コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその332
７月７日
中国のステルス技術関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-06-27/doc-ihytcitk7958445.shtml
殲-20、あるいは世界で初めて超材料を使用してステルス外皮を作るか：電磁波がなしになる
最近、我が国東北の某飛行機工業社がニュースを発表して、「今年の異常に多くて重い科研生産任務に直面し、年初以来、社は上下を挙げてフルスピードを出し、バランス生産節目ポイント目標（頑住吉注：専門用語だと思うんですがよく分かりません）を注視し、全ての身と心を科研生産の難関攻略の中に投入している。社の多機種交差しての作業、科研と量産が平行する、試験飛行と場所移動飛行業務が多くて重いなどの困難に直面し、社は持続して生産の熱いブームを湧き起こし、任務節目ポイント目標を持続して推進し、バランス生産の段階的性質の成果は不断にはっきり現れ、全年目標実現後のため、堅実な基礎を打ち立てた。」とした。公開、発表されている情報からは、この飛行機会社の生産値が2018年に201億人民元を突破した後、今年また200億人民元の大台を突破する可能性が高いと推測することができる。同社は間もなく連続3年生産値190億人民元突破、連続4年生産値178億人民元突破を実現することになる。
軍事ウォッチャーは次のように考える。3月5日には早くも、中央テレビが放送した「大国重器」番組第8集で初めて、中国は全世界で初めて超材料（Metamaterial）量産を実現したと明らかにしたが、この種の超材料は新型戦闘機のステルス外皮に用いることができ、その中の主要な応用は殲-20および殲-16戦闘機である。知られているところによれば、我が国の殲-16第4世代半大型空対地・制空多用途戦闘機、殲-15型第4世代/第4世代半大型艦載機はすでに持続的な大量生産段階に入り、殲-11D型第4世代半制空戦闘機も今年と来年の2年で正式に量産に投入され、殲轟-7/7A「飛豹」戦闘爆撃機が今後何年かで続々と現役を退出する空隙を埋める。同社は以後の3から5年内に戦闘機生産任務が極めて充実し、さらに我が国東南の某飛行機会社が生産する第4世代半中型戦闘機、第5世代大型戦闘機の大量生産が加わり、我が国はあるいは我が軍の歴史上第2の空軍装備の高潮期を迎えることになるかもしれない。
しかし、国際的にはそれにもかかわらず別種の状況である。アメリカのロッキード・マーティン社は2018年に91機のF-35ステルス戦闘機を引き渡したと宣言した後にまた、2019年のF-35の年生産量は130機だと宣言している。アメリカおよびその同盟国は第5世代戦闘機の大規模装備を開始しつつあり、世界範囲内の戦闘機の更新世代交代が来臨しつつある。第5世代機の圧倒的性質のレーダーステルスの軍事的優勢に直面し、軍事愛好家は疑問を生じさせるどころではないだろう。我が国がすでに成功裏に殲ｰ20A第5世代大型機を定型させ、成功裏に「鶻鷹」第5世代中型機を試験飛行させている状況下で、何故大規模に第5世代機に生産転換せず、依然第4世代/第4世代半戦闘機を大規模量産しているのか？
最近、シンセンの某超材料研究院と東北の某飛行機研究所が合同で発表した公開の文章はあるいは我々のためいくつかの謎を解決したかもしれない。周知のように、現有のステルス技術は作戦プラットフォームの入射する電磁波に対する乱反射断面積を減少させることによってステルスを行う。飛行機の外形に対しステルス設計を行うほか、材料ステルスも外形ステルス技術を補う重要な補助手段である。全ステルス設計を行った第5世代機だろうと、レーダーステルス改良を行った第4世代/第4世代半戦闘機だろうと、材料ステルスはいずれも必要不可欠な技術である。しかし現有の材料ステルス技術には重量増加が大きい、ステルス周波数帯に限りがある、防護および維持修理が困難、使用経費が非常に高いなどの問題が存在している。例えば米軍のF-35戦闘機は最近ちょうど、超音速使用条件下で機体と主翼のステルス塗装層に何度も損壊が出現し、ステルス効果が大幅割引となることが暴露された。また我が軍のメートル波三座標レーダーはかつて何度も数百km離れてF-22ステルス戦闘機を発見かつ追跡しているが、人々は普遍的にF-22のステルス能力はF-35より優れているだろうと考えている。
超材料は特殊な複合材料で、材料のカギとなる重要な物理的寸法に対し秩序ある構造設計を行うことによって、それに通常の材料は持たない超常的な物理性質を獲得させる。超材料技術を利用し高い効果の電磁波吸収を実現することは、レーダーステルス電波吸収材料の研究のために全く新しい考え方の筋道を提供している。数年前には早くも、我が国の多くのステルス機の総設計師がもう、超材料はすでに我が国の多種のステルス実戦機上に応用され、ステルス構造の50％の重量を軽減し、かつ伝統的な塗料ステルスが維持保護できない問題を根本から解決し、全寿命期間の使用コストを40％下げた、と明らかにしている。公開の資料が明らかにするところによれば、我が国の超材料ステルス技術はすでに2世代まで発展しており、ステルス性能は伝統的なレーダー電波吸収塗料に比べ1〜2数量級向上している。最近、我が国のシンセンのこの研究院は超材料ステルス研究の上でまた重大な突破があり、調節可能なアクティブ超薄超材料レーダー電波吸収体を研究開発した。
伝統的なパッシブ超材料電波吸収構造は、広い周波数の電波吸収を実現するため、往々にして多層の設計を採用し、このことは電波吸収構造の厚さと重量を顕著に増大させ、超材料を第4世代/第4世代半戦闘機に使用してステルス改良を行うのを非常に難しくさせ、飛行機のステルス設計を行う時にもう総合的に考慮することが必須だった。だが調節可能なアクティブ超材料ステルス技術は、外部から加える電圧を改変する方式によって、結果的に広い周波数帯の範囲内のアクティブ調節可能電波吸収を実現した。さらに相手方のレーダーの作動周波数が探知計測できる感知ユニットが結合されれば、実現される効果は広い周波数で吸収する超材料と効果が等しくなる。その厚さはレーダーの波長の1/181でしかなく、伝統的な1/4波長の電波吸収構造よりはるかに小さく、極めて良い超薄特性を見せ、実際の使用の中では極めて大きく材料の消耗と構造の質量搭載荷を下げ、第4世代/第4世代半戦闘機でも大量に使用できる。
超材料ステルス原理はレーダー波の反射の改変あるいはレーダー波の吸収によってステルスを行うのではなく、電波の伝播ルートを改変することによって、電波に湾曲を発生させ、もって回折伝播の目的を達成し、結果的にステルスを実現し、さらにステルス外部搭載発射装置の使用が結合するため、第4世代/第4世代半戦闘機の外形を改変する必要なくもう極めて良好なステルス効果が達成できるかもしれない。さらに人に驚きと喜びを感じさせるのは、理論から言って、この材料はメートル波周波数帯でも比較的良いレーダーステルス特性を持ち、メートル波周波数帯でもステルスが行える全周波数ステルス機の研究開発がもはやすでに夢想ではなくなっていることである。（作者の署名：小鷹説科技）
どこまで真に受けていいのかよく分からない記事ですけど、もし本当なら深刻な事態になる可能性がありますね。例えば対ステルスレーダーに関しては、これまで長期間にわたりアメリカは開発する必要性が薄く、東側は生死にかかわる重要性があったため後者の方が技術が発達していると（少なくとも中国では）言われていますが、新世代ステルス技術でもそれに近いことが起こることはあり得るのでは。
７月８日
殲ｰ20関連です。
https://military.china.com/tu/06/11119688/20190703/36530330_all.html#page_2
殲ｰ20もうすぐ100機就役？ 生産量を制限するカギとなる重要要素が明るみに
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「殲ｰ20ステルス戦闘機」 なおこの記事のキャプションは以下全て同じなので省略します。）
メディアの最新の報道によれば、中国空軍の殲ｰ20ステルス戦闘機は2020年末には100機就役することになる。長期にわたり殲ｰ20ステルス戦闘機を追跡している軍事分析者の指摘を根拠にすれば、2018年の年末までに、殲ｰ20は28機就役していた。2019年には32機増加することになるだろう。年末になれば60機の殲ｰ20が正式に就役している。
このデータはこれまでの評論家の予期より顕著に低い。以前の広範な報道の内容に照らせば、殲ｰ20のために少なくとも2本の脈動生産ラインが準備済みで、もし馬力全開にすれば、1年で少なくとも50機以上生産できる。現在の予測に照らせば、1年でたった30〜40機の生産能力しかない。
殲ｰ20ステルス戦闘機は我が軍唯一の第5世代戦闘機で、現在の複雑でまた峻厳な情勢の面前では、殲ｰ20の就役数には重要な戦略・戦術作用がある。
全世界の就役中の3種の第5世代機はF-22、F-35および殲ｰ20である。F-22はすでに2009年に生産停止され、現在187機が生産済みだが、3機墜落損壊したものがあり、就役中なのは184機で、全部アメリカ空軍に就役している。F-35は現在500機余りが生産済みで、196機のF-35Aが米軍で就役し、F-35BとF-35Cという2タイプの引き渡し数量は不詳である。その他のF-35戦闘機はいずれもこの戦闘機の合同開発サイドに引き渡されている（頑住吉注：日本にも引き渡されていますが日本は共同開発には加わってませんよね）。
F-35の現在の年生産量は100機を超え、かつ不断に上昇している。ロッキード・マーティン社の計画に照らせば、今後1、2年の時間で、年生産量は300機以上にまで上昇することになる。米軍第5世代戦闘機就役の進度と数量の推算に照らせば、2020年に米軍の中で就役するF-22とF-35を包括する第5世代戦闘機の総数は500機を超え、2025年には1000機に到達する可能性がある。
だがもし前述の推算に照らせば、殲ｰ20の生産量がもし着実に上昇する状況下でも、2025年に300機前後しか持てない。当然、これは巨大な向上だが、日増しに峻厳になる情勢に対応するにはやはり数量不足が目立つ。
また、中国が同時に研究開発するFC-31戦闘機はなお未定型だが、より多くの分析はFC-31の軍が購入する最初のタイプは艦載機で、第3隻目の直通甲板空母への配備に用いるかもしれないと考えている。FC-31の第3号検証機は今年お目見えすることが有望で、最新の情報は、パリ航空展に展示されたFC-31の模型は以前の2機の検証機に比べ顕著な改良があったことをはっきり示している。
分析は、殲ｰ20の生産量を制限するカギとなる重要要素は脈動生産ラインではなく、配備が指定される渦扇-15だとする。中国はすでに成功裏にこのエンジンのベクトルノズル技術を解決しており、この技術は去年の珠海航空展での殲ｰ10B戦闘機上に応用され、すでにその技が周囲を驚かせている。
殲ｰ20は渦扇-10Bを使用してずっと生産されないだろう。結局のところこのエンジンは殲ｰ20の第5世代戦闘機に関する「4S」の要求は満足させているが、この中国新鋭戦闘機を最良の性能に到達させるには程遠いのである。
どんどん多くの小さな情報が渦扇-15はすでに研究開発が最終段階に入っているとしているが、現在までなお渦扇-15エンジンを装備した画像はいまだ1枚も出現していない。これまでに渦扇-10Bベクトルノズルエンジンを装備した殲ｰ20はすでに成功裏に試験飛行している。
渦扇-10Bを搭載して生産された戦闘機を渦扇-15完成後に換装することは可能なんですかね。可能なら生産をセーブする必要性は薄い気がしますが。
７月９日
ロシアの潜水艦事故関連ですが事故自体に関する記述はわずかです。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-07-03/doc-ihytcerm1086715.shtml
ロシア軍の事故を起こした潜水艦にはどんな神秘なところがあるのか：アメリカの海底ソナーアレイを破壊できる
AS-12はソ連時代にすでに建造が開始され、秘密保持の程度が比較的高かったため、建造作業はいずれも造船工場の屋内船台で行われ、もってアメリカの偵察衛星を避けた。外界が初めてAS-12潜水艦の存在を知った時はすでに2012年だった。AS-12は原子力動力推進システムを採用し、最高航行速度は30ノットで、現在最小の原潜の1つである。任務には水中通信システム、ソナーシステムの建設と維持保護、新型武器試験のために支持を提供すること、NATOや西側の水中通信システムや水中音響システムの破壊などが含まれる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「出火事故を起こしたロシアのAS-12潜水艦。それはロシア海軍で最も神秘的な潜水艦の1つである」）
7月2日、ロシア国防省は1隻のロシアの潜水艦がロシアの領海で火災を発生させ、7名の船員が死亡した、と宣言した。情報は非常に簡単で、あまり多くの情報を与えてはいない。
いわゆる文字が簡単なほど事情は複雑、というやつである。この潜水艦は実際にはロシア海軍で最も機密の潜水艦、AS-12原子力動力深度潜航作業艦である。ロシア海軍はの公開の言い方ではこの潜水艦の主要な職能は海洋調査と海底探査を行うことである。だが、西側はこの潜水艦は特殊作戦任務も執行していると考えている。
AS-12は前世紀80年代に設計され、コードナンバーはプロジェクト10831（project10831）である。第1号艦は1988年に着工され、全長70m、全幅7m、水中排水量2000トンで、艦員は25人である。AS-12は原子力動力推進システムを採用し、最高航行速度は30ノットで、現在最小の原潜の1つである。艦体は独特のチタン合金球状構造であり、もって潜水深度を増加させている。言われているところによればAS-12の最大潜水深度は6000m前後に達する。水中作業能力増強のため、AS-12は比較的完備された水中音響システムを配備している。これには側面スキャンソナーが含まれ、またさらに機械技師を搭載し、海底で施工を行い、水中サンプルなどが採取できる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「表面的に見ると目を引かないAS-12だが、内部はそれにもかかわらず凄い」 「AS-12の内部が独特のチタン合金球状構造を採用しているのが見て取れ、潜水深度は6000mに達し得る」）
元々の計画に照らせば、AS-12はソ連海軍深海研究総局に配備されることになっていた。この機構はソ連の絶対秘密の機構の1つで、主に水中の研究と試験に用いられた。これには海洋環境、海底地形等々が含まれた。潜水艦にとって、詳細な海底の地形環境を掌握してのみ、やっと安全でいられ、信頼性をもって任務が執行できる。地殻は不断に運動中のため、海底地形も不断に変化し、不断の監視測定を行う必要があり、それでやっと潜水艦の水中航行と作戦の安全が保証できる。深海研究総局とAS-12はまさにこのような任務を担っていた。またAS-12にはさらにその他の重要任務があり、例えば水中通信システム、ソナーシステムの建設と維持保護、新型武器試験のために支持を提供すること、NATOや西側の水中通信システムや水中音響システムの破壊などが含まれる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「AS-12は母艦によって搭載されて作業ができる」 「AS-12の任務執行の説明図」）
AS-12が着工された時、ソ連はすでに解体直前にあり、加えてこの潜水艦の技術的難度は非常に高く、このため建造作業はずっと断続的だった。ソ連解体後、ロシア経済は不振で、AS-12のような非常に高価な潜水艦を負担し難い感覚で、建造作業はずっと停滞状態にあった。新世紀、ロシア経済の好転と共に、全工程がやっと改めて始動した。AS-12の秘密保持の程度が比較的高かったため、建造作業はいずれも造船工場の屋内船台で行われ、もってアメリカの偵察衛星を避けた。進水と航海試験に関しても対外的に詳細な情報は明らかにされなかった。外界はこの潜水艦がおよそ2010年前後にロシア海軍北方艦隊に引き渡されたと知っただけだった。このためロシア海軍は1隻の677BDR（D-3）級戦略ミサイル原潜を改装し、AS-12の母艦とした。ロシアサイドから漏れてくる情報から見て、AS-12は実際にはロシア国防省によって直接指揮され、いくつかの機密の水中任務を執行している。
外界がAS-12潜水艦の存在を初めて知ったのは2012年で、当時ロシア方面は北極探査状況を発表し、ロシアが北極の領海を声明するために支持を提供していた。この実地調査作業にはAS-12が動員され、ロシア方面の言い方に照らせば、AS-12は2〜3千mの水中に潜入し、海底の岩石標本を採取した。外界はこれによりAS-12が非常に優秀な深度潜航能力を持つことを知った。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「AS-12の任務執行の想像図」）
ロシアが今回AS-12のより多くの情報を明らかにしていないため、AS-12が何の任務を執行していたのかはなお知り得ない。だがロシア国防省の多くを語らない態度から見て、比較的デリケートな任務だったかもしれない。事故発生はロシア領海で、西側の水中システムに照準を合わせた偵察任務でもないはずで、2種の可能性がある。1つは水中地形を実地調査し、ロシアの新世代原潜の水中作戦任務執行のために支持を提供していた、というもの。もう1つある任務はロシアの新世代水中ソナーアレイのために前期工程準備を行っていたというもの。以前ある情報は、ロシアは新世代水中ソナーアレイを建造し、アメリカの新世代原潜を探知計測し、ロシアの水中防御能力を向上させる準備をしている、としていた。（作者の署名：小飛猪観察）
記述や図からして本格的な武装はしていないみたいですね。小型でも航続距離に問題ないはずの原潜に何故母艦が必要なんでしょうか。艦員がいられるスペースが全幅7mの艦体に収まる小さな球体の中だけで居住性が悪いからとかですかね。
７月１０日
今日も特殊な潜水艦関連の記事ですが2回に分けます。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-07-10/doc-ihytcitm0912066.shtml
中国、新型の「無頭」潜水艦らしきものを公開 外国メディア：それはリチウム電池だけを用いる
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「江南造船集団が公開した画面」）
去年10月、中国の江南造船集団は工員の先進的な事績を宣伝する動画を公開し、その中に全く見たことのない新型潜水艦が明るみに出た。外形の上から見て、この潜水艦は水滴型の設計で、外観は非常に洗練されている。しかし公開された画面から見て、この潜水艦は何と「無頭」である！ これが指すのは、この潜水艦に高く大きい潜水艦の指揮塔、あるいは「囲殻」と呼ばれる潜水艦の艦橋がないということで、指揮塔の位置には非常に小さな弧状の突起があるだけである。
あるロシアの武器絵画家が中国のこの新型潜水艦を描いた。この「無頭」潜水艦の独自の旗印を掲げる外観は、すぐに国外の軍事分析家の中に種々の推測を引き起こした。分析者たちは少なからぬ見方を提出しているが、その後もたらされたのはより多くの謎だということが発見された。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ロシアの武器画家が描いた潜水艦の側面図」）
第一に、「無頭」設計には何のメリットがあるのか？
何十年来、潜水艦の水中速度を向上させるため、潜水艦の指揮塔の外形も不断に改良されている。潜水艦の指揮塔はどんどん円滑になり、もって水中の抵抗を下げている。例えばドイツの212A、216型通常潜水艦やロシアの「アムール」級、「アグラ」級原潜である。だがストレートに指揮塔を廃止するのは、よりあとくされのないやり方のようである。
「無頭」潜水艦は歴史上もかつて出現したことがある。例えば旧ソ連の673型試験原潜である。この潜水艦は1960年代に方案が提出され、前衛的すぎるため単に図面上に留まった。計画によれば、673型原潜は全チタン合金の艦体、155兆ワットの液体金属冷却反応炉を採用し出力は4万馬力に達した。673型潜水艦の水中排水量は2200トン、全長66m、最大水中速度は40ノットに達し、巡航速度でも25ノットに達し、最大実用深度600m、極限深度は1300mに達し得るという見積もりだった。この原潜の艦員には35人しか必要とせず、6門の533mm魚雷発射管を配備することになっていた。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「673型原潜」）
673型潜水艦は指揮塔、潜望鏡、通気管などの装備が直接艦体内から伸び出すのを完全に廃止した。全部の伸縮設備を収納した後、全潜水艦は完全な水滴に酷似した。この高速原潜は、旧ソ連によって「水中迎撃機」と見なされ、もって敵サイドの戦略原潜に突撃するはずだった。
設計が先進的過ぎたため、673型の非常に多くの技術は当時の蓄えをもってしては実現できず、このためこの潜水艦は設計図面の中だけに留まった。だが、673型原潜の一部の技術は、著名な705型「アムール」級攻撃原潜に応用されている。そして後者は、今に至るも依然原潜の水中航行速度最高記録を保持している（39ノット）。
７月１１日
続きです。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-07-10/doc-ihytcitm0912066.shtml
第2に、この潜水艦は「無人」なのか？
中国の「無頭」潜水艦の初公開後、外国のある専門雑誌はこれは「無人潜水艦」で、主に特殊作戦あるいは科学試験に用いるのだと考えた。
だがその後画像に対し分析し、またある人がこの点に反駁した。何故なら無人潜水艦としては、この寸法の艦体は体積が過大だからである。今に至るもまだこんなにも大きな無人潜水艦を使用したいかなる国もなく、しかも必ず遠隔操縦を行うことを必要とする何の任務もない。
最も重要なのは、最新の潜水艦の水上の写真に、その上に艦員が立っているのがはっきり見えることである。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「216型通常潜水艦」）
第3に何故魚雷発射管が見えないのか？
最も分析者の関心を集めるのは、この潜水艦に外観の上から魚雷発射管の痕跡が見えず、甚だしきに至ってはソナーも見えないことである。このため、この潜水艦の用途も推し量ることが非常に難しい。
江南造船集団が公開した動画は非常にクリアで、新型潜水艦の全艦体がはっきり見えるが、艦体の前部は完全にシームレスで、伝統的な丸い発射口が見えない。だが類似の新型潜水艦の進水前は、必ず魚雷発射管がはっきり識別できている。
このため2つの可能性しかない。1つは中国の潜水艦の発射管製造技術が超越的に高く、外表面の完全痕跡なしが達成できるのだ、というもの。もう1つの解釈は、この新型潜水艦は試験型で、某いくつかの水中試験、例えば高速性の試験に用いるだけなのだ、というものである。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「945型『アグラ』級原潜」）
第4に、これは1000トンに満たない小型潜水艦なのだろうか？
外観から見て、江南造船集団が公開したこの潜水艦は全長が決して大きくない。外国は潜水艦の全長が50mに満たないと分析しており、このため排水量は1000トン前後しかない、甚だしきに至っては1,000トンに満たない可能性がある。このトン数では小型潜水艦としか評価できない。
現代の潜水艦の寸法と比較すると、正常な通常潜水艦は全て2000トン以上あり、最大では5000トン以上があり得る。1000トン級の小型潜水艦は、遠海作戦に適さず、しかも武器の配置も制限を受ける。主要な軍事強国は、いずれもこのクラスの作戦潜水艦を開発していない。
この潜水艦の主要な目的が決して作戦ではなく、技術検証を行うプラットフォームだということが見て取れる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「212A型通常潜水艦」）
第5に、これは全電動潜水艦なのだろうか？
寸法と外観から見て、多数の外国の分析者はこの「無頭」潜水艦は決して原潜ではなく、通常動力のはずだと考えている。中国は現在すでにAIP技術を掌握済みで、このためこの潜水艦はこの空気を必要としない水中動力装置を装備している可能性が高い。
だが、より驚くべき結論を出した分析者もいる。これは「全電動潜水艦」で、ディーゼルエンジンを装備せず、完全にリチウム電池に頼って動力を提供するのだ、と！
分析者は次のように考える。この潜水艦には通気管の痕跡が見えないが、通気管はディーゼル・電池潜水艦が必ず備える装備である。また、中国は世界最大のリチウム生産国で、同時にリチウム電池技術が最も先進的な国の1つでもあり、電気自動車などの技術の上で全世界に先んじている。このため、中国が電気自動車のように「全電動潜水艦」を開発するのも、あり得ないことではない。
もし中国が本当に「全電動潜水艦」の技術を突破できたら、まさに電気自動車同様、再度潜水艦の発展方向を徹底的に改変することになる。（作者の署名：陶慕剣）
「今に至るもまだこんなにも大きな無人潜水艦を使用したいかなる国もなく」ても今後出現しないとは言えず、上に立っている人も常時乗るとは限らず、無人完全電動潜水艦の試作型という線もあるかもしれません。
７月１２日
台湾のエイブラムス戦車購入関連ですが2回に分けます。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-07-10/doc-ihytcitm0909330.shtml
台湾軍が今回アメリカから買ったM1A2戦車は解放軍の台湾攻撃に対する影響がどれだけ大きいか？
今日アメリカ国務省は台湾に対し108両のM1A2戦車を販売することを批准した。これは当然台湾当局、軍、メディアが共に吹聴する新たな題材となるだろう。抗日戦前にドイツから買った何門かの150mm野戦砲を現在まで吹聴するだけ吹聴しているのを見よ。現在のこの108両の戦車は後生大事におそらく台湾解放以後50年は吹聴し得るだろう。（頑住吉注：何を言っているんだかよく分かりませんね。台湾が大陸によって「解放」されたらこれらの戦車の防衛戦での活躍を「吹聴」することなど当然禁止されるでしょうし。）
ならば現実の軍事的角度から見て、台湾がこれらのM1A2戦車を購入することには一体どれくらいの作用があり得るのだろうか？
まず、我々は台湾が今回購入した戦車がどんな水準なのかを見てみよう。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「『国軍』の先進装備の通常の結果は全てこのようだ」）
アメリカ国務省の発表したニュースによれば、今回台湾に対する輸出が批准されたM1A2戦車とセットになる弾薬はKEW-A1タングステン弾芯サボ付き徹甲弾（7800発あまり）で、この弾薬の性能はおおよそ90年代に就役したM829徹甲弾に相当し、遠距離でT-72の装甲を撃ち抜く能力を具備し、後期の改良は爆発反応装甲に対抗する能力を増強している。
この弾薬の水準は中国が輸出に用いる125mm「二期弾」の水準に近く、2000mで500mmの水準と見積もられる。
一方この車両の動力パッケージはAGT1500エンジンとX1100伝動システムで、これは米軍のM1A2の組み合わせでもある。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「基本的に台湾のM1A2戦車はこの様子で、主にこれに搭載されるかの機関銃はCROWSである」）
装甲方面では、輸出用のFMSユニットで、このユニットにも当然強いもの弱いものがあるが、総体的に言って技術水準は特別先進的なものはなく、以前このユニットを使用しサウジアラビアに輸出されたM1A2戦車は甚だしきに至ってはかつて装甲貫通深度が400mmあまりしかない旧式対戦車ミサイルによって撃ち抜かれる状況があった。当然これは特殊な状況かもしれないが。
だが通常アメリカが輸出するM1A2戦車の装甲の正面の防御は560〜600mmRHAの水準と考えられており、これはアメリカが自ら用いるM1A2が劣化ウラン装甲を持つ前の水準、あるいはT-80U戦車の正面装甲に相当する。
火力コントロールシステムと電子システム方面では、リストの中には車長独立赤外線周視鏡、車長が砲手を飛ばして直接砲を操作できるシステム、およびCROWS低輪郭遠隔操作武器ステーション（12.7mm機関銃の装備に用いる）が列挙されている。
この他、この車両が比較的独特なのは米軍がイラク治安戦のために専門に設計したM1028散弾を購入していることで、この120mm散弾は砲口正面500mの距離内に水も漏らさぬ破片殺傷範囲を形成でき、砲弾の中には1150個のタングステン球が収納され、初速は1410m/sである。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「イエメンの衝突を見よ。輸出型M1A2が各種対戦車武器によって撃たれ残骸となった画像がネット中にあり、M1戦車が『地上最強の戦車』であるとの神話を完全に打破したと評価される‥‥少なくともアメリカの輸出装甲ユニットは実際何ら出色なものとは評価されない」）
この弾薬は人員の殺傷に用いるが、軽装甲車両に対しても比較的高い殺傷力を有する。
だがこの弾薬が正規戦の中で一体どんな意味があるのかにはやや疑わしいところがあるが、当然これは米軍が台湾の市街戦能力を増強させるために追加した内容のようである。台湾軍が最終的に購入する時に買うか否かは決してはっきりしていない。だが数量も多くはなく、1000発ほどだけで、明らかに日常の訓練の中で消耗してしまうことはできない。当然これは何の訓練も必要とはせず、おおよそ正しい方向に対し発砲すればいいのである。
こうした基本的状況を理解し、我々はそれに台湾軍6軍団で現役のM60A3戦車と比べ、どのくらい向上したところがあるのかを見てみよう。
まず、防御能力が大幅に向上している。当然言うまでもないが、542旅団のM60A3はさらに爆発反応装甲を装備してはいるが、実際には解放軍に直面すればたとえ最も立ち遅れた69式ロケットランチャーでも、全く懸念なく撃ち抜かれるだろう。
甚だしきに至っては未来の解放軍の大型歩兵戦闘車の中口径火砲が発射する尾翼で安定するサボ付き徹甲弾でもM60A3の正面の150mmしかない（傾斜角を考慮すれば実際の防御力はおよそ200mmあまりのRHA）を撃ち抜く可能性がある。
７月１３日
続きです。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-07-10/doc-ihytcitm0909330.shtml
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカのM1A2C（元々はM1A2
SEP V3と称していた）に外部搭載した装甲モジュールは新たな装甲のシミュレーションに用いるのかもしれない（当然現在我々はこれが実弾射撃試験を行うのに用いる防御力をシミュレーションする装甲モジュールなのか、それとも単に重量の配分をシミュレーションするだけなのかはっきり分からない。このことはM1A2Cの装甲が前のタイプを基礎に比較的大幅な増加があるだろうことを表明し、その物理的な厚さから見て、1000mmに到達することに問題はない）」）
比較すると、M60A3が装備する徹甲弾には、劣化ウラン弾とイスラエルのDM63があり、基本的に輸出105mm徹甲弾の中の最高水準に到達している。台湾軍自らは450mmの貫通深度しかないと言っているが、解放軍側のいくつかの資料に照らせば、DM63の貫通深度はこれより大きく、500mmあるいはより高い水準に達している可能性がある。
ならばこれは我が軍の輸出する105mm最新型徹甲弾と大差ないが、当然我が軍自ら用いる105mm徹甲弾はすでにこの水準を大幅に超えている。15式軽戦車や11式突撃砲の105mm砲が発射するX期105mm徹甲弾は2000mで600mmの装甲が撃ち抜け、この威力は基本的に台湾が購入したM1A2を撃ち抜くことが確保でき、この結論はこれまで我々が何度も語ってきたことでもある。
120mm砲に関しては、私は語る必要はないと信じる。結局のところアメリカが自ら用いるM1A2
SEP V3と我が国の99Aの正面装甲の防御力はいずれもすでに基本的に1000mmRHA以上の水準であることが肯定でき、一方最新型の徹甲弾の貫通深度もこの前後の水準に達している可能性がある。当然具体的にどれがどれだけの距離でどれを撃ち抜くかに関しては、さらに考慮してみる必要がある。
このように見ると、我が軍の台湾攻撃の主力72集団軍X大型合成旅団の96A戦車はM60A3に直面した時に無敵状態で、つまり防御力380mm（爆発反応装甲を算入せず）の車体前面だけうまく隠し、砲塔を用いて砲弾に対面しさえすれば、M60A3はそれら相手に完全に無力である。当然実際にはFY-4以後の大型爆発反応装甲は徹甲弾に対し非常に強い破壊効果があるため、実際に105mm徹甲弾が有効に96Aの車体正面を撃ち抜くことに期待するのも決して現実的ではない。
だが台湾軍がM1A2戦車を装備した後は、96Aの車体正面と砲塔正面はいずれもいくつかの挑戦に直面する可能性がある。
もし車両を変えないなら、96Aはロットを更新した大型爆発反応装甲を装備して防御力を増強する必要があるかもしれない。少し前包頭の某工場の微信公号が初めて試験を行いつつある新型爆発反応装甲モジュールを展示した。その厚さは以前のタイプに比べ非常に大きな向上があり、重量にも増加がある。
以前のFY-X装甲が技術上すでにウクライナの「ナイフ」（その基本原理は当時ソ連が設計した「ナイフ」反応装甲の次世代発展計画を参考にしたもの）を超越していたことにかんがみれば、この新型反応装甲の効能も当然さらに一歩進んでいるだろう。
これは96Aがこの新型の大型爆発反応装甲を搭載してKEW-A1に対応する必要があると言っているのではない。もし単にKEW-A1への対応を考慮するだけなら、96Aは輸出用で最新型のFY-4を搭載すればもう充分である。
だがアメリカのKEW系列輸出徹甲弾はすでにKEW-A3にまで発展しており、しかもこの弾薬はすでにエジプトに輸出され、その貫通力は我が国が輸出する125mm二期弾を超えると見積もられる。もし我々が輸送能力の考慮から出て、96系列を海を渡り台湾を攻撃する主力とすることを堅持するなら、新型の大型爆発反応装甲を使用することは非常に必要なこととなる。
当然より後顧の憂いのないやり方が加わる。それは台湾攻撃部隊に直接99A戦車を加えることで、99Aの戦闘全備重量は96Aに比べ十何トンか増加してもいるが、55トン前後に過ぎず、依然M1A2に比べ少なからず軽い。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「『戦利品』APSシステムを試験するM1A2サンプル戦車」）
別の方面では、以前の噂は台湾バージョンのM1A2戦車はイスラエルの「戦利品」アクティブ防御システムを持つだろうとしていたが、今回アメリカが与えた授権リストには決してこれはなく、このためやはり対戦車ミサイル1発で始末されるのを待つことになる。（作者の署名：席亜洲）
対応の方法はあるけれどより手ごわいのは確か、といったところでしょうか。散弾を装備するというのが中国軍に対する古いイメージに基づいたものなのではないかという不安も感じますが。