コラムより転載：中国の航空機、空母その他関連小ネタその69

１月１３日

　中国海軍関連です。

http://military.china.com/news/568/20140109/18273622.html

中国海軍、2013年に少なくとも17隻の軍艦を就役させる　南海艦隊が最多

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「1月8日、某新型ミサイル護衛艦吉安艦が海軍東海艦隊に就役し、命名、軍旗授与式が行われた現場。新華社発」）

南都の情報　見習い記者陳磊　北京発、新華社の情報　昨日午前、我が海軍の新型ミサイル護衛艦、吉安艦が上海で就役命名軍旗授与式を行い、正式に人民海軍の戦闘序列に加入した。南都記者による公開の報道の統計によれば、去年からすでに少なくとも17隻の新艦艇が海軍に就役している。吉安艦が新年早々就役し、海軍の新艦艇が持続的に密集して就役する形勢は継続している。

新華社の報道は、1月8日午前、100年の歴史を持つ上海呉淞の某軍港で、海軍某新型ミサイル護衛艦、吉安艦の就役命名軍旗授与式が行われた、とする。このことは、この艦が正式に人民海軍の戦闘序列に加入したことを示す。説明によれば、吉安艦は中国が自ら研究開発、設計、生産した新世代ミサイル軽護衛艦で、艦ナンバーは586である。理解されているところによれば、東海艦隊某水警区初の新型ミサイル護衛艦であり、引き渡し、使用開始後、吉安艦は主にパトロール、警戒、航路護衛を担当し、単独あるいはその他の兵力と協同での対潜作戦、対艦作戦などの使命、任務を執行し、このことはさらに一歩我が海軍の防御作戦戦力を向上させることになる。

吉安艦は就役し、海軍の新艦艇の持続的な密集しての就役の形勢も継続している。（頑住吉注：これ本来はキャプションだった臭いですね）

理解されているところによれば、過去1年で我が海軍は軍事装備の上で比較的大きな突破を取得し、遼寧艦がスムーズに何度もの訓練を完成させた他、海軍の多数の新型艦艇が相次いで就役したことも一大ハイライトだった。当局の報道は、去年我が国の海軍には新たに054A型多用途完全密封ミサイル護衛艦、056級ミサイル軽護衛艦、052C型「中華イージス」ミサイル駆逐艦、903A型大型総合補給艦を含む多数の異なる用途の艦艇が就役した。

海軍艦艇の密集しての就役に関し、海軍軍事学術研究所の研究員李傑は南都の記者に対し、海上行動の必要が重要な原因である、とした。彼は説明し、我が国の海洋権益の近年来の不断の増加につれ、我が軍の海上行動は数から強度までいずれにも上昇の可能性があり、これらのことは海軍の装備開発および維持保護に対しより高い要求を提出し、新艦艇によって支持することが必須である、とする。

同時に、技術上の発展も海軍装備が「井噴期」に入った重要な原因である。李傑は、経済および科学技術レベルの発展を基礎に、我が国の軍事工業企業、造船工業の技術的難題が不断に攻略され、新技術の融合が過去の一部の技術的障害を解決し、装備発展に技術的可能性を生じさせた、と語る。

また、海軍装備更新は過去欠けた部分が比較的多く、「このことは艦艇の数が限られる結果をもたらすだけでなく、同時に旧式艦艇の性能も現代の海洋作戦の要求についていき難い」　李傑は付け加え、最近における軍艦の持続的就役はこれまでの発展の欠けたところに対する「補う性質の増大」であるとする。

北京鄭和・海洋文化研究会副理事長李方来少将は、我が国海軍が適当に装備を発展させることは非常に必要なことであり、「大国の地位にふさわしく、また国の島嶼およびその海域の権益を防衛する能力が強大な軍事力の建設が必須である。」とする。

南都記者はさらに去年以来就役した新たな軍艦に対し統計を行い、南海艦隊に就役した新艦艇の数が相対的に多いことを発見した。これに対し李傑は、南海海域は面積が大きく、権利維持行動が多発し、しかも過去南海艦隊の大、中型駆逐艦の数は比較的少なく、去年「三亜艦」を含む多数の軍艦が就役したことは大いに必要な補充だった、と説明する。次に、我が国はより多くの国際航路護衛、平和維持任務を担当するにつれ、任務執行の距離と人員の手配を考慮し、南海から出発して行動に参加するのがより合理的であり、このこともより多くの艦艇の支持を必要とする。李傑は、今後の一定の時間内、南海は常に我が海軍の新型艦艇配備と海洋権益維持保護の重点的区域である、とする。

　「某新型ミサイル護衛艦」とか書いてありますが056型です。去年新たに就役した艦についてまとめた記事は1月7日のコラムで紹介しましたが、056型ミサイル護衛艦はこれで去年から合計10隻就役し、まだ8隻が進水後就役を持っている状態です。南海艦隊に重点が置かれる理由の1つに中東、アフリカ地域の航路護衛等に行くのに近いから、という指摘は初めて見ました。

　台湾海軍関連です。

http://military.china.com/news/568/20140110/18278627.html

台湾当局、海軍15年計画を発表　潜水艦、ドック上陸艦を自ら建造する必要

台湾の「海軍司令部」は台湾「海軍」15年グレードアップ計画を公布した。この計画に基づき、台湾「海軍」は今後15年、主要な戦闘艦のあらゆる武器システムに対しグレードアップを行うことになる。

台湾「海軍司令部」は、アメリカが台湾による8隻のディーゼル・電池潜水艦購入の請求に対しまだ回答していないことにかんがみ、「海軍司令部」はすでに潜水艦自主建造の実行可能性の評価を開始している、とする。アメリカ製府は2001年、台湾向けに8隻のディーゼル・電池動力潜水艦の販売を批准したが、このプロジェクトは今に至るも進展し得ていない。

台湾島内のあるメディアは、潜水艦調達プロジェクトの頓挫ゆえに、台湾軍はすでに徐々に「アメリカの批准待ち」の模式からアメリカの技術的支持によって潜水艦を自主建造することの考慮へと発展変化している、と報道している。かつ、現地の造船協会は2014年6月までに全面的な実行可能性評価報告を作成することになる見込みだ、としている。

台湾「海軍司令部」は、かつて2013年に研究検討会を行い、軍事専門家、造船技術者、学者と関連の問題を討論し、かつ今年は潜水艦関連技術と管理方面の議題につき再度研究検討会を行う、と事実確認している。また、台湾軍は現地の造船工場と協力し、2隻の「海獅」（頑住吉注：アシカ）級潜水艦の訓練機能を回復させる、としている。

台湾「海軍」当局は、今回の改造計画は現地の造船工場が新型潜水艦を建造する能力を高める助けになると見られ、かつ「海軍」は一連の新型戦闘艦の建造を計画し、これには小型艇、車両、ヘリを輸送可能なドック上陸艦が含まれ、かつそのあらゆる軍艦の作戦システムと後方勤務システムの標準化の実現に向け努力する、としている。（寇玉晶）

　中国の国力、影響力が増大するにつれ台湾が重要な兵器を輸入することが困難になりつつあり、国産化は必要なことですが、中国よりはるかに数が少ないものでしかありえない以上国産潜水艦には質が求められ、長い国産潜水艦の歴史を持つ中国より優れた潜水艦が建造できるようになるまでにはたとえアメリカの援助があっても相当時間がかかるでしょう。

１月１４日

　中国国産空母関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20140110/18277454.html

ロシア：中国国産空母、今年大連で着工　排水量は7万トンを超える

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「中国には6万トン以上の大型空母を建造する能力が完全にある」）

荊楚ネット（ブログ）1月9日の報道　遼寧艦就役後、中国国産空母に関する情報がずっと絶えない。前日、「ロシアの声」ウェブサイトの報道は、ロシア戦略・技術分析センターの専門家ワシーリ　コーシンは文章を執筆し、2014年から中国は2隻の国産空母を建造することになる、と指摘した、とする。

分析は、空母発展の一般的な規律に照らせば、ある国は少なくとも3隻の空母を必要としてやっと基本的戦闘力を形成できる、とする。国防部もかつて、遼寧艦が中国唯一の空母であるはずはない、とした。専門家は、技術の着実な発展の規律に照らせば、中国初の国産空母は遼寧艦と構造が類似し、通常動力とスキージャンプ発進を採用し、トン数は遼寧艦よりやや大きく、7万トンから9万トンの間になる、と考える。

あるいは遼寧艦の拡大版か

軍事専門家張召忠は、現在世界の空母には3つのクラスがある、と説明する。1つは6万トン以上で、大型空母に属する。2つ目は中型空母で、トン数は基本的に3万トンから4万トンである。3つ目は3万トン以下の小型空母である。

ならば中国初の国産空母はどのくらい大きく作るべきなのか？　軍事専門家李傑は、現実の必要に照らせば、初の国産空母は遼寧艦と姿形があまり変わらず、トン数はやや大きいかもしれない、とする。遼寧艦の標準排水量は5.5万トン、満載排水量は6.75万トンである。新たな空母は7万トンから9万トンというグループに区分けされることが有望である、と。軍事専門家杜文竜も、海洋の利益を維持保護する能力について言えば、大型空母はきっと最も良い選択であり、現在の中国の経済発展の形式からすれば、大型空母の建造を支えるのに問題は存在しない、と考える。

国産空母が採用する配置に関し専門家は、原子力動力とカタパルト発進装置はあるいはすぐには出現しないかもしれない、とする。李傑は、国産空母と遼寧艦の構造が似ているというのはスキージャンプ発進方式を採用するだろうことも意味しており、カタパルトが装備される可能性は高くない、と指摘する。注意に値するのは、ある報道が現在中国はすでに空母の使用に供することができるカタパルトを研究開発する能力を持っており、中国国産空母が艦載機カタパルト発進を実現させるのは時間の問題だ、と表明していることである。動力方面では、現在世界を範囲としてアメリカの空母だけが原子力動力を採用している（頑住吉注：いやフランスもです）。杜文竜は、第1隻目の国産空母であることを考慮すれば、通常動力の採用は原子力動力に比べより安全であり、建造もより容易である、と考える。

初の艦はあるいは大連で建造されるか

ある情報は、去年11月、解放軍総装備部は中船重工および中船工業は国産空母建造契約を締結し、それぞれ大連造船工場と上海長興造船工場で各1隻建造することになる、と指摘した。

軍事専門家李傑は分析し、以下の2つの原因から、初の国産空母は大連造船工場に場所を選択して建造されるべきであるとする。1つ目は中国初の空母遼寧艦がまさに大連造船工場によって建造されたことである（頑住吉注：建造ではなく改装ですね）。建造過程で、この工場は多数の工程技術人員を養成し、彼らは空母建造に対しすでに一定の経験を持っている。2つ目は大連造船工場には悠久の歴史があり、中国初のミサイル潜水艦、快速艇、ミサイル駆逐艦、燃料・水補給船などはいずれも大連造船工場で建造されたものであって、軍艦建造において一定の優勢を持つことである。

（原題：ロシアメディア、中国は今年2隻の最初の空母をあるいは大連で建造するか、とする）

（頑住吉注：2ページ目）国産空母に関する1つ1つの情報は全て人々の心を動かす

（頑住吉注：3ページ目）中国には6万トン以上の大型空母を建造する能力が完全にある

（頑住吉注：4ページ目）万トン級の巨艦の建造は中国にとってすでに問題ではないと言える

（頑住吉注：5〜8ページ目）中国が遼寧艦という1隻の空母しか持たないはずはない

　ご存知のようにこの種の噂はたくさんあり、すでに部分に分けて建造が開始されているという説すらあり、あまり信用はできません。同等の重さのタンカーなら充分建造できるでしょうが、空母となると別の難しさがあるはずです。仮に6万トンとしても現在最大の国産軍艦の3倍以上もあることになり、そうやすやすとはいかないと思われます。

　スホーイｰ35関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20140113/18282495.html

ロシア空軍、極東の中国近くに最初の12機のスホーイｰ35S戦闘機を配備

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「ロシア空軍のスホーイｰ35戦闘機（資料画像）」。この記事のキャプションは全てこれと同じです。）

ロシア軍事工業総合体ウェブサイト1月13日の報道によれば、2013年末から2014年初め、沿海国境地域のアムール河畔共青城付近に位置するゼムジー飛行場（中国の東北地方に面する）のロシア空軍第3防空司令部第303混成航空兵師団第23戦闘航空兵団は、2013年の武器装備プロジェクトに基づきスホーイ社アムール河畔共青城ガガーリン飛行機工場が生産した12機の量産型スホーイｰ35S戦闘機を受領し装備した。これらの戦闘機はロシア軍防空作戦部隊が装備する初のスホーイｰ35S戦闘機ともなる。

これらの戦闘機は2009年8月にロシア国防省が締結した48機のスホーイｰ35S戦闘機調達契約に基づいて製造されたものだとされる。この契約の規定に照らし、最初の2機（生産序列ナンバー01-01、01-02、機体の赤い字のコードナンバーは01、02）はアムール河畔共青城飛行機工場が2011年末に完成させた後ロシア国防省に引き渡され、次の2機（生産序列ナンバー01-03、01-04、機体の赤い字のコードナンバーは03、04）は2012年初めに引き渡され、他の6機（機体のコードナンバーは06、07、08、09、11、12）は2012年12月28日に引き渡された。これら10機のスホーイｰ35S戦闘機は現在いずれもアハトビンスク市国家飛行試験センターにおいて国家連合試験を行っており、このうち5機は主にジューコフスキーで飛行テストを行い、スホーイｰ35Sの国家連合試験は2015年になってやっと終わることができると見られる。

2012年12月から2013年年末まで、ロシア空軍に引き渡されたスホーイｰ35S戦闘機の作業はまるまる1年という期間停滞しており、間接的にこの戦闘機には国家連合試験過程でいくつかの問題が発見されたとの情報が確認される。だが現在見ると、スホーイｰ35Sに存在する問題はすでに解決され、2013年に完成した12機のスホーイｰ35S戦闘機はゼムジー基地への引き渡しが開始され、したがってロシア軍に2009年の調達契約に基づいて生産されるスホーイｰ35S戦闘機の総数を22機まで増加させた。計画によれば、ゼムジー飛行場に配備される第23戦闘航空兵団は全部で24機のスホーイｰ35Sを装備すべきことになっており、現在この兵団の装備する主力戦闘機の機種は改良型スホーイｰ27SMである。

近年来ゼムジー飛行場に配備されるロシア空軍作戦部隊は何度も改名しており、一部を挙げると2011年12月から2013年12月1日には第6983航空兵基地第5戦闘航空兵大隊であり、2013年12月1日以後は改組されて第303混成航空兵師団と改名された。

ゼムジー飛行場が受領し装備した2013年に製造されたスホーイｰ35S戦闘機は2色の塗装方案を使用しており、機体上部は暗い灰色、機体底部は空色で、機体の赤い字のコードナンバーは順に01〜12であるが、現在決してあらゆる飛行機がすでに塗装を完成させているわけではないとされる。機体のコードナンバー05、09の戦闘機は現在すでにゼムジー基地で飛行任務を執行しているとされてはいるのだが。（編集翻訳：林海）

　「したがってロシア軍に2009年の調達契約に基づいて生産されるスホーイｰ35S戦闘機の総数を22機まで増加させた」という部分の意味が分からない外は大きく間違っていないはずだと思うんですが、内容が矛盾しているようです。実戦部隊に引き渡され使用が始まったはずなのに「これら10機のスホーイｰ35S戦闘機は現在いずれもアハトビンスク市国家飛行試験センターにおいて国家連合試験を行っており〜試験は2015年になってやっと終わることができると見られる」というのはおかしいです。部隊への引き渡し、配備は開始されたが試験基地と往復して試験は続行されるということですかね。しかしいずれにしても中国だけではなく日本にも近い極東に優先的にこの新型戦闘機が配備され始めたのは確かだと思われ、あるいは技術的問題ゆえに遅延するとの説があった中国への輸出の件も具体的に進み始めるかもしれません。

１月１５日

　中国空軍関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20140113/18281984.html

ロシアメディア：解放軍の精鋭飛行員、年間180時間飛行　世界一流に迫る

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：中国空軍のエース飛行員」　エースったって5機以上敵機を撃墜したわけじゃないだろうというのは置いておいても、何かビジュアル的に「これは手強そうだ」感が全くないんですが）

ロシア軍事工業総合体ウェブサイト1月13日の報道によれば、アメリカの国防予算削減は米軍飛行員の飛行時間数がほとんど半減する結果をもたらしており、多くの飛行員は1年で120時間しか飛行せず、毎時間の飛行費用は平均約2万アメリカドルである。

2013年、フランスの飛行員の飛行時間数も180時間から150時間まで減少し、減少幅は17％である。もし軍事行動が準備されれば、飛行時間数が比較的少ない飛行員は60〜90日、飛行時間数100時間の強化訓練を行うことになる。

またロシアは1990年に飛行員訓練の2クラス体系を実行し、シミュレーターを大量使用している。結局のところシミュレーターによる飛行訓練のコストは戦闘機を操縦しての訓練飛行の費用のたった1/10なのである。

現在イスラエル、アメリカ、イギリス、カナダの飛行員の経験が最も豊富で、飛行員の年平均飛行時間数は200時間に達する。台湾空軍飛行員も平均180時間の飛行時間数の保持を迫られている。何故なら中国大陸の飛行員の軍事訓練のレベルが不断に向上し、解放軍のいくつかの精鋭戦闘機大隊の飛行員の毎年の飛行時間数はすでに180時間に達しているからである。韓国の飛行員の訓練飛行の水準は毎年120時間で、主要な相手である北朝鮮空軍の同じ指標をはるかに上回っている。

第二次大戦期、各国の飛行員の飛行時間数は最高だった。1942年以前、世界で最も経験のある飛行員はドイツの飛行員で、年平均飛行時間数は240時間で、これに比べイギリスの飛行員の飛行時間数は200時間だった。だが1942年以降、燃料の不足によりドイツ空軍の飛行時間数は大幅に減少し、制空権を他に渡す結果をもたらした。この時イギリス軍飛行員の年平均飛行時間数は335時間にまで増加し、米軍飛行員は年平均320時間飛行した。一方1944年にはドイツの飛行員の飛行時間数は110時間にまで急減し、したがってナチスドイツ空軍の壊滅的敗北の過程を加速した。（編集翻訳：林海）

（頑住吉注：2ページ目）中国空軍飛行員

（頑住吉注：3ページ目）先進的戦闘機を操縦する中国の飛行員はなおさら鬼に金棒である

（頑住吉注：以後のページのキャプションは既出の繰り返しまたは本文の一部を切り取ったものなので省略します。）

　軍用機パイロットの飛行時間って意外に少ないものなんですね。挙げられている例のうち1日平均1時間に達するものすら全くないというのは意外でした。ちなみに、他の国の例は一般的なパイロットであるのに対し、中国のそれは「いくつかの精鋭戦闘機大隊の飛行員」のものとされているので一般にはもっとずっと短いと考えられます。しかし短期間の局地戦なら精鋭部隊の少数のパイロットの勝負となる可能性が高いと思われます。

　中国の対艦弾道ミサイル関連です。

http://tuku.military.china.com/military/html/2014-01-13/222058_2452080.htm

東風-21D対艦弾道ミサイルの試射らしき画像が明るみに　アメリカ、すでに就役、とする

2014年1月12日、東風-21D対艦弾道ミサイルの試射の画像らしきものが明るみに出た。画面から見てこのミサイルの弾頭部分には長い円錐形の構造が採用され、弾体には姿勢調節ノズルシステムがあり、末端制御誘導および大機動防御突破に用いられるのかもしれない。これは東風-21Aと東風-21Bミサイルの後、初めて明るみに出たその最近における発展型の試射でもある。（画像に感謝：新浪軍事）

（頑住吉注：以下は最新情報から離れた別の記事になっているので省略します。）

　どういうターゲットを狙ったのかは不明ですが、少なくとも海上の移動目標に命中させたわけではないでしょう。

　直ｰ19武装ヘリ関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20140113/18281791.html

イギリスの刊行物：ニューバージョンの直ｰ19が明るみに　新型「ロングボウ」式レーダーを配備

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像：直ｰ19、ミリ波レーダーを配備してデビュー。崔勇峰撮影」）

イギリスメディアは、中航工業ハルビン飛行機工業集団有限会社によって製造された直ｰ19軽攻撃ヘリのニューバージョンが先日明るみに出、ニューバージョンの機種は新型のマスト型アクティブ式ミリ波レーダーを配備し、ボーイング社が生産するAH-64「アパッチ」ヘリが装備するロッキード・マーティンAN/APG-78「ロングボウ」火力コントロールレーダーに似ている、とした。

イギリスの「週刊ジェーン安全保障業務」ウェブサイト1月10日の報道によれば、中国軍事ウェブサイト由来の情報は、この新型レーダーは元々昌河飛行機工業集団有限会社が製造した直ｰ10武装ヘリ（最大離陸重量7トン）のために設計されたマスト型レーダーの小型バージョンの可能性があると暗示している。

情報はさらに、西安電子工程研究所は1980年代からミリ波レーダーの研究を開始し、中国軍は2003年には早くもそれをヘリで運用する試みを開始していた、と暗示する。中国は未来のヘリに用いるレーダーの固定アクティブ式ミリ波技術の研究開発する決心をしていたようだ。

報道は、中国が研究開発したマスト型レーダーは2007年3月に初めて明るみに出、また中航ハルビン飛行機が研究開発した直ｰ9ヘリはかつて、レーダーあるいは光学システムに関わるものである可能性があるマスト型設備のテストに用いられた、とする。直ｰ9の一部の設計が直ｰ19にも用いられていることにかんがみれば、これはあるいは何故マスト型レーダーがこんなにも早く直ｰ19上に出現したのかを解釈する助けになるかもしれない。

報道によれば、2000年の珠海航空展で、四川航空宇宙工業集団有限会社がC-701小型攻撃ミサイルに用いる8mmのミリ波レーダーを展示した。中国の消息筋の人物はかつて、中国は中国北方工業社が製造したAKD-10空中発射対戦車ミサイルのミリ波レーダー制御誘導バージョンを研究開発中である可能性がある、と暗示している。AKD-10ミサイルは現在直ｰ10と直ｰ19に用いられている。

報道は、マストレーダーで増加した重量とバランスを取るため、直ｰ10および直ｰ19のエンジンのグレードアップ作業も準備中であるかもしれない、と指摘する。見積もりによれば、現在までに中国陸軍航空隊のために生産された直ｰ10および直ｰ19ヘリはそれぞれ100機および80機である。（参考情報ネット）

　武直ｰ10と武直ｰ19は「ハイローミックス」とも言われますが、ハイの方が数が多いんですね。またハイの方に先進技術が優先的に採用されないのも不自然で、武直ｰ19に今回搭載されたのが元々武直ｰ10のために開発されたものを小型にアレンジしたのならなおさらです。やはりエンジン出力その他の原因から武直ｰ10には搭載しにくい理由があるのではないでしょうか。

１月１６日

　先日、「2013年、中国実戦機の総数が初めてロシアを超越　世界第2位に」という記事を紹介しましたが、それに対する論評です。

http://military.china.com/critical3/27/20140114/18284514.html

数は急増するも経験が欠けている　中国空軍は世界第2位だが優勢は大きくない

イギリスの著名な航空専門雑誌「Flight International」は1月、2013〜2014年世界空中戦力発展レポートを発表して、アメリカが依然全世界で第1の空中作戦戦力を持ち、2013年にアメリカが持っていた作戦機（戦闘機、攻撃機、爆撃機、戦闘爆撃機）の総数は2,740機であり、およそ全世界の数の19％を占め、技術、質でも、訓練の素養でも、数の角度から見ても、米軍の空中における地位は依然揺るぎない、とした。ランキング第2位は中国で作戦機1,453機を持ち、ロシアは第3位で1,438機である。ランキング第4位から10位まではそれぞれインド、北朝鮮、エジプト、韓国、パキスタン、日本、台湾である。

まず、中国空軍の装備の数が世界第2位に身を置いたということにどれだけの信頼性があるのかは論じない。上述のデータに照らして評価すると、中国が第2位でも何の数の優勢も持たない。まず、第1位のアメリカとの隔たりが非常に大きく、米軍の数は中国の2倍近い。第2に、第3位のロシアとの隔たりが小さすぎ、たった十何機先んじているだけである。ランキング第4位のインドと比べても先んじた優勢はごく顕著なものではない。「Flight International」誌の統計によれば、中国空軍は200機の殲ｰ10戦闘機、272機の殲ｰ11およびスホーイｰ27系列戦闘機を持ち、第3世代機の総数は472機である。また、さらに72機の殲轟ｰ7A戦闘爆撃機、388機の殲ｰ7、96機の殲ｰ8、160機の轟ｰ6、115機の強-5機を持っている。

空軍の作戦能力を判断するには保有数を見る必要があるだけでなく、さらに重要なのは技術性能である。北朝鮮空軍の規模はランキング第5位だが、イラク戦争からは北朝鮮の現在の戦闘機は米韓空軍と対決した時には基本的に全て標的だということが見て取れる。中国空軍の20年近くを経た発展、成就は立派だが、一流であるアメリカ空軍に比べればやはり隔たりは余りにもはっきりしている。イギリスメディアのレポートは、中国の作戦機の総数がアメリカの半分でしかないだけでなく、近代化の程度もアメリカの40％前後であり、全体的作戦機能はアメリカの14％前後でしかないと考えている。つまり中国空軍は作戦機能に照らして評価すれば米軍の380機前後に相当するだけだ、ということであり、実力の隔たりはよりはっきりしたものになる。

現代の戦争は高度科学技術武器装備の誕生を促すが、唯武器論も完全に根拠があるものとは言えない。だが最も初歩的な装備のバランスはやはり非常に重要である。アメリカ、ロシアという2つの空軍大国と比べ、中国空軍には多くの方面において弱点が存在する。例えば轟ｰ6爆撃機と強-5機は、何度かの改良グレードアップを経てはいるが、それでも立ち後れた状態からは逃れ難い。さらにかの388機の第2世代機殲ｰ7戦闘機は国土防空の需要を除けば、対外作戦では基本的に軽視して計算に入れないでよい。また中国には現在まだ自らの真の意味での先進中、遠距離爆撃機と空中給油機がない。だがこれらは中国の核戦略と空軍の進出作戦に対しいずれも極めて重要なのである。

さらに訓練の素養と実戦経験の問題がある。中国空軍は第3世代機に触れてからいかなる実戦経験も全くない。当然これは中国一国だけの問題でもないのだが。結局のところ世界の大環境総体が平和なのである。だがここ何年かアメリカ、ヨーロッパなどの軍事強国は全く暇にはしておらず、実戦経験が豊富である。ロシアはずっと劣り、チェチェンおよびグルジア戦争は非常に多くの問題を暴露した。これは中国が戒めとすることが必須の部分でもある。中国空軍が実戦経験を獲得したければ高強度の演習、模擬訓練によるしかないが、自作自演で実戦の要求に近づくのは非常に難しい。また中国には日韓両国のような、アメリカといった実戦経験豊富な盟友が利用できるものとしてあり、頻繁で有効な合同演習によって実戦レベルが高められるということもない。

結びの言葉：中国空軍は技術レベルでも全体的装備バランスでも、以下のいくつかの問題を解決することが必須である。まず航空エンジンというこの基礎である。まずこの主要な問題を解決してこそ装備の質や戦闘力、戦争のポテンシャルを語ることができるのである。次は中、遠距離戦略爆撃機と遠距離投入に用いる大型輸送機、および空軍戦力の倍増器たる先進早期警戒機と空中給油機の設計、開発である。外国メディアが中国空軍の実力を騒ぎ立てる主要な目的はやはり中国脅威論の誇大宣伝であり、このレポートの中の「中国の軍用作戦機の総数はおよそ日本と台湾の5倍に相当し、総合的な作戦機能は大幅に先んじている」というこの文句からはすぐその手がかりを見いだすことができる。

　中国の現時点での評価はまあそんなもんでしょうが、昨日紹介した飛行時間の増加なども含め改善がかなりのスピードで進んでいるのも確かです。それにしてもこのランキングを見ると、中国はアメリカに対抗して実戦機を増やし、インドが中国に対抗して増やし、パキスタンがインドに対抗して増やし、韓国が北朝鮮に対抗して増やし、台湾が中国に対抗して増やす、という連鎖反応的な影響でこの地域全体の空軍戦力が（客観的国力に見合わない規模の国も含め）膨れ上がっているのが分かりますね。

　中国のロボット関連です。

http://military.china.com/news/568/20140115/18289703.html

中国の世界的独創、バイオニック両棲ロボット　長時間の隠蔽偵察が可能

科技日報の情報（通信員　 李英　記者　張曄）　これは4ローター飛行機と吸着装置からなり、空中を飛行することもできるし壁、天井、電柱などの表面に吸着して長時間の視察もできる「偵察の達人」である。これは南京理工大学コンピュータ学院の劉永チームが発明した「スパイ撮影ヘリ」で、専門的な名称は「飛行吸着ロボット」であり、世界で初めて研究開発に成功したバイオニック飛行吸着両棲ロボットでもある。

このロボットは外から見ると遠隔操作飛行機のようだが、飛行生物の飛行と生息メカニズムの模倣を実現しており、偵察および監視コントロール領域における作用は過小評価できない。

ある人質救出演習の中で、犯罪容疑者がビルから出てきて自動車に乗り、そこを離れた。この時、早々とビルの屋上に隠れていたスパイ撮影ヘリも行動を開始し、音もなく容疑者の乗る自動車に接近し、しっかりと自動車の尾部に吸着し、犯罪容疑者の行動の軌跡と車内の状況をクリアに記録した。これだけではなく、この機はさらに軽々と空中に飛び上がり、ビルの壁に吸着し、クリアに室内の状況を偵察した。

劉永は次のように説明する。飛行吸着ロボットは消費電力が低く、騒音が小さく、航続力が大きいなどのメリットを持ち、空中飛行能力を持ち、目標位置まで快速移動でき、立体空間の壁面において安定した吸着を行う能力を持ち、長時間オンライン作業し、公共領域に応用して長時間の偵察や監視コントロールが行える。

このロボットは主に4ローター構造、吸着装置、2自由度無線ビデオカメラ、はめ込み式コントロール装置、多種のセンサーなどの部品を含む。現在、チームは主に3世代のサンプル機を開発済みである。第1世代機は遠心ポンプの吸着方式を採用し、吸着力が大きく、多種の壁面に適応できる。第2世代機は真空ダイアフラムポンプの吸着方式を採用し、側吸（頑住吉注：検索すると縦の面から煙などを吸い込むキッチンの排気口などがヒットしますがここでは側面への吸着？）が行え、騒音が小さい、消費電力が小さい、体積が小さい、室内飛行が安定し敏捷であるという特徴がある。第3世代機は自重1.5�s前後で、最大搭載重量1�s、飛行、吸着間における自主切り替えができる。

スパイ撮影ヘリは臨時に配置した機動監視コントロールポイントに対する有効な監視コントロールを実施し、特殊な場合においては特定の目標に対し隠蔽された連続監視を行い、甚だしきに至っては定点攻撃なども行える、とされる。この研究はすでに国家発明パテント3項目を申請しており、1項目は権利が与えられている。

　これは軍用というより警察用でしょうし、凹凸の多い表面などには吸着できないと思われますが、アイデアとしては非常に面白いと思います。なお「両棲」は何と訳したらいいのか困ってそのままにしましたが、ここでは一般的な水陸両用ではなく飛行、吸着のツーウェイといった意味ですね。

１月１７日

　中国の専門家によるアメリカの戦略の評価です。

http://military.china.com/news2/569/20140116/18291570.html

専門家：アメリカの中国を抑止する空海一体戦が変異　先進武器＋アジア太平洋地域の盟友

アメリカの「空海一体戦」のグレードアップ、変異を警戒せよ

李傑

近年徐々に低調に向かっていたアメリカの「空海一体戦」だが新年の初めから再度トーンが引き上げられ、米軍は「費用を拠出しパワーアップして『空海一体戦』を作り出す！」と言明している。この発言と動向は少なくとの2つの方面の情報に漏れ出ている。1つはアメリカが2009年初めにこの概念と関わって以来、一時も止まることなく「空海一体戦」に対する研究、論証、試験、完璧化を行い、今それは徐々に成熟に向かい、まさにアメリカの「アジア太平洋回帰」および「戦略再バランス化」戦略の核心たる軍事理論となっていること。2つ目はここ何年か以来アメリカの海、空、陸などの各軍種が大量の新式武器をきびすを接して登場させ、ほとんど全てがまず最初に東アジアの最前線に配備、運用され、かつ不断に試験と検証が行われていること。このことは、「空海一体戦」が「機会窓口期」への進入を開始し（頑住吉注：チャンスがあれば実行される時期に入り始めた、くらいの意味ですかね）、かつ実戦に運用され得ることを充分に表している。

米軍の「空海一体戦」構想はまさに徐々にはっきりしたものに変わりつつあり、「空海一体戦」作戦概念を満足させる「3つのつかむ手」は現在すでに基本的に具備されている。まず、すでに徐々に「全立体、全方位、全時空」の捜索監視および情報収集体系が建立され、最大限に作戦上の脅威あるいは潜在的相手の最前線に到達して偵察と探知計測が実施できる。また近年米軍が使用していた施設、機材は数が限られていただけでなく性能も良くなく、加えて軍事費が不足し、また安全という要素の考慮があり、運用の効果はあまり理想的ではなかった。このため、ここ何年か米軍は全力で「第一列島線」付近の「遠距離早期警戒レーダー追跡網」、「ミサイル防御システム網」、「水中モニタリングアレイ網」、「電子偵察衛星および海洋衛星監視網」などを構築、配備している。

次に、現在すでに大量に研究開発および製造され、かつ続々と第一列島線の前線に配備し得ているものには、我が大陸縦深にさえ深く入り込むことができる海、陸、空、宇宙探知計測監視武器があり、これは例えば空中を長時間旋回できるX-47B偵察・打撃一体無人機、強大な偵察および攻撃ポテンシャルを持つX-37B航空宇宙無人戦闘機、相手方の近海に接近して活動できる多用途のDDG-1000「ズムウォルト」ミサイル駆逐艦、水深の浅い海域での隠密行動に適する「バージニア」級攻撃型原潜、超視距離水中監視が実施できる大排水量の無人潜航器、およびアメリカメディアが最近ハイテンションで披露した、かつて南海で比較的長時間の全面的偵察を行った「フリーダム」級沿海域戦闘艦である。

第3に、アメリカ経済の回復が緩慢なため、その全世界における地位と影響力が相対的に衰弱しているが、アメリカは力を尽くしてアジア太平洋地域を支配することも望んでおり、このため同盟国とパートナーの力量を充分に利用してその戦略的意図を実現するしかない。これらの国の基地、港、飛行場を充分に利用して快速補給および保障、打撃の支援を担わせるのである。現在、アメリカのアジア太平洋地域の前線には日本、韓国、オーストラリアといった「不動の盟友」もあれば、フィリピンなどの小パートナーもいる。これらの盟友にはいずれにも自分のそろばん勘定があり、かつ相互間にもミゾや矛盾が存在する。彼らはアメリカの力量の威嚇を利用して自らの戦略的目的を達成しようと企図もするし、カギとなる重要な時にアメリカが自分を先兵として使い捨てることを心配してもいる。その時、その前線基地は相手方の直接の打撃目標となり、戦火が本国に及び、無辜の者に被害が及ぶ可能性がある。

もし「3つのつかむ手」があっても、アメリカは依然力が不足であると思い、なおパワーアップしての第一、第二列島線の基地建設を必要とし、継続して常駐兵力の規模を調整、拡大させ続ける。最近アメリカ空軍は続々と新型爆撃機、「グローバルホーク」無人偵察機、空中給油機、最新型F/A-22「ラプター」ステルス戦闘機の兵力の規模を増加させている。アメリカ海軍も攻撃型原潜の数の増加を予定し、かつグアム島に空母艦隊の配備を準備している。これと同時に、アメリカはさらに東南アジアおよびオーストラリアに新たな基地などを建立し、その快速反応能力と空海一体打撃能力を全面的に向上させることになる。

我々は平和を渇望するが、アメリカの「空海一体戦」というこの「ダモクレスの剣」が真っ直ぐに我々に日毎近づきつつあることをしっかり覚えておき、忘れないようにすることである！（筆者は戦略研究院海洋研究センターの主席専門家）

　日本もアメリカの戦略を支える存在なわけですが、当然アメリカに頼りっぱなしでいるわけにもいかず、独自の防衛力を拡充する必要があります。また本来なら韓国とも協力できることが望ましいわけですが‥‥。

　T-50関連です。

http://military.china.com/news2/569/20140116/18291570.html

ロシア、T-50戦闘機のレーダー反射断面積はたった0.1平方m　F-22より低い

【グローバルネット総合報道】　ロシアの「リンク」ネット1月14日の報道によれば、先日公表されたスホーイ社の某「多用途機」に関し申し立てられたパテントは、ロシアの第5世代ステルス戦闘機T-50のレーダー反射断面積が、ロシア空軍の現役のあらゆる戦闘機よりも顕著に低いことを示している。このパテントに添付されたイラストの中にはこの「多用途機」の図案が作図されている。その構造はごく容易に人をして現在まさに試験飛行段階にあるT-50を連想させる。

ある分析者はこのパテントについて次のように指摘する。スホーイ社の設計人員は成功裏にT-50のレーダー反射断面積を最低でたった0.1平方mにまで下げることになる。これとの比較で言えば、ロシア空軍で現役のスホーイｰ27戦闘機のこのパラメータは10平方mである。

このパテントの中の説明によれば、T-50が顕著にレーダー反射断面積を低下させ得ているのは、特殊な機体外形設計方案を採用していることの他、さらに完全に内部に置かれた武器コンパートメントとS字型空気取り入れルートのレイアウトのおかげである。また、その空気取り入れルート表面はさらに一層の電波を吸収できる特殊材料がカバーしている。

同時にT-50の機体各組成部分間の空隙の中にはさらに導電性のある密封樹脂が充填され、もって継ぎ目のところの電磁波輻射を消している。そのコックピットには金属メッキ処理が採用され、有効にレーダー波を反射できる。

さらに一歩T-50のレーダー反射断面積を低下させるため、その機載設備にも特殊処理が行われている。この機に装備される光学センサーの背面もレーダー波を吸収できる塗料層でカバーされ、センサーがOFF状態にある時、塗料層のある面がレーダー波の入射する方向に向く。

現在、すでに5機のT-50が飛行試験を受けており、その国家試験は2014年に終わることが有望である。ロシア軍の計画によれば、第1ロットの量産型T-50は2016年に就役する。ロシア国防省はすでに60機発注している。

T-50の総設計師であるアレキサンダー　ダウィチェンコはかつて、アメリカのF-22A「ラプター」ステルス戦闘機のレーダー反射断面積は0.3〜0.4平方mであると言明した。（北斗）

　しかしロシアの同じ分野の一流設計者でもおそらくF-22のステルス性を正確には把握していないはずです。形状によるステルスはかなり正確に解析できるでしょうが、ステルス塗料の性能はかなりアバウトな推測に過ぎないでしょう。またパテント内容と現実に生産された製品とは違い、コストに見合わないなどの理由から一部の技術が盛り込まれないこともあります。しかしまあ2016年にこのレベルの戦闘機がロシアに配備される、しかもスホーイｰ35の例からしても極東にまず配備される可能性が充分ある、と想定しておいた方がいいでしょう。

１月１８日

　F-22関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20140116/18291654.html

尹卓：米軍が沖縄にF-22を配備するのは中国に武力を使うなとの警告

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「駐日米軍は日本の沖縄嘉手納基地に12機の最新鋭ステルス戦闘機F-22を配備した」）

人民ネット 1月16日の情報（張潔嫺）　今月中旬から駐日米軍は日本の沖縄嘉手納基地に12機の最新鋭ステルス戦闘機F-22を配備し、かつ約300名の兵士を派遣する。尹卓少将は中央テレビ「グローバル視線」のインタビューを受けた時、F-22は作戦の中で「ドアを蹴破る者」の役割を演じるのであって、この挙には必ず中国を威嚇する意図がある、とした。

アメリカ空軍は14日対外的に、12機のF-22「ラプター」戦闘機および随行の300名の将兵が、1月中旬から3ヶ月内、日本の沖縄嘉手納米軍基地に進駐することになる、と通知した。沖縄地方当局によれば、このうち10機のF-22戦闘機はすでに現地に到着し、その後嘉手納米軍基地のF-15戦闘機と合同演習するだろう。

F-22はペンタゴンによって巨資を投じて作り出され、超音速巡航、ステルス、内部に置かれた弾薬コンパートメントなどの技術を持ち、軍事任務の中で戦場の先鋒として道を開く作用を担う。分析は、今回配備される12機のF-22戦闘機は一個中隊に相当し、適応という性質の駐留を行い、部隊の後方勤務装備保障能力を鍛錬し、かつ沖縄付近の海域、空域の気象条件を熟知し、今後の日米合同演習およびその他の軍事行動のために準備をするのだ、とする。

尹卓は、この挙には必ず中国を威嚇する企図がある、と指摘する。彼は分析し、アメリカは政治、軍事上終始中国に対し強大な圧力を保持する必要があり、最も先進的な戦闘機の配備は軍事的圧力を保持する手段に他ならないのだ、と語る。

F-22戦闘機は進攻型の装備であり、作戦行動の中で「ドアを蹴破る者」の役割を演じ、第一波の攻撃を実施する。何故ならステルス性能を持ち、F-22は敵サイドの防空火力とレーダー網を突破し、縦深内の通信施設、レーダー基地、指揮センターを打撃し、敵サイドを麻痺させた後、F-15の進入に便とし、かつ近距離正確攻撃が行えるからである。

「ここへの配備は、当然中国に、釣魚島問題上『誤った判断』をするな、武力を使用するなとの警告である。」　尹卓は、「もし武力を使用したら、アメリカは安全保障問題上、軍事的安全上日本側に立つ。これは全く疑いがないことだ。」と語る。

（頑住吉注：後のページのキャップションはほとんど本文の一部を切り取ったものなので省略します。8ページ目）F-22は世界で唯一現役の第4世代重戦闘機である。

　F-22の沖縄への一時駐留は別に特別に新しいことではありません。中国には首相靖国参拝にアメリカがいつになく強い反応を示したことを過大評価し、アメリカが日本から離反する兆しだと解釈する動きが一部にあり、一歩間違えば「今なら尖閣に軍を上陸させてもアメリカは動かないのでは」という判断につながらないとも言い切れず、この記事にはそれを抑えようとする意図が含まれているのかもしれません。

　台湾関連です。

http://military.china.com/news/568/20140116/18291671.html

台湾海軍、対潜演習を挙行　成功裏に「解放軍潜水艦」に浮上を強制する

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「解放軍潜水艦の役割を演じる台湾海軍の海竜号潜水艦が緊急浮上」）

【グローバルネット総合報道】　台湾メディアの報道によれば、1月14日、台湾「海軍」は成功級護衛艦、光華六号ミサイル艇、錦江級ミサイル艦、S-70C対潜機、海竜号通常潜水艦を出動させ、左営外海において大演習を行った。演習内容には、ミサイル艇隊の対艦作戦、対潜機と戦闘艦の協同対潜作戦、潜水艦緊急浮上などの高難度科目が含まれた。

台湾メディアは、中国大陸解放軍が数量膨大な潜水艦を持つため、台湾「海軍」は特別に対潜作戦を重視している、とする。演習中台湾の海竜号潜水艦は大陸の潜水艦をシミュレートし、台湾艦船に向けて接近し、この時台湾のS-70C対潜ヘリが発進し、ソナーによって「敵」潜水艦を偵察した後信号ブイを投擲して位置決定を行った。すぐ続いて2隻の錦江級巡視艦が潜水艦上方にやってきて模擬的に爆雷を投下し、海竜号潜水艦に浮上を強制し、首尾よく海空協同対潜任務を完成させた。

　海竜号潜水艦はコードナンバーSS-793で、台湾が現在持つ4隻の潜水艦の中の1隻です。1986年に進水したオランダ製潜水艦で、かなり古いですがご存知のように台湾に兵器を売ると中国から外交的に圧力を受けるのでこれと同型艦1隻以後新しい潜水艦は入手できていません。

　イスラエル関連です。

http://military.china.com/news2/569/20140116/18292976.html

イスラエル、暗号化軍用携帯電話網建設へ　戦場でショートメールが送信できる

イスラエル国防省とモトローラ社は最近協議を成立させ、モトローラ社によってイスラエルのためにスマートフォンからなる暗号化軍用ネットワークを建立する。これとセットになる携帯は現在の民間用スマートフォンと非常に似ており、同様にタッチパネルを採用し、衛星位置決定システムと800万画素のカメラが内蔵される、とされる。だが、携帯の外殻は改良を経て、より堅固で耐用性が加わるだけでなく、防水防塵で、配備される電池は400分の通話あるいは500時間の待機を支持できる。携帯の中には特定の軍事応用プログラムがあらかじめ装備され、この種の新型装備によって、将校、兵は直接戦場から指揮コントロールセンターに向けテキスト情報、デジタルメディア、暗号化された電子メールを送信することができる。

イスラエル国防省は2,880万アメリカドルの資金を拠出してこのプロジェクトの実施と管理に用いる計画であり、これはイスラエル国防軍が目下使用している「ローズヒル」軍用ネットワークに取って代わることになる。イスラエル国防省調達局の責任者は、これはこれは国防軍初のスマートフォンであり、未来の戦場に革命をもたらすことになる、とする。

　しかし絶対破れない暗号はないわけでいたちごっこじゃないんですかね。それと下手をすると戦場で「バイトテロ」的なことをやらかす兵が出るのでは。

１月１９日

　中国の戦闘車両関連、というか本質は別にあると思うんですが。

http://military.china.com/important/11132797/20140116/18291934.html

中国の新型戦闘車両のある設計に欠陥が存在　背の低い兵によって座って壊されやすい

（頑住吉注：原ページのここにある画像のキャプションです。「いかなる装備も完全無欠ではない」）

新年の訓練が開始され、新型戦闘車両を操縦する某砲兵連隊の士官劉林宇は思いがけない面倒に遭遇した。「ボキン」という音がして腰を下ろしている座席が折れたのだ。肝心な時に劉は腰を屈め、半分しゃがんで設備の操作を継続するしかなかった‥‥

このまずい一幕は、将兵の熱い議論を引き起こした。すなわち、新型戦闘車両の装備時間は長くなく、各方面の感じ方は全て非常に良いが、優れた中の不足は座席がちょっと丈夫さに欠けることだ、というのである。

「我々は意外にも普通の座席の品質問題に出くわしたのだ！」　この状況を知って、新型戦闘車両の製造監督を担当する総装備部某軍代表室の軍代表たちはひどく気が滅入るのを感じた。

原因を調査し、この軍検査室室長趙棟はいくら考えても分からなかった。座席の材料の抗圧強度は充分で、試験中長時間200kgの重量を受け入れることができた。理屈からして問題が出るはずはないではないか。問題は一体どこから出たのか？

そこで、彼らはわざわざこの砲兵連隊にやってきて一部始終を見てみた。その結果、何とある奇怪な現象を発見したのである。座席を座って壊すのは全て背の低い将兵なのである。体の大きい者が座って壊したことは全くなかった。

何故か？　軍代表は100回近い模擬試験を経て、最終的に原因を捜し当てた。背の低い将兵は座席を最高まで上げた時だけ、やっと設備が操作できるのである。このようになると、元々座席の調節バーのバー本体が力を受けていたものが、バーの端が力を受ける形に変わるのである。

「これは例えば足にはいた革靴が、普段は道を歩くのに靴底を用いて着地するが、もし靴先で着地するよう変わったら、靴先はきっと非常に早くすり減って壊れるようなものだ。」　趙室長は筆者にイメージ的な比喩を使ってくれた。

「この種の問題は品質の問題と評価すべきではなく、完全に将兵の操作のせいだ。」　真相がすっかり明らかになると、一部の軍代表はほっと一息ついた。その後、彼らは座席に対し設計をやり直し、調節バーの長さ、強度を増やし、かつ座席の昇降可能範囲をより大きくした。

しかし、話はここではまだ終わらなかった。「兵士の身長が低いことがおかしいのだと思ってはいけない。事は明らかだ。兵士の身長に高いものも低いものもある以上、我々は装備生産の中でこの種の状況を充分考慮するべきなのだ。この件を特別な例として扱ってはならない！」　この軍代表室はもって戒めとし、1つのことから類推して多くのことを知り、工場が武器システム集成試験室を建立し、同時に第一線の調査研究、試験に深入りし、適時に部隊からフィードバックされた品質問題を解決し、装備の隠れたリスクを工場を出る前に消し去ることに極力努めるよう督促した。

（頑住吉注：以下のページのキャプションは全て同じです）新装備の装備後は常にそれに対する不断の改良とグレードアップを行うことが必要である

　欠陥といっても重大な欠陥ではなく修正も容易で現にすでに修正されているようです。しかし問題はそこではなく、やはり製品の生産に対する考え方、態度、検査などの実務に問題があるのではないかという印象を受けますし、「一部の軍代表」とされてますけど「「この種の問題は品質の問題と評価すべきではなく、完全に将兵の操作のせいだ。」と「ほっと一息」つく（どうやら自分が責任を追及されることはなさそうだ、ということでしょう）というのは余りにお粗末と言わざるを得ません。

　米中が衝突したらヨーロッパはどうするのか、という問題に関するお話です。

http://military.china.com/news/568/20140116/18291879.html

EUの専門家：ひとたび中米が衝突したら　EUは中立を保ちアメリカから裏切りと見なされることに

EUのシンクタンクであるヨーロッパ対外関係委員会のウェブサイト1月14日の文章：原題：何故ヨーロッパはアジアをアメリカに残してやることができないのか

ヨーロッパ人は何の心配もなく安らかにアジア太平洋地域の緊張の激化を無視できるだろうか？　多くのヨーロッパ人は、経済危機とアメリカがアジアに「方向を転じる」という背景の下に、困難な状況に陥っているEUは戦略の焦点を縮小し、近隣のみに関心を注ぐべきである、と考えている。

この種の、ヨーロッパは自分の家の裏庭を戦略的プレーヤー（頑住吉注：文脈から言ってゲームフィールドじゃないかと思うんですが）となし、同時に国際政治の新たな支柱であるアジア太平洋地域の戦略的業務から遠く離れることができるという見方には2つの誤りが存在する。その1、欧米関係が中米の戦略的競争の影響を受けないだろうと考える誤り。その2、中米の戦略的競争が地理的にアジアに限られると考える誤り。

中米はいずれも切迫して衝突の回避を希望している。だが双方の戦略的競争はごく容易に対抗をもたらす。この種の状況下で、フランスはアジア太平洋地域において一定の軍事作用を発揮する必要があるという立場を堅持し、イギリスは情報協力問題ゆえに衝突の中でアメリカと間接的な関連を持つ可能性があるが、いかなるヨーロッパが直接的に巻き込まれる結果も全くありそうにない。まさにダニエル　ジャオエン（EUの某シンクタンクの専門家　編者注）が言うように、過去10年の中国の軍事力強化と、過去数年のアジア太平洋地域情勢の緊張に対する、ヨーロッパの主要な反応は全く無関心である。「一部の理由はヨーロッパが主に東アジアで敵ではなく市場を探し求めていることだ。」

もし中米に衝突が勃発したら、ヨーロッパが特定の政治的立場を持たないことはほとんど不可能である。ヨーロッパは経済の上で日増しに中国に依存し、特に北京とベルリンの間には「特殊な関係」が形成されている。このことは中米が衝突した時の大西洋をまたいでの協力に危険を及ぼすだろう。ヨーロッパ人が不測の事件発生時に中国側に立つだろうことは想像し難いが、EUにはきっと食い違いが生まれる。あるいは止むを得ず中立を保つことを迫られるかもしれない。どんな種類の状況であろうと、必ずアメリカからは重大な裏切りと見なされるだろう。

衝突の発生時、北京はさらにヨーロッパに向けていくつかのはっきりした政治的シグナルを発するだろう。過去10年、中国のグローバルな影響力は激増し、甚だしきに至ってはヨーロッパにまで影響している。まさに一部の専門家が2011年に強調したように、中国は投資と、資金繰りが苦しいギリシャ、イタリア、ポルトガル、スペイン、甚だしきに至ってはイギリスの資産を購入することによって、「ヨーロッパの軟弱な下腹部の地域を開発」している。中国はそのヨーロッパの経済的パートナーとクライアントに対して硬軟の戦術を取って、彼らがワシントンに退却を働きかけることを押し動かす可能性がある。

もし米中が全面衝突を避けても、戦略的にはっきりしないEUを残すだろう。少なくともEUの、自身の区域で活躍する戦略的活動をグローバルな舞台上のより安定した地位に転化する努力は阻害に遭うだろう。言い換えれば、EUが望もうと望むまいと、その戦略的地位は必ずアジアの事態の影響を受けることになる。

アメリカはどんどん中国に対する路線によって戦略的パートナーを評価する傾向になっている。北京も経済的影響力を利用して危機の時のEUを制約することができる。たとえEUが片隅に閉じこもり、アジアに対し戦略的野心が全くないこと示しても、やはりEUは容易に太平洋の大国の権力政治の衝撃を受ける。（筆者はリチャード　ゴーエン、Hans Kundnani　喬恒訳）

　中東の問題でもヨーロッパの多くの国はアメリカと同じ行動を取るかどうかはケースバイケースで判断しており、現状では最もアメリカとの軍事的関係が密接なイギリスも必ずしも味方につくとは限らない、ということでしょう。しかしこれは米中直接対決の場合であって、日中が対決しアメリカが一歩引いて後方支援を行う程度の衝突だったら中国側につくヨーロッパの国は当然もっと多くなるはずです。