつつあると信じる、と言及した。また、150HB-2型エンジンを持ったとしても、中国は自己満足してはならず、継続して努力し、継続して国外の先進水準を見習う必要がある。現在ドイツはすでに890型ディーゼルエンジンを研究開発、装備しており、このディーゼルエンジンは体積が非常にコンパクトだが、最高出力は1600馬力に達し得、装備適性が非常に優秀で、非常に驚嘆すべき性能のディーゼルエンジンで、中国の装甲車両研究開発の一貫した作風に照らせば、将来の150HB改良型エンジンも1600馬力に到達するだろう。（作者の署名：科羅廖夫）
旧日本軍の兵器もそうでしたがカタログデータに表れない部分での問題が残っているということでしょうか。
６月８日
中国の宇宙開発関連です。
https://military.china.com/aerospace/special/11162362/20190606/36345852_all.html#page_2
中国、初めて衛星を海上発射：固体燃料を使用 ロシアの専門家、それを「世界クラスの成功」と称する
【グローバルネット軍事報道】 中国の長征系列運搬ロケットの発射成功はすでに見慣れて珍しくないようである。だが5日の今回の発射は全く違う。ロケットの発射地点は皆の熟知する酒泉、西昌などの陸上発射場ではなく、黄海海域に位置する1隻の船上だった。これは中国宇宙事業が完成させた初の海上発射である。中国の専門家は5日「グローバル時報」記者に、宇宙への海上発射は柔軟性が強い、任務適応性が良い、発射の経済性が優れているなどの特徴を持ち、現在の急速に発展する宇宙の商用利用のために新たな助力を提供する、と教えた。ロシアの宇宙政策研究所所長のイワン モイシェイェフは今回の海上発射は「世界クラスの成功」で、中国の宇宙研究および利用領域における能力の向上を証明している、と称賛した。
何故海上発射をする必要があるのか
説明によれば、海上発射模式とは、ロケットの陸上発射場での発射、特殊大型飛行機プラットフォームによる空中発射の他の、また一種の斬新かつ効果の高い発射方式である。6月5日12時6分、我が国は黄海海域で長征11号海上発射運搬ロケットを用い、技術試験衛星である捕風一号A、B衛星および5つの商業衛星をスムーズに予定の軌道に送り込み、中国宇宙事業がまた1つの「新技能」を掌握したことを象徴的に示した。
ロケットを何故海上発射しようとするのか？ 専門家は説明し次のように語る。海上発射のメリットはまず発射コストがより低いことである。赤道に近い場所で衛星を発射すると、衛星の姿勢調整、軌道変更の燃料が節約できるだけでなく、さらに最大限地球の自転の力を利用でき、ロケットのために省力で、さらに一歩ロケットの運搬搭載能力を高め、ロケット発射と衛星の運用コストを有効に下げることができる。
また、海上発射はさらにロケットの残骸が落ちる地域の安全問題を解決する。これまで長征ロケットを内陸の発射場から発射する前、残骸が落ちて安全に関わる事故をもたらすのを防止するため、事前に落ちる地域の一般民を安全な地帯に疎開させる必要があり、現地の一般民に極めて大きな不便をもたらすだけでなく、ロケット発射の経済的コストや作業の難度も増加させた。一方海上発射する時、ロケットの残骸が人口密集地域から遠く離れ、広大で無人な公海海域に落ちることが確保できる。
どういった難題を克服する必要があるのか
海上でロケットを発射することは、陸上発射場での発射とはやや異なる。小火箭微信公衆号の創始者であるシンチャンは5日「グローバル時報」記者に、ロケットの発射は安定性に対して相当に高い要求があり、このため海上発射する時、通常海の状況が比較的よく、しかも発射プラットフォームが比較的強い風や波に抗する能力を具備する必要がある、と教えた。
例えばアメリカ、ロシア、ウクライナ、ノルウェーの会社によって共同出資して設立された「海上発射社」が運搬ロケット発射に用いた「シーオデッセイ」号の前身は巨大石油掘削プラットフォームである。説明によれば、今回の長征11号の海上発射は1隻の改装を経た大型半潜水式はしけ船の上で行われ、その甲板面積は標準のサッカー場を超える。
シンチャンは説明し次のように語った。ロケットの海上発射前、港から発射海域まで輸送しかつ組み立てを行う必要があり、比較的長い時間海洋環境の中にあり、海上の湿気が多く、塩分を含んだ環境はロケットや衛星などの搭載荷のユニットに直接影響するだろう。できる限りこういった影響を減少させるため、発射プラットフォームは密封された船室を具備し、ロケットのために塩分や湿気を防ぐ塵のない環境を創造するのが最良である。
また、発射プラットフォームの制約のため、海上発射時は陸上発射場のような完備されたこれとセットになる施設を持つことは不可能である。このためロケット自体が無委託発射能力を持つことが最も好ましい。今回発射された長征11号ロケットはこの方面で突出した優勢を有する。それは長征系列ロケットの中で唯一固体燃料を推進剤とするロケットである。固体燃料は燃料が事前に充填を整えることができることを意味しており、液体ロケットのように発射前に燃料注入を行う必要はなく、多くの発射プロセスが節約される。長征11号ロケットは快速反応、無委託発射能力を持ち、極めて短時間内に、発射場を事前に設けない状況下で、機を選択し道路あるいは小さな場所を選択して発射が行える。海上発射の前、ロケットを立て、地上の電気ケーブルの接続を行うだけでもうOKである。
海上発射の前途の見通しはどうか
早くも1960年代、イタリアがインド洋上に世界初の移動式海上発射プラットフォームを建立した。サンマルコ発射プラットフォームで、かつ海上発射の実行可能性を検証した。だが現在全世界で海上発射社だけが商業海上発射能力を持ち、しかも同社は債務問題ゆえに、すでに2014年に海上発射業務を暫時停止している。
何故国外の海上発射の道はこんなにも困難なのか？ シンチャンは説明し語る。海上発射社は誕生がタイムリーでなかったというべきである。同社は1995年に成立し、1999年に発射サービスの提供を開始したが、この時期はまさに冷戦後全世界の宇宙への発射の低迷期であり、まずい大環境は同社に長期的に受注を得られなくさせた。だが今、商業宇宙市場の盛んな発展、特に小型衛星発射の需要急増と共に、海上発射の経済性の優勢は突出してきた。
シンチャンは次のように考える。その他の宇宙強国がこれまで決して海上発射を重視しなかったのは、やはり彼らの発射場に対する需要が異なることに理由がある。例えばヨーロッパの宇宙発射センターは主に赤道付近のフランス領ガイアナに頼り、アメリカ最南端のケネディ発射センターも赤道からの距離が遠くない。ロシアが使用するバイコヌールおよび東方発射センターは緯度が比較的高いが、2009年からはロシアの連盟号ロケットもフランス領ガイアナの発射位置で発射を行うよう改めている。比較すると、中国だけが地理的位置の客観的制約を受け、現有の陸上発射場は赤道からの距離が比較的遠く、さらなる一歩の発射コスト低下に不利である。だが海上発射の助けを借りれば、中国の宇宙事業はこうした制限を打破し、宇宙の商業利用発展の助力となることが有望である。（グローバル時報特約記者 魏雲峰 本報記者 馬俊）
これは直接的に軍事の話題ではないですが、潜水艦発射弾道ミサイルや列車搭載弾道ミサイルの技術が向上していることの反映でもあるんでしょうね。