コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその36
４月８日
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-07/214722_2334314.htm#pic
北朝鮮の無人機の画像集です。攻撃の正確さにつき「本当？」と懐疑的です。
中国の潜水艦、ではなく潜水艦探知システムの話題です。
http://military.china.com/news/568/20130406/17762818.html
中国の最新探知計測システムは世界最高レベルのアメリカ原潜を発見できる
「中国科学報」の最近の報道によれば、少し前、海南省陵水県に国家クラスの海洋音響学研究基地が完成した。すなわち中国科学院音響学研究所南海音響学・海洋総合観測実験場である。これは中国が初めて建設した南海海底観測網試験システムで、このプロジェクトは明確に軍民両用プロジェクトであって、主に南海海底の監視コントロールと探知計測に用いられ、特に中国南海地域への脅威が比較的大きい主要な国の潜水艦に対し監視を行う。これは中国初の、海底ソナーアレイ建設に関する公然たる報道で、未来の南海の情勢に対し非常に大きな変化をもたらすことになる。
中国の水中対潜網構築
1996年から中国は海洋領域で863計画を開始し、積極的に海洋監視測定の高度技術の開発を推し進めた。この中で水中音響監視測定技術が非常に大きな進展を取得し、相次いで東海基地、北海基地、南海基地という3つの研究の場が完成し、技術力は非常に高い。2005年、中国は青島付近の海域に配置された「水中光ファイバー総合探知計測システム」プロジェクトの実験を完了した。だが青島がある黄海の海水は浅く、地質が比較的平坦でその最高の機能を発揮できなかった。専門家は最終的に陵水県黎安鎮が、中国の大陸傾斜面(頑住吉注：大陸棚から深海への移行部分)に最も近い海岸であり、この基地付近の海域は海の深度の推移が合理的で、底質の類型が多様で、海洋水文環境が豊富で、特に恵まれた天然の海洋および水中音響の実験場である、ということを確認した。
2009年4月、「中国科学院音響学研究所南海音声学・海洋総合観測実験場」が正式に成立した。ほどなく「863」重点プロジェクトの「陸上光ファイバーラインアレイ水中音響総合探知計測システム」の敷設が始まった。2010年1月4日になって、システムは成功裏に敷設を終えた。全体システム完成後、陸上光ファイバーラインアレイ水中音響総合探知計測システム、陸上衛星受信場、および宇宙の探知計測衛星からなる宇宙、地上、水中のネットを組成し、大縦深形式で全ての被探知計測区域をカバーする各角度の新構造を形成することになる。
このシステムの要点は「陸上光ファイバーラインアレイ水中音響総合探知計測システム」であり、つまり「水中音響偵察評価分析システム」である。アメリカの軍事専門家は、中国のこのシステムはアメリカが中国海軍の第1、第2列島進出のルート上に配置した「水中音響ソナーアレイ」同様、敵対国家の静音潜水艦に専門に対処する偵察システムである、と考える。このシステムはカギとなる重要な海域に分布する多くの固定された水中音センサーアレイからなる水中偵察ネットワークであり、それらはそれぞれ自らが探知計測した音声データを海底光ファイバーを通じて基地の中央コンピュータ処理装置に伝達し、専門の経験豊富なソナー分析人員が真剣に分析比較を行い、これにより水中目標の方位、型別、国別、各種動態パラメータが正確に確定され、その後すぐに味方サイドの対潜戦力に通知し、正確な追跡あるいは攻撃任務を執行させることができる。
このシステムは南海およびその付近の海域において水中で秘密裏に行動する、世界最高レベルを代表するアメリカ海軍原潜の行方を正確に確定できる。もしこのシステムがさらに中国海軍が近年専用に建立した少なくとも5つの海岸遠距離・中距離海洋監視レーダーポストからなる水上情報システム、および中国が何年か前に発射した海洋監視衛星からなる海洋監視ネットワークと結合すれば、中国海軍は黄海、東海、南海を立体的に監視コントロールする能力を持ったことになる。
(頑住吉注：2ページ目)
南海の安全を有効に防衛できる
第二次大戦以来、海底に敷設される水中ソナーは海軍が敵サイドの水中目標を探知計測する有効な手段である。冷戦終結以後、米日は旧ソ連の潜水艦を作戦対象とした「対潜チェーン」を、ソ連の解体と共に瓦解させることがなかったばかりでなく、かえって強化し続けている。
現在アメリカは日韓との全力のコンビネーションの下に、すでに第1列島を利用して東海と黄海における対潜ソナーアレイ建設を完成させているが、フィリピンからインドネシア、インドネシアからシンガポールまでの南海海域は依然アメリカ軍の対潜の薄弱な部分である。アメリカは急ぎ周辺国とのコンビネーションを探求し、ここにソナーを配備している。中国軍事専門家は分析し、東南アジアにはアメリカにとってより新しいレベルの軍事的意義があり、ここはすでにアメリカが中国の潜水艦を封じ込める「最後の隙間」となっており、同時に戦時において前線の海、空軍力を分散、疎開させる「避難所」でもある、とする。中国はアメリカの南海における軍事的動きに高度に注意する必要がある。
この前、中国は海軍の三大艦隊周辺にいくつかの浅海型の偵察ソナーアレイを敷設した。だが地形と水中音響の背景が複雑な近海海岸をそのキャリアとしたため、その実際の偵察効果は決して理想的なものではない。だがアメリカの静音効果良好な各種原潜および日本の最新型AIP潜水艦はまさに中国の対潜情報の相対的な立ち遅れを分かっており、このため頻繁に中国海岸付近に来て偵察や戦略的威嚇を行っている(頑住吉注：いくら何でも海自の潜水艦が領海侵犯するわけないですが、これ読んだ中国人は本気にするんでしょうね。)
アメリカの軍事専門家の研究、判断によれば、中国が新たに建設した「陸上光ファイバーラインアレイ水中音響総合探知計測システム」は、中国海軍の対潜能力を数十倍に向上させることができるだけでなく、国外潜水艦が中国潜水艦を追跡、偵察する難度も上げ、さらに重要なのはこのシステムが中国海軍の水上、水中艦艇が逆に外国潜水艦を発見、追跡するのを助けることができることである。この水中ソナー、遠距離陸上レーダー、宇宙の海洋監視衛星ネットワークシステムは中国海軍のためにリアルタイムの動態海洋情報偵察能力を提供できる。特に競争が激烈な西太平洋地域において、この能力は中国海軍にとって特に重要である。
もし中国が予定通りの期日に自らの水中監視システムを建立したら、一切は正反対になる。中国は自らの潜水艦がどこにいるか正確に把握できるだけでなく、敵サイドの潜水艦も掌を指すがごとくとなり、こうなれば南海の対抗の中で中国は主導的立場を占める。
北朝鮮じゃありませんが「こんなすごい武器を持った」という情報を流すことによって威嚇し、相手に手を出しにくくさせる効果を狙っているという可能性もないとは言えませんが、少なくともこうした方向に向けて技術開発を進めているのは事実である可能性が高いと思います。
４月９日
http://www.abload.de/img/1-7504wwbpy.jpg
アメリカ軍がアフガニスタンで使っているH&K製グレネードランチャーの発射の瞬間です。
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-08/214752_2334726.htm#pic
中国軍の演習の画像集です。8枚目にアンチマテリアルライフルの画像があります。9枚目の先頭の兵士が持っているのは一見95式のようですがどうもピストル弾薬を使用する05式5.8mmサブマシンガンのようです。先頭の兵が消音効果の高い銃を持つというスタイルなんでしょうね。12枚目には軍用ショットガンを持った兵が写っています。
殲-31関連です。
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-08/214743_2334620.htm#pic
殲-31ステルス戦闘機の最新試験飛行画像が明るみに！
試験飛行中の殲-31戦闘機
最近ネット上に再び、中国の殲-31戦闘機の最新の試験飛行画像が現れ、ネット仲間の熱い関心を引き起こした。殲-31は沈陽飛行機工業集団が研究開発する最新世代の双発中型ステルス戦闘機で、コードネームは「ファルコンイーグル」であり、双発、単座、固定された斜めの双垂直尾翼、湾曲した空気取り入れルートを採用し、エンテ翼はない。現在主要な用途には3種あると推測されている。1つは我が大型ステルス戦闘機殲-20とハイ・ローミックスを形成する、2つ目は予定されるステルス戦闘機の輸出型、3つ目は殲-15戦闘機に取って代わる新世代ステルス艦載戦闘機である。2012年10月31日午前10時32分、殲-31は初飛行に成功し、中国は世界第2の同時に2種類の第5世代機の原型機を試験飛行させる国となった。
デザイン的には殲-20よりまとまっているような印象を受けます。
対艦弾道ミサイル関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20130407/17763510.html
アメリカ、「招魂」術を使い、方法を考え尽くして中国の空母キラーに対処
(頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「外国メディアが制作したいわゆる中国の対艦ミサイル試験の図。アメリカによる中国の対空母作戦能力の脅威に関する誇大宣伝は、むしろ自らの軍事費を「増加」させる口実のようである。」)
【グローバル時報特約記者 李瀟雨】 近年ペンタゴンはずっと伝説の中の「中国の対艦弾道ミサイル」をアメリカ空母艦隊の目の上のたんこぶと見なしており、いかにこの神秘の武器に対処するかはアメリカのシンクタンクの研究のホットなポイントともなっている。アメリカの「安全保障業務ニュース」は5日、アメリカ議会調査局が最近発表したあるレポートは、「殺傷チェーン」打破の方式によって中国の対艦弾道ミサイルに対抗することを提案している。このレポートは中国の「空母キラー」に対抗する各種の手段を縷々列挙しているが、その中の大部分の手段はアメリカがすでに放棄あるいは計画を取り消した武器プロジェクトに頼っており、これには多種の迎撃ミサイル、未来の巡洋艦などが含まれ、見る目のある人は一目ですぐ、このレポートは「中国脅威論」の力を借りて、これらのプロジェクトのための「招魂」を企図しているのだ、と見て取ることができる。(頑住吉注：「招魂」は甦りの術みたいな意味らしいです)
「安全保障業務ニュース」は3月下旬に秘密解除された「中国海軍の近代化：アメリカ海軍の能力に対する影響」とのレポートの中で、議会調査局の海軍業務専門家ロナルド オーロックは、「空母キラー」と讃えられる中国の新型「東風-21D」対艦弾道ミサイルは、一部の安全保障業務分析家によって「戦争のルールの改変者」になると予言されているが、もしアメリカがアクティブおよびパッシブの対抗手段を連合して運用することができれば、この種のミサイルの攻撃を挫折させることができる、と考えている、とする。レポートは、非常に多くの分析家が中国の対艦弾道ミサイルの攻撃下ではアメリカには空母を損失するリスクがあると警告するが、オーロックはアメリカには中国のミサイルの脅威を消し去る能力があると考えている、とする。
レポートの中では、オーロックは中国の対艦弾道ミサイルに対処する多くの最も良いタイミングを列挙している。報道は、対艦弾道ミサイルの「殺傷チェーン」の中にはいくつかのカギとなる重要な時間の節目となるポイントがあり、このいくつかの節目となるポイントでアクティブあるいはパッシブな対抗措置を加えることによって、ミサイルの脅威を消し去れる、とする。これらの節目となるポイントには次のものが含まれる。目標が追跡および識別される時、データが対艦ミサイル発射架に送られる時、対艦ミサイルが発射される時、対艦弾道ミサイルの大気圏再突入した弾頭が目標を発見した時。
(頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「西側のウェブサイトが発表したDFｰ21D対艦弾道ミサイルの射程範囲。まことしやかに中国のミサイルの脅威を誇大宣伝している。」です。)
中国の対艦弾道ミサイルの攻撃を挫折させることに対し、このレポートは多くの提案を提出している。
まず、アメリカ海軍は電磁輻射コントロールあるいはデコイ発射機使用方面で多くの工夫をするべきである。こうした手段は中国の遠距離監視システムが空母艦隊をより発見しにくくし、あるいはこうした監視偵察システムをミスリードする。目がなくなれば、中国の対艦ミサイルは当然に脅威度を失う。
第2に、アメリカ海軍は対抗のための装備を持つ必要がある。これは対艦弾道ミサイルの各飛行段階においてそれに対し迎撃と破壊を行い、あるいはミサイルが目標区域に接近した時に欺瞞、妨害を実施し、目標の行方を分からなくするものである。この能力を持つ必要があるのは、主に空母戦闘群の中で航路護衛任務を引き受ける「アーレイ・バーク」級イージス駆逐艦である。レポートは、対艦弾道ミサイルに対し破壊を実施する手段には、発展の上イージス駆逐艦に搭載される「スタンダード-3」対ミサイル迎撃システムの改良型、例えば計画中の「スタンダードｰ3」BlockIIAが含まれる、とする。その他の選択にはさらにレールガンの加速しての開発と装備、高エネルギー自由電子レーザーおよび固体レーザー装置の研究開発、装備、来襲するミサイルの破壊効率向上が含まれる。
ハード殺傷以外に、レポートはさらに、対艦弾道ミサイルの末端制御誘導レーダーを妨害できる電子戦システムあるいは電波を阻む煙幕発生装置を装備した艦艇がアメリカ空母を護衛すれば、中国の対艦弾道ミサイルが目標に接近してすぐ欺瞞される可能性がある、と考える。
(頑住吉注：これより3ページ目。画像のキャプションは「中国が2009年の国慶節で登場させた新型の中距離弾道ミサイル。西側メディアはこの中からまた新たな「証拠」を探し出したかのようだ。」です。)
第3に、レポートはアメリカ海軍が対艦弾道ミサイルの大気圏内目標を模擬したターゲット弾を開発し、もってアメリカ軍の実際の作戦機能を検証することを提案している。レポートは、この大気圏内ターゲット弾は主に「東風-21D」の大気圏再突入段階の弾頭を模擬する、とする。アメリカは、この弾頭は螺旋状に下降する方式をもって攻撃を実施すると考えている。しかし現在アメリカの「スタンダード-3」対ミサイルシステムは大気圏外でしか来襲するミサイルを迎撃できない。もし「東風-21D」に焦点を合わせた大気圏内迎撃ミサイルを開発するなら、この種の大気圏内目標のターゲット弾が必要となる。
オーロックは、アメリカ議会は、アメリカ海軍が2016年に調達を計画するFlight
IIIバージョンの「アーレイ・バーク」級駆逐艦が、充分有効な防空、対ミサイル能力を持つか否か、中国軍が将来計画する航空機とミサイルの攻撃に対応できるか否か、注視するべきだと提案する。レポートは、この駆逐艦は現在の機種に比べより強い防空、対ミサイル能力を持つが、すでに取り消されたCG（X）次世代巡洋艦に比べると劣る、とする。
ある分析は、このレポートの計画に照らしてアメリカ軍が「空母キラー」を抑えるには、各種の先進的装備に頼ることが必須である、とする。だがペンタゴンの武器研究開発プロジェクトをひもとけば、すぐこうした装備の多くが廃止リストに載っていることに気付く。例えばペンタゴンは意図的に「スタンダード-3」BlockIIIミサイルと大気圏内ターゲット弾の研究開発計画を終了し、増してCG（X）巡洋艦は「技術が余りに進みすぎ、技術的要求が高すぎ、必要な支出が多すぎ」のため、2011年にとっくに廃止されている。現在ペンタゴンが節約を迫られ貧窮の日々に備えることを迫られている時、このレポートが明らかに月並みな「中国脅威論」を持ち出し、もしこうした武器プロジェクトがなければ中国の対艦弾道ミサイルに対処する手段が失われ、アメリカ空母の安全も保証し難い、とするものであることは明らかである。
(頑住吉注：4ページ目)去年アメリカが発表したその高エネルギーレーザー武器の試験の画像。レーザー武器は未来における理想的な弾道ミサイル迎撃技術の1つであるであるとされる。
(頑住吉注：5ページ目)去年11月、ドイツのラインメタル社は成功裏に高エネルギーレーザー武器デモンストレーションサンプル機をテストした。試験の中で成功裏に弾道ミサイルの類の目標を迎撃した。(頑住吉注：これに関しては去年12月26日のコラムで紹介しました)
(頑住吉注：6ページ目)アメリカが研究開発したABL空中基地レーザー武器システム。発射されたばかりで上昇する弾道ミサイル目標の迎撃に用いる。ただ現在このプロジェクトはすでに中止されている。(頑住吉注：これも去年11月18日のコラムで紹介しました)
(頑住吉注：7ページ目)アメリカ海軍の「イージス」海上基地対ミサイルシステム。アメリカの対ミサイル作戦体系の一部として、あるいはアメリカ軍空母保護の目標もあるかもしれない。
(頑住吉注：8ページ目)現在、艦載高エネルギーレーザー武器の弾道ミサイル迎撃はまだはるかに遠い目標である。
予算削減の中で中国脅威論をあおって予算を獲得する動きがあるのは確かでしょうが、実際に脅威が存在するのももちろん事実です。このミサイルが螺旋状に降下するという話は初めて読みましたが、日本のイージス艦で迎撃は可能なんでしょうか。
４月１０日
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-09/214775_2334971.htm#pic
ロシアの新世代装甲兵員輸送車の画像集です。表面のリベットのようなものはセラミック装甲、反応装甲などを取り付けるためのものだそうです。
中国の新戦闘爆撃機関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20130409/17768971.html
ロシアメディア、中国が殲-11Bを基礎に殲-19戦闘爆撃機を研究開発、とする
(頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ロシアはかつて、中国に輸出型スホーイ-34戦術爆撃機を提供する意思がある、と表明したことがある」)
ロシアの軍工信使ウェブサイト4月9日の報道によれば、中国は現在、ロシア製のスホーイ-34に類似した新型戦術爆撃機、殲-17の研究開発にまさに着手したところである。ロシアの専門家は、殲-17型戦術爆撃機の最大弾薬搭載量は8トンに達し得、遠距離巡航ミサイルを搭載する能力を備える、と推測する。
ロシアの軍工信使ウェブサイトの原文は以下の通りである：
ロシアの「N.E.ジューコフスキー」中央空気流体動力学研究所の専門家たちが言明するように、殲-17戦術爆撃機の模型の風洞試験はすでに基本的に完成している。
中国は現在すでに殲-11Bおよび殲-16戦闘機プロジェクトによって重戦闘機研究開発の経験を積んでおり、軍事航空専門家たちは、中国版スホーイ-34は一部の現役の旧式な轟-6（1953年に初飛行したツポレフ-16からコピー生産したもの）重爆撃機に取って代わり、かつさらに一歩中国空軍の爆撃機の規模を充実させるのに用いられる、と考える。
偵察衛星が撮影した画像はすでに、中国空軍の飛行場の中の轟-6爆撃機の数が最近はっきり減少していることをクリアに明らかにしている。このことは、中国空軍が装備する初期に生産された旧式な轟-6はすでに退役を始めたことを意味しており、同時にこの現象は別の方面から、中国のこの旧式機に対する近代化グレードアップ能力が依然非常に限られていることを説明している。
航空専門家たちは、新式重爆撃機の研究開発は非常に複雑な工程である、とする。中国の航空工業企業にとっては、国産の大推力ターボジェットエンジンが欠けているため、この仕事（重爆撃機の研究開発）はより極度に困難なことになると言える。
少し前のある報道は、中国は1998年には早くもすでに殲-17戦術爆撃機の研究開発作業を始動させていた可能性がある、としていた。1998年の珠海国際航空宇宙展の期間、中国サイドが公開したビデオの中に、かつて外形的特徴がロシア製のスホーイ-34に類似したある未知の戦闘機の模型が出現した。専門家たちの推測によれば、殲-17型戦術爆撃機の最大の弾薬搭載量は8トンに達し得、中国空軍で現役の轟-6と比べての隔たりが決して大きくなく、轟-6の最大弾薬搭載量は9トンである。このため、理論的には殲-17も同様に遠距離巡航ミサイルを搭載する能力を備えている。
ロシアはこの前、中国に輸出型のスホーイ-34戦術爆撃機を提供する意思がある、と表明した。中国の消息筋の人物は、中国空軍はスホーイ-34あるいは殲-17のような戦術爆撃機の装備によって、自らの攻撃能力を「世界に先んじたレベル」まで大幅に向上させることができる、と考える。
また、あるメディアはかつて、中国はさらに現役の殲-11B戦闘機を基礎にもう1機種の重戦闘爆撃機、殲-19を研究開発している、と報道した。
(頑住吉注：以下のページは画像とキャプションだけですが、本文の繰り返しかあまり重要でない内容なので省略します。)
轟-6に関しては轟-6Kという改良型が登場しつつありますが、搭載可能な重量は大きく増加していないようで、スホーイ発展型で代替できるなら当然その方が合理的でしょう。防御突破能力も、巡航ミサイル発射後に敵から逃れる能力も轟-6系よりはるかに高いでしょうし。またこれまでと違いスホーイ-34というサンプルなしに同等の発展型が作れれば、中国の開発力に対する評価も少なくともある程度変わってくると思われます。
アメリカの新兵器に関する話題です。
http://military.china.com/news2/569/20130409/17768449.html
アメリカ、レーザー兵器を初使用 毎回の発射コスト1ドルに達せず
(頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「アメリカ軍の試験艦載レーザー近距離防御武器がターゲットを撃つ」)
イギリスのロイター通信社4月8日の報道によれば、アメリカ海軍は8日、初めて1隻の艦船にレーザー兵器を配備し、この武器は無人機を撃墜でき、かつ船舶を撃沈できる、とした。
報道は、このレーザー兵器は「戦争を変える第1歩」と讃えられ、電力で作動するため、電力さえあればこの武器は火力を発することができ、しかも毎回の発射コストは1ドルに達しない。「未来（武器）がここにある」 とアメリカ海軍研究室固体レーザー技術研究員ピーター モリソンは語る。
海軍研究主任コロンド少将は次のように語る。「ああした1発のミサイル発射でもう何百何千ドル費やさねばならない武器に比べ、（レーザー兵器は）誇るに値するメリットがある。」
ある当局者によれば、このようなレーザー兵器単体のコストは3100〜3200万アメリカドルで、2014財務年度内に中東地域に配備されるアメリカの強襲揚陸艦「ポンセ」号に装備されることになる。
電力供給は原子力空母などでなくてもまかなえるということのようで、実用化されれば非常に有効でしょうが、果たしてどうなるんでしょうか。
４月１１日
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-10/214818_2335598.htm#pic
4月9日に行われた武装警察の新たな隊員への銃器授与式の画像集です。旧式な銃が多いのは軍から回ってきたものだからでしょうか。1枚目の前から2番目の列の一番下の54式拳銃はちょっと変で、グリップが短いんでしょうか、それともグリップフレームが延長されてるんでしょうか。
インドの潜水艦関連の記事を２つ紹介します。
http://military.china.com/news2/569/20130409/17768881.html
インド政府、潜水艦調達計画を却下 海軍、戦闘力低下を憂慮
インド速報2013年4月8日の報道によれば、インドの通常潜水艦部隊はまもなく13隻を下回るが、インド国防省の当局者はこれは正常なことだと考え、このため金額5,000億ルピーの、6隻の新たな潜水艦の調達計画を却下した。
インド国防省由来の情報は、A.K. Antonyが指導するインド国防省調達委員会はすでに2010年7月に「検査の上での引き取りの必要性」（AON）(頑住吉注：軍・調達委員会が国防省に向け提出する兵器の新たな購入に向けた提案、請求、といったもののようです)を提出しているが、この「検査の上での引き取りの必要性」はインド国防省が海軍が必要とする新たな潜水艦を手にする重要なカギである。この後、提出されたAONはすでに2度失敗しており、最近の失敗は今年3月のことで、このことは海軍に新たなAONの提出を迫った。
現在、インドには14隻のディーゼル・電池潜水艦、10隻のロシア製「キロ」級潜水艦、4隻のドイツ製209潜水艦があり、さらに1隻のロシアから10年賃借した原潜がある。
最近における新たな艦の調達提案の却下は海軍の憂慮を深め、その潜水艦部隊が2015年までに部隊の強度が30％低下し、2020年になれば50％低下すると心配させている。心配の原因は、マジャガン造船工場(頑住吉注：国営造船工場)が6隻の「Scorpene」級潜水艦を建造するプロジェクトがすでに3年遅延していることから来ており、このプロジェクトの遅延は国防公共部門の造船工場がこのプロジェクトのために材料を調達する時に大幅な時間の遅延が起きたからである。
通常、潜水艦はその寿命前の20年が最も「使いやすい」時期であり、「キロ」級と209級潜水艦は1986年にインド海軍に導入され、とっくにその「使いやすい」年代を過ぎている。だがインド海軍はそれらを、新たな潜水艦がそれらに取って代わるまで就役させることを迫られている。
インドは1999年のNDA(頑住吉注：国民民主同盟)政権の期間に早くも内閣安全委員会によって30年で24隻の新たな潜水艦を導入する計画が批准されたが、この計画は現在すでに完全にコントロールできなくなり、10年余り前から1隻の新たな潜水艦も導入されていない。
30年で24隻の潜水艦を導入する計画は3期に別れ、第1期は6隻の「Scorpene」級潜水艦を導入し、第2期は75Iプロジェクトの下で6隻の潜水艦を導入し、第3期は「Scorpene」級（75プロジェクト）と75Iプロジェクトの中で得られた技術を利用し、本土で12隻の新たな潜水艦を建造する、というものだった。
75Iプロジェクトに基づき、インドはまず2隻（全部で6隻）、国外造船工場が建造した潜水艦を購入することになる。
http://military.china.com/important/11132797/20130409/17768117.html
対中国軍事販売が不安を引き起こす ロシア、6隻の原潜を賃貸してインドをなだめることを望む
(頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「『Akula』級原潜は世界で騒音が最小で、最も発見され難い潜水艦の1つであり、水上排水量は7,500トンである。」)
【アメリカの週刊「安全保障業務ニュース」ウェブサイト4月8日の報道】 題：中国の軍事購入がインドを憂慮させ、このためロシアはインドに原潜を賃貸することを提案 （記者 ヴィヴェック ラグワンシー）
インド国防省の消息筋の人物は、ある報道はロシアが中国向けに戦闘機と潜水艦を販売することに同意したとしており、ニューデリーがこの報道に関しモスクワに憂慮を表明した後、ロシアは自発的にインドに6隻もの原潜を賃貸することを提案した、と語った。
これらの消息筋の人物はさらに、この提案は先月末に外交ルートを通じて提出されたが、インド国防省はまだこの件を考慮していない、と語る。
国防省のある当局者は事実確認し、ロシア人はインド向けに第2の原潜を賃貸すると表明した、と語る。だがこの当局者は、ロシアが6隻を賃貸しようとしていることは全く知らない、と語る。インド海軍はすでに9.7億アメリカドルをもってロシアから1隻の「Akula」級原潜を賃借しており、期間は10年で、現在この艦は「チャクラ」号の名でインド海軍に就役している。
ロシアの外交官はこれに対するコメントの発表を断固拒絶している。
インド海軍のある当局者は、インドには14隻しか潜水艦がないが、中国は60隻を越えており、これには少なくとも10隻の原潜が含まれる、と語る。この当局者は、潜水艦調達の歩みを加速することが必須だ、と語る。
(頑住吉注：これより2ページ目。画像のキャプションは「Akula級原潜は主に敵サイドの潜水艦と水上船舶の殲滅、水上艦隊との協同作戦などに用いられる。」です。)
インドが持つ10隻のロシア製「キロ」級潜水艦の中で、使用できるものは5隻しかない。4隻の古いHDW級潜水艦はグレードアップを必要とする。インドが自ら製造した「Arihant」号原潜は現在航海試験段階にあり、フランスと合同で建造する「アバロン」級潜水艦は、元々定められた生産計画に比べ3年余り遅れている。
現地の国防分析者ニティン メータは、「今月初めに中国と協議を成立させた後でロシアが6隻の原潜を提供するというやり方は、インド人をなだめるためであるかもしれず、ニューデリーはこの提案をせっかちに拒絶すべきではない。」と語る。
だが、インド海軍の消息筋の人物は、当局者たちは潜水艦に対する必要性を改めて計画し直したいと考えており、これには先進的なS5原潜（このクラスの原潜はサイズがより大きく、反応炉がより強大で、ミサイル発射管がより多い）を調達し、もって現在のS-2原潜（「Akula」級原潜含む）に取って代わらせることが含まれる可能性がある、と語る。現在まだこの提案が受け入れられるか否かははっきりしない。
中国は最近ロシアから価格35億アメリカドルの武器を購入することに同意し、これには24機のスホーイｰ35戦闘機と4隻の「ラダ」級通常潜水艦が含まれる。インド国防省当局者のこれに対するコメントはないが、インド外務省の当局者は、すでに外交レベルでロシア人とこの件を詳細に討議している、と語る。
インド海軍は潜水艦の数を増やすことを早急に必要としているが、110億アメリカドルの潜水艦調達計画は遅々として実施されない。何故なら国防省が依然本国の造船工場をこの計画に参与させるか否か決定しないからである。海軍は外国の造船工場と協力し、かつライセンスに基づきインドの造船工場で潜水艦を生産し、潜水艦の数を増やすつもりである。
インド国防調達委員会は2年前に6隻の非空気依存推進システムと対地ミサイルを装備した通常潜水艦の調達計画を通過させた。だがまだこの計画に対する入札募集は行われていない。
(頑住吉注：3ページ目)「キロ」級潜水艦はロシアの「ルビー」設計局が設計した通常動力潜水艦で、世界で最も静かな潜水艦の１つである。
(頑住吉注：4ページ目)キロ級は現在ロシアの輸出量最大の潜水艦のクラスである。火力が強大なこと、騒音が小さいことでその名が知られている。
(頑住吉注：5ページ目)Arihant号原潜はインド初の国産原潜で、BBCの報道によれば、長年の研究開発を経て、名が「Arihant」号であるインド初の原潜が2009年7月26日にこの国東部のある海軍基地で進水し、インドは世界第6の原潜を作る国となった。
(頑住吉注：6ページ目)中国海軍の潜水艦の数と質はいずれも全面的にインドに先んじている
(頑住吉注：7ページ目)中国海軍の攻撃型原潜は強大な水中攻撃能力を持つ
(頑住吉注：8ページ目)中国海軍の戦略ミサイル原潜はアメリカ西部の大都市に脅威を与えることができる
先日「アメリカ・インド、去年外海で『中国潜水艦らしきもの』に20回余り遭遇」という記事を紹介し、その中には「総合安全保障業務参謀部は、中国の一連の戦略的措置の推進と共に、中印の海軍は3年以内に激烈な対抗に直面する、と予測している。」との記述がありました。中国の潜水艦の増強、インド洋への進出に対しインドは非常に大きな危機感を持っていますが、財政が充分な対応を許さないようです。それにしても2つの対立する強大な新興国にそれぞれ武器を売って儲けるロシアは商売上手です。
４月１２日
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-11/214849_2335955.htm#pic
殲-20の画像集ですが最初の方のは加工されたもので、ミサイル発射、空中給油、空母での運用、果てには日本のF-2を撃墜するシーンまであります。
尖閣関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20130411/17773373.html
台湾当局者：台湾サイドは釣魚島海域に進入した大陸の漁船を駆逐し離れさせることになる
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「いわゆる『協議適用海域』は台湾サイドの暫定法執行線外に3ブロック新たに増え、台湾サイドの漁民の作業範囲を1,400平方海里拡大させ、これには過去頻繁に日本公務船の妨害に遭っていた区域が含まれる。」）
台湾の「連合報」は、台湾の「東亜関係協会」と「日本交流協会」は10日、台北で第17回漁業会談を開催し、会の後「台日漁業協議」を締結し、北緯27度以南、日本の先島諸島以北を「協議適用海域」に区分けし、この区域では自由に作業ができ、日本の公務船の妨害を受けない、と報道した。報道は、これは台日漁業会談が獲得した「重大な突破」であるとしている。
報道によれば、いわゆる「協議適用海域」は台湾サイドの暫定法執行線の外に3ブロック新たに増え、台湾サイドの漁民の作業範囲を1,400平方海里拡大させ、これには過去頻繁に日本公務船の妨害に遭っていた区域が含まれる。区域内の主要な漁獲内容はサバ、クロマグロ、サメ、バショウカジキ、イルカ、ヤリイカ、タイで、ここ3年では毎年平均800隻以上の漁船が作業し、漁獲量は4万トンを超えると見られる。
双方は「台日漁業委員会」の設置にも同意し、双方のその他の関心ある問題に制度化された協議を行う。委員会は委員4人を設置し、台湾サイドは「外務省」と漁業署が代表を務め、日本サイドは外務省と水産庁である。原則毎年1回開かれ、台北と東京で順番に開催され、必要な時は随時臨時会を開くことができる。委員会が決定を行うには、委員全員の一致した同意を経る必要がある。
報道は、これは台日が1996年に漁業会談を始動させて以来、初めて台湾漁民の権益と作業海域に関し達成された具体的な結果でもある、とする。「日本交流協会」会長大橋光夫は、日本は地域の平和と安定に対し「職責を尽くす自覚」があり、加えて台湾との「友好関係」および双方の「相互信頼の基礎」があり、「今回の歴史的功績を共同で成就させたのだ」と語る。
主権をめぐる争いに触れることを避けるため、台日双方は今回釣魚島12海里の海域を、いわゆる「協議適用海域」から排除することに同意した。台湾サイドはさらに「免責条項」を入れることにこだわり、協議の各項目の規定がいずれも台湾の主権および海域の主張に関する国際法的立場と見解を損なわず、台湾サイドの釣魚島に対する主権を確保するものであることを確認した。
台湾の「外務大臣」林永楽は、「主権は我にあり、争いは棚上げし、平和互恵、共同開発を」の原則に基づき、釣魚島の主権、漁業を保護する権利を維持保護する立場は不変であり、「主権を漁業権と交換することはなく」、台日双方は関連の議題を協議し続け、争いは棚上げする、とした。
台湾の「漁業署長」沙志一は、「釣魚島は中華民国の領土であり」、日本サイドの漁船は釣魚島12海里内で作業してはならない、と語った。台湾の「海巡所長」王進旺は、もし中国大陸を含む非台湾籍漁船が釣魚島海域に進入したら、台湾サイドは依然「法により取り締まり、駆逐し離れさせる」、とした。
（頑住吉注：2ページ目）台湾の「東亜関係協会」と「日本交流協会」は10日、台北で第17回漁業会談を開催し、会の後「台日漁業協議」を締結し、北緯27度以南、日本の先島諸島以北を「協議適用海域」に区分けし、この区域では自由に作業ができ、日本の公務船の妨害を受けない
（頑住吉注：3ページ目）釣魚島の主権防衛のため、中国人民はかつて不撓不屈の闘争を行った
（頑住吉注：4ページ目）釣魚島は中国人民全体のものである
（頑住吉注：5ページ目）日本のこの挙は台湾地区の釣魚島防衛の立場を軟化させるためのものである可能性が高い
（頑住吉注：6ページ目）さらには大陸人民と台湾人民が釣魚島の主権防衛のために結成する統一的連盟を分断する
（頑住吉注：7ページ目）台湾が釣魚島海域に進入する大陸の漁船を駆逐し離れさせるとの決定は大陸人民をがっかりさせる
（頑住吉注：8ページ目）だがどうあろうと、中国人民の釣魚島防衛を妨げることはできない。これはすでに全中国人民の意思なのである。
今回12海里以内は対象外とされているので、そこに進入した漁船を駆逐するかどうかは今回の決定とは直接関係なく、実際には行われないでしょうが、台湾が「大陸漁船も駆逐する」と発言したこと自体が重大なんでしょう。
４月１３日
中国の航空エンジン関係です。
http://tuku.military.china.com/military/html/2013-04-08/214756_2334763.htm
興奮させる！ 我が国が自ら研究開発した初の大型機のエンジンが明るみに
最近、高バイパス比ターボファンエンジンが我が国のイリューシンｰ76空中試験台の試験飛行の画像で明るみに出、メディアの広範な関心を引き起こした。この画像は、ロシア製のD-30エンジンとは異なる新型エンジンをはっきり示しているのだとされる。イリューシンｰ76空中試験台に装備されているこのエンジンナセルと構造はアメリカのCFM56-7エンジンおよびGE90エンジンに類似している。一部の分析者は、このエンジンこそ中国が「太行」エンジンを基礎に自ら研究開発する渦扇-20高バイパス比ターボファンエンジンで、このエンジンは主に運ｰ20大型輸送機に用いられることになり、将来はさらに大型旅客機、新型双発中型輸送機、全翼レイアウトの遠距離ステルス爆撃機、第2世代遠距離対潜哨戒機の主要な動力になり得る、と指摘する。
国外メディアの推測によれば、この高バイパス比ターボファンエンジンはすでに飛行試験段階に入っており、今後5〜7年内に使用に投入される。そうなれば、我が国はアメリカ、イギリス、フランス、ロシアに続く第5の、独立して高バイパス比高性能ターボファンエンジンを研究開発できる国となり、このエンジンは我が国航空エンジン領域の1つの重要な空白を埋めただけでなく、さらに我が国の航空エンジン発展の道の上でマイルストーンとしての意義を持つ大事件であり、障害を越え、中国航空エンジンがまさに正式に発展の「追い越し車線」に入り、障子紙を次々突破するように一連の先進技術が次々攻略されるのだ、と言うことができる。現在、我が国は軍民両用の渦扇ｰ20エンジンを研究開発する他に、さらにCｰ919民間用機を装備対象とする長江-1000Aエンジンを研究開発中で、しかも世界超一流レベルのLEAP-Xエンジンを国内で生産する計画である。この他、中国はすでに次世代の推力200〜400千ニュートンの多種の先進高バイパス比エンジンを研究中で、種々の兆しは、中国の高バイパス比エンジンの春がすでに来ていることを示している。
（頑住吉注：2ページ目）中国航空工業の創立以来生産される航空エンジンは大多数がコピー生産あるいは改良、改造がメインである。2002年11月、珠海航空展に中国人が自主的な知的財産権を持つ戦闘機のエンジン、「崑崙」II型が展示され、かつて国内外にセンセーションを巻き起こした。しかし大型機が真っ先に選択する動力である「高バイパス比ターボファンエンジン」はやはり我々が大型機を研究開発する主要なボトルネックである（画像は我が国のイリューシンｰ76空中試験台と某型エンジンの模型）
（頑住吉注：3ページ目）2012年、珠海航空展に展示された我が国の高バイパス比ターボファンエンジン。このエンジンは4大特徴を持つとされる。すなわち、高出力と低燃費、高い信頼性と長い使用寿命、低排気と低騒音、低い維持メンテナンスコストと良好な維持修繕性である。これは国産大型機に使われることになる。
（頑住吉注：4ページ目）画像はアメリカが研究開発したCFM56系列高バイパス比ターボファンエンジン。これは現在ボーイング737やA320など多くの機種の旅客機の主要な動力であり、外国メディアは普遍的に、我が国のWS-20エンジンはこのエンジンの技術を参考にしたと考えている（頑住吉注：「渦扇」と「WS」は表記の違いです）。
（頑住吉注：5ページ目）画像は新型高バイパス比エンジンを装備した運ｰ20輸送機の模型。当初のD-30エンジンとのはっきりした差異を見て取ることができる。
（頑住吉注：6、7ページ目）画像は運ｰ20輸送機が装備するロシア製のD-30エンジン。
（頑住吉注：8、9、10ページ目）画像は我が国が研究開発する国産長江ｰ1000A高バイパス比ターボファン航空エンジン。主にC-919旅客機に装備するのに用いる。（頑住吉注：後はキャプションのない資料画像です。）
こうした「ついに難関を突破！ あとは一気に世界の頂点へ！」といった記事はもう何年も前からたびたび出ていますが、現実とは違うようです。そもそもよく読めばこの記事には「突破」の具体的内容が全くありませんし。しかしいつかはこれが現実になるという想定をしておくべきではあるでしょう。なお「LEAP-X」というのは米仏合弁企業の高性能エンジンで、また民間用という名目で中国国内での生産を狙っているようで、こうしたことも「突破」を早め、日本に対する重大な脅威につながるおそれがあります。
スホーイ-35関連です。
http://military.china.com/news/568/20130409/17768707.html
スホーイ-35実機パリデビューへ 中国、あるいは初の国内ユーザーとなるか
【グローバルネット総合報道】 ロシア軍事工業総合体ウェブサイト4月8日の報道によれば、ロシア連合飛行機製造社スポークスマンのボリス クルイロフは先日、スホーイ社が研究開発するスホーイ-35「第4世代++」多用途戦闘機が今年6月に初めて国外展示を行うことになり、その他の多くの機種のロシア製新鋭航空機と共に第50回パリ航空展にお目見えする、と言明した。
スホーイ社は数年前にはとっくに各種の航空展でその最も新しく研究開発したスホーイ-35戦闘機の紹介、推薦を開始しているが、人々がロシア国外で接触できたのは単にスホーイ-35に関する宣伝資料と縮尺模型に過ぎない。だが今年のパリ航空展では、スホーイ-35は初めて実機の形式で展示に参加する。
スホーイ-35以外に、ロシア航空部隊に大量装備が開始されたばかりのKa-52攻撃ヘリ、Yak-130練習戦闘機、スホーイ社が近年大金をかけて作っている「スホーイスーパージェット100」支線旅客機も6月17〜23日に開催されるパリ国際航空展にお目見えする。このうち、Ka-52も初の国外に出ての展示である。
2009年に署名された調達契約に照らし、ロシア国防省はスホーイ社に全部で48機のスホーイ-35S型多用途戦闘機を発注済みである。これらの戦闘機は2015年までに続々とロシア空軍に装備されることになる。ロシア国防省はさらに、発注するスホーイ-35の数を倍加する、と事実確認した。現在、すでに11機のスホーイ-35がロシア空軍に引き渡されており、このうち3機は試験機型である。2013年には12機のスホーイ-35Sがロシア空軍に引き渡されると見られる。
スホーイ-35の初の国外ユーザーに関しては、種々の兆しが中国である可能性が高いと示している。この前のあるメディアの報道は、中国が24機のスホーイ-35を購入する、とした。
この前行われたテストの中で、スホーイ-35Sは時速2,500kmの最高速度を出し、上昇限度は19,000mに達した。この戦闘機の航続距離は3,400kmで、作戦半径は1,600kmである。スホーイ-35は12の武器外部吊り下げポイントを装備し、弾薬搭載量は8トンに達する。また、この新型戦闘機はさらに強大な探知計測能力を持ち、400km以遠の空中目標を発見できる。
パリなら西側のマスコミその他が広く取材し、多くのディテール写真などが見られることになるでしょうね。
４月１４日
中国の対艦弾道ミサイル関連です。
http://military.china.com/important/11132797/20130410/17771330.html
ロシアメディア：DF-21Dの深刻な脅威により、アメリカは空母戦略に疑いを抱き始めている
（頑住吉注：この記事のキャプションは全て本文の一部を切り取ったものなので省略します。」）
「ロシアの声」ラジオ局ウェブサイト4月9日の報道によれば、アメリカ軍の専門家はペンタゴンが11の空母戦闘群を維持する戦略の効能に対し疑問を提示しているが、ロシアの専門家は米、中、ロが競争で空母を発展させている事実自体が空母の重要性を証明しており、結局のところ今に至るもなお、空母より良い通常兵力投入のためのツールは出現していないのだ、と考えている。
アメリカの軍事学説は実践方面において通常空母攻撃戦闘群の使用を基礎としており、空母自体がカギとなる重要な作用を発揮している。現在世界で最も強大な海軍として、アメリカは現在11隻の超大型原子力空母を持ち、「エンタープライズ」号空母は最近退役したが、バージニア造船工場はすでに代替品の準備を整えており、3隻の最新型「フォード」級空母の中の第1号艦は間もなく就役する。
現在アメリカの広範に空母を使用する経験はすでに第二次大戦時期の日本をはるかに超えており、しかもここ何十年来ずっと大きな力を入れて空母を発展させている。だが2010年、アメリカの一部の軍事戦略家と分析者は、このように多くの空母を持つ必要があるのか否かに対する疑問を提示し始め、当時国防長官の任にあったゲイツも、巨大な空母の建造と使用の費用は基本的に打水漂に等しく（頑住吉注：「打水漂」は石を水面ではねさせる「水切り」遊びのことだそうですが、ここでは文脈上「無意味」というような意味ではないかと思います）、何故なら「空母キラー」と呼ばれるロシアの670型潜水艦はすでに古いが、依然簡単にアメリカ軍空母を撃沈できるからだ、と公然と表明した。しかも危険なロシアの潜水艦以外に、アメリカの空母はさらにロシアの「オニキス」および中国の「東風-21D」対艦ミサイルの深刻な脅威にさらされている。少し前、「新アメリカ安全」研究センターは海軍専門家ヘンドリックスのレポートを発表し、アメリカの空母の全面的使用を基礎とする軍事戦略は間もなく不可避的に「流産」する、と考えた。この視点は個人の主観的な考え方を示しているに過ぎないが、ペンタゴンの一部の代表の支持を得ている。
だがロシアの専門家はアメリカの同業者の心配に決して完全に賛同してはいない。ロシアの著名な軍事専門家で「毎日雑誌」副編集長のゴルツは、空母の作用は間違いなく削減されつつあるが、依然兵力投入の最も良いツールである、とする。アメリカ軍空母はアフガニスタンおよびイラク戦争の中で極めて重要な作用を発揮した。アフガニスタン戦争発動時、アメリカ軍には地上基地使用のチャンスがなく、この時の行動に参与した航空装備はほとんど全て艦載航空隊由来だった。空母はイラクとユーゴスラビアの戦争でも極めて重要な作用を果たした。要するに、あらゆる近代化された軍事衝突の中で、空母はいつもカギとなる重要な作用を果たしているのである。アメリカの地理的位置、アメリカの国際政治の中での地位およびその国外製品供給に対する依存度から出発すれば、空母の支持のないアメリカの現代軍事戦略は想像することができない。当然、アメリカの軍事戦略が変化するかもしれないとの言論にも一部根拠がある。11隻の空母を維持するというその数は確かにやや多すぎる。結局のところ空母自体以外に、それぞれの空母戦闘群は必ず一定数の原潜や水上航路護衛艦艇を配備することが必須なのである。ペンタゴンの予算が削減されている条件下で、新たな国防長官ヘーゲルが1個空母戦闘群の削減に同意する可能性はある。だがアメリカは必ずしもさらに一歩空母戦力を制限しない。結局のところ空母は一定程度上アメリカの対外政策における独特の「救急車」と言え、例えばアメリカ軍の朝鮮半島における実力を追加で増強したければ、空母に頼ることが必須である。
（頑住吉注：これより2ページ目）
ロシアの「武器輸出」誌編集長フロロフは、空母はアメリカの編成体制の中でカギとなる重要な作用を果たしており、空母は汎用武器であって、空母戦闘群はアメリカの世界各地において利益を損なういかなる脅威にも非常に敏捷に対応できるようにする、と考える。アメリカ国内に空母戦略の価値に対し疑問を提示する人がいる、その主要な原因は次の通りである。第1に空母というものは結局のところ相当に高価な贅沢品であって、しかもアメリカはさらにもっと高価な新世代空母を建造中である。軍事予算が削減される状況下で、ペンタゴン内部の各軍種間の資金争奪大戦はより激烈になる可能性がある。第2に、アメリカの潜在的敵の攻撃能力の発展につれ、空母がより容易に致命的打撃を受けることは間違いない。第3に、空母が現在解決する多くの任務はより経済的な方式で解決できる。例えば巡航ミサイルや無人機である。したがってもはや航路護衛艦艇や非常に多くの人員を必要としない。だがアメリカ海軍は11隻の空母を保持する要求を堅持し、もし削減が開始されても過激なものにはならず、1隻の空母の退役だけかもしれない。さもないとアメリカ軍は、アメリカが極めて重要と考える海域に向け必要な数の空母を派遣することができなくなることになり、必要な戦力は維持される。
ロシアの専門家は、全体的に言って空母の重要な地位が動揺することはない、と指摘する。ロシアと中国が同様に積極的に空母戦闘群プロジェクトを発展させている事実それ自体が空母の重要性を証明している。少し前ロシア海軍総司令チャーコフ上将は、ロシア海軍近代化建設の前途の見通しを語る時、その核心は建造が計画される全く新しい空母であるべきだ、と指摘した。専門家たちは、ロシア軍が空母を必要とするのはまず戦略ミサイル原潜に空中援護の提供を保証し、戦略ミサイル原潜が必要時に戦略陣地に前進することを助けるためだ、と考える。実際上、それぞれの海軍大国には空母方面においていずれも自分なりの考慮があり、それらの空母方面における戦略と戦術思想の比較にはあまり大きな意味はないのである。
うーん、とは言うものの、実際巨大な空母が撃沈されて膨大な死傷者が出たら、実際上空母を使い続けることは困難になるんじゃないでしょうか。
４月１５日
中国・フィリピン関係です。
http://military.china.com/important/11132797/20130412/17774162.html
12名の中国漁民フィリピンに拘留される 中国サイド、公正な処理を要求
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ある中国漁船が8日夜、フィリピン西南部のトゥバタハ群礁地域で座礁し、12名の中国船員が『侵入しての漁』の嫌疑で逮捕され、漁船は没収された。」）
フィリピンは11日、フィリピン西南部海域で座礁した漁船の12名の中国漁民を密漁の罪名で起訴した。フランス通信社はフィリピン検察の話を引用し、中国漁民は密漁と贈賄の罪で拘束され、「長期の拘禁に直面する可能性がある」とした。また、フィリピンメディアは「中国漁民は実はスパイ」と騒ぎ始めているが、この説はフィリピン大統領府の否認に遭っている。中国外交部スポークスマン洪磊は11日、中国政府は一貫して在外漁民の安全と合法な権益の維持保護を高度に重視し、在外漁民が法律法規に依拠して漁の作業をすることを要求している、とした。我が漁民がフィリピンに拘留、起訴された後、外交部はすでに中国の駐フィリピン大使館にさらに一歩関係の状況を確認するよう指示し、フィリピンサイドに公正で穏当な処理を行い、適切で有効な措置を取り、中国サイドの漁民の安全と合法な権益を確保するよう要求したとされる。駐フィリピン大使館はすでに人員を事件の発生地に派遣し、漁民に対し領事による視察を行わせた。
フランス通信社11日の報道によれば、パラワン省の主席検察官ロドリゲスは、フィリピンサイドはできる限り早く8日夜トゥバタハ群礁国立公園内で座礁した中国漁船の漁民に対する公訴を提起し、かつこの案件を審理する、とし、「我々の海域に随意に進入して我々の海洋生物を傷つけることができる者はいない。」とした。また、フィリピンはさらに中国漁民が公務員に「贈賄」しようとしたことを非難し、密漁と贈賄という2つの罪を合わせると最長12年の拘禁があり得るとした。だが、パラワン省環境司法援助センター主任ゲリーゼルダは、フィリピンにおいて密漁により逮捕された中国漁民はこれまでしばしばすぐ送還され、「政府はこれまでしばしば政治的配慮から彼らに対し注意深く対処し、もって中国サイドの不利な反応を引き起こすことを避けた。」とする。彼女の言によれば、過去10年の間に密漁により逮捕された中国漁民は600名余りいたが、大部分の人は拘禁から何週間、あるいは何ヶ月かでもう送還されている。
中国漁民の「真の身分」を疑う声も出現し始めている。「フィリピン星報」は11日、「前日にパラワン省軍医院でこれらの中国漁民を検査した」名を挙げないフィリピン軍関係者の話を引用して、「彼らは外観から見て、以前フィリピンで逮捕、起訴された典型的な漁民のようではなく、フィリピン海域で情報活動を行うスパイのようだった。」とした。別の消息筋の人物は、中国はアメリカ海軍の掃海艦「ディフェンダー」号がこの前トゥバタハ礁で座礁した事件に非常に疑いを抱いており、人員を派遣してこの海域に対しランダムな調査を行った可能性がある、とする。別の安全分野の高級官僚は、「ひとたび関連部門が今回の座礁事件に対する調査を完了すれば、我々はこうした事情を明らかにすることになる。」と語る。海湾ニュースネットは11日、名を挙げないフィリピン高級海軍当局者の話を引用し、自分は座礁した中国漁船は実際はスパイ行動をしていたと非常に強く疑っている、何故ならかつて船員が「迷彩服」を着ていたのを見たからで、「これは中国海兵隊隊員の着る服に似ており、このことは非常に強いシグナルを送っており、こうした中国船員は漁をしていたのでは全くない。」とした。
これに対しフィリピン大統領府スポークスマンのカランタンは11日、中国漁船はフィリピン海域で意外にも座礁したのであり、フィリピン政府には現在別の動機があったと信じる理由はなく、中国漁民がスパイ活動に従事していた可能性に関し調査することもない、とした。フィリピン政府が中国漁船とアメリカ護衛艦の座礁に対し「ダブルスタンダード」であるとの非難に直面し、このスポークスマンは「これらは異なる事件であり、1つは同盟国の軍艦で、事前に我々の許しを得ており、両国の共同の安全保障業務に関わる。もう一方の船は私人の漁船であり、許可なく進入しており、しかも商業的原因からである。」とした。
「漁民が実は軍人」説は日本にもあり、フィリピン政府が事実を知っていながら隠している可能性もあるかもしれません。
専門用語に不確かなものが多いんですが、全体の意味は分かりますし興味深かったんで紹介します。
http://military.china.com/news/568/20130405/17762277.html
我が軍、腕時計に似た身に付けられる装置を研究開発 負傷者を一分一秒を争って救うため
（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「この院の医療、看護人員が戦場での救護演習を実施 馮耿が撮影」）
「早く、もっと早く！」 砲弾による穴の中で看護師の鄒東陽は野戦医療隊隊長郭中凱の指揮の下に、まさに1名の「胸部に傷を受け大出血」している戦士を「救おうと」していた。
もし平時の病室にいたのなら、経験豊富な看護師として、このような傷口の処理は彼女にとって「朝飯前」と言える。だが現在は、鄒東陽の身は湘南大山の奥地にあり、耳には銃砲声が響き、四方には硝煙が立ちこめている。彼女は見たところいくらか狼狽しており、額は汗びっしょりで、頬にははねた泥がつき、だが両手は依然素早く傷を受けた戦士に包帯を巻いている‥‥
この一幕は3月末、広州軍区169医院野戦医療隊が、某防空旅団において展開した実戦化された救護演習の演習場で発生した。
「戦場での錬磨を経ていなければ、戦傷救護の真の技量を身に付けることは難しい」。鄒東陽の戦地救護が優秀の評価を受けたのを見て、隊長の郭中凱は感慨深げに語った。
全軍初の応急機動医療サービス保障力量として、広州軍区169医院は医療、看護人員を抽出して野戦医療隊を成立させ、戦時における第一線進出、緊急の救急手当、分類しての後送などの医療サービス保障任務を担当している。この院の院長郭立新、政治委員の呉貽勇は筆者に対し次のように語った。「戦時には将兵の後顧の憂を減少させる必要があり、最短時間内での抽出、展開、救護、良い治療を実現することが必須です。こうしてこそ、我々はやっとあえて部隊の将兵に対し、『戦友よ、お前の命をくれ！』と言えるのです。このため、この院は門戸を閉ざして医療サービスを練習する伝統的模式を打破し、駐屯地付近の作戦部隊に頼り、現場に組み込まれた形式の医療サービス演習を展開するのです。」
筆者は、指揮員の命令の下に赤十字が描かれた野戦救急車、野戦手術車、野戦放射線車が予定された作戦地域に疾駆するのを見た。医療、看護人員は車から飛び降り、野戦医院器材を下ろし、野戦避難所を展開し、熟練した様子で迅速に1つ1つのテントを設営し、臨時野戦病院が見る間に山谷の中に完成した。
「野戦医療隊、我が方はワンジャーアオにおいて敵襲に遭い、多数の将兵が負傷、直ちに救援を乞う。」 部隊の救援要請に直面し、野戦医療隊隊長郭中凱は北斗衛星ナビゲーション位置決定システムをONにし正確に負傷者の位置を確認し、直ちに隊員を連れて敏捷に煙幕による偽装隠蔽を使用して素早く前進し、第一線陣地に一気に到着した。「負傷」した将兵を探し出した後、、医療、看護人員は直ちに腕時計に似た装置を負傷者の腕に取り付けた。すぐに「負傷」した将兵の血圧、呼吸、脈拍などバイタルサインが自動的に装置に記録され、その後無線通信によって後方の野戦病院の情報プラットフォームに伝達された。
この装置の発明者で医院の一般外科主任李著は次のように説明する。自分たちは2年の時間を使ってこの戦場負傷者捜索救急・負傷状況遠距離検査測定システムを研究開発した。これは負傷した人員のバイタルサインを素早く把握できるだけでなく、さらに位置決定機能も持ち、戦場での救急治療のために貴重な時間を勝ち取った。
この時、後方の野戦病院の指揮センターは大忙しの様子で、医療、看護人員は前方から伝えられた情報資料を根拠に、素早く負傷した人員に対し傷の検査と分類を行っていた。負傷した人員が後送されるのを待つ過程で、医療、看護人員は頻繁に前方の救護分隊の、負傷者の傷の状態に対する最新の評価情報を受け取り、遅れず治療に関する方案を調整した‥‥
砲火の硝煙の中で、2台の救急車は一路疾走した。「負傷者到着！」 後方野戦病院の医療、看護人員は迅速に位置につき、医療所を開き、直ちに負傷者に対する治療を実施した。
現在この院と作戦部隊の医療サービス合同演習の展開はすでに常態化を実現し、相次いで10項目余りの大型合同軍事演習医療サービス任務を満足な形で完成させた。
この分野で一番進んでいるのは多分アメリカでしょうが、中国も力を入れてきているようです。日本の現状はどうなんでしょうか。