コラムより転載:中国の航空機、空母その他関連小ネタその64

12月9日

 中国・オーストラリア関連です。

http://military.china.com/news/568/20131207/18202204.html


オーストラリアメディア:オーストラリア新外務大臣訪中 王毅の面と向かっての非難に遭った後対応があわてて混乱

新たに就任したオーストラリア外務大臣ビショップは6日初めて北京を訪問したが、この前防空識別圏問題で中国に対し四の五の言ったがゆえに「中国サイドの冷遇に遭った」。「シドニー先駆朝刊」6日の報道は、当日やや遅い時間の中国外交部長王毅との会談開始前、中国外交部長は面と向かってビショップを非難し、オーストラリアのこの問題における言行は双方の相互信頼に損害を与えている、と警告した。「ジ オーストラリアン」は、中国外交部長の批判に直面し、ビショップはややあわてて混乱した様子が見え、続けて再度オーストラリアサイドの立場を言明した、とする。先週中国が防空識別圏画定を宣言した後、これと直接の関係が全くないオーストラリアの反応が強烈で、ビショップは連続して激烈な言辞を発表し、甚だしきに至っては中国の駐オーストラリア大使を呼び出し、オーストラリアメディアによって「一線を越えた」と批判された。

「言い争いは継続、ビショップ中国で冷遇に遭う」、「シドニー先駆朝刊」は6日この題で報道し、王毅はオーストラリアサイドによる中国の東海防空識別圏設立問題での言行は双方の相互信頼に損害を与え、両国関係の健全な発展に影響し、中国社会の各界と中国人民はこれに対し強く不満であり、これは中国・オーストラリア双方いずれもが見たくなかったことだと信じる、と直言した、とする。文章は、一般的な状況下では、双方は正式な会談に入る前、記者の前で儀礼的な時候の挨拶をするだけである、とする。「ジ オーストラリアン」は、中国外交部長に面と向かって批判された後、ビショップにはやや不思議がる様子が見え、その後オーストラリアの駐中国大使に指摘されてやっと、「我々は各方に一方的、強制的行動を取ってはならず、各方の行動は国際法に符合するものであることが必須である、と要求している」、「オーストラリアは釣魚島問題で特定の立場を取らない」とした。報道は、オーストラリアの外交官はすでに東海問題が双方の会談で提起されることを予測していたが、会談が始まるやすぐに出てくる、しかも記者の面前でとは思わなかった、とする。

中国で冷遇に遭った他、ビショップが行ったばかりのインドネシア訪問の効果もごくわずかだったように見える。オーストラリアが「アメリカがインドネシアを監視コントロールするのを助けた」ことが暴露されたことによりインドネシアの不満が引き起こされ、ビショップが火消しに行った。だがオーストラリア首相アボットは6日、オーストラリアは「インドネシアの監視コントロールを停止することはなく、何故なら相手も我々を監視コントロールするのを停止していないからだ」と語った。アボットは同時に、オーストラリアとインドネシアは「親密な友であり、戦略的パートナーである」と語った。


 いや大変ですな。小野寺防衛大臣が昨日フィリピンでビショップ外相と会ったそうですが、ちゃんと礼を尽くして差し上げたんでしょうか。

 台湾関連の記事を2つ紹介します。

http://military.china.com/news/568/20131206/18200815.html


馬英九強硬に態度表明:東海防空識別圏は両岸関係に無益

【グローバルネット総合報道 記者 李栢涛】 台湾メディアの報道を総合すると、大陸が防空識別圏を画定したことに関し、馬英九は5日アメリカの元国務次官スタインバーグと会見した時、明確に「強硬な立場」を態度表明し、大陸は事前に台湾に相談しておらず、「この挙は両岸関係の正面からの発展に対し、いかなる助けにも決してならない」と強調した。

馬英九は、台湾サイドは1950年代に防空識別圏を画定し、面積は2万3千平方kmで、中国大陸が画定した防空識別圏と重複しており、このため台湾サイドは直ちに声明を発表し、これには釣魚島の主権を重ねて言明すること、かつ周辺各国に「東海平和提議」を参考にし、平和的方式をもって争いを解決するようアピールしたことが含まれる、とした。

馬英九はスタインバーグに、台湾サイドと大陸の防空識別圏が重複する部分に関し、「中国大陸は画定する前に決して我が方と相談しておらず、このような行動は両岸関係の正面からの発展に対し、決して助けにならない」とした。

馬英九は、台湾軍の現在の演習あるいは訓練の区域は「我々の防空識別圏内部であり、大陸のこの行動の影響を受けることはない」と強調した。

飛行情報区の通報に関し馬英九は、台湾は台北飛行情報区の主管単位であり、「我々の飛行情報区を通過する飛行機に関しては、我々が大陸に向け彼らの飛行計画を代わって伝えることを要求し、我々は常にその通り処理する」とした。


 「強硬に態度表明」と言ってますが、これでは事前に相談してくれれば同意したのに、というニュアンスに感じられますね。

http://military.china.com/news/568/20131207/18202348.html


台湾軍、現役ステルス無人飛行機および対空ミサイルを展示

中新ネット12月7日電 台湾「連合報」の報道によれば、台湾の「中山科学研究院」の「軍民汎用科学技術産業付加価値応用成果展」が6日から2日連続で桃園ドームにおいて開かれ、無人飛行搭載具、「天弓三型」ミサイルが最も目を引きつけた。

桃園県知事呉志揚は視察の時、台湾の中小企業と科研機構が多くの協力を行えば、必然的に産業研究開発能力の助けになり、しかも半分の労力で倍の成果が上げられる、と激励した。

呉志揚は、「中山科学研究院」は台湾で最も重要な研究開発機関であり、さらに研究開発能力の正確度は民間企業に比べ高く、現在では軍事機密に関わらない科学技術、研究開発技術をを開放し、同時に企業に向けこうした成果を放出しており、これは民間企業の研究開発方面の経費を節減することに等しく、民間企業が新製品を登場させる時間的効果を加速し、競争力を高めることにもなる、と指摘した。

呉志揚は「中山科学研究院」が登場させた環境保護金炉を例にし、これは祝祭日の紙銭(頑住吉注:作り物のお金で、燃やすと天国で通用するという宗教的なものらしいです)を完全燃焼させることができ、有効に汚染物質の放出を減らし、エコと信仰を併せ配慮し、また人を不思議がらせるのは「中山科学研究院」が一部だけではあるが研究開発したミサイル発射の技術を民間に放出していることで、企業、寺院、環境保護機関の受ける利益は限りがなく、軍民科学技術協力の典型例でもある、とした。

成果展は今日昼までで、「中山科学研究院」は、過去は安全保障業務展の中でしか見られなかった現役の軍の装備、例えばUAV無人飛行搭載具、「雄風三型」ミサイル、「天弓三型」ミサイルなどの武器システムもある、とする。

また、会場の中には小銃射撃シミュレーター、電子化サバイバルゲームなどの展示館が設けられ、民衆の体験に提供されている。


 「現役ステルス無人機」というからびっくりして読みましたけどたぶん単なる間違いで、ラジコンに毛が生えた程度の無人機かステルス無人機の模型でしょうね。

http://hk.crntt.com/doc/1029/0/9/0/102909091.html?coluid=7&kindid=0&docid=102909091&mdate=1206130817

 探したら画像ここにありました。

12月10日

http://tuku.military.china.com/military/html/2013-12-09/221476_2439779.htm

 どう見ても違うだろというのも混じってますが、民間で手製された銃器の画像集です。

 中国のヘリ関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20131206/18200853.html


中国版ブラックホークヘリ、あるいは年末に初飛行か 直ー20のコードナンバーが賦与されることに

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「最近のグーグルマップは、中航工業ハルビン飛行機の駐機場所に、すでに1機の5枚ローターの新型ヘリが置かれていることをはっきり示しており、その寸法は『ブラックホーク』に似ている。」)

大公ネットの報道によれば、現役のヘリの中で最も中国陸軍航空隊の「汎用戦術ヘリ」に充当するのに適するものとして、1980年代に中国に導入された「ブラックホーク」S-70C-2ヘリ以上のものはない。「ブラックホーク」ヘリは米軍が広く装備し、普遍的に使用するヘリで、用途は広く、改造型は多く、その高原性能は非常に優良である。「ブラックホーク」の最大離陸重量は9,185kgで、貨物室内には12名の乗員が搭載でき、緊急状況下では19名の乗員が搭載できる。また、「ブラックホーク」ヘリはさらに構造がシンプル、維持修繕しやすい、安全で信頼できるなどの突出した特徴を持つ。しかし、アメリカの中国に対する禁輸政策ゆえに、中国がたった24機の「ブラックホーク」を輸入して以後、二度と我が国向けに「ブラックホーク」ヘリが販売されることはなかった。

9月末、当局のメディアは中航工業会長で党組織書記の林左鳴が某機種の鉄の鳥の試験現場に来て、ローターを取り付けてのエンジン試運転を視察した、と報道した。彼は研究開発に参加する人員全員がきっと「年末に重大な節目を迎えることを保証する」よう激励した。10月末、当局のメディアは再度、「某重点機種の一回での回転翼塔試験パス」(頑住吉注:ローターのみ専用の試験施設に取り付けて回転させる試験らしいですがよく分かりません)を報道し、また文章は「ここ何ヶ月か、多数の設計員がずっと中航工業ハルビン生産現場で奮戦している。某機種の鉄の鳥の出力試験の中で、ローター伝動研究グループは尾部伝動軸の同軸度調整を担当した」とした。同様に9月、あるネット仲間が高速道路上で1機の全く新しい「ちまき機」を撮影し、その外形輪郭はアメリカ製のブラックホークヘリに酷似していたが、ディテール上の差異もあり、新型ヘリの静力試験機が某強度試験所に運ばれて試験を行うのだとひとまず考えられた。このため筆者は、国内の空白を埋める研究中の重点機種である10トンクラスの中型汎用ヘリが今年研究開発作業のカギとなる重要な節目、試験飛行を迎えることになる、と判断する。

この機は国産ヘリの序列の中で重要な意義を持つので、「直ー20」のコードナンバーを賦与されることになる、とされる(頑住吉注:武直ー10とかきりのいい数字は重要機種に割り当てられるんですかね。固定翼機もそうだとするとやはり殲ー20や運ー20は重要機種で、殲ー31の重要性は薄いんでしょうか)。「直ー20」汎用ヘリはブラックホークヘリ同様我が国の陸、海軍ヘリ装備の主力となり、広範に各種の軍事任務を執行し、したがって真に中国陸軍に「羽根を持たせ」、また殲ー20を装備してこそ中国の空中突撃作戦部隊をやっと建設することができ、陸軍航空隊はやっと真の意味での独立した突撃力量、陸軍決戦の主力と成り得るのである。(筆者は大公の軍事評論員)

(頑住吉注:2ページ目)ネット上に流れ伝わるまた1つの「ちまき機」の画像。新型ヘリだとされ、その外形輪郭はアメリカの「ブラックホーク」によく似ている。

(頑住吉注:3ページ目)以前展示会で展示された新型国産ヘリの模型

(頑住吉注:4ページ目)新型国産ヘリの尾部の特写

(頑住吉注:5ページ目)ネット仲間が作成した中国版「ブラックホーク」ヘリの図

(頑住吉注:6ページ目)中国陸軍航空隊が装備するアメリカ製「ブラックホーク」ヘリ。その高原飛行性能は出色である。

(頑住吉注:7、8ページ目)地震災害救援に参加する中国陸軍航空隊の「ブラックホーク」ヘリ


 コピーするのにこんなに時間がかかったのか、国産機で行けると思ったが同等に優秀なものはできないと分かって最近コピーを始めたのか、フランスと共同開発のエンジンにめどがついたからコピー生産が加速しているのか、ちょっと分かりませんが。

 無人機ならぬ無人艦の話題です。

http://military.china.com/important/11132797/20131206/18200168.html


香港メディア:中国、大きな力を入れて高速無人艦を研究 情報を収集し火力を引きつけることができる

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「無人艦艇の価値はあるいは未来の戦場の中で体現されるかもしれない」)

香港の「南華朝刊」12月5日の文章。原題:無人機の後、中国は無人艦艇に転向し海洋の実力を向上させる

関連の科学者は、中国政府の機械艦船の研究に対する資金援助が急激に増加している、とする。過去若干年、先端レベルの大学と研究機構は少なくとも15の、高速無人艦船を研究開発する団体を設立している。

ハルビン工程大学の機械艦船専門家である馬忠麗教授は、政府は過去何十年か無人機に対する投資が非常に大きかったが、最近になってやっと無人艦船の使用価値と戦略的重要性を意識し始めるに至った、とする。軍はこの種の船舶を用いて情報収集し、また海戦の中で敵の砲火を引きつけることに対し極めて興味を感じている。

馬の団体が直面する最大の挑戦の1つはクリアで安定した画面を撮影できる画像撮影システムを研究開発することである。このシステムは無人艦船が遭遇した物体を識別するのに用いられる。

「関連の技術は、一般の無人機上に応用されるのに比べずっと複雑であり、何故なら無人機はより安定して飛行するからである。もしこの種の技術的難題が解決できなければ、無人艦船が大規模に生産されることはない」と馬は言う。(筆者はスティーブン陳 向陽訳)

(頑住吉注:2ページ目)現在各国は作戦艦艇のステルス性能をより重視している

(頑住吉注:3ページ目)アメリカは現在艦船のステルス性能の向上をより重視している

(頑住吉注:4ページ目)ステルス化と無人化は、あるいは21世紀の戦闘艦のスタンダードになるかもしれない

(頑住吉注:以下のページのキャプションは既出のものの繰り返しか微妙に異なるだけなので省略します。)


 本気で取り組めば間違いなく日本の方がいい物を作れると思いますが、無人機に続きこの分野でも大きく引き離されてしまうんでしょうか。

http://military.china.com/news/568/20131206/18199462.html


中国海軍の水中ロボット、正確に投弾し成功裏にスマート機雷を破壊

少し前、黄海の某海域で、東海艦隊某警戒水域掃海艦大隊の新型掃海艦艇と護衛艦からなる一隊の混成艦隊が波を蹴って前進し、至る所に危険が潜む機雷源の中を敏捷に機動していた。スマート機雷源は電磁、音波など通常の手段では排除できないため、ハードな機雷破壊を採用しての戦法の演習が徐々に展開されつつあり、水中機雷破壊ロボットが正確に誤りなく投弾するにつれ、「敵」サイドの機雷源はにわかに爆発して天に「睡蓮花」を突き上げた。

今年より、この大隊は実戦の要求にぴったり合わせ、戦闘力を向上させるというこの根本目標をしっかりとめぐり、相次いで各種の掃海艦艇の実戦環境下での海底目標に対する遠、中、近距離での実際の探知計測、発見、追跡、処理の能力を検証した。重点的に掃海艦の各武器システムの艦隊協同訓練の中の指揮プロセス、処理手順、協同関係、通信、保障方法など10余りの訓練の難題をはっきりさせ、さらに一歩訓練に参加する艦員に戦術要領、装備操作手順の規範を体得させ、訓練の効率を高めた。

今、この大隊はすでに海軍掃海部隊の試験訓練単位となっており、彼らは情報化された条件下での対機雷作戦の使命、任務を担うことに着眼し、新装備の技術的ポテンシャルを掘り起こし、訓練方法、戦法を創新し、相次いで機雷源にルートを開く、水中目標に対する偵察、重要水域に対する機雷定点排除、重要艦船の機雷脅威区域通過の直接援護、上陸作戦の中で上陸艦艇のためにルートを開くという5つの重点課題内容の研究と探索に努力し、大量の直接的データ資料を累積し、海軍の「一防二控三反」対機雷専門攻撃高度訓練の重大な突破を実現した。(ソース:中国海軍ネット 筆者:周国梁 潘剣雄 江山)

(頑住吉注:2ページ目)掃海艦隊

(頑住吉注:3ページ目)水中ロボットを投入する

(頑住吉注:4ページ目)中国の新型掃海艦が水中ロボットを投入し成功裏に掃海を行う


 3ページ目の画像を見ると小型無人潜水艇といったところで、これも無人艦船の一種ですね。

12月11日

 9日にも紹介した台湾で展示されたステルス無人機関連です。

http://tuku.military.china.com/military/html/2013-12-09/221461_2439448.htm


台湾版X-47Bステルス無人機、台湾軍事工業展に姿を現す

12月7日電 台湾の「連合報」の報道によれば、台湾の「中山科学研究院」の「軍民汎用科学技術産業付加価値応用成果展」が6日から2日連続で桃園ドームで開催され、無人飛行搭載具、「天弓三型」ミサイルが最も人を引きつけた。画像は台湾軍事工業が展示した、独自に作ったSF的造形の無人実戦機の模型。

(頑住吉注:2ページ目)「中山科学研究院」は、過去は現役の軍の装備、例えばUAV無人飛行搭載具、「雄風三型」ミサイル、「天弓三型」ミサイルなどの武器システムは安全保障業務展の中でしか見られなかったものだ、とする。

(頑住吉注:3ページ目)この無人機は、「中山科学研究院」が研究開発しているもので、新型無人機の主翼は伝統的なUAVに比べ短く、外形はアメリカのB-2ステルス爆撃機に酷似している。「中山科学研究院」人員は、ステルス機能は2つの部分に分かれ、外形のステルス設計の他、飛行機の表面の材質にもレーダー波吸収機能があり、レーダーの追跡電波に直面すると、無人機は有効に乱反射、吸収することができ、戻ってくるレーダー波が微弱になる結果をもたらし、容易に偵察測定、ロックオンされない、と説明する。

(頑住吉注:4ページ目)レーダー反射断面積を縮小するため、新無人機には外形上非常に大きな改良があり、内部構造設計も比較的チャレンジ性を持ち、内部は「上、中、下」の層に分かれ、最上面はエンジン、中間は燃料タンク、最下面は武器コンパートメントと脚コンパートメントで、一般のUAVの「前、中、後」の収納位置とは異なり、過去は武器も搭載されていなかった。

(頑住吉注:5ページ目)「中山科学研究院」人員は、新型無人機は隠匿性と主翼の短縮を追求するため、飛行不安定の問題も発生すると思われ、現在ミニチュア機を使用して模擬テストを行っており、その目標は隠匿性と飛行の安全を併せ配慮する方法を研究して見つけることであり、依然開発段階にある、と語る。

(頑住吉注:6、7、8ページ目)この無人機はアメリカの「プレデター」に似ている

(頑住吉注:9ページ目)この無人機も「中山科学研究院」によって研究開発されたもので、主要な作用はアメリカの「ハンター」無人機系列に似ている(頑住吉注:名称は「翔鳶」ですかね)

(頑住吉注:10、11ページ目)「魔眼」無人ヘリ

(頑住吉注:以後のページの画像にはキャプションはないです。)


 台湾のこの方面の研究も大陸ほどではないですがかなり進んでいるようで、少なくとも日本とは比較にならないですね。

 フィリピン・中国関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20131208/18202802.html


外国メディア:中国が南海の争いの国際仲裁を拒絶 やり方は極めて尋常ならざるもの

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「中国とフィリピンには南海に多くの論争があり、仁愛礁はまさにその中の1つである」)

参考情報ネット12月8日の報道 外国メディアは、中国は極めて尋常ならざるやり方を採り、フィリピンとの領土争いをめぐって国連の仲裁手続きに参加することを拒絶した、とした。北京は石油資源が豊富な南中国海に対し主権を持つと言明しており、フィリピンはこれに対し挑戦している国の1つである。

イギリスの「ガーディアン」ウェブサイトは12月6日、この法律的な争いには中国の太平洋地域において採る強硬な地縁政治的態度が突出している、と指摘する。2,000海里を超える水域をめぐり、中国は隣国に対し「気迫に満ちて相手に迫る」態度を採っている。この水域は東中国海も含んでいる。中国が最近画定した防空識別圏はこの水域をカバーし、日本および韓国との緊張関係を激化させた。

報道は、フィリピンは2014年3月に正式に国連仲裁法廷に向け提訴することになる、とする。法廷はすでにハーグでこの案件を審理することに同意している。マニラサイドが招聘した弁護士ポール ライカルは先日ワシントンで概括的にその根拠について述べた。

彼は、中国は仲裁手続きに参加することを断固拒絶し、しかも2013年2月、外交書簡という形でフィリピンに向け告知してきている、と語る。これは初めて出現した、ある国家が1982年の「国連海洋法条約」に照らしての国家間仲裁への参加要求を拒絶する状況である。

この条約に照らせば、中国が協力しなくとも、仲裁法廷は依然裁決をなす必要がある。だがライカルは、いかなる裁決でも執行することはできないと認めている。

だが彼はさらに、「ある国家が規則を遵守しなかったら、国際的な違法者となって代価を払わねばならない」と語る。中国はこの案件につき意見を発表する機会を拒絶したのである。

報道は、中国にはいわゆる「九段線」という言い方があり、鉱産資源が豊富な南中国海ほとんど全体に対し主権を持つと言明し、その中にはフィリピン、ベトナム、マレーシア、ブルネイ、台湾地域が「主権を持つ」と宣言する大きな区域が含まれている。争いはまさにこれにより起きているのである。

報道は、仲裁法廷は中国とフィリピンが争奪する島嶼の主権が結局どちらに属するのかを裁定することはできないが、岩の層の性質をめぐって裁決をなし、結果的に海洋法条約に基づいて提出される領土主権要求に対し影響を生じさせることはできる、と指摘する。

(頑住吉注:2ページ目)フィリピンの仁愛礁に「座礁」した古い上陸艦

(頑住吉注:3ページ目)「座礁」した軍艦上にはフィリピンの正規軍が駐屯している

(頑住吉注:4ページ目)外国記者が軍艦に乗り込んだ後、フィリピン軍人が記者に向け関連の状況を説明する

(頑住吉注:5ページ目)黄岩島も中国・フィリピン両国が重点的に争奪する区域である

(頑住吉注:6ページ目)黄岩島付近の魚類資源は豊富で、我が国の漁民の伝統的漁場である

(頑住吉注:7ページ目)中国が黄岩島上に設置した標識

(頑住吉注:8ページ目)フィリピンはかつて中国が黄岩島上に軍事基地を建設すると中傷し、後に実は偽のニュースだったと事実確認された


 中国が国連の機関による合法的な問題の解決を拒絶し、このような拒絶には前例がない、というのは間接的にではありますが日本にとっても非常に大きい意味を持つと思います。この中国の実態を大いに世界に向けアピールすべきでしょう。

 中国の「海兵隊」関連です。

http://military.china.com/critical3/27/20131208/18202586.html


上陸作戦、早急な強化が待たれる 中国の水陸両用部隊に三大欠陥あり

中国が遠洋に向かうには必然的に力量の支えを必要とし、海空軍を必要とするだけでなく、さらに水陸両用部隊あるいは海軍陸戦隊を必要とする。最近何年か以来、中国の海洋問題が日増しに突出し、南海の多くの島礁が不法に盗まれて占拠されているからなおさらのことで、より海軍陸戦隊を必要とする。だが中国は海空軍建設方面では素晴らしい進展を取得し、装備が少なからず更新され、訓練もより近代化、実戦化されているが、海軍陸戦隊には依然欠陥が多々あるようで、ちょっと資料を見ると個人的に次のいくつかの大きな欠陥があるようだと感じる。

1、規模が小さい 組成機構およびその不合理と分散

かつて中国の上陸部隊は最多で10万人余りに達したとされ、1950〜60年代の当時の対上陸の需要に見合ったものだったと見積もられる。だが後に大量に削減され、現在では4万人前後しかいないとされている。明らかに220万の軍隊を持つ大国にとって、水陸両用部隊がやっと4万というのは実際少なすぎで、どう考えても比率が不合理である。このため陸軍の規模を縮小し、水陸両用部隊編成の余地を作る必要がある。組織構造方面ではさらに非常に不合理である。アメ公は海兵隊を陸海空三軍と平等の地位としている。中国はこのようにする必要はない。結局のところ中国はアメ公のように至る所で戦火を起こすわけではないのである。だが中国では陸軍の持つ水陸両用部隊が何と海軍のそれよりさらに多いようだが? 一般の人の思いもよらないことだが、中国海軍はやっと2個(3個、4個という説もある)海軍陸戦隊旅団しか持たず(中国は旅団を海軍陸戦隊の戦役編成とする)、その他の水陸両用部隊は全て陸軍側にある。時が来れば作戦は合同での出動だとは言えるが、明らかに統一した隷属から来る以心伝心のコンビネーションはない。より良いやり方は、水陸両用部隊を合併し、統一的に海軍の編成に区分けし、海軍陸戦司令部を成立させ(1〜2個集団軍の規模が適している)、三大艦隊に配属される海軍陸戦独立師団/旅団をプラスし、この最高長官は海軍副司令員の兼任とする。このようにしてこそ海軍陸戦隊の地位が体現されるのである。

2、装備と訓練が共に時代遅れである

1990年代、(頑住吉注:スラングが使われ意味不明)、中国は対抗、多くの軍事演習を行い、その中には海軍陸戦隊の上陸作戦演習があった。結果はアメ公が見て、中国海軍陸戦隊は「数千人の水泳競技」、「第二次大戦の上陸作戦のまま」と嘲笑される、というものだった。アメ公はいささか誇張しているが、中国海軍陸戦隊の演習、訓練は間違いなく立ち後れており、この中にあるのは一つは主観的原因(ここ何年か少なからず改良されたが)、もう一つは実は客観的装備の制約である。

中国海軍陸戦隊は当初サイズの小さい072上陸艦しか持たず、ホバークラフト上陸艇も少なく、増してやヘリはなかった。このような状況下では、当然より多くが水陸両用戦車による上陸模式となる。現在では071ドック上陸艦があり、搭載するホバークラフト上陸艇も多くなり、当然より先進的な上陸模式を採るようになった。だが依然より多くは平面模式で、明らかに不充分である。結局のところ071はドック上陸艦であって搭載するヘリはささやかなもので、このため直通甲板の081強襲揚陸艦の重要性がはっきりする。081はヘリ搭載艦なのである。ヘリがあれば、空間立体作戦が形成され、状況は変わる。一方アメ公のMV22オスプレイの優勢の1つは、上陸作戦時、空中の優勢を利用して相手が設立した大量の密集した防衛ラインを避け、相手の後方に迂回して攻撃を発動することに現れる。

このため中国は現在、装備方面が世界先進レベルに最も立ち後れている。個人的にはどんどん海空軍ではなくより海軍陸戦隊方面が重要になっていると思われる。当然広義には海空軍装備と言え、結局のところ全て船舶と飛行機なのであるが。

3、水陸両用部隊の装備配属方面の不合理

本来水陸両用部隊は空中、水上、陸上、甚だしきに至っては水中が全て完備されているべきであり、アメ公の海兵隊はこうなっている。だが中国の海軍陸戦隊は空中戦力がささやかなようで、自らの固定翼戦闘機はなく、空軍と海軍航空隊の援助を必要とするようだ。実は一部の対地攻撃機を海軍陸戦隊に渡すことは完全にできるのであり、例えばQ-5やWZ-10である(頑住吉注:強-5低空攻撃機、武直ー10専用ヘリ)。このようにすればフィリピンが持つ鶏(頑住吉注:何の比喩か不明。)に対応する時、あるいは南海のああした小規模な衝突に対応する時、島の奪取を必要とする時、海軍陸戦隊は自ら最初から最後まで行え、空軍がまず出動して敵サイドの陣地を破壊することを何ら必要としなくなるのである。


 日本もこの方面を強化しようとしていますが、中国も当然そうしてくるでしょう。

12月12日

 韓国関連です。

http://military.china.com/news2/569/20131210/18208101.html


韓国、ロシアの企業がデーウー造船を買収することを拒絶 軍事機密の漏洩を心配していると指摘される

韓国の「news Y」ウェブサイト12月10日の報道によると、ロシアメディアは先日、ロシアの企業が韓国の有名な造船会社であるデーウー造船海洋(以下デーウー造船と略称)を買収しようとした。これに対し、韓国政府の多くの消息筋の人物は10日、韓国政府はまだロシアサイドの正式な通知を受け取っておらず、韓国政府にはデーウー造船を外国企業に売却するつもりもない、とした。分析は、デーウー造船は韓国の主要な軍事工業企業であり、韓国政府はこれを外国企業に売却することが軍事機密を漏洩させるかもしれないことを心配しているのだ、と考える。

ロシアメディアは最近、ロシア最大の石油会社であるロシア石油社(Rosneft)が、韓国産業銀行が保有する31.5%のデーウー造船の株式を買い取りたがっている、と報道した。この会社はロシア天然ガス工業銀行(Dazprombank)およびロシア現代商船社(Sovcomflot)などと協力し、デーウー造船の30%以上の株式を買い取り、デーウー造船の経営権を獲得する計画である。

理解されているところによれば、外国企業は韓国政府の認可を獲得していない状況下ではデーウー造船の10%以上の株式を保有することはできない。このためロシア石油社がデーウー造船の経営権を獲得したければ、韓国政府の認可を得ることが必須である。だが韓国政府は再三、デーウー造船を外国企業に売却するつもりはない、としており、このためロシア石油社が成功裏にデーウー造船を買収する可能性は極めて低い。

アジア金融危機勃発以来、デーウー造船は連続数年赤字で、破産に瀕したデーウー造船を救うため、韓国政府の関与の下に産業銀行と資産管理公社(KAMCO)がデーウー造船のために巨資を注入した。このため、31.1%の株式を保有する産業銀行は同社の最大の株主となった。2008年11月、産業銀行はデーウー造船の売却に着手し、韓華グループが6兆ウォン(約329億人民元に相当)の買収価格を提示し、優先談判対象に選ばれた。だが世界的な金融危機の影響を受けて、韓華グループは2009年1月に買収の放棄を宣言し、談判は決裂した。(実習編集翻訳:単静、原稿チェック:李小飛)


 デーウー造船に関してはこれまで7月8日のコラムで「韓国のデーウー造船工場、ノルウェーの史上最大規模の軍艦発注を勝ち取る」、4月24日のコラムで「タイメディア:中国が製造する054型護衛艦、タイ国海軍調達から落選」(デーウーが発注を勝ち取る)、8月17日のコラムで「韓国の最新のAIP潜水艦進水 国産の潜水艦搭載型対地巡航ミサイルを搭載」(デーウーが建造)、6月19日のコラムで「インドネシア、韓国と協力し潜水艦工業発展へ 造船工場の方案を制定中」(具体的な協力会社はデーウー)といった記事を紹介し、ポジティブな記事ばかりだったのでこんな苦しい状況とは思いませんでした。しかし総合的な軍艦建造技術ではずっと上だと思われるロシアに漏れて困るような機密なんてあるんですかね。

 サイバー戦関連です。

http://military.china.com/news2/569/20131210/18208034.html


イスラエル、サウジアラビアと協力し、より危険なネットワーク戦ウィルス兵器を開発

[「サイバーセキュリティマガジン」ウェブサイト2013年12月3日の報道による] 最近イランのあるレポートは、イスラエルとサウジアラビアが現在、Stuxnetワームウィルスのようにイランの核プロジェクトを破壊する新たなコンピュータサイバー兵器を画策中である、と指摘した。サウジアラビアの情報機構とモサドは協力してStuxnetに比べさらに破壊力を持つ悪意あるソフトウェアを設計中である。

イランのFars通信社の報道によれば、イスラエルとサウジアラビアはすでに協力して新たなサイバー兵器を開発することを開始しており、イランの核プロジェクトを監視し、かつ破壊するのに用いる。Fars通信社はさらに、サウジアラビア特勤局との関係が密接な信頼できる「内通者」の情報によれば、2013年11月24日、サウジアラビアのスパイ主管であるサウジアラビアの王子バンダル イブン スルタンとモサド主管タミール パルドがウィーンで会談し、「双方がイラン核プロジェクトに照準を合わせた情報と破壊行動方面の協力に関する件」を協議した、と明らかにした。「今回の会談で提出された議案の1つはStuxnetワームウィルスに比べ、さらに破壊力を持つ悪意のソフトウェアを開発し、もってイランの核プロジェクトを監視し、かつ破壊することだった。」 たった一週間前、アラブメディア層は、バンダル王子がウィーンでイスラエル首相ネタニヤフおよびフランス大統領フランソワ オランドと会見し、アメリカとイランの間の外交関係の問題を討論した、と報道した。ネタニヤフはアメリカとフランスの政府に、イランとの協議に反対であると呼びかけた。彼は、イランの核プロジェクトはイスラエルに直接脅威を与える、と考えている。

新たなサイバー兵器とStuxnetワームウィルスは似ており、今回の協力の目標である。サイバー兵器はイスラエル人によって多種の資源とアメリカの協力に基づいて設計され、主旨はイランのウラン濃縮プロジェクトを打撃することで、かつナタンツに位置する核施設のデータ採集・監視コントロールシステム(SCADA)への感染専用に用いられる。また、エドワード スノーデンもかつて「週刊シュピーゲル」に向かって、アメリカとイスラエルが協力してStuxnetウィルスを設計、開発したことを事実確認した。

「サンデータイムズ」は最近、イスラエルとサウジアラビアの間ではさらにもう1回会談が行われ、その主旨は共にイランに対する打撃を計画し、もってイラン核プロジェクトに関するジュネーブ会談を失敗させることにあった、と報道した(頑住吉注:大きく報道されたように結局合意されイスラエルは反発しています)。この同盟の行動を支持するため、サウジアラビアはイスラエルにその領空の使用を許し、かつ無人機、救援ヘリ、空中給油機を提供しようとした。

「ニューヨークタイムス」は、「ひとたびジュネーブ協議が成立すれば、軍事的選択が談判のテーブルに乗って進行することになる。サウジアラビアは憤怒し、イスラエルにその必要とする援助を与えることを望んでいる。」とする。

イスラエルとサウジアラビアはイランを殲滅する必要のある敵と見なすことになる。イランの核プロジェクトの進展は受け入れられず、しかもこの2カ国の政府に対し危険な脅威である。

このサイバー兵器はイランの核プロジェクト同様に危険であり、その悪意あるソフトウェアの拡散はカギとなる重要インフラに対し深刻な破壊をもたらし得、結果は予測できず、しかも無辜の民衆に対し傷害がもたらされる可能性も排除されない。

核プロジェクト同様、サイバー兵器も核兵器に似た影響を生じさせる可能性があり、このため1つの共通の法的枠組みを確立し、サイバー兵器利用の方式と規則を確率する必要が絶対にある。(工業・情報化部電子科学技術情報研究所 陳小渓)


 知識が乏しい分野の記事なんで細部が間違っているかもしれませんが、イランと国際社会の歴史的合意に対しイスラエルとサウジアラビアはイランに騙されていると反発し、軍事的オプションも考えていますが、いくら何でもこれは難しく、サイバー攻撃によって核開発を止めようとしている、というわけでしょう。もちろんこれはイランメディアの主張であり事実とは限りませんが。最後の部分は自国こそアメリカなどからサイバー攻撃を受けている最大の被害国だと主張する中国のこれにかこつけての主張ですね。

12月13日

http://news.china.com/zh_cn/hd/11127798/20131212/18213863.html

 国産版「ヨーロッパバイソン」の画像集です。2枚目が分かりやすいですが、「統一祖国」の標語が掲げられています。12月中に進水式か、とも伝えられているそうです。

 殲ー15関連の記事を2つ紹介します。

http://military.china.com/news/568/20131210/18207983.html


専門家:殲ー15、カタパルト発射型に発展する可能性 中国は大型空母を必要とする

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像:着艦後の殲ー15艦載機が主翼を折り畳んでいる」)

人民ネット12月10日の情報(張潔嫺) 先日、あるメディアの報道は、中国の殲ー15艦載戦闘機はすでに大量生産が開始され、かつ部隊の使用に引き渡されている、と明らかにした。別のある報道は、殲ー15艦載機は来年空母遼寧艦上で実弾標的射撃試験を行うだけでなく、同時に殲ー15をプラットフォームに多種の艦載機種が作り出されることにもなる、とする。軍事専門家杜文竜はこの前中央テレビのインタビューを受けた時、殲ー15は完全にカタパルト発進の能力を具備している、と明らかにした。

殲ー15の大量生産は、中国が大胆に空母を自主的に発展させることができる、ということを意味している。外国メディアの推測によれば、中国の新世代の自主空母は直通甲板、カタパルト発進方式を採用することになり、このことは艦載機の構造強度に対しより高い要求を提出し、このため殲ー15がカタパルト発射型に発展し、さらに一歩中国艦載戦闘機の機種の隊伍を充実させる可能性が大いにある。

軍事評論員李小健は湖北衛星テレビのインタビューを受けた時、艦載機はカタパルト発進時、その脚に対する要求が非常に高い、とした。カタパルト発進時、その最大速度が震動の現象を生む可能性があるため、機体構造、機載設備に対しより高い要求が提出される。彼は、殲ー15の脚の強度は充分で、将来小範囲の改造をしさえすれば殲ー15は完全にカタパルト発進の要求を満足させられる、と指摘する。

現在、殲ー15艦載機は遼寧艦上でスキージャンプ式発進の方式を採っているが、軍事専門家杜文竜もこの前、殲ー15はカタパルト発進の能力を完全に具備している、と明らかにした。

「今後我々は大きな甲板の大型空母を必要とする。もしこの種の空母がひとたび出現すれば、蒸気カタパルトであろうと電磁カタパルトであろうと、艦載機の主要な発進方式となる。」 彼は分析し、「殲ー15の他、我々はさらにその他の、例えば固定翼の早期警戒機を持ち、この種の条件の下ではいかなる航空機も2種の準備をする必要がある。第1にスキージャンプ発進、第2にカタパルト発進である。」と語る。

杜文竜は、現在殲ー15はすでにカタパルト発進のための準備を整えており、今後は蒸気カタパルトあるいは電磁カタパルトの運用と結合することができる、と指摘する。


 少なくとも初期の艦上のテストではロシア製エンジンを装備した機が使われていた、という記事がありましたが、量産機には国産エンジンが使われるんでしょうか。状況からそれはまだちょっと難しいのではないかと思われ、だとすると量産スピードはそんなに速くはないと思われます。

http://military.china.com/news/568/20131210/18207983.html


外国メディア:中国、第5番目の艦載機パートナー給油能力を持つ国となる

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像:殲ー15戦闘機が遼寧艦上でリフトの作業を行っている」)

人民ネット12月10日の情報(張潔嫺) 先日ネット上に明るみに出た殲ー15艦載機が遼寧艦甲板上で発進する1枚の画像は、殲ー15の両側の空気取り入れ口の間の中心線の吊り下げ搭載架に、大型の外部吊り下げ搭載物があり、その頭部の外形寸法が轟油ー6給油機が使用する空中給油吊り下げポッドに似ており、殲ー15が搭載する鷹撃-83対艦ミサイルよりもずっと大きいことをはっきり示していた。ある分析は、この殲ー15はパートナー給油機の原型になる可能性が大いにある、と考える。

「パートナー給油」は随伴式給油とも言い、一般にある戦闘機が給油吊り下げポッドを装備し、ソフトチューブ給油の方式を採用してもう1機の戦闘機のために給油を行うことを指す。

外界は推測し、遼寧艦が来年初の殲ー15パートナー給油試験を行う可能性が大いにあり、もし成功すれば中国はアメリカ、ロシア、イギリス、フランスに続く第5の艦載機パートナー給油能力を持つ国になる、とする。

軍事評論員李小健は湖北衛星テレビのインタビューを受けた時、専用の大型給油機は敵サイドからの攻撃を防止するため防衛区外でしか空中給油が行えない、と指摘した。だが「パートナー給油」の方式を採用すれば、膨大な給油機編隊を必要とせず、1機の給油機が戦闘機と一緒に飛行することができ、一定の武器を搭載することもでき、空中の脅威に遭遇した時、比較的強い自衛能力を持つ。

パートナー給油は主に実戦の中で出現する可能性のある応急状況に照準を合わせている。軍事専門家杜文竜はかつて中央テレビのインタビューを受けた時、飛行過程で艦載機は敵サイドの攻撃によって損傷し、燃料漏れを起こし、機内の残った燃料に頼ったのでは空母に戻れないということになる可能性がある、と指摘した。この時別の1機のパートナー給油機が必要となり、一定の燃料および給油チューブのセットを搭載し、空中に到達して艦載機のために給油し、その機を安全に空母に帰らせることができる。

また、艦載機自身に実戦の中で故障が起き、自主着艦ができなくなる可能性もあり、もう1機の飛行機が燃料を供給し、その機に空母上に着艦できる一定の能力を持たせることが必要になる。


 最後の部分は給油すると直る故障なんてあるのか疑問でいまいち意味不明ですがそれはともかく、陸上機のパートナー給油は行われているようなので技術的ハードルは比較的低く、近い将来実現する可能性は高いでしょう。給油ポッドに燃料を満載できるかどうかは分かりませんが。

 インドの原潜関連です。

http://military.china.com/news2/569/20131210/18207908.html


インド軍、初の国産原潜は2015年に就役の見込み、とする しかもさらに3隻建造

[「週刊ジェーン安全保障業務」2013年12月9日刊行の報道] インド海軍総司令ジョシュは、インド海軍の国産原子力動力弾道ミサイル潜水艦「アリハント」号は今後何週間かで航海試験を行い、この艦は2015年に就役する見込みである、とした。

ジョシュは、この艦は2015年に就役し、かつあらゆる計画されている装備を整えることになるとしたが、どういった武器があるのかを明らかにすることは拒絶した。インド海軍の情報によれば、この艦はインド本土で研究開発するK-15核ミサイルを搭載することになり、このミサイルは現在テスト中で、その射程は700kmである、とする(頑住吉注:東京から広島まで約680kmで、インド亜大陸が装備する戦略ミサイル原潜の射程としては余りにも短いです)。

インド海軍は現在私営造船工場と協力してもう3隻の弾道ミサイル潜水艦を建造中であり、これらの潜水艦は今後10〜12年で就役する見込みで、しかも現在研究開発中の射程3,400kmのK-4核ミサイルを装備する可能性がある(頑住吉注:東京からマニラまで約3000kmということで、これならまあ一応恰好はつきますか)。

海軍はもうすぐ、8月14日に爆発を発生させた「シンドラカシャカ」号潜水艦を整備、修理する契約も与える。海軍はさらに就役期間が比較的長い6隻の潜水艦に対し寿命延長の整備修理を行い、もってその水中作戦能力を増強する計画で、これには4隻のロシア製「キロ」級潜水艦と2隻のドイツ製209潜水艦が含まれる。(中国船舶工業総合技術経済研究院 呉小蘭)


 何度も言いますがインドの兵器調達は常に遅延する傾向にありますからこれもちょっとどうなるか分かりませんね。しかしロシアの技術援助があるので中国の原潜より静音性能などが優れたものになる可能性もあるでしょう。

12月14日

 中国の「法執行船」関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20131211/18210850.html


中国漁政44061船、何度も外国に拿捕された漁船を救出し一等賞を獲得

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「中国漁政44061船は2012年の釣魚島権利維持行動に参加した。船隊のその他の船舶と共に日本サイドの艦・機と面と向かって闘争し、成功裏に日本の海上保安庁の船舶の我が漁船に対する妨害、脅迫を強制的に退けた。」)

中国漁政44061船は、我が国の200海里排他的経済水域の権利維持漁業保護法執行巡航行動の中でのパフォーマンスの突出により、最近広東省政府が表彰を決定し、中国漁政44061船のために集団での一等賞が記録された。

中国漁政4401船は広東省漁政総隊湛江支隊に隷属する。長年来、中国漁政44061船は上級の統一配備と巡航任務業務の割り振りに照らし、200海里の国の排他的経済水域漁政巡航法執行行動の中で、困難と危険を恐れず、勇敢に任務を担当し、英雄的に善戦し、何度も成功裏に外国の武装船艇に拿捕された我が国の漁船を救出し、法によって外国籍漁船の権利侵害、漁業権侵害行為を打撃し、国家の海洋の主権の維持保護と漁民たちの合法な権益の保護のために積極的貢献をなした。特に2012年、中国漁政44061船はそれぞれ南沙、西沙、北部湾、釣魚島などの海域に行って権利維持漁業保護任務を相次いで執行すること不断で、年を通しての出航は117日に達した。釣魚島の権利維持行動への参加中、この船は船舶のトン数が小さく、かつ海の状況が複雑、天候が劣悪、補給が欠乏するなどの困難を克服し、船隊のその他の船舶と共に日本の飛行機、トン数の大きい保安庁の船舶の妨害と挟み撃ちに持ちこたえ、しかもむしろ真っ向対決する面と向かっての闘争を展開し、成功裏に日本の保安庁の船舶の我が漁船に対する妨害、脅迫を強制的に退け、国家の関連部門の充分な是認を受けた。

省政府はさらに、受賞決定の中で全省の海洋および漁業システムの広大な幹部、職員に、中国漁政44061に学び、中国漁政44061船の「祖国に忠実で、忠誠に職を履行する」先進的な事績に学ぶよう呼びかけた。同時に44061船に対しより高い期待を寄せ、中国漁政44061船が栄誉を大切にし、努力を重ね、使命を辱めず、努力を継続し、国家の海洋と漁業権益の維持保護のためにより大きな貢献をするよう希望した。

(頑住吉注:2ページ目)2012年11月3日、中国漁政44061船は釣魚島海域権利維持漁業保護に勝利し凱旋した。

(頑住吉注:3ページ目)画像はかつて漁政44061船と共に釣魚島で漁業保護任務を執行した漁政202船。

(頑住吉注:4ページ目)2010年、漁政44061船は初めて南沙権利維持漁業保護に赴き、この期間、漁業権を侵害する外国漁船を捜査押収すること4回、漁業権を侵害する外国漁船を追い払うことのべ38隻と、国家の海洋権益を防衛し、我が国の漁民の合法な利益を保護した。

(頑住吉注:5ページ目)2011年、中国漁政44061船は西沙漁業保護巡航任務の中で外国籍漁船に乗り込んで検査を行った。

(頑住吉注:6ページ目)2011年、漁政44061船は西沙の高尖石付近海域で漁業権を侵害するベトナム漁船を発見し、これを我が国の伝統的漁業海域から追い払った。

(頑住吉注:7ページ目)2012年4月15日、中国漁政44061船は再び南沙に赴き権利維持漁業保護を行った。

(頑住吉注:8ページ目)中国漁政44061船は広東省漁政総隊湛江支隊に隷属し、2001年に使用に投入された。画像はこの船が出航し南沙の巡航に赴くところ。


 別に真似しろというんではなく、日本も大変な苦労をしながら職務を全うしている海上保安官には相応の敬意を払い待遇を与え、「補給が欠乏するなどの困難を克服し」たから偉いなんていうんではなく充分なバックアップ体制を整えてほしいものです。

 中国の潜水艦関連です。

http://www.junshi.com/wangshangtanbing/112501/index.html


中国の神秘の新潜水艦突然の進水:指揮塔に驚くべき変化が現れる

最近、中国の新型通常動力攻撃潜水艦進水の情報が人心を興奮させた。現場のネット仲間の撮影した画像がはっきり示すところによれば、この新型潜水艦は我が国某造船工場内で進水に成功したばかりである。この潜水艦は見たところ外観上はこれまで建造された同類機種と基本的に同じである。

だが注意深いネット仲間は、この潜水艦の艦橋(俗に潜水艦の指揮台あるいは指揮塔と称し、潜水艦の上層建築である)の潜水艦本体との接合部分にコーナーを埋める構造が追加装備されたことに気付いた。この種の円滑に移行する艦橋前縁のコーナーを埋める形式は現代潜水艦にも広範に採用され、ロシアの最新型「セベロドビンスク」号潜水艦、アメリカのシーウルフ級潜水艦およびバージニア級潜水艦はいずれもこの種の構造を採用している。

これは艦橋を流れて経る流場(頑住吉注:英語では「Flow Field」と言うようです)の均一性を改善し、艦体後段の流場の平穏性を改善することができ、水動力騒音の低下に対し明らかに有益である。

現在まで、この新潜水艦の全体写真はなお未公表で、見えるのも潜水艦の小さな一部分だけでもある。これまでの同類型潜水艦に比べ、あるいはより多くの驚くべき変化があるかもしれない。

(頑住吉注:原ページのここにある1枚目の画像のキャプションです。「ネットに伝わる、最も新しく進水した中国の新型通常動力潜水艦。画面の中からは新潜水艦の指揮塔と艦体の連結部分が円滑に、コーナーを埋められて移行しているのが見て取れる」、続いて2枚目。「以前の元級潜水艦には決してこのレイアウトはない」、続いて3枚目。「世界で最も静かなアメリカ海軍のシーウルフ級原潜も同様に円滑でコーナーが埋められたレイアウトを採用している」)

(頑住吉注:これより2ページ目。なお以後は明らかに本来別の、直接の関係がない記事です。)

中国の潜水艦、インドの領海に潜入、と伝えられる インド軍意外にもこのように回答

アメリカメディアの12月3日の報道によれば、バングラディシュは中国から2隻の潜水艦を購入し、この国初の潜水艦隊を建設し、かつ初の潜水艦基地を建造する計画である。

インドは中国海軍の潜水艦がベンガル湾のインド領海に潜入中と疑っている。「インドサイドはまだこうした潜水艦を探知計測できていない」にもかかわらず。

インドメディアは、インド海軍のある高級将校が次のように明らかにした、とする。「バングラディシュは何故潜水艦を必要とするのか? この決定とこの国の持続的衝突は我々が憂慮する問題である。また我々は中国の潜水艦がベンガル湾地域のインド領海に潜入中であると疑っている。我々はまだ探知計測していないが。こうした理由はインド海軍にこの地域においてより強大なプレゼンスを保持させるに足りる。充分な基礎施設が欠乏しているため、インドはまだベンガル湾地域のいかなる衝突にも真に準備が整っていない。」

アメリカ国家情報総監のジェームズ クラッパーはこの前、インド軍は中国と「限定的戦争」を行う準備中であり、このためインド軍はまさにその限られた作戦準備を増強し、また力を尽くして中国のインド洋における戦力投入とバランスを取っている、とした。

インドメディアは、インド海軍はすでにベンガル地域において多項目の措置を取り、もって現状を改善するよう提議している、とする。インドはまさにベンガル湾に近いサーガル島にミサイル基地を建造中である。だが建造サイドの報告は、工程には350億ルピー(約34億人民元に相当)の資金不足が存在することをはっきり示している。

(頑住吉注:原ページのここにある1枚目の画像のキャプションです。「資料画像:中国海軍の原潜」、続いて2枚目。「資料画像:中国海軍の水中狼群」)

だが工程が最終段階に入るにつれ、インド国防省はすでに一部のコストを負担し、かつそこに水深の深い港を作ることを決定している。新たな港はインド軍艦艇のサーガル島への停泊を保障し、かつそれらのベンガル湾における巡航のために補給物資を提供することができる。

構想によれば、インド軍はサーガル島に地対艦ミサイルと対空ミサイル基地、および通信センター、レーダー基地を設立することになる。

ひとたび衝突が勃発すれば、近隣区域のインド艦艇は陸上基地ミサイルの援護を得、味方サイドの艦艇も給養と弾薬の補給を得られることになる。また、インド海軍はさらに西ベンガル州南部のバイハラ飛行場に無人機基地を建造することになる。


 直接関係ない記事を並べたのはたぶん、中国潜水艦の静音性向上とインドが潜入しているらしい中国潜水艦を探知できていないことを結び付けて静音性向上にリアリティを持たせるためだと思いますが、実際のところはどうですかね。

12月15日

 「遼寧艦」の南シナ海における訓練関連の短い記事を3つ紹介します。

http://military.china.com/news/568/20131211/18211010.html


遼寧艦の南海における訓練第2段階に入る 殲ー15、海の状況が悪い中での発着を検証へ

中国空母遼寧艦および4隻の駆逐・護衛艦はすでに先月29日に三亜某軍港に到達した。中央テレビの報道によれば、遼寧艦と殲ー15艦載戦闘機は現在、南海の訓練と試験任務が正式に第2段階に入っている。軍事専門家曹衛東は中央テレビ「今日の関心」のインタビューを受けた時、この段階の訓練の重点は、艦・機の協力の展開に向けられる、とした。

空母の南海における第2段階の試験、訓練は主に、戦闘機と艦艇の間の協同能力と実際の作戦能力に照準が合わされる。殲ー15艦載機は今後3〜5ヶ月内、空母発進後の「パートナー給油」作業を行うことになる。これは陸上基地飛行機の保障を遠く離れた状況下で、艦載戦闘機が遠距離奇襲作戦を行う基本技能の1つを検証するものである。

次に、殲ー15艦載機はさらに海の状況が悪い条件下での発着、飛行の実際の試験を行い、二級および三級の海の状況下での戦闘機の正常な発着能力を検証する。また、殲ー15艦載機はさらに夜間発着飛行試験および訓練を行い、空母遼寧艦が全天候作戦能力を具備することを保証することになる。

第2段階の訓練の重点に言及して曹衛東は、まず艦・機の協力である、とした。彼は、空母が海上の波風に遭った時、横揺れ、縦揺れが起き、一定の角度を超えると艦載機の着艦が危険に直面する可能性があり、このため南海海域においてこの種の試験を展開することが必須で、艦・機の協力は1つの非常に重要な方面である、と指摘する。

また曹衛東は、多数隻の艦艇がこの海域において試験、訓練を行うが、武器の使用上「耳聡く目明るい」を行う必要がある、と指摘する。「耳聡く」が指すのは、陸地、空中、水上、水中相互間の情報を収集できることである。「目明るい」は武器装備の使用上、敵艦、我が方の艦、漁船をはっきり見分け、観測距離、正確度を保証し、妨害を排除することを意味する。この種の試験はいずれも空母艦隊が戦闘力を生成するために必要とされる訓練課目である。(張潔嫺)


http://military.china.com/news/568/20131211/18211003.html


少将:遼寧艦訓練水域は大体西沙に近い 艦隊行動に適する

中国海事局が発表した情報は、我が軍が今月3日から2014年1月3日まで南海の関連水域で1ヶ月の長きに渡る軍事活動を行うとしている。公布された水域の座標から見て、訓練地点は海南島東南方向に位置し、最も近い海岸からの距離は100海里を超えない。また、中国空母遼寧艦および4隻の駆逐・護衛艦はすでに先月29日に三亜某軍港に到達しており、この後ずっと展開された試験、訓練の情報がなく、ある分析は、最近中国海事局が公布した航行禁止区域と遼寧艦の訓練には関係がある、と考える。

これに対し、尹卓少将は中央テレビ「今日の関心」コーナーのインタビューを受けた時、この可能性は排除されない、とした。彼は、遼寧艦はこの前初めて三亜某軍港に停泊し、新軍港の使用への投入も一種の訓練であり、その燃料、水の補給、陸上の発電施設の配置、陸上保障施設、武器庫などの設備の使用を検証するのだ、と指摘した。

「今見ると、すり合わせは全て完成しているが、ここでの訓練にも一定の時間を必要とする。」 彼は、今後遼寧艦はしばしばこの軍港に停泊する必要があり、すでに基本的に一連のやり方は形成され、海に出ての訓練ができる、と指摘する。

今回の遼寧艦の訓練水域の選択に対し尹卓は、空母の高速航行、隊形変換、艦隊相互間のマッチングはいずれも開けた水域で行うことを必要とする、とする。この海域は水深が深く、東南の海岸からの距離が100海里を超えず、大体西沙に近く、他国の航行する船舶が決して多くなく、また周辺のASEAN諸国から遠く離れ、空母の大艦隊が活動を行うのに適しており、慎重でもありまた適当な選択でもある、とする。(張潔嫺)


http://www.junshi.com/zhongguojunqing/112479/


少将:遼寧艦は南海では監視されやすい 核心的武器の試験はすべきでない

中央テレビの報道によれば、遼寧艦と殲ー15艦載戦闘機は現在南海の訓練と試験任務が正式に第2段階に入っている。この段階は主に戦闘機と艦艇の間の協同能力と実際の作戦能力に照準が合わされる。あるメディアの報道は、遼寧艦は間もなく核心的武器システムの訓練を展開することになる、とする。これに対し尹卓少将は中央テレビ「今日の関心」のインタビューを受けた時、核心的武器システムの訓練は必ずしも今回の南海での訓練の中で展開されない、とした。

尹卓は分析し、核心的武器システムの試験訓練は、近代化、情報化された標的場で行う必要があり、こうすれば大量の標的の設置、弾道の追跡、無線および光学的記録に便利である、とする。この種のデータに対し完備された捜索収集を行ってこそ、訓練の結果を分析し、試験が成果を取得することを保証できるのである。

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像:遼寧艦号空母」)

彼はさらに一歩、殲ー15艦載機の核心的武器システムの訓練は北方の青島母港で行うのにより適しており、一方南海水域は岸から比較的遠く離れ、試験データの収集に不利で、武器使用の訓練に対し一定の制限がある、と指摘した。

尹卓はさらに、核心的武器システムは実弾射撃の他、さらにシミュレーターによって行うこともできる、とする。「5隻の艦の間の交流、データリンクの使用はいずれも訓練内容に属す」 彼は、「情報を収集した後、必ずしも実弾は発射せず、シミュレーションを行い、レーダーは輻射を行わないことができ、等効アンテナ(頑住吉注:英語では「equivalent antenna」と言うようです)を用いれば効率が上がり、大量の電磁輻射がなく、秘密漏洩も少なくなる」と語る。彼は、「この海域には非常に多くの他国の飛行機、空母艦隊がいて、ひとたび海に出さえすればすぐ監視される。このためよく知らない海域での核心的武器システムに対する訓練は比較的慎重にするだろう。だがデータの交流、指揮コントロールシステムの間の交流は完全にできる。」と直言する。


 海の状況が悪い中での発着、夜間発着はリスクが大きく、事故の可能性も高くなるでしょう。おそらく米軍はさまざまな手段で情報収集するでしょうし、当然中国も訓練に支障がない範囲で秘密が漏れないよう努めるでしょう。

 台湾関連です。

http://military.china.com/news/568/20131214/18217945.html


アメリカのアパッチ武装ヘリ台湾に到着 馬英九、機に乗り込み先進ヘルメットを試装着

台湾海ネット(ブログ)12月14日の情報 台湾陸軍は昨日盛大にアパッチAH-64Eヘリ受領式を挙行し、現場では実機の上昇、急旋回、武器操作などの性能デモンストレーションが行われた他、馬英九も機に乗り込み整合式ヘルメットを装着し、先進的な照準システムを体験した。

台湾新生報の報道によれば、馬英九は昨日台南の帰仁基地に行ってアパッチAH-64Eヘリ受領式を主催し、陸軍は800名余りの将兵を出動させ、のべ16機の現役機種が編隊飛行方式を採用して閲兵台を通過した他、2機のアパッチが現地で性能をデモンストレーションし、機のずば抜けた性能と非常な巧みさを見せつけ、その後馬英九によって地上検閲が行われ、場面は盛り上がった。

2機のアパッチヘリは低空飛行をもって上空を通過し、性能デモンストレーションを行った。このうち1機は耳を覆うのも間に合わない電撃的な迅速さで急速に閲兵台上空を通過し、急速に上昇した後左に向け急旋回し、高難度の飛行、飛行員の絶妙の操作を見せつけ、強力な性能を発揮し、現場の来賓の熱烈な拍手を獲得した。

馬英九は言葉を述べる時、アメリカサイドのあらゆる友に感謝を表明し、これは双方の緊密な安全保障上の協力関係をはっきり見せるものでもある、とした。

昨日馬英九はさらに機への搭乗体験をし、教官の解説の下、価格100万新台湾ドルの整合式ヘルメットディスプレイ照準システムを装着した。アパッチの前部座席射手は整合式ヘルメットを使用して30mm機関砲を操作し、「見たところを打撃」し、正確射撃の効果を発揮することができる。


 大陸はさかんに「アパッチなんて怖くない」宣伝をしていますが、それが逆にこの機の脅威を示しているとも言えそうです。
















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