コラムより転載:中国の航空機、空母その他関連小ネタその35

4月1日

http://tuku.military.china.com/military/html/2013-03-31/214538_2331998.htm#pic

 第4機目のT-50戦闘機の新しい画像集です。

 殲-20関連で、3月27日の記述と関係があります。

http://military.china.com/news/568/20130329/17753882.html


ロシアメディア:殲-20のミサイル発射システムはアメリカより先進的でその実力を証明している

【グローバルネット総合報道】 ロシアの軍事工業総合体ニュースネット3月28日の報道によれば、中国の殲-20ステルス戦闘機が使用するミサイル発射システムは、中国にアメリカの技術を参考にすることができるだけでなく、これをさらに一歩完備されたものにする能力が完全にあることを証明している。

ステルス機は武器を内蔵することによって行動の隠蔽性を保持し、機の有効乱反射面積をできる限り比較的低い水準に維持する。機載爆弾とミサイルはしばらく使わない時通常皆機体内部の武器コンパートメント内部に隠して内蔵される。例えばF-35は武器コンパートメントのゲートの所にAIM-120D(AIM-128C8)ミサイル1発を搭載でき、必要な時はコンパートメントのゲートを開け、超視距離ミサイルを伸び出させ、その後発射することができる。F-22はAIM-9ミサイルを発射する時、まずコンパートメントのゲートを開いてミサイルを伸び出させ、コンパートメントのゲートが開いた状態を保持し、ミサイル発射後直ちに閉める。明らかに、この種のミサイル発射方法はステルス戦闘機がコンパートメントのゲートを開いた状態で一定時間飛行することを必要とする。この状態は機の飛行技術性能と機動性能を制限する可能性があり、しばらく機の有効乱反射面積を増加させ、容易に敵サイドのレーダーにキャッチされ、これは視距離内では致命的なことになる。この問題は発射後に目標をロックオンする模式のミサイルの使用によって部分的な解決が得られる。F-22はこの種のミサイル(AIM-9X Block IIをもってAIM-9Mに取って代わらせることが計画されている)使用時、ミサイル発射が必須な時だけ武器コンパートメントのゲートを開いた状態に保持する。

最近における中国の殲-20ステルス戦闘機が試験中に弾薬コンパートメントのゲートを開いた最新の画像は、中国がすでに上述の問題を解決できるよりクレバーな方法を探し出していることを示した。間違いなく、中国の第2機目の殲-20検証機の武器コンパートメント内で使用するミサイル配置装置は、ミサイルを伸び出させた後迅速にコンパートメントのゲートを閉じ、機の比較的低い有効乱反射面積を継続して保持し、ステルス性能を保証することができる。この種の解決方案は発射後に目標をロックオンする模式のミサイルを使用するのに比べより簡単であり、より経済的、実利的である可能性もある。中国の殲-20のミサイル発射装置は、中国の技術者はアメリカの技術を参考にすることができるだけでなく、相応の技術を完備したものにすることもでき、大幅な改善はできなくても、少なくともアメリカの同業者の遭遇した欠陥を消し去り、よりクレバーな解決方案を探し出すことはできる、ということを証明している。中国の殲-20は試験時赤外線制御誘導システムを採用した「霹靂-10」空対空ミサイルを搭載した、とされる。

指摘すべきなのは、アメリカのF-22機は間もなくAIM-9Xミサイルを配備することになる以外に、空戦に特別有利なHMCS飛行員ヘルメット照準装置を装備することになることだ。中国の殲-20戦闘機の類似の飛行員ヘルメット照準システムの状況に関しては、まだしばらくのところいかなる情報もない。(編集翻訳:林海)


 私にはこれがどのくらい有利なものか分かりませんが、少なくとも部分的な創意工夫を行っていることは明らかに認められます。

 ベトナム海軍関連です。

http://military.china.com/news2/569/20130329/17753889.html


ロシア、再びベトナムのために2隻のチーター級護衛艦を建造 2017年に引き渡し完了

ロシアの軍事工業総合体ニュースネット3月27日の報道によれば、ロシアのゼリャノドリスク造船工場の社長リエナト ミスタホフは最近マレーシアの「LIMA-2013」国際航空・海軍装備展示会に出席した時、同工場は再びベトナムのために2隻の輸出型11661E型「チーター-3.9」級護衛艦を建造する、と言明した。彼は、「ベトナムのために建造する1隻目の護衛艦は契約に基づき今年6月に着工し、その後第2隻目の生産を開始する」と説明した。

ミスタホフは、新たに建造される2隻の「チーター-3.9」級護衛艦はそれぞれ2016年と2017年にユーザーに引き渡される、と指摘する。これに補充が必要なのは、ゼリャノドリスク造船工場がかつて2007年に着工しベトナムのために建造した最初の2隻の「チーター-3.9」級護衛艦は2011年に引き渡しが完了していることである。最初の2隻の護衛艦の建造コストは合計3億アメリカドルだった。

11661E「チーター-3.9」級護衛艦は全長102m、排水量2,100トン、最大航行速度28ノット、自力持久力20日、全艦の定員100名である。この艦は捜索、追跡、水上、水中、空中目標の打撃任務が執行できる。独立して作戦を行うこともできるし、艦隊作戦で巡航、航路護衛、対潜、防空任務を引き受けることもできる。「チーター」が装備する主要な武器システムには「天王星-E」対艦ミサイルシステム、AK-176M艦砲、「棕櫚」対空ミサイルシステム、2基のAK-630M型30mm口径近距離防御システムと533mm魚雷発射器を含む。この他、この艦はさらにKa-28あるいはKa-31ヘリ1機を搭載できる。

この他ロシアの「信号旗」造船工場の社長オレグ ビャーコフも「LIMA-2013」展示会で、ベトナムサイドがロシアのライセンスを得て生産する初の12418型「閃電」級ミサイル艇が今年年末にベトナム海軍に引き渡される、と言明した。彼は、ベトナムサイドがロシアのライセンスによって自ら建造する6隻の「閃電」級ミサイル艇のうち第2、第3隻目の建造作業は現在進行中である、と説明した。

このロシアの造船企業はベトナムサイドが「閃電」級快速艇を建造する過程で技術援助の提供を担当する他、さらに進度に照らしベトナム向けに生産作業に必要な各種部品を提供する、とされる。ベトナムは全部で10隻の「閃電」級ミサイル艇を建造する計画で、現在すでにロシアサイドとこのうち6隻を建造する契約を締結している。「閃電」級ミサイル艇は4発の「天王星」超音速対艦ミサイル、12発の携帯式「針」式対空ミサイルを装備し、艇首甲板にはさらにロシア製のAK-176型艦砲が装備される。この他、「閃電」級ミサイル艇はさらにABC防御能力を備え、専門の設備を装備して感応機雷に対処する。

ロシアの「視点報」は、ロシア当局者は今年3月初めにロシアはさらに一歩ベトナムとの軍事技術領域の協力を拡大する計画であると言明した、と指摘する。同時にベトナム政府は港を提供してロシア海軍艦艇の駐留と維持メンテナンスに供する、とした。関連の政府間協議は今年年内に成立する可能性がある。この他、ロシアは現在さらにベトナム海軍の潜水艦部隊建設を援助している。

ロシア国防製品輸出社は2009年末にベトナムと、2016年までに6隻の06361型潜水艦を提供する契約を締結し、総額は約20億アメリカドルである。もし関連の基礎保障設備の建造や武器システム提供の費用を考慮すると、この契約の総額は40億アメリカドルにも達する。このうち、建造ナンバー01339の第1号潜水艦は2010年8月24日に着工している。


 このベトナムのチーター級護衛艦は「056軽護衛艦批判」にも登場しましたね。「閃電」級ミサイル艇のデータがないので補足しておくと、全長56.1m、全幅10.2m、喫水2.38m、満載排水量500トン、動力装置は2台のガスタービンで最大航行速度は40ノットを超え、乗員は42人だということです。ちなみに中国が自慢する022ミサイル艇は全長40m、排水量約220トンとだいぶ小さく、動力はディーゼルエンジンで、興味深いことに中国のサイトのデータでは速度が45から57ノットと物凄い高速なのに(http://baike.baidu.com/view/2840122.htm)、台湾のサイトのデータでは36ノット(満載33ノット)となっていることで(http://zh.wikipedia.org/wiki/022%E5%9E%8B%E5%AF%BC%E5%BC%B9%E8%89%87)、私は中国が動力関係に大きな弱点を抱えている状況から見ても台湾のデータの方が真実に近い可能性がより高いような気がします(なお英語版は36ノット、ドイツ語版は38ノットとなっています)。ベトナムも中国の海洋侵略政策に対する自衛のため大いに努力をしているわけです。本筋ではありませんが、これまでロシア海軍の弱点として海外基地が乏しいことを指摘する記述が何度かあり、ベトナムのロシアによる軍事援助の見返りとしての基地提供は結構大きな意味を持つのかも知れません。

4月2日

http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-01/214560_2332463.htm#

 何度か紹介した台湾初の40mm砲搭載巡防艦「新北艦」の画像集です。13枚目は20mm機関砲でしょうか。

 中国のスホーイ-27墜落関係です。

http://military.china.com/news/568/20130401/17757497.html


専門家、飛行機事故の3種の原因を解析 スホーイ-27墜落は老朽化によるものではない

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「中国空軍のスホーイ-27UBK2機が離陸」)

3月31日13時35分、中国空軍の1機のスホーイ-27型戦闘機が飛行訓練中、山東省栄成市虎山鎮長会口大橋の東端から北に200mの所にある砂浜に墜落し、2名の飛行員が不幸にも犠牲となった。地上の巻き添えの損害はもたらされなかった。戦闘機の事故発生後、中国空軍は迅速に力量を組織し現場の捜索、救援と善後処理を行った。某軍事専門家は人民ネット記者のインタビューを受けた時この飛行機事故の3種の主要な原因を解析し、かつ今回のスホーイ-27戦闘機の事故は決して戦闘機の老朽化が原因ではない、とした。

あるネット仲間は機の事故原因は戦闘機の老朽化かもしれないと推測しているが、この専門家は、事故を起こしたスホーイ-27は練習機で、1990年代にロシアから中国に導入されたものであって機の使用期間は20年に達していないはずで、戦闘機の寿命の範囲内であり、戦闘機の老朽化の問題ではないはずだ、とした。

一般論として飛行機事故の主要な原因にはどんなものがあるかに言及した時、この専門家は次のように明らかにした。第1種類目は環境的原因であり、例えば天候、雷雨あるいはその他の各種自然環境が機の不安定な飛行をもたらすもの。第2種類目は機自体の破損や機能喪失で、これはさらに機自体の故障と戦闘による損傷や鳥、破片による損傷などに分かれる。第3種類目は飛行員の操縦ミスで、機が回復不能な状態に入るもの。これには飛行状態が不明な状態に入るなどが含まれる。


 余りに一般論過ぎますが、「中国の戦闘機は老朽化している」とのイメージが生じるのを避けたいというのがまずあるようで、他の記事では地上の損害を避けるため飛行員が死を賭して最後まで操縦した、という美談にしようとする傾向も見られます。

 インド関連です。

http://military.china.com/news2/569/20130330/17754861.html


インドの軍事力に疑問が向けられる:パキスタンに及ばず、中国にはるかに遅れる

アメリカの「安全保障業務ニュースネット」3月28日掲載の文章は、インドの最近の国防予算の増加は緩慢で、このことは多くのインドの高級将校や安全保障業務専門家にインドの未来の作戦能力に対する疑問の声を絶えず上げさせており、インドの官僚の軍事建設の上での感覚の麻痺もどんどん批判と不満をもたらしている、とする。

あるインドのコンサルタント会社総裁で退役陸軍上佐のK.V.Kuberは次のように指摘している。「インド軍の軍事力は現在新たに定義付けられる必要がある。現在持っている軍事装備から見れば我々はパキスタンより強いが、決策過程および官僚の腐敗の妨害という観点から見ればパキスタンがずっと強く、このためインドとパキスタンの総体としての実力は同等である。中国となれば、我々ははるかに立ち後れている。」

2013から2014年、インドの国防予算は5.2%増加し、総額380億アメリカドルであるが、中国は11%近く増加し、1,157億アメリカドル費やす。

インドの作戦能力が中国とパキスタンに及ばないと公然と表明する将校はこれまで全くいないが、彼らは過去5年間のインドの軍事支出の増加が緩慢で、これがインドの軍事力を削いでいることを密かに認めざるをえなくなっている。

あるインドの高級陸軍将校は、いくつかの外国武器会社をブラックリストに入れることは、現在見たところいかなる良い効果をも挙げていないだけでなく、かえって「我々の敵」を利している、と語る。

インド政府は2月28日に本財務年度の予算を発表したが、この時ちょうど「ヘリスキャンダル案件」(インド空軍の当局者がイタリアのAgustaWestlandのヘリ調達プロジェクトの中で賄賂を受け取った)が明るみに出(頑住吉注:これに関しては2月28日のコラムで触れました)、インド国防省はインド中央投資局にこれに対する調査を命令した。もしAgustaWestlandが「ブラックりスト」に入れられれば、同社は南アフリカ共和国のDenel安全保障業務社、イスラエル軍事工業社(IMI)、ドイツのラインメタル社、シンガポール科学技術社(Technologies)と同列になる。

(頑住吉注:これより2ページ目)

インド国防省の当局者は、どうであろうともインドの作戦能力には腐敗問題の累は及ばず、軍事費の不足が軍事近代化プロセスを阻止することもない、とする。しかし、一部の国防戦略家は分析し、もし国防予算がこのような低レベルを続ければインドの作戦能力の衰弱は今後何年かの最も顕著な問題になる、とする。

インドの退役陸軍准将で安全保障業務分析家のRahul Bhonsleは次のように語る。「私は通常の脅威に直面した場合、インドの現在の軍事力はのレベルはこれを防ぎ止めるのに足りる、と考える。だが、中国の国防近代化建設の急速な歩みを考えると、2015年になれば中国は極めて大きな脅威になる。もし処理が当を得ないと、2020年になればインドの実力は弱められることになる。」

多くのインドの将校と分析家は、インド軍は2つの国、すなわち中国とパキスタンから来る「共同の脅威」を防ぐ必要があり、このことはインドが戦争の充足した準備を整えることが必須であると要求する、と指摘する。

別の退役陸軍准将で国防分析家のGurmeet Kanwalは次のように語る。「今年の国防予算は国内総生産の総額の1.79%を占める。これは1961、1962年の1.66%以来最低である。一方中国とパキスタンの毎年の費用は国内総生産の総額の3〜4%を保持している。」

国防支出の増減だけでなく、国内の国防工業生産も軍の需要を完全に満足させられず、インドの70%の軍事装備は輸入されている。

インドの工業商業連合会の主席Kuberは次のように語る。インド政府はずっと国有工業理論を堅持し、国外の会社は最多で26%の投資しか許されず、民営企業は支持を受けられず、こうした制限は国防工業の発展の歩みを遅くしている。「我々は最近いくつかの腐敗のニュースの中に陥り、契約を取り消し、またいくつかの企業をブラックリストに入れた。これは腐敗を解決する根本的な方法ではないが、抵抗の最も小さい道である。私はこの業種の何人かの人が腐敗を選択したのは自分で望んだからではなく、彼らには自分なりの止むを得ない原因があったのかもしれない、と考える。」


 腐敗に関しては中国の方が深刻でしょうけどそれはともかく、他国では大きな問題を起こしていない国際的な一流軍事企業が贈賄するということは、そうしないとインドとの商売がうまくいかないという体質があるからで、「やむを得ず」贈賄した一流企業をブラックリストに入れて排除することは確かに賢いやり方ではなく、「敵を利する」ことにもなるでしょうね。

4月3日

http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-02/214615_2332891.htm

 中国の「空警-2000」早期警戒機の画像集です。15枚目にコックピット内の計器の画像もあります。あんまり最新っていう感じでもないんですが。

 インドの空母関連です。

http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-02/214581_2332720.htm#pic


インド国産空母、進水後ドックに戻して建造

インド国産空母「ヴィラート」号

2011年12月29日、インド初の国産空母「ヴィラート」号は国営コーチン造船工場でドックを出て「進水」した。だがこの時の進水はその他の船舶に場所を譲るためで、空母自体のギヤボックス、発電機、配管はまだ未装備であり、繰り上げ進水に属した。1年余りの時を隔て、この半完成品はついに再びドックに戻り、建造が継続して行われる。


 中国と違って軍事最優先ではないからでしょうけどちょっとのんびりし過ぎのような気もしますが、今後はスムーズに進むんでしょうか。

 ロシアがフランスの強襲揚陸艦を導入する問題に関してです。

http://military.china.com/news2/569/20130401/17756542.html


ロシアの造船企業、「ミストラル」級強襲揚陸艦の自主建造に反対

[ノーボスチ・ロシア通信社2013年3月29日の報道による] ロシア国防工業部門のある高級官僚は3月29日、ロシアは本土において後の2隻のフランスによって設計された「ミストラル」級強襲揚陸艦を建造すべきではなく、ロシアの造船企業はこの種の艦艇を自主的に設計、建造する能力を持っている、とした(頑住吉注:去年11月4日にもお伝えしましたが、1、2隻目はフランスが建造し、3、4隻目は技術移転によってロシアで建造される予定です)。

連合造船グループ副総裁イゴール ザハロフはフランスによって建造される2隻の「ミストラル」級強襲揚陸艦だけに留めることを支持している。何故ならこれはすでに政治問題であるだけでなく、さらに国内造船企業の未来の発展の問題でもあるからだ。ザハロフは、「ミストラル」級強襲揚陸艦に似た新たな空母に類する艦艇の設計と製造は、ロシアの造船企業にとって決して完成不可能な任務ではないと言え、もし海軍が強襲揚陸艦を必要とするなら我々は建造することができる、とした。

ロシアとフランスは2011年6月にフランスがロシアのために2隻の「ミストラル」級強襲揚陸艦を建造する交易を決め、契約の額は1.2億ユーロで、現在フランスのサンナゼールのSTX造船工場で建造中であり、それぞれ「ウラジオストック」号と「セバストポリ」号と名付けられる(頑住吉注:おろ、「中国のロシア新型潜水艦導入」には「ラダ」級潜水艦の3隻目にもこの名が付けられる、とありましたが。種類が違うとはいえ同時期の艦に同じ名前つけますかね。どっちかが間違ってるんじゃないでしょうか。)。一方ロシアはもう2隻のライセンス生産される「ミストラル」級強襲揚陸艦の建造決定を2016年まで遅延させ、原因はこの艦の性能と作用を評価する必要があることである。

「ミストラル」級強襲揚陸艦は16機のヘリ、4隻の上陸艇、70両の装甲車、450人の兵士を搭載できる。フランスが建造する2隻はロシア太平洋艦隊に分配されると見られる。連合造船グループの幹部によればロシアはソ連時代にすでに類似の船舶の建造経験を積んでおり、例えば「イワン ロゴフ」級強襲揚陸艦がそうである。ロシアはソ連時代に3隻の「イワン ロゴフ」級強襲揚陸艦を建造しており、このうち1隻は現在でも依然ロシア海軍で就役しているが、すでに国防省によって輸出待ち資産のリストに入れられている。1隻の「イワン ロゴフ」級艦は海兵隊の強化された1個大隊のあらゆる戦闘車両が搭載でき、さらに10両のPT-76水陸両用軽戦車が搭載でき、飛行甲板には4機のKa-27あるいはKa-29ヘリが収容できる。(中国船舶情報センター 于憲サ)


 自分で作れる、とか性能と作用を評価する必要がある、とかはもっと早く言えよという感じですが、たぶん前からある強い意見が再び強まったんでしょう。造船施設の多くが現在ではロシア以外のウクライナなどに分布していたのでこれから建造するのは困難だとの説もありますがどうなるんでしょうか。

 全然ニュースじゃないんですが興味深かったので。

http://military.china.com/history4/62/20130320/17737350.html


匈奴人、かつて細菌兵器を用いて漢王朝軍を攻撃

征和三年(紀元前90年)漢の武帝は三路漢軍を派遣して匈奴に向け出撃させ、この中で李広利率いる中路軍が主たる攻撃任務を担当した(頑住吉注:「路軍」というのは軍隊の臨時編成で、「八路軍」もこの1つです。)。

進軍の初期、西路漢軍が匈奴の何人かの前哨騎兵を捕虜にした。これらの俘虜と引き替えに、漢軍の大挙しての遠征の情報を得た後、匈奴は「使巫埋羊牛所出諸道及水上以詛軍」(頑住吉注:古文らしくてよく分かりませんが「呪い師に羊や牛を多くの道や水辺に埋めてわが軍を呪わせた」というような意味かと思います)、すなわち匈奴人は呪いをかけた牛や羊を漢軍が通過、駐屯する道路、川辺に埋めたのである。

この種の行為は極めて強烈な精神的打撃をもたらす以外に(頑住吉注:やられる側も迷信深かったでしょうからね)、さらに一種の新戦術を使用することにもなった。‥‥「細菌戦」である。何故ならこれらの埋められた牛や羊はあるいはもっぱら祭祀の犠牲に供せられる生け贄の家畜であったり、あるいは何らかの疾病を有する家畜だったのである。これらの牛や羊は殺されて埋められた一定時間後、その体内に大量の細菌が繁殖した。死んだ家畜の数が比較的多い時は、繁殖した細菌は付近の土壌、水の流れの中に拡散した。

遠征する漢軍にとって、水源は常にどこでも補充する必要があった。だが、彼らはこうした不潔な水を飲用した後、コレラ、マラリアなどの疾病に罹患し、軍隊の戦闘力は非常に大きく低下した。

当初中路漢軍の進展は比較的スムーズで、何度かの戦闘に勝利を得た。だが、この時の首都長安は「呪い師の毒の災い」の暗雲に覆われており、指揮官李広利の家人がその中に関連するに至り、捕らえられ入獄した(頑住吉注:遠征軍指揮官が家族のスキャンダルに巻き込まれ、それが呪い師の呪いのようだった、ということのようで当然両者には実際の関連はないはずです)。

この情報はすぐ前方に伝えられ、自分に累が及ばないために、また彼は家人を救い出すためにも、李広利は功を立てて贖罪することを決定し、軍を率いて深く匈奴の奥地に入り込み、一挙にその統治の中心を粉砕することを計画した。この種の功を焦る冒険的前進の方式は明らかに兵術家の大タブーを犯していた。漢軍の原計画は、国境線付近で匈奴と決戦を行うことだったが、この時の孤立した軍が深く入り込んで事前の配備を混乱させることは、部隊に非常に大きな困難をもたらした。

多くの困難の中で、給養の不足は最も突出し、このため、漢軍は現地で水源と食物を探し求め、飲食の問題を解決するしかなかった。他方面では、連続数日の戦闘、行軍は大多数の漢軍将兵を疲労困憊させ、身体は虚弱になり、抵抗力は低下した。

こうした要素の作用の下で、匈奴の呪い師たちが埋めた牛や羊の効果が発揮され、恐るべき細菌は飲料水を通じて漢軍将兵の体内に進入し、彼らを迅速に、また多数風土病に倒れさせ、甚だしきに至っては死亡させた。軍隊の戦闘力は急激に低下した。結果として、人数で優勢を占める7万の漢軍は意外にも5万の匈奴軍に打ち負かされ、李広利率いる残存部隊は匈奴に投降した。

匈奴が演じた人類史上初の「細菌戦」は戦わず、人員を損失しない兵術の効果を収めたのである。(王海)


 まあ史上初と断定はできないでしょうが気候的にエジプト、メソポタミアあたりでは効果を発揮しにくいかなとは思います。

4月4日

http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-03/214666_2333549.htm#pic

 南京理工大学兵器館の展示品です。「北朝鮮正規軍より凄い」って馬鹿にしてませんか。旧日本軍の兵器もかなりあるようです。

 今日は中国と比較的いい関係にあると思われている2つの大きな国との関係に関する記事を2つ紹介します。まずはこちらを。なおこれは3月31日に紹介した「日本のモンゴル抱き込みには中国に対し多大な脅威がある」とも関連する内容です。

http://military.china.com/important/11132797/20130402/17758858.html


オーストラリアメディア:キャンベラ、「中国通」を集め中国の勃興に対応

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「中国の発展、国家の実力の不断の強大化は西側先進国にとって直ちに利益範囲の改めての区分けを意味する。このような歴史上の紛争が演じられることすでに一度に留まらない。」)

【グローバルネット報道 記者 周旭】 オーストラリアメディアの報道によれば、オーストラリア首相ギラードは4月5日に中国を訪問する。ギラード訪中という仕事の前後の順番はいかにして確定されたのか? オーストラリアメディアは最近、オーストラリアはとっくにもう中国の勃興に対応して専門の部門を成立させ、ここにはオーストラリア政界の「中国通」が集められている、と報道した。

オーストラリア新高速ネット4月2日の報道は、キャンベラの最高クラスの中国通たちが「秘密組織」を設立し、オーストラリアが中国の勃興に対応する過程で直面せねばならない前例のない困難を専門に研究している、とした。報道は、2010年12月、連邦政府は中国の複雑さの程度を監視コントロール、および理解することができていないとの批判を受けた後、Committee of Secretaries on Cinaの設立を決定した、とした。

オーストラリアのフェアファックスメディアグループの報道によれば、この委員会は外務省書記ワージスによって主宰され、20の省、委員会の責任者を含み、これには財務省、国防省、オーストラリア秘密情報組織などがある。その他の国、地域や政策に関し、オーストラリアには類似の組織はない。

報道によれば、この委員会は今年3月21日に会議を行ったばかりで、ギラード首相の中国行きという仕事の優先順位を協議した。国家評価事務室北アジア地域の元責任者レングリーは、この委員会の存在を知れば「ほっと一息つく」という。何故ならこのことはキャンベラが中国に対応する態度が真剣であることを表しているからだ、と。

(頑住吉注:これより2ページ目。画像のキャプションは「中国の勃興は歴史の発展過程に符合する」です。)

中国に関する委員会はギラードと当時の外務大臣ラッドが共に建立した、とされる。それまでの政策分析と協力の不足は、2009年における一連の「へんてこな外交政策」の制定と、中国・オーストラリア相互関係の悪化をもたらしたと指摘された。

フェアファックスの評論は、中国のオーストラリア経済に対する影響は明瞭であり、過去10年間で両国の貿易額は10倍に増大し、去年は1,280億人民元に達した、とする。また、中国はオーストラリアに最も多くの留学生を送っている国、2番目に多くの海外旅行客を送っている国でもある。中国に関する委員会は、あらゆる領域の政策制定、環境の変化、公共医療、教育、農業などに対する中国の勃興の影響を研究した。

報道によれば、今年3月にオーストラリア外務省は政策要求を取り入れ、外交官にアジアの言語の訓練育成を行った。情報機構も中国に関する知識と言語を理解しているオーストラリアの卒業生の募集を開始する。報道は、経済発展と共にオーストラリアの貿易パートナーとしての中国の重要な地位は日増しに高まり、同時にアジアの地縁政治秩序も再形成されている、と指摘する。

(頑住吉注:以後のページは画像とキャプションだけです。3ページ目は「中国の勃興が他国に対する脅威を構成することはない」、4ページ目は「中国の国家の実力の強大化は世界平和のための重要な力量でもある」、5ページ目は「オーストラリアの中国に対する敵視は完全にアメリカのアジア太平洋回帰戦略に迎合しているからである」、6ページ目は「中国とオーストラリアには良好な協力の前途の見通しがあり、敵視は両国の長い目で見た利益に不利である」、7ページ目は「中国はすでに世界から広範に支持されており、良好なイメージがすでに示されている」、8ページ目は「中国の戦力の強大さは国家の安全を維持し守るものであり、決して侵略、拡張を行うのではない」、です。)


 専門に中国に対応するための委員会を異例にも設立した、ということは中国が重要な相手であることだけを示すものではありません。言うまでもなくオーストラリアにとってアメリカの方が総合的により重要ですが、アメリカに対応するための委員会など必要ないわけです。これが必要とされるのは重要であると同時に潜在的に非常に大きな危険をはらんだ相手、うまくいけば大儲けだが下手をすれば大火傷を負わされる恐れのある相手でもあるからです。キャプションの筆者は分かっているようですが、本文の筆者はそこのところちゃんと認識しているんでしょうか。

 次はロシアとの関係に関する記事です。

http://military.china.com/important/11132797/20130402/17758580.html


ロシアメディア:「中国はアメリカより危険」は古臭く現実に合わない言葉である

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「習首席は初の国事訪問で即ロシアに行き、このことは中ロ関係の戦略的意義を充分に表している。現在中ロ両国の指導者から両国の普通の国民まで、両国関係の発展に対し全体的に積極的に向かい合っている。」)

ロシアの「市場リーダー」ウェブサイト3月31日の文章 原題:中ロ同盟のメリット、デメリットは何か?

ロシアでは多くの人が、アメリカに比べ中国はロシアに対しより危険だと考えている。だが絶対多数の状況下においてこの種の視点は古臭く現実に合わない言葉であり感情的表現である。中国の政治家たちはいつもロシアをソ連時代に似たパートナーとして見ており、特にプーチン政権の時期においてはそうである。中国メディアはずっとこの視点を支持している。

中国メディアの視点は政治家や記者の立場を代表しているだけでなく、各領域の専門家の意見も代表している。例えば、中国の華東師範大学国際関係・地域発展研究院院長の馮紹雷がかつて執筆した文章は、ロシア大統領の中国に対する外交関係はアメリカに比べより誠意がある、と考えている。彼はプーチンの、ロシアはアジアと協力することが必須であり、ロシアはヨーロッパとアジアをつなぐリンクだとする見方に同意する。中国の専門家は、多くの方面においてロシアとヨーロッパの関係はより多い、と認める。だがアジアのグローバルな作用が不断に増強している形勢の下では、ロシアにとって中国との協力にはより多くのメリットがある。両国の協力はロシアサイドが資源型経済模式への依存から脱することを助けることができ、かつ農業を復興させることができる。また、プーチンはさらにまず高度新技術領域を発展させることを決定したが、中国はこの領域においてロシアに比べより優勢を持っている。

また、ロシアは資金不足の困難な状況に直面している。中ロ貿易は極めて高い程度に到達しているので、中国はロシアという協力パートナーへの投資のシェアを大幅に増加することができる。ロシアのMasterForex-V貿易学院の専門家エフゲニー オリホフスキーは、中ロ両国の協力は疑いなく有利だとしている。両国の領土の面積は世界の上位にあり、相互に助け合って共同の発展ができる。また両国は似た社会主義の基礎を持ち、このことは相互理解の増進の助けになる。しかも西側の政治的立場は両国を団結させる。また両国人民は似た思想的基礎を持ち、いずれも中ロ関係は誠意あるもので、同盟関係建立の必要があると考えている。

当然ロシアと中国の関係にもいくつかの問題と弊害が存在する。馮紹雷はロシア投資市場の信用と評判は余り良くない、と指摘する。ロシアも中国の極東における大量の投資が良くない影響を生むことを心配している。両国関係の直面する困難にはさらに中国の思想的伝統とロシア正教との間に一定の差異があることも含まれ、このためロシア・中国関係の主要な問題は相互信頼が不充分なことである。オリホフスキーもこうした困難の存在を認めているが、彼はロシアと中国の協力は決して善行をすることにあるのではなく、特に中国がロシアのエネルギー源に対し興味を持っていることを考えればそうである、と強調する。

また考慮が必要なのは、自らの経済と技術が不断に発展していても、中国は依然前と同じように金融と新しいものを作り出す上でアメリカに依存している、ということだ。このため、ロシアとの協力は中国にとって対外政策の1つの方向に過ぎないのかもしれない。(筆者はスヴェトラーナ ポモナレバ、翻訳 王臻)

(頑住吉注:2ページ目)新中国の成長過程での多くのロシアの専門家の貢献は無視できない。これら全ては中国民衆のために中ロ友好の種を蒔いた。

(頑住吉注:3ページ目)ここ何年か、中ロ両軍は不断にハイレベルの合同軍事演習を行っている。これは中ロの戦略的相互信頼の表れでもある。中米関係と比べ顕著に異なる様子である。

(頑住吉注:4ページ目)中ロ経済貿易関係の発展は双方の企業いずれのためにも広い市場の空間を提供した。さらに中ロ関係の全面的で深化した発展のために堅実な基礎を固めた。

(頑住吉注:5ページ目)中ロのエネルギー源に関する協力は中ロ関係の重要な組成部分である。中国のエネルギー源の安全により多くの保障を持たせ、ロシアのエネルギー源輸出も安定させ、膨大な中国市場の支持を持たせている。

(頑住吉注:6ページ目)中ロの領土をめぐる争いの平等な話し合いでの解決は、中ロ間の歴史が残した問題に完全な解決をもたらした。いわゆる極東問題はむしろいくつかの勢力が中ロ関係を攪乱する無意味な話題に近いものとなっている。

(頑住吉注:7ページ目)中ロ間の軍事技術貿易関係は中国の国防の力量を強固なものにもしたし、ロシア軍事工業企業の収益も豊かなものにし、その遠大な発展のために重要な保障を提供した。

(頑住吉注:8ページ目)1950年2月、中ソ友好同盟互助条約が締結された。中ソないし今日の中ロの戦略的協力と友好関係は必ずや他の国際的に発展する大国関係の模範となる。


 問題は必死で打ち消さねばならないほどロシア人の中国に対する警戒心は強い、という点です。両国の領土問題も完全に解決したわけではなく、当面の問題が解決すればきっと顕在化するでしょう。

4月5日

 3月31日にもお伝えしましたが、中国は安倍首相のモンゴル訪問をかなり気にしているようです。

http://military.china.com/critical3/27/20130403/17761358.html


安倍突然モンゴルを訪問 その意図は中国の裏庭を攪乱し釣魚島に対する圧力を軽減すること

安倍首相は31日にモンゴル訪問を終えたが、その前に行った両国首脳会談の中で日本とモンゴルは鉱産資源開発などの協力協議を成立させた他、さらに日本、アメリカ、モンゴルの三カ国政策対話の場を設置することで同意した。モンゴルは中国の勃興に対し警戒する態度を持ち、安倍はモンゴルとのルートを建立し、「対中国牽制」方面で協力することを希望している。これは7年ぶりの日本首相のモンゴル訪問だった。今回の訪問で、双方は政治、安全保障、資源、人員交流をめぐって広範に協議を行い、さらに一歩双方の「戦略的パートナーシップ」を発展させることを希望した。安倍の今回の訪問の意図は、モンゴルというこの中国の隣国との戦略的協力、パートナーシップを推進することにある。

安倍の今回のモンゴル訪問は決して単純にエネルギー源に関する利益のためではない。モンゴルを引き込んで中国に抗すること、中国の裏庭を攪乱することが実は安倍の今回の困難な仕事に属する。現在中日関係は釣魚島をめぐる紛糾のために困難な状況に陥っており、両国はこれまで何度も和解に関する情報をも出してはいるが、最終的な結果は決裂である。日本が一方的に釣魚島に対し「国有化」を実施して以来、中国政府はかつて何度も日本に瀬戸際で踏みとどまり、中日両国関係の大局を重んじ、釣魚島に対する「国有化」を取り消すよう警告したが、日本は中国の要求を無視し、逆に釣魚島に関する強硬な政策の推進を続け、中国にいかなる後戻りする余地も残してくれてはいない。そして国家の利益と民族の尊厳を維持保護し、中国の釣魚島問題におけるまずい局面を打破するため、中国は相次いで日本に対し一連の対抗措置を取った。中国の法執行船舶の釣魚島海域巡航が常態化するにつれ、中国は非常に大きな程度上すでに日本の釣魚島に対する実効支配を弱めており、現在中日双方の釣魚島をめぐる攻防の態勢にはすでに根本的変化が発生している。

釣魚島をめぐる不利な局面を逆転させるため、日本は一方においては積極的進攻方式を取り、釣魚島周辺に対する防衛への力の入れ方を強化し、退役軍艦を巡視船に改造し、もって釣魚島の巡航を常態化させている中国の法執行船舶に対応しようとしている。また約400人の「釣魚島別動隊」を編成し、釣魚島に対する支配を強化する計画である。他方において日本は国際的支持も求め、アメリカ、フィリピン、EUを丸め込んで中国に対抗し、もって中国の注意力を分散させ、日本の釣魚島における圧力を軽減させようとしている。現在アメリカはすでに釣魚島問題上公然と日本を支持しており、しかも釣魚島に米日安保条約を適用することを承認している。一方フィリピンは自身の利益のため、やはり島嶼をめぐる紛糾の問題で日本と連合したがっている。しかも日本の「東南アジア進出」戦略に追随するため、南海問題で頻繁に問題を起こし、もって中国の注意力をそらせ、日本への圧力を軽減させようとしている。ヨーロッパ諸国は釣魚島に利益関係がないので、日本のロビー活動や丸め込みを避け、釣魚島問題で仲間になる事を拒絶している。

釣魚島問題上日本にはアメリカとフィリピンの支持があるが、安倍政権は決して満足していないようで、さらに一歩中国に対し圧力をかけるため、日本はその視線を中国の裏庭に投げかけた。すなわちモンゴルである。1991年のソ連解体以後、モンゴルは中ロ両国をその重要なパートナーおよび盟友と見なしているが、中ロ両国の勢力がモンゴルにおいて日増しに強まるにつれ、モンゴルは2つの大国の間に挟まれる危険を深く感じ、自らが中ロ両国の属国となることを恐れ、このためモンゴルは止むなく対外政策を転換し、地域の外の大国との関係の発展を優先し、大きな力を入れてアメリカ、EU、日本、インド、韓国などの国との関係を発展させ、地域の外の大国の力に頼って中ロを抑制しバランスを取る目的を達成することを企図している。日本が大きな力を入れてモンゴルとの関係を発展させるのは、一方においてはモンゴルの鉱産資源とレアアース資源を獲得し、自身の経済発展のための新たな血を注入するためである。他方においてはモンゴルで動きを起こして中国にパニックを引き起こし、したがって中国の東海における日本に対する圧力を分散させるためである。

モンゴルの「第三の隣国」外交政策制定からモンゴル軍のアフガニスタンでの平和維持任務参加まで、さらには欧州安全保障協力機構加入成功まで、種々の兆しはモンゴルの中ロからの離脱の歩みが加速中であることを示しており、これに対し中国とロシアは有効な措置を取り、モンゴルが完全に西側に傾倒し、他国が中ロ両国を威嚇する時限爆弾となることを防止することが必須である。事実として、日本がアメリカの丸め込みに成功し、さらにフィリピンとモンゴルの丸め込みに成功しても、望みである釣魚島をめぐる不利な局面の逆転はおそらく決して容易なことではない。日本が歴史の発展の潮流をはっきり見ることを希望する。中国はすでにボールを投げている。日本が釣魚島に対する「国有化」を取り消しさえすれば、その他のことは何でも話し合える。中国がすでに日本に窮地を逃れる方法を与えている以上、安倍はすぐこのボールを受け取るべきである。さもないとひたすら対抗が続き、日本にとって絶対に良いところはない。


 中国の反応を見ると、やはり基本的に日本のこの外交政策は正しいように思われます。それにしても他国を自分の裏庭呼ばわりするのはどうかと思いますが、まあそこが中国人独特のメンタリティなんでしょうね。

 韓国の戦闘機関係です。

http://military.china.com/news2/569/20130403/17760816.html


韓国、北朝鮮問題のために新世代戦闘機研究開発プロジェクトを加速して推進

【グローバルネット報道 記者 劉洋】 韓国連合通信社4月3日の報道によれば、韓国防衛事業庁関係者は3日、新世代戦闘機(FX)プロジェクトに参与する企業はすでに、技術移転、引き渡し時期などの契約の条件に関する協議を防衛事業庁と成立させ、価格に関する談判を開始した。今年6月までに防衛事業推進委員会の議決を含む機種選定プロセスは完成する。ある分析は、最近北朝鮮が不断に拡大する「軍事的威嚇」がこのプロジェクトの加速した推進の主要な原因であるとする。

報道によれば、韓国の新世代戦闘機プロジェクトはF-4やF-5など韓国空軍の旧式な戦闘機設備を更新するためのもので、8.3兆ウォン(およそ500億人民元に相当)の予算を投入して海外から60機の先端戦闘機を購入するプロジェクトである。アメリカのボーイング社(F-15SE)、ロッキード・マーティン社(F-35)、ヨーロッパ航空安全保障業務航空宇宙社(EADS)という3社がこのプロジェクト受注のため激烈な競争を展開している。

韓国防衛事業庁は今年6月までにあらゆる購入前プロセスを終える計画で、韓国国防省も1日、朴槿恵に向け報告を提出し、今年前半に新世代戦闘機の機種を選定するとされている。韓国国内のある分析は、かつて1度進展できなかったFXプロジェクトがこのように急速に進展され得ているのは、最近北朝鮮が「軍事的威嚇」を不断に拡大し、朝鮮半島の安全状況を危機に陥れているためであり、この種の状況に有効に対応するためFXプロジェクトを急速に推進する措置が取られているのだ、とする。

また、北朝鮮領空に進入せずとも北朝鮮全域が打撃できる遠距離空対地ミサイルの導入プロジェクトも急速に推進されている。韓国軍当局は現在アメリカサイドが「連合防衛区域外空対地ミサイル(JASSM)」の輸出に同意していないため、ドイツから「タウルス」ミサイルを導入する計画である、とされる。


 F-35と他の機種を納入時期や確実性なども総合的に評価してどういう決定がなされるのか日本にとっても興味深いはずです。

4月6日

 中国のスホーイ-27墜落関連です。

http://military.china.com/news/568/20130403/17761197.html


解放軍専門家:スホーイー27墜落事故は中国空軍の訓練強度が大であることを物語っている

中国空軍の1機のスホーイー27戦闘機が3月31日に山東で事故を起こし、2名の飛行員が不幸にも犠牲になった。この事件は幅広いネット仲間とメディアの高度な関心を引き起こしている。では事故原因にはどんなものが有り得るのか? 我が国空軍の飛行事故率はどのくらい高いのか? 安全保障状況はどうなのか? またスホーイー27の現在の状態はどうなのか? 本期において陳虎点兵があなたのために明らかにする。(頑住吉注:「本期」という書き方からしてオリジナルの記事は雑誌に掲載されたんでしょう)

スホーイー27の中国空軍への装備の現状

周知のようにスホーイー27機はロシアが研究開発した第3世代重戦闘機である。この機は世界的名機の1つと言うべきである。我々は後に非常に多くのロシア機の機種を見た。例えばスホーイー30、スホーイー35、スホーイー33である。これらはいずれもスホーイー27の基礎の上に改良してできたもので、機の基礎は相当に良いと言うべきである。

我が国は1990年代初めにロシアからスホーイー27を導入した。導入後、この機は我々が最も早く手にした第3世代戦闘機となった。このような長年の発展を経て、この機は現在我が空軍第3世代機の主力機種の1つとなっている。当然この何年か後、我が国産の殲ー10、殲ー11、そして殲ー15艦載機も含め続々と研究開発が成功し、空軍に装備されている。このため、我々の現在の第3世代機の機種の中で、スホーイー27は相対的に古い機種となっている。我が空軍の第3世代機全体の機種の中で、ということで言えば、スホーイー27はすでに導入直後短期間主力を担当した機種でしかない。

では墜落はスホーイー27がすでに老朽化したからだ、という可能性はあるのかないのか? まず、装備期間から見て、もしこれが最も早く導入したスホーイー27だったら、現在まで20年くらいになっているはずである。20年というのはこの機種の正常な使用寿命の範疇の中のはずで、このためまだ使用可能と言える。

老朽化のせいではないと言うべきであり、そこで武器装備(いくつかの工程設備を含めて)の故障率の問題に言及する必要がある。この工程の中には「バスタブ曲線」と呼ぶ概念がある(頑住吉注:これは「問題の多いF-22に対する擁護論」にも出てきました)。これは直角座標系の下に建立されるもので、横軸は時間、縦軸は故障率である。この曲線自体は我々が入浴に用いるバスタブのように、両端が高く、中間は低く平らな状態である。この「バスタブ曲線」はどうしたことなのか? まず、ある型の装備が就役したばかりの初期、この時期の故障率は比較的高い。何故ならこの時装備は使用に投入されたばかりで、技術上まだ不成熟な部分があり、いくつかの欠陥や問題がまだ充分に暴露されておらず、使用上もまたあまり熟練していない。この時には容易に故障が起き、つまり故障率が比較的高いのであり、これは「バスタブ曲線」の前部である。時間の推移と共にその故障率は急速に下降し、この「バスタブ曲線」の底部の区間に入る。「バスタブの底部」の区間は比較的長く、これは装備の最も使いやすい段階であり、この段階の故障率は明らかに比較的低いのである。装備就役の後期になると、装備の老朽化などその他の問題の発生につれ、その故障率は改めて上昇し、「バスタブ曲線」の後期の段階に入る。この時は装備の使用寿命にもうすぐ到達するということでもあり、この装備は間もなく退役である。こうして我々はある装備の故障率に関し、その全体の就役期間は「バスタブ曲線」の状態だということを見た。では今回のスホーイー27の事故はどうか。我々は簡単にこれを老朽化したのだと言うことはできないが、この「バスタブ曲線」の角度から見ると、この機はすでに「バスタブ曲線」の後段に入っているはずである。つまり、長時間の就役と使用は、その故障率を上げた可能性がある。このためこの時期の使用、維持修繕はより念入りさを加え、より注意深さを加える必要がある。

(頑住吉注:2ページ目)

墜落はあるいは飛行員が機を救おうと企図したためか

今回の事故の原因に関し、我々はメディア上の何人かの専門家にいくつかの分析があるのを見ている。現在メディアが発表しているこうした詳細から見て、最も問題が起きた可能性がある場所は、1つはエンジン、もう1つは操縦システムである。具体的原因はまだ明確に発表されていないが、過程の中から我々はいくつかの手がかりを見いだすこともできる。例えば、飛行員が犠牲になった。もし純粋に操作という角度から言うと、飛行員が故障に気付いた時、それが比較的突然で、落下傘降下が間に合わなかったのかもしれない。つまりこの故障が突発性の故障であった可能性が高い。しかも持続時間はあまり長くはなかったはずで、つまり飛行員に与えられた反応時間があまり長かったはずはない。

当然、飛行員が落下傘降下せず犠牲になったことには、まだいくつかのその他の要素があり得る。

我が空軍はこれまでずっと装備の保護に非常に重点を置き、つまりある機に故障が起きた時、もし機を操縦して緊急着陸に成功できれば明らかにベターである。飛行員にとって機に問題が起きた時、彼は機が墜落するとしたらどんな場所に落ちるか、居民区に墜落するかしないか、いくつかの大型建築物に損害があるかないか等々の要素を判断する。この種の(頑住吉注:地上に被害が出る)状況は我々の以前のこの種の飛行機事故の中で先例が少なくない。このため、飛行員が犠牲になり、遅れず落下傘降下しなかったことは、あるいは操作判断の問題で、飛行員が機を救えるか否か考慮した可能性があり、居民区やいくつかの大型建築物を避けるか否かなどの要素を考慮していた可能性もある。

事故発生は側面から訓練強度の高さを物語っている

一般的に言って、事故頻発の原因にはいくつかの設計の欠陥、維持メンテナンスの問題も含まれるが、実際にはより多く訓練強度の問題も表している。例えば、1960〜70年代、これはアメリカ空軍の事故率が最高だった時でもあるが、1年に4〜50機の飛行機が墜落することがあり得た。何故か? 当時その訓練強度、作戦強度が非常に高く、このため事故率が顕著に上がったのである。我々は機が墜落したのが良いことだとは言えないが、側面からある空軍の訓練強度が一体どうなのかを体現し得るとも言える。装備の数量が非常に大きい空軍なら、1年間機の墜落が見られない、2年経っても機の墜落が見られない、3年経ってもやはり機の墜落が見られない、というのは不正常な現象である。何故ならこの種の状況には1つの可能性しかない、つまりごく少なくしか飛んでいない、あるいは全く飛んでいないということだと言えるからだ。このため、この種の事故に対応するには正確な見方が必要である。一方においては念入りに計画し、念入りに組織、メンテナンス、維持修繕し、事故率を最低に下げる必要がある。他方においては事故が怖いからといって全く飛ばないということもできないのである。この種の状態は明らかに我々の「戦って勝てる」という要求に符合しない。

中国空軍の飛行事故の「万時率」は世界の上位

実際、飛行の事故率、特に墜落というような種類の一等事故に関し、空軍には1つの計算方法があり、「万時率」と呼ぶ(頑住吉注:これに関しては昨年10月16日のコラムにも出てきました)。これは1万時間飛行するごとに何回このようないわゆる一等事故が起きるかである。中国空軍の飛行事故の「万時率」は比較的低く、世界ランク上位である。つまり、我々の飛行の安全は世界空軍の範囲において比較的良いと言うべきである。このため、この種の状況は2つの面に分けて見るべきで、安全を保証する必要もあり、また事故を恐れて必要な飛行まで止めてはいけないのである。

事故発生後、一方において我々は事故の徹底調査を強化し、維持メンテナンスを強化し、さらに飛行の安全を重視する必要がある。同時に、この事件を際限なく過大評価し、我々の正常な飛行訓練に影響させてもいけない。このような事情の出現は我々皆の心情を深い悲しみに陥れる。私は我々全員が今回の事故で犠牲になった飛行員に対し哀悼の情を捧げる必要があるとも思う。同時に、このような事故のリスクを冒し、飛行、訓練において任務を完成させる、かの空軍飛行員たち、海軍航空隊の飛行員たち、陸軍航空隊の飛行員たちに対しても、我々の持つべき敬意を表する。(陳虎 「世界軍事」誌編集長 軍事問題専門家)


 飛行機に欠陥があるとか老朽化して使用に耐えないとかいう印象を与えてはいけない、かつパイロットを英雄として美化する必要もあるので当然操縦ミスのせいにしてもいけないという苦しい立場の中で慎重に言葉を選んで書いてる感じです。

4月7日

http://www.theatlantic.com/infocus/2013/04/syria-in-ruins/100488/

 シリア関係の画像集です。9枚目に増加装甲を装備した戦車が炎上している画像がありますが、砲塔は吹き飛んでいません。

http://www.abload.de/img/campagne_tir_lomo-nor3wjw9.jpg

 大分カスタマイズされたFA-MASです。バイポッドが延長され(というか装着位置が後方に移った?)、たたんだ時先端がエジェクションポートをふさがないよう曲げられています。

http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-06/214693_2333909.htm#pic

 中国の水陸両用戦車の画像集です。この種のものとしては大口径の砲を搭載しており、カゴみたいなマズルブレーキが異色です。

http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-06/214692_2333904.htm#pic

 武直-10ヘリの23mm機関砲射撃シーンです。

 中国のICBM関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20130404/17761892.html


ロシア、中国の新式多弾頭ミサイル間もなく登場 アメリカのミサイル防衛を破れる、とする

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「史料画像:東風-31大陸間弾道ミサイル」)

【グローバルネット総合報道】 ロシア軍事工業総合体ニュースネット4月3日の報道によれば、ロシア戦略ロケット軍の前任参謀長で退役上将のヴィクター イエシンは4月2日にノーボスチ・ロシア通信社組織の円卓会議上で、現在中国が研究開発する、アメリカのミサイル防衛システムを突破できるモジュール化(分離誘導式多弾頭)ミサイルの作業は間もなく終わる、とした。

イエシンは、これまで中国のミサイルは全て単弾頭ミサイルだったが、今後中国は完備された作戦モジュールを使用する分離誘導式ミサイルを研究開発、製造し、ミサイル防衛システムを突破できるセットされる設備を装備することになる、と指摘した。中国がこの種のミサイルを研究開発するのは、アメリカのミサイル防衛システム配備計画に対する非対称の反撃であり、ロシアの「白楊」大陸間弾道ミサイルに似た中国の「東風ー31」大陸間弾道ミサイルは将来、新たに研究開発される分離誘導式弾頭を搭載することになる。また、中国の新型原潜が搭載する弾道ミサイルの射程は8,000kmに達し得、現在ミサイルの試験が行われているところであり、しかもすでに中国の沿海で任務遂行科目が演習されている。

このロシア退役上将はさらに、中国の軍事予算は毎年10%増加しており、現在すでに1,600億アメリカドルに達している、とする。だが、この指標上中国は依然アメリカに遅れを取っており、世界第2位にいる。(編集翻訳:林海)

(頑住吉注:2ページ目)分離誘導式多弾頭は集束式多弾頭に続き、正確制御誘導システム、高比威力核弾頭、小型ロケットエンジンなどのカギとなる重要技術が難関突破に成功したことを基礎に、1960年代に発展を開始した。1970年代にアメリカがまず研究開発に成功し、「ガーディアン」IIIなどのミサイル上に配備された。

(頑住吉注:3ページ目)分離誘導式多弾頭は相互に一定の距離を隔てた数個の目標を攻撃でき、1つの面目標を集中攻撃することもでき、したがってミサイルの防御突破能力、命中精度、破壊効果が向上している。

(頑住吉注:4ページ目)中国は平和的発展を求めており、いかなる他人も威嚇せず、他人の威嚇も容認しない。

(頑住吉注:5ページ目)核の威嚇に直面すれば、同等の手段で対抗するしかない。

(頑住吉注:6ページ目)中国は絶対に核兵器を先制使用しないが、核による威嚇、核による恫喝を我慢することはない。

(頑住吉注:7ページ目)今後、第2砲兵部隊、特に戦略打撃能力を持つ核ミサイル部隊はさらにより急速に発展する。

(頑住吉注:8ページ目)中国は独特の地縁政治環境に直面しており、核兵器は必要な手段である


 こうした兵器が発達していき、アメリカとの力の差が縮まっていけば、間接的に日中関係にも影響していくと思われます。

 022ミサイル艇関連です。

http://www.xinjunshi.com/hudong/20130329/81631.html


中国の200隻のミサイル艇東海に突然出現 安倍の全身に驚きの冷や汗をかかせる

最近中央テレビは、中国が東海に022ミサイル快速艇を大量配備しているとの情報を明らかにした。これは元々すでに緊張が最高潮まで高まっている東海に、さらに風雲急を告げさせる。東海の争いはすでに矢が弦につがえられた状態である! 中国がこのようにミサイル快速艇を大量配備するということは、戦争は本当に起きようとしているのか?

現在中国の022ミサイル快速艇は、サイズが小さく精巧であることと敏捷であることをもって有名である。現在明らかにされているデータは、022は弾薬8発を搭載でき、それは射程が200〜250kmのミサイルであることをはっきり示している。双胴船体構造に設計されているため、安定性がよく、防御突破能力が強く、この快速艇は東海の作戦部隊に大量装備されている。長距離航行でき、しかも操作人員はおよそ5〜8人で、このため極めて良い作戦武器であると言える。

中国が200隻余りの快速艇を配備すれば、およそ1,600発余のミサイルがあることになり、こうなれば多数回の、密集して発射されるミサイルの雨が形成できる。短時間内に敵の軍艦に致命的打撃を生じさせることもできるし、多数回の防御突破や攻撃を行うこともできる。

加えてその柔軟、敏捷さがあり、完全に海上の機動戦を行うことができる! もし補給が当を得ていれば、022艇は太平洋方向に200km推進でき、有効作戦半径は400kmまで拡大可能で、中国には短時間内にあらゆる東海の水上艦船(たとえ2〜3隻の空母であっても)を破壊する能力が完全にある!

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「022型ミサイル艇」)

中国は全速力で生産するだけだが、米日はそれでも大きな代償を払わねばならない

この武器は「四両撥千斤」(頑住吉注:非常に多い検索すると無数にヒットするのに意味を説明したページは全く見つからない慣用句ですが、小さな投資で大きな見返りが得られる、というような意味ではないかと思います)な武器と言える。中国がごく小さな生産能力を投入して生産を行えば、米日は大量の軍艦を生産し協力して防御しなくてはならない! 中国は1種類の武器を生産しただけだが、米日は大金を払って武器の数量上の拡充を行わざるを得なくなる。

未来のあり得る戦争の中で、中国の第1波は米日の現在東海にいる200隻前後の艦船をほとんど殲滅できる。

第2波は米日の救援に来る大量の艦船を殲滅できる。

第3波は中国の海洋上の陣地を拡充できる! したがって中国のために戦略兵器発射の時間を勝ち取る!

現在見たところでは米日は中国と武器の生産で勝負したくてもはるかに劣っているようである。中国の国家体制は、アメリカや日本式では足下にも及ばないと運命付けられているのだ! 中国は一夜にして大量の進攻型武器を生産できる。だが米日の1つの需要計画は1つの利用できる備蓄を必要とし、いずれも大金がかかる!

(頑住吉注:これより2ページ目)

未来の東海の戦いでは、おそらく戦略武器は全く使えない

戦略武器は相手方を脅すのに使うのである。だがひとたび戦争が勃発すれば、将来のより多くの戦争は短時間の局地的戦争である。当然戦争の拡大を防止するため、最悪の場合の準備はやはり必要である!

このため中国の200隻余りのミサイル快速艇配備は、短時間内にほとんど戦闘を解決することができる! 日本の水上艦艇はおよそ80隻前後であり、もし20隻の快速艇を派遣したとして、命中率が50%を越えさえすれば、日本はすぐ戦闘力を失うのである!

このため未来の戦争の中で、特に東海の戦争の中で、戦略武器の使用、特に核兵器の使用可能性は非常に低いのだ!

これは中国が何故ずっと日本を視野に入れてきたのかの原因でもある! 日本は第二次大戦以後、海軍では裏口を残し、日本は船舶を建造できるが、数の上では限りがあり、その他はすべて保存され、中国の目の中では、いずれもどんな作用も果たさない!

要するに、当然戦争は瞬時に千変万化するものであり、ただ単に武器の強度で体現されるのではなく、より重要なのは集体意志の体現である! 風雨を経、打撃を経、犠牲を経てこそ勝利の喜悦を享受できるのだ!


 続いてますけどテーマが変わってしまっていることもあり以下省略します。一部意味不明ですが、迎撃を想定しない「20隻で充分」はともかく、200隻のミサイル艇は大きな脅威になり得るでしょう。ただし4月1日にも触れた、このミサイル艇の最大速度が40ノット未満なのか大きく超えるかで非常に大きな違いが出てくるはずです。


















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