コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその346
１１月５日
韓国関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/2019-11-01/doc-iicezuev6463697.shtml
「セウォル」号の悲惨な事件の調査：高官が本来学生を救うべきヘリを占用していた
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「『セウォル』号事故特別調査委員会が記者会見を開く（韓国先駆報）」）
2014年4月16日、韓国の「セウォル」号客船が全羅南道珍島郡近海で沈没し、300人を超える犠牲者をもたらした。昨日（10月31日）、「セウォル」号事故特別調査委員会が記者会見を開き、初歩的な調査報告を発表し、客船の沈没後、救援ヘリは人を救うのには用いられず、海警の高官によって占用されていた、とした。
「韓国先駆報」の報道によれば、調査委員会は次のように言う。「セウォル」号の沈没後、韓国沿岸警備隊の救援人員は捜索救援行動を展開した。この期間、1名の溺れ負傷した男子学生の船客は発見された時にはまだ心拍があったが、沿岸警備隊はそれにもかかわらず4時間41分間を費やして船を用いて彼をある病院に移送し、最終的にこの負傷者は助からなかった。
調査委委員会は次のように強調する。この学生は船の沈没事故当日午後5時24分に発見されたもので、ある救援人員が彼を救急室に送って救急処置を受けさせた後、救急室の医者は救援人員が直ちにヘリを用いて学生を病院に移してさらなる一歩の治療を受けさせるよう指示した。当時この学生の血中酸素飽和度は69％で、彼がまだ死亡していないことを意味していた。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「転覆する『セウォル』号客船（韓国連合通信社）」）
しかし、韓国沿岸警備隊がヘリを動員して負傷した学生を運ぶことは決してなかった。調査委員会は、沿岸警備隊は船を用いて負傷者を運ぶことを選択し、かつ当日夜10時05分に負傷者を病院まで送り届けたが、全移送過程で3回船を換え、負傷者が不幸にも当日夜10時10分に病院で治癒することなく死亡する結果をもたらした、とする。調査委員会は、もしヘリを用いて移送していたら、負傷者は本来20分間以内に移送できた、と強調した。
韓国沿岸警備隊の以前のある報告は、当時11機のヘリと17機の飛行機を動員してこの悲劇に対応したことをはっきり示している。だが「韓国先駆報」は、大多数のヘリは全羅南道珍島郡付近の港で命令を待っていただけであるとする。
報道はさらに、負傷した学生が巡視艦上に移された後、沿岸警備隊のヘリが当日5時40分前後にこの巡視艦上に降着したが、4分後にこのヘリはまた離れていき、当時沿岸警備隊西南行動責任者の任にあった金蘇鉉がこのヘリに乗った、とする。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「上海サルベージ局はかつて船体のサルベージ作業に参加した（韓国日報）」）
調査委員会は、もし犯罪を構成する可能性のあるさらなる詳細が発見されたら、沿岸警備隊の沈没事故遭難者に対する救援行動に対する反応が遅延したことに関し調査当局に向け申し立てを提出する、としている。
2014年4月15日、韓国檀園高校の学生たちが搭乗する学校が手配した「セウォル」号旅客船が済州島に向かった。16日午前、全羅南道珍島郡付近海域を通過する時、「セウォル」号に突然深刻な傾斜が発生し、かつ最終的に沈没した。船上には全部で476人がいて、事故は304人の死亡をもたらした。
ソース：海外ネット
一般論として言えば現場全体を統括する指揮官が現時点での指揮に最も適した場所へ一刻も早く移動することを1名の負傷者の搬送より優先することはあり得なくはないとも思うんですが、「初歩的な調査報告」を出すのに何故こんなに時間がかかるのかは大いに疑問ですね。
１１月６日
インド空軍関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-11-01/doc-iicezzrr6400346.shtml
インド空軍、ラファール戦闘機を獲得し大いに喜ぶ 中国の殲-10Cはそれに正面から対抗できるか否か
10月8日、インド空軍はフランスのダッソー社メリニャック工場で最初のラファール戦闘機を正式に受領する。インド国防大臣のラゲナット シンは引き渡し式に参加する。最初の4機のラファール戦闘機は来年5月までにインドに到着し、全部で36機（28機の単座および8機の複座）の戦闘機は2022年9月までに引き渡しが完了すると見られる。
ラファール購入計画は、相次いですでに10年あまり浪費している。1990年代、インド空軍は自らが装備する機隊の構造があまり合理的でなく、戦闘機の多用途性能が劣ることを意識し始めるに至った。そこで同時に大型、中型、小型3種の戦闘機の入札募集計画を推進した。だがインド自身の水準に頼ったのでは先進的な戦闘機は作り出せないこともあり、ゆえに上述の計画の中の大型戦闘機は後に購入されたスホーイ-30MKIとなり、一方中型多用途戦闘機計画こそインドがラファールを購入する端緒だった。
当然、フランス製品は一貫して高価で、36機のラファール戦闘機の総額は85億ユーロにも達し、この中にはどんな真相があるのだろうか？ 本当にインドは金のことを気にしていないのだろうか？
道理に照らして言えば、アメリカの戦闘機は最も良く、実戦経験も豊富だが、アメリカ人の要求は比較的高く、言うことを聞かなければすぐに禁輸だろう。インドはきっとこれを望まない。一方フランス人は異なり、フランスの兵器販売政策はずっと比較的独立し、容易にアメリカの妨害を受けない（頑住吉注：ロシアに強襲揚陸艦を売るのはダメになりましたしあくまで相対的にはですけどね）。インドはフランスの伝統的顧客で、長年「ミラージュ」戦闘機を使用した経験を持ち、ラファールとミラージュはいずれもダッソー社由来で、良好な多用途能力を持ち、研究開発当初にもう艦載の需要を考慮しており、こうした要素を総合して見れば、ラファールは間違いなく最も適した選択だった。
ここまで語って、皆は揃って思い出すだろう。インドにはさらに兄貴分たるロシアがあり、ロシアも伝統的な武器の売り手である。現在インド空軍は200機あまりのスホーイ-30MKI戦闘機を装備しており、絶対的にインドの大黒柱である。今回は何故兄貴の面子を立てなかったのか？
ロシアには現在第4世代機であるスホーイ-57がある。ロシア人はずっとインドと共にスホーイ-57を開発し得ることを希望しているが、実は費用の分担に他ならない。ロシアの一貫した定石に照らせば、いつもまず罠を仕掛け、、インドを騙して投資させ、しかる後に研究開発費用をだんだんに高騰させ、最終的にどのような製品を手にできるかは未知数である。
もう1つの対外販売の主力機種がある。スホーイ-35で、この戦闘機は中国空軍も購入した。スホーイ-35はラファール同様、いずれも増強された第3.5世代機で、実戦のデータの対比がないためどちらが優れどちらが劣るかはやはり言い難い。スホーイ-35の価格はラファールよりはるかに低く、総合性能はまあまあで、インドはロシア式戦闘機の伝統的ユーザーでもあり、購入後の上達も早い。一方ラファール最大のメリットは汎用性能にあり、かつ実戦経験が豊富であるが、安くはない。最終的にラファールを選択したのは、総合バランスから出たことに違いない。インドはロシアに過度に依存したくもない。
ならば、インドがラファールを購入した後、我が国に対しどんな脅威があるのか？
実は、こうした全ては何でもない。スホーイ-35を買おうとラファールだろうと、中国空軍はいずれも緊張しないだろう。スホーイ-35は決してロシア人が吹聴するように強くはない。国産の殲-16や殲-10Cはいずれも超視距離空戦および近距離格闘の中で有効にスホーイ-35を制圧できる。中国・タイ空軍合同訓練の時、殲-10CはJAS39Cに直面しても優勢が顕著だった。殲-10Cがラファールに直面した時のパフォーマンスがどうかは分からないが、劣らないはずである。しかも中国空軍はすでに第4世代機を装備しており、ラファールに対応すれば世代差があって圧倒し、さらに体系の支持があり、真の1対1の格闘の確率は非常に低い。あるいは、殲-10Cとラファールには正面から格闘するチャンスはないかもしれない。真にラファールに直面し勝負するチャンスを有するのはパキスタンの梟竜2.0や梟竜3.0に違いない。（作者の署名：牛録談）
ラファールと梟竜の価格差はインドとパキスタンの国力の差に匹敵するほどあるかもしれませんしね。
１１月７日
日本関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-11-01/doc-iicezzrr6426764.shtml
日本がF-15Jをグレードアップする単価は5千万アメリカドルにも達する だが依然対症療法で根本的治療にはならない
Defence-blogウェブサイトの報道によれば、アメリカ国防安全協力局（Defense
Security Cooperation Agency）は、アメリカ国務省はすでに日本に向けF-15J戦闘機グレードアップパッケージを販売する申請を批准した、とした。同局は、日本の航空自衛隊のためにグレードアップキットを提供し、もって98機のF-15J戦闘機のグレードアップの需要を満足させる、としている。こうしたキットの総額は45億アメリカドルに達し、甚だしきに至ってはいくつかの国が98機の新たな飛行機を作るのに比べてもさらに高いだろう。
日本は世界でアメリカを除き始めてF-15戦闘機の生産を許可された国である。1977年にはもう購入評価をパスし、1980年に引き渡しが開始され、1981年に日本の航空自衛隊は初のF-15J作戦部隊を建設した。この時アジアの我が国を含む非常に多くの国にはまだ第2世代機しかなく、この第3世代のトップの戦闘機の出現は、直ちに日本の航空自衛隊のアジアにおける王者の地位を固めた。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「日本のF-15J戦闘機はかつてアジアの空戦の王者だった」）
だが成也蕭何敗蕭何（頑住吉注：勝利も敗北も同じ人から来る）で、日本はF-15J戦闘機を導入し、甚だしきに至っては国内にF-15J戦闘機生産組み立てラインを建立し、この優秀な制空戦闘機の生産が自ら行えるようになったが、日本の航空自衛隊はF-15J戦闘機が位置に着いた後すぐに発展がスローダウンし始めた。次世代のF-22戦闘機がアメリカで就役した後、日本は理の当然にアメリカはF-22戦闘機を日本に販売してくれると考え、このため日本は決してF-15J戦闘機のグレードアップを急がなかった。
こうなるとは誰が知っていただろうか。当時アメリカは一人勝ち状態で、F-22戦闘機は天下無敵と言え、中ロのステルス戦闘機は影も形もなかった。このためアメリカはF-22戦闘機の先んじた地位を守り、同盟国に向けては、日本も含めF-22戦闘機を輸出せず、甚だしきに至っては一定数装備した後で生産停止した。一方盟友たちに対しては主に、対地作戦をメインとするF-35戦闘機を提供した。
（頑住吉注：次の2つはキャプションです）
B-29戦略爆撃機は富士山とのツーショットを最も好んだ （頑住吉注：富士山を目標に飛来してから東京などの目的地に進路変更しただけですが。）
富士山を飛び越えるF-22戦闘機
日本は初めてF-35A戦闘機を手にし、かつF-35戦闘機を歴史上初めて墜落させた国だが、全体的に言って日本はF-35A戦闘機の性能に対し決して満足していない。
特に日本の防御作戦に対して最も重要と言える迎撃作戦は、戦闘機が高速で迎撃区域に到達し、防空識別圏あるいは領空を侵犯する飛行機に対し識別と迎撃を行う必要がある。だがこのような任務は超音速巡航能力がなく、最大飛行速度がマッハ1.6しかないF-35A戦闘機に対して言えば実際荷が重い。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「日本の航空自衛隊のF-35Aはステルス機だが迎撃任務の執行は非常に難しい」）
当時のああいった高空高速戦闘機こそ迎撃任務執行の無二の選択だったと知る必要がある。例えばアメリカのF-15戦闘機は年中北米の防空迎撃任務を執行しているが、最大飛行速度はマッハ2.5である。現在F-15戦闘機に代わって北米防空司令部の迎撃任務を執行するF-22はさらに超音速巡航能力を持つ。ロシア方面では、スホーイ設計局のスホーイ-27戦闘機の最大飛行速度はマッハ2.35、ミコヤン設計局のミグ-31迎撃機の最大飛行速度はマッハ2.83である。我々の殲-8IIの最大飛行速度でもマッハ2.2ある。
この種の状況下で、日本はすでに老いたF-15J戦闘機に頼らざるを得ない。日本の航空自衛隊が現在装備するF-15Jおよび複座型のF-15DJ戦闘機は主要なシステムがアメリカと同じで、一部の戦術電子戦システム、レーダー警告装置などが日本自らの機種に交換されているだけである。しかも日本のF-15J/DJ戦闘機の数量は膨大だが、就役年代が実際はるか前で、改造グレードアップできるのは見たところ現在通報中のこの98機しかない。
以前、日本のF-15J/DJ戦闘機が中期改造を行った時には決して先進的なレーダーに交換されておらず、日本が自ら研究開発を行ったデータリンクシステムを装備し、かつ火力コントロールシステムのソフトを更新し、データリンクを装備し、もって戦闘機に日本自ら生産するAAM-4B、AAM-5空対空ミサイルの発射を互換性を持たせただけである。今回、日本はアメリカに103セットのAN/APG-82（v）1アクティブ電子スキャンフェイズドアレイレーダー（AESA）、116セットの先進任務システムコンピュータ核心処理機II（ADCP
II）、101セットのALP-239デジタル電子戦システムなどを要求し、98機の戦闘機の改造グレードアップに用いる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「F-15戦闘機の機械スキャンドップラーレーダーと改良後のアクティブフェイズドアレイレーダー」）
アクティブフェイズドアレイレーダーおよび先進電子設備に換装されたF-15J戦闘機は間違いなく戦闘力の向上が少なくない。日本自身が研究開発した新型空対空ミサイルの集成が加われば、このすでに老いた戦闘機に青春を取り戻させる。
だが、結局のところ歳月は人を待たずである。電子設備の上で根底から覆す性質の変化があったが、機体構造の老化の問題は逆転できない。日本の航空自衛隊のF-15J戦闘機は年中高強度の迎撃任務を執行しており（頑住吉注：かなりの部分は中国のおかげですが）、飛行寿命の消耗が深刻で、たとえ改造の時に一定の寿命延長措置を行っても、結局のところ対症療法で根本的治療にはならない。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「アクティブフェイズドアレイレーダーはすでに我が軍の戦闘機に大量装備されており、殲-11改良型はその1つである」）
同時に、現在の東アジアの天空はもはやすでに1970、80年代ではなくなっており、各国の先進的な戦闘機が満天を飛び、アクティブフェイズドアレイレーダーは甚だしきに至っては標準装備となっている。このようであれば、グレードアップ後のF-15J戦闘機にどれだけのことができるのだろうか？
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「当時ベレンコ反乱逃亡事件の中、ミグ25迎撃機は日本の防空網を高速で突っ切り日本の戦闘機の反応を待たずにすでに函館空港に降着していた」）
重要なカギは、こうしたF-15J戦闘機の寿命が終わる時、もし依然優秀な制空戦闘機が取って代わっていなかったら、日本の航空自衛隊は本当にごく遅いF-35を用いて迎撃任務を執行するしかなくなり、その時日本の防空網には大穴が開けられることになる、ということである！ （作者の署名：軍武次位面）
まあ現時点でこれ以上の選択肢はなさそうですし、もしこのままならいずれアメリカもF-22のリニューアル版を再生産し同盟国にも販売せざるを得なくなるのではないかと思いますが。
１１月８日
殲ｰ20関連です。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-11-04/doc-iicezzrr7044089.shtml
我が軍の殲-20、あるいは伝統的航空機関砲を放棄か 将来はレーザー砲、レールガンを用いることが有望
機関砲は戦闘機飛行員の最も常用する武器で、今まですでに百年以上の歴史があるが、1950年代に空対空ミサイルが出現し、射程が長く、命中精度が高く、速度が速いため、非常に多くの軍事視察家は、航空機関砲は完全に作用を失うことになると考え、このためアメリカは新鋭戦闘機F-4には最初から機関砲のスペースを留保しておかず、それは当時世界初の機関砲の設計を廃止した新型戦闘機でもあった。この風潮の後、アメリカのF-106高速迎撃戦闘機も機関砲を廃止した。
誰も思い至らなかったことだが、1961年に就役したF-4戦闘機は、先進的な火力コントロールレーダーと遠距離ミサイルを装備し、空戦の中で敵をはるかかなたで片っ端から撃ち落とそうとしたが、4年後のベトナム戦争の中で深刻な打撃に遭った。ベトナム空軍の飛行機に多くの砲を一斉射撃して何百機もの戦闘機を撃墜させ、このことはアメリカ人にばつ悪そうに緊急に機関砲を追加装備せざるをえなくさせた。何年か後、アメリカ本土を防御するF-106も続いてM61バルカン機関砲を追加した。歴史は言う。機関砲の放棄は慎重の上にも慎重を要する！ 誰が思い至っただろうか。事情はこのように迅速に変化し、1970年代にあらゆる大国が研究開発した戦闘機は全て先進的な機関砲を持ち、フランス人のミラージュ2000は2門の30mm火砲を装備した！
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「中国の殲-20戦闘機は世界で初めて古い機関砲を放棄した。だがアメリカ、ロシアは継続して機関砲をしっかりと放さない。」）
新世紀に入り、世界はステルス戦闘機時代に入った。最も興味深いのは、今回真っ先に機関砲を放棄したのが中国だったことで、中国の殲-20戦闘機は率先して機関砲の設計を廃止し、再度歴史の先鞭をつけた。一方アメリカやロシアは継続して古い手法を守り、アメリカのF-22、F-35戦闘機はいずれも回転砲身の機関砲を採用し、ロシアのスホーイ-57戦闘機は継続してGSH-301機関砲を採用しているが、砲口にはいずれもこれを塞ぐカバーが採用され、レーダー反射信号を減少させている。
中国の設計師が機関砲を廃止した理由はごく簡単で、現有の空対空ミサイルの射程は100kmを超え、しかも命中率も非常に高く、戦闘機の機動性に頼って敵サイドのミサイル攻撃をかわす希望は非常にかすかで、もし先進的で主流な射程が最も短い先進赤外線格闘ミサイルでも、現在すでに5〜6km以遠が達成でき、敵の戦闘機に対して正面から発射し攻撃すれば、敵機が5〜6Gの機動をしても命中させることができ、こうである以上、射程500mの機関砲を継続して留保して何をするというのか？
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカ空軍のF-35A戦闘機は継続して機関砲を留保している」）
アメリカのF-22、F-35が継続して機関砲を装備しても、機関砲の地位を改変することはできない。空戦の中ではないよりはいくらかまし、対地攻撃の効率はロケット弾あるいは爆弾に遠く及ばず、まさか機関砲は永遠に消失するのだろうか？
そうとは限らず、新たな原理の機関砲があるいは形を変えて改めて登場するかもしれない。例えばレーザー砲やレールガンであるが、真っ先に挙げられるのはレーザー砲であり、レーザー砲は各種新原理の武器の中で、最も競争力を持つ。発射の後座がなく、速度が速く、時速30万kmにも達し、発射に狙い越しを計算する必要がなく、しかも全方向発射ができ、反射鏡を回転させさえすればすぐに全方向攻撃が達成でき、最も良い新型機関砲と言うことができる！ レーザー砲は何十km離れた敵の飛行員の目を攻撃することができ、敵の来襲する赤外線ミサイルの誘導弾頭を直接焼いて壊すこともでき、非常に効果の高い未来の機載武器であり、不断に出力を増加すれば、甚だしきに至っては100km以上離れた敵機あるいは地上目標に対し掃射を行うことができる！
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「レーザー砲は新世代の大砲になり、継続して戦闘機の上で就役する可能性が最もある」）
レーザー砲は良いが、非常に多くの問題も存在する。主に霧や雲の層の遮蔽がそれを直ちに失効させ得ることで、これは最も解決が難しい問題である。これがまさにもう1つの武器のチャンスで、他ならぬレールガンである。低い後座から言えば、レールガンとレーザー砲は似ており、レールガンは電磁力を利用して弾丸を高速で発射し、原理は非常に簡単で、このため近距離に対する攻撃に非常に有利だが、発射の過負荷が大き過ぎ、プラットフォームに対する影響が大きくないが、弾丸に対し良くない影響が存在し、高すぎる負荷と高温による破壊は弾丸が制御舵面や信管、炸薬などを使用するのを非常に難しくさせる。このため暫時まだ単なるソリッドの弾薬だけだが、対地攻撃や対空近距離高速攻撃の効果もなかなかである！
機関砲は主力から助力、核心から捨て駒に至り、この百年の中で荒波を経たが、高度新技術を採用し形を変えた後、機関砲はあるいは改めて青春を回復し、継続して威力を発揮するかもしれない！ （作者の署名：大水）
難しいですがステルス機同士が遠距離では互いに発見できず接近戦になる可能性も残っているので当面はあった方がいいのではと思いますが。
１１月９日
小火器関連です。2回に分けます。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-11-04/doc-iicezuev6985916.shtml
アメリカの新小銃はひよっこを神射手に変じさせる 張召忠：中国に大きく立ち後れている
最近、アメリカ陸軍「遠征戦士実験-2020」がジョージア州フォートベニングアメリカ陸軍訓練基地で行われた。実験の中で、アメリカ陸軍は新型「スマート」小銃システムに対しテストを行った。言われているところによれば、もしいかなる経験もない人がこの小銃を使用しても、神射手に変じることができる！
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「スマート小銃を試用するアメリカ陸軍兵士」）
この小銃システムはPGF「正確制御誘導銃器」と称し、アメリカのTracking-Point社によって研究開発され、2011年に市場に投入された。PGFが「制御誘導」するのが弾丸ではなく、小銃自体だというだけである。複雑な火力コントロールスコープにより、PGFは射手が遠距離で正確に目標に命中させることが保証できる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「米軍のデジタルスコープに対するレポート」）
設計当初、PGFシステムは決して軍事用途のために設計されたわけではなく、「高度科学技術」の猟銃で、射手が遠距離で獲物に正確に命中させるのに便利というものだったが、ごく明らかに、このような機能には軍事の上でも相当に重要な作用が存在する。このシステムを使用した小銃は、疑いなく遠距離の命中精度を大幅に向上させることができる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「PADを連結したデジタルスコープ」）
伝統的な銃器とは異なり、PGFのスコープは複雑な計算機能を持つ。目標を照準する時、スコープの中に置かれた火力コントロールシステムが目標までの距離、風向、気温、海抜、コリオリ効果やマグヌス効果の弾道に対する影響を自動的に計算し、かつ正確な照準ポイントを計算する。射手は距離、風向などの要素を根拠に照準ポイントを調整する必要がなく、レティクルを目標に合わせて射撃すれば即OKである。
もし人為的操作の要素の射撃精度に対する影響を徹底して消し去りたければ、PGFはさらに「強制射撃」模式を持ち使用に供することができる。この模式の下では射手がトリガーを引いても決して直接射撃されず、小銃のレティクルと目標が完全に重なった時のみやっと発射できる。射手はトリガーを引き、かつレティクルを目標上に移動させさえすれば、小銃が自動的に発射するだろう。
実際の現場環境の差異を根拠に、最初の計算はあるいは完全に正確さを達成できないかもしれないが、PGFシステムは1発ごとの銃弾の着弾点を追跡し、かつ着弾点を根拠に計算を調整することができる。このため持続射撃の時、計算効果はどんどん正確になる。また、PGFはさらに多くの目標に対する記憶機能、高速で移動する目標に対する計算機能および夜視模式を持ち、もって射手が異なる目標に対し射撃を行う需要を満足させる。
１１月１０日
続きです。
https://mil.news.sina.com.cn/jssd/2019-11-04/doc-iicezuev6985916.shtml
また、PGFのデジタルスコープはさらにスマートフォンなどの設備と相互に連絡でき、視察、測定、照準、射撃の効果が記録ができる。当然、もしこうした制限を受けたくなければ、PGFはトリガー連動機能をシャットアウトし、甚だしきに至っては弾道計算機模式をシャットアウトして、普通の小銃に充当して使用できる。このような状況下では、PGFのデジタルスコープは普通のスコープといくらの差異もない。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「半自動バージョンのPGF」）
このシステムの整合度は相当に高いため、事実として各種の異なる武器にマッチングできる。Tracking-Point社の公式ウェブサイトでは、全部でボルトアクションライフルとセミオートライフル2つのバージョンのPGFが販売されている。だが各種その他の武器も全て改装によりこのシステムを装備することができる。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「PGFスコープの表示画面」）
構造上、PGFのセミオートバージョンと米軍のM16、M4などの小銃は基本的に完全に一致する。軍用小銃にこのシステムを追加装備することに決して困難はない。一方スナイパーライフルにこのシステムを装備することにも技術上の問題は全く存在しない。事実2015年には早くも、Tracking-Point社はかつてイスラム国を打撃するため、米軍に10挺のPGFシステムを「贈呈」した。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ボルトアクションバージョンのPGF」）
だが、この5挺の小銃は何らの戦果も決して取得せず、米軍もこの「高度科学技術」小銃を決して購入することはなかった。事実、PGFは依然民間用の猟銃に過ぎない。標的場、あるいは狩猟の時は射手に驚異的に正確な射撃をさせるが、軍用武器の試験を経ておらず、ましてや実戦の試練を経ておらず、この武器が現代の戦争の中でどれだけの作用を有しているかは非常に言い難い。
今回アメリカ陸軍はPGFの後続のバージョンに対し評価試験を行ったが、これは米軍が直ちにこの「自動照準」小銃を装備するだろうをこと決して意味しない。毎年米軍は必ず大量の武器に対し試験を行うが、現役入りしたものはごく少なくていくらもない。さらにPGFの価格が非常に高いことが加わり、最高で1挺15万アメリカドルに達する。だがPGFの性能がこのような価格にマッチするか否かは依然確認し難い。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「QBU-10スナイパーライフル」）
最後に、もしPGFが米軍の関連の試験をパスし、甚だしきに至っては部隊装備されても、米軍の進度はすでに非常に大きく立ち後れている。事実として、我が軍が装備するQBU-10大口径スナイパーライフルが配備するYMA-09スコープおよびYMH-10夜視スコープはいずれも弾道計算機能を持ち、使用する弾薬の種類を根拠に、火力コントロールシステムが獲得した各種データを結合し、自動的に着弾ポイントを計算しかつスコープ内にマーキングすることができる。
現在、QBU-10大口径スナイパーライフルはすでに我が軍の各単位に普遍的に装備され、かつ訓練や実戦の中で広範に使用されている。比較すると、PGFは機能は華やかだが、現在依然米軍の認可を得ていない。このためどれだけ凄いことを言っても、米軍の歩みはすでに大きく立ち遅れているのである。 （作者の署名：局座召忠）
しかし中国のものはどうせ大きく重くかさばる特殊銃器にしか現在装備できていないわけですし、実際の効果でアメリカの製品の方が大きく勝っていることも考えられますよね。
１１月１１日
無人機関連です。
https://military.china.com/aerospace/special/11162362/20191030/37323800_all.html#page_2
中国国産兵個人戦術無人機が「集群」概念を用い始める アメリカの同類製品に比べより先進的
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像の注釈：国産『ミニ集群偵察無人機システム』」）
ここ何年か、我が国は無人機の研究開発方面で不断に新製品を登場させているが、中国電子科技集団社が新たに登場させた偵察無人機製品は非常に特徴を有する。筆者はこの偵察無人機を一目見て、すぐにアメリカの「レイヴン」兵個人ミニ無人機システムを思い出した。
設計の位置付けがアメリカの「レイヴン」無人機に類似
外形の上からだけ見れば、「ミニ集群偵察無人機システム」と「レイヴン」は確かによく似ており、いずれも円筒が矩形に向かって変化し移行する形式の機体、比較的大きなアスペクト比の上翼単葉、長いビーム式尾翼を採用し、空力レイアウトは非常に似ている。使用方式の上でも、いずれも兵個人による携帯、手動発射を採用し、偵察センサー搭載荷もいずれも光電子ヘッドの形式をもって機首のところに配置されている。
しかし、両者には似たところがあるが、非常に大きな異なるところもある。「ミニ集群偵察無人機システム」と「レイヴン」最大の差異は、「集群」の二字にある。説明によれば、「ミニ集群偵察無人機システム」は完全分布式、高度自動化、スマートな空中無人集群偵察作戦システムである。光電子偵察搭載荷を搭載したミニ無人機のために集群飛行管理プラットフォームシステムが追加装備され、それが任務の設定を根拠に逐次発進、編隊集結と保持、区域共同捜索、運動目標協同追跡、快速急降下接近などの偵察作戦任務を自主的に完成できるようにさせる。スマートな任務分配と高い効果の機間協同により、空中偵察の作戦効率を大幅に高め、コストパフォーマンスを下げている。
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像の注釈：アメリカ陸軍の兵個人無人機『レイヴン』」）
「集群」無人機の強さはどこに？
何故「レイヴン」無人機は孤軍奮闘し、「ミニ集群偵察無人機システム」はそれとは異なる集群偵察模式を選択したのか？ 孤軍奮闘に比べ、「集団偵察」にはどんな優勢とメリットがあるのだろうか？
我々は、対無人機システムおよびその技術がここ何年か以来急速に発展しているため、「低い、小さい、遅い」無人機に対する殺傷および迎撃効果が非常に良く、殺傷確率の向上が非常に速いことを知っている。そして「レイヴン」RQ-11はまさにこの「低い、小さい、遅い」無人機で、対無人機システムに直面すれば、単一の機で作戦する「レイヴン」はひとたびキャッチされると、装備の損失はかまわないが、より重要なカギは戦術偵察任務も失敗をもって終わりを告げざるを得ないことである。一方集群式無人機は異なり、それは任務編隊を構成し、もし1機、2機の無人機が防空システムあるいは対無人機システムによって撃墜されても、集群内のその他の無人機は成功裏に偵察任務が執行できる。しかも兵個人偵察無人機に比べ、集群無人機は編隊偵察の優勢を持ち、より広い区域に対し編隊偵察が行え、探知計測能力は単一の無人機より強い。また集群無人機はさらに某1区域に対し反復多数回の絨毯式捜索を行い、単一回の捜索がもたらす漏れやミスを避け、さらに一歩偵察効率を上げることができる。しかも、運動中の作戦プラットフォーム目標に対し、兵個人無人機は往々にして追跡監視が難しい。一方集群無人機に対して言えば、移動目標に対しリレー偵察追跡を行うのは非常にたやすいことである。また、多数の無人機が同一目標を偵察することは、異なる角度から同一の目標に対し異なる視察ができ、目標に対する視察がより立体的で細緻であり、偵察効果がより良く、ディテールがより突出する。だが兵個人無人機に比べ、「ミニ集群偵察無人機システム」は技術の上での難度がより高く、任務協同、スマート編隊などの技術のボトルネックを解決し、より合理的で効果の高い方式を用いて無人機の自主編隊や同一目標に対する協同探知計測を完成する必要がある。
１１月１２日
続きです。
https://military.china.com/aerospace/special/11162362/20191030/37323800_all.html#page_2
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「画像の注釈：集群で発進する『ミニ集群偵察無人機システム』」）
国産「集群無人機システム」の性能の概要
説明によれば、「ミニ集群偵察無人機システム」内の集群無人機の規模は20機以上で、セルフネットワーキング技術を採用し、ネットワーキングの時間は10秒を超えず、機間の通信帯域幅は10M、使用半径10km、航続時間は40分以上で、巡航速度は54〜90km/hで、単一の機の最大離陸重量は2.2kg、単一の機の搭載荷能力は0.5kgである。
「ミニ集群偵察無人機システム」は集群自主管理システム、データリンク空中ノード、偵察搭載荷、データリンク地上ノード、地上ステーションからなる。「ミニ集群偵察無人機システム」の制御は非常に簡単で、携帯式のノート型制御端末（地上ステーション）を採用して制御を行うことができ、兵個人も手持ち式データリンク地上ノードによって、集群偵察無人機システムから偵察情報をダウンロードすることができる。集群自主管理システムは「ミニ集群偵察無人機システム」の「大脳」であり、飛行制御板は集群自主管理システムの核心であり、それは中国電科によって自主研究開発され、航行ライン飛行コントロール、コンビネーションナビゲーションという2種の機能を持ち、集群任務分解、編隊飛行、目標追跡、自主障害回避などの機能が行える。飛行コントロールマザーボードはナビゲーション情報収集とデータリンク、搭載荷インターフェイスの機能を集成している。
集群無人機はいかに使用するのか？
使用しない時、ミニ集群無人機は分解しかつ折り畳み、軍用携行背嚢の中に置き兵個人によって背負って携帯されることができ、そして使用時は、一個無人機グループの多数の兵士がひとかたまりの平地を選択し、同時に無人機の組み立てを整え、集群快速展開を行う。展開後、多くの無人機は順番にあるいは同時に発射でき、発射後空中で多数機の編隊を組成する。無人機は飛行高度を自主選択し、集結地点に飛んで旋回して集結する。多数機の無人機の旋回が相応に一致するに至った後、編隊飛行に入る。ミニ無人機編隊は飛行の信頼性が非常に高く、試験中、一文字型編隊で風に抗する試験を行ったことがあるが、試験の風速は毎秒9mに達し、すなわち5級の風の条件下に相当したが、飛行機は依然正常に編隊飛行任務を完成させることができた。協同広域捜索任務の中で、ミニ集群無人機は広い捜索正面を持つ一文字型編隊を保持して任務を執行することができ、任務の需要を根拠に人の字型などの編隊飛行方式を選択することもできた。某機が追跡模式に入った時、編隊内のその他の飛行機はさらに捜索模式を保持し、もってその他の未捜索の区域をカバーすることができた。某1機の無人機が赤外線搭載荷を使用して探知計測、成像を行う時、その他の無人機は光学搭載荷を使用して探知計測を行うことができ、このため任務の執行が非常に柔軟である。急降下接近偵察の中で、無人機は急降下を行い、しかる後に目標に接近し高い質、高精度の成像を行い、目標を過ぎた後上昇して帰隊することができた。ミニ集群無人機はさらに協同定点回収を実現し、多数の機がプログラムの事前に設定した帰投ポイントの異なる高度で旋回して待ち、しかる後に順に回収プロセスに入ることができた。
当初はアメリカ製品のパクリばかりといった印象だった中国の無人機ですが、想像を超えた発展をしているようです。