コラムより転載:中国の航空機、空母その他関連小ネタその71

1月27日

 すでに紹介した南海艦隊の3隻の艦艇による遠海演習に関連した記事です。

http://military.china.com/important/11132797/20140125/18314634.html


中国国産ホバークラフトの南海での演習 大波の中でも航行速度は依然45ノット超

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「中国国産ホバークラフト上陸艇の性能はアメリカのLCACとの比較に堪える」)

中新社南海1月24日電(蒋涛 甘俊 高毅) 24日、南海艦隊遠海訓練艦隊の長白山艦兵力群は継続して南海某海域で各項目の協同訓練を展開している。

「ホバークラフト、ドックを出て位置に着け」の号令と共に、某新型ホバークラフトは長白山艦のドックから海中に入った。高さ3mにも達する波浪の中、ホバークラフトは上下に起伏しながら前進した。

「40ノット、42ノット、45ノット‥‥」 副艇長楊飛はメインエンジンの回転速度を調整しつつ舵輪を操った。ホバークラフトは海面上で丸い波紋を描き、後ろの霧状の水は日光の下で虹を描き出した。

「今日の海の状況はホバークラフトの訓練に非常に適している。」 楊飛は記者に教えた。近海は船舶が比較的多く、安全の考慮からホバークラフトは比較的低い航行速度をもって訓練するしかない。だが遠海海域は広く、波に逆らっての航行、高速大角度旋回などの科目が全て訓練できる。

「海は広く魚が跳ねるのに任せ、天は高く鳥が飛ぶのに任せる」 某ヘリ連隊の副連隊長の周勲はこの言葉を使って遠海の訓練に対する効果のアップを形容した。艦隊の出航から5日以来、彼らは全部でヘリの発着100回余りを完成させ、夜間発着などの科目の訓練強化が達成された。

また、彼らはさらに長白山艦と協同でダブル機発着、艦艇の高速航行状態下での連続着艦などの訓練を行い、艦・機の協同は日を追って密接になっている。「このような高強度の訓練は、空域、水文気象などの条件に制限を受ける近海では往々にして組織し難い。」と周勲は語る。

まさに艦隊指揮員で南海艦隊司令員の蒋偉烈が言うように、遠海の複雑多変な海空の状況は指揮員の指揮や応急処置の能力を錬磨する。膨大な情報の流れは、艦隊の情報システムに基づく体系作戦能力に試練を与える。高強度の「背中合わせ」の対抗は、部隊の実戦状況下での戦闘力を検証する。(完)

(頑住吉注:2、4、6ページ目)国産ホバークラフト上陸艇は大型装備を搭載できる

(頑住吉注:3、5ページ目)中国国産ホバークラフト上陸艇の性能はアメリカのLCACとの比較に堪える

(頑住吉注:7ページ目)アメリカのLCACホバークラフト上陸艇

(頑住吉注:8ページ目)バイソンホバークラフトは渡洋作戦能力を持たない


 デリケートな問題をはらんだ南シナ海での上陸艦、ホバークラフト、ヘリ等での訓練は当然周辺国を刺激することになります。

 中国の航空機開発関連です。

http://military.china.com/news/568/20140123/18310895.html


中航飛行機研究開発センター成立 爆撃機など大型機の研究開発を担当

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「中航飛行機研究開発センターがオープン」)

1月22日、中航飛行機研究開発センターが西安の閻良でオープンし成立した。これは中航飛行機実行集団の「二融、三新、五化、万億」発展戦略が取得した突破性の進展であり、同社の全産業リンク競争態勢の形成をも象徴的に示している。中航工業副社長耿汝光はオープン式に出席した。

中航飛行機は国際的な模範たる企業組織の構造を参考に研究開発センターを成立させた。元々は西安飛行機分社(頑住吉注:「飛豹」、轟ー6、運ー20などのメーカー)、漢中飛行機分社(頑住吉注:航空会社でメーカーではないようです)に属していた航空研究開発関連資産と人員を全て中航飛行機研究開発センターに組み入れ、同時に中航飛行機は中航工業一飛院(頑住吉注:第一飛行機設計研究院)と飛行機研究開発業務協力の展開と関連の協議を成立させることによって、一飛院の研究開発力量を研究開発センターに整合し、もって社の研究開発能力を向上、充実させることになる。中航飛行機研究開発センターは研究開発事業部として管理を行う。

理解されているところによれば、研究開発センター成立後は社のあらゆる航空機の全機種のプロジェクトと製品研究開発発展計画研究、事前研究、機種のプロジェクト立ち上げの論証、機種工程研究開発、大システムの集成、技術サービス保障などの作業を担うことになり、また大、中型輸送機、爆撃機、戦闘爆撃機、大、中型特殊機、民間機、大型無人機などの研究開発作業を担う。

中航飛行機の会長で分党組織書記の方玉峰は研究開発センターの建設状況および発展思想を説明し、かつ関連の文書を読み上げた。彼は、整合は優勢の相互補完、規模による効果、利益を生むこと、力量を集中して大きな事をなすことに有利であり、軍民融合によって軍用機、民間機の相互促進を実現するのに有利であり、したがって社全体の競争能力と経営業績の飛躍的発展を連動させ、中航飛行機の遠大な発展を満足させる技術的蓄えと技術的実力を形成し、社の国際化発展の技術的支えを形成する、と指摘した。彼は、研究開発センターは国内で先んじ、比較的強い国際競争能力を持った大、中型飛行機研究開発機構の創設を目標とし、体制、メカニズムを完備し、組織形式、管理コントロール模式、設計プロセス、技術のスタンダード、研究開発の場などの高度な統一を実現する、とする。

耿汝光はスピーチの中で、研究開発センターは産業発展の趨勢を把握し、カギとなる重要技術の研究開発を強化し、不断に新材料、新工程、新技術の研究開発能力を高め、市場に向き、充分に内部資源を動員し、広範に外部資源を利用し、成果の転化および自主創新に有利な組織体系と運行メカニズムを形成し、社の技術体系創新の核心となり、社の長期的、健全な発展戦略を支える有利な高みを占める、と強調した。彼は同時に中航飛行機指導部が緊密に「改革管理の年」の活動の本筋をめぐり、センターの発展改革の信念を確固たるものとして動揺させず、中航飛行機発展改革の歩みを加速し、断固として中航飛行機が実行集団の発展戦略の模範となるよう希望した。


 ちなみに「二融、三新、五化、万億」とは、世界航空産業のリンクへの溶け込みと地域の発展する経済圏への溶け込みの「二融」、ブランド価値の創造、商業模式の創造、集成されたネットワークの形成の「三新」、市場化改革の推進、専業化の整合、資本化された運営、国際化の開拓、産業化の発展の「五化」、2020年に経済規模1兆人民元を達成する目標の「万億」という発展戦略を指すそうです。開発が噂されるステルス戦略爆撃機もここで開発されることになるんでしょうか。

1月28日

http://tuku.military.china.com/military/html/2014-01-27/222296_2457862.htm
 
 「運ー20初飛行1周年で秘密の写真が明るみに」という画像集で、確かに最初の2枚は見た記憶がない画像です。

http://tuku.military.china.com/military/html/2014-01-27/222305_2458144.htm

 これも殲ー15と遼寧艦の初公開の画像集だということです。

http://tuku.military.china.com/military/html/2014-01-26/222283_2457588.htm

 中国の軍事マニアが考えた空母の構想図です。合体、変形、潜水と無茶なものも多く、どこかで見たようなデザインのもありますが。

 台湾の無人機関連です。

http://military.china.com/news/568/20140124/18313414.html


台湾、初めて攻撃型無人機の研究開発を事実確認 大胆無謀そのものと批判される

【グローバル時報総合報道】 対テロの戦場において「アルカイダ」組織の頭目を攻撃して殺害することでも、空母上でステルス機種が発着することでも、無人攻撃機の近年のパフォーマンスは全て世界を注目させており、台湾軍もこの潮流に追いつくことを希望している。台湾の「連合夕刊」23日の報道によれば、台湾の「監察院国防および情報委員会」のレポートは、台湾軍が無人攻撃機を研究開発中であることを初めて事実確認した。

報道は、「監察院国防および情報委員会」の年の終わりにあたってのレポートは台湾軍が確かに無人攻撃機を研究開発中であることを明らかにしており、かつ台湾軍の科研計画、兵員募集財源、兵員不足の困った状況に関心を注ぎ続けると強調している。この年の終わりにあたってのレポートは、台湾軍が100億新台湾ドル近くの資金を費やして軍用無人飛行搭載具の研究に投資していることをはっきり示している。「連合夕刊」は、現在すでに台湾陸軍に装備されている「鋭鷲」無人機は戦場偵察型に属し、一方去年年末に初めて明るみに出た長航続時間大型無人機プロジェクト「長征計画」は、「遠距離偵察およびリアルタイムの対抗打撃能力」を強調しており、「監察院」が指すのはこの無人機に他ならない、と考える。また台湾の「中科院」はさらにミサイルコンパートメントの設計を持つ新型無人機の模型をかつて展示しているが、まだ軍には投入されていない。

説明によれば、「中科院」は2009年に「長征計画」の名をもって、年々全部で約30億新台湾ドルの予算を組み、米軍の「グローバルホーク」無人機の構造タイプにならった長航続時間無人偵察機を研究開発している。この計画によれば、「長征」無人機は台湾陸軍の「鋭鷲」に比べさらに大きく、ジェットエンジンを動力として採用している。

しかし台湾の「林檎日報」は去年年末に、台湾空軍が「実際に即さない作戦上の需要」を提出し、「中科院」に無人機の作戦半径を拡大するよう要求したことが「長征計画」の失敗をもたらした、と明らかにした。報道は、台湾空軍は「長征」無人機に大陸の江西および広東の第一線の軍用飛行場に行って偵察を行い、かつ帰投できることが必須であると要求したが、「中科院」が研究開発した無人機は衛星長距離通信操作コントロールデータリンクを持たず、過度な遠距離において有効な遠隔操作が行えず、しかも「長征」無人機の実際の航続距離も限られ、台湾空軍の要求を満足させることはできない、とした。また台湾空軍はさらに「長征」無人機が攻撃能力を兼ね備えることを要求し、このことは必然的に元々設計された無人機の外形、エンジン推力の大小、レーダー火力コントロールおよび弾薬搭載能力などの大幅な修正を必要とさせ、すでにかつての「長征計画」とはほど遠くなっている。台湾「国防省」はその後「メディアの報道は事実と符合しない」と回答したが、「長征計画」が存在するか否か、およびすでに生産中止が決定されているのか否かに対しては、台湾「国防省」は決してコメントを加えていない。「台湾空軍司令部スポークスマン」の劉守仁は、武器研究開発は軍事機密に属し、外界の憶測に基づく発言に対しては回答できない、とした。

「連合夕刊」は「現在両岸関係が平穏な下で、台湾は確かに未来の戦事のために準備する必要があるが、台湾の飛行機が大陸の国境内に深く入って情報を収集することは両岸関係に衝撃を与えることになりはしないか?」と考える。国民党「立法委員」林郁方は、台湾空軍が攻撃型無人機の研究開発を要求するのは「大胆無謀そのもの」であり、しかも台湾防衛作戦の需要からすると、経費を巡航ミサイルなど高度化科学技術武器の製造に費やす方が方がよく、さらに実際に即してもいる、と考える。民進党「議員」陳欧珀は、台湾軍内部にすらこの種の「ばかげて軽率な軍事研究開発」が発生するのであって、なるほど台湾の対外高度科学技術武器購入に台湾の防衛の必要に符合しない、あるいはいかにして最大の武器の効果と利益を発揮するかが分からないという問題が発生するわけだ、と語った。

「連合夕刊」は、関連のデータは、「兵募集制」実施後、台湾軍の人員の維持費が「国防予算」に占める比率が49.98%から54.56%まで上昇し、2015年から50%を超え続け、作業維持費が22.33%から20.83%に低下し、軍事投資の比重も27.27%から23.14%まで徐々に減少することをはっきり示している、とする。現在台湾の「中科院」のここ2年の科研経費は半減し、「国防科研」はすでにボトルネックを呈し、このため「監察院」は今年、無人攻撃機など「非対称戦力」重点軍備研究開発の発展の現況、計画、執行に照準を合わせて深入りした理解を行う。「監察院国防および情報委員会」の統計では、台湾の武器装備のたった3割が自ら行った研究開発で、かつ武器の研究開発費用は減少を続け、このため「監察院」は措置を取り、「持続的に軍用品内部購入の比率を上げることを監督し、国防省が積極的に工業協力を勝ち取ることを要求する。」 この委員会は、「両岸の軍事力の拡張に対応するため」、台湾「国防省」は軍事力競争を放棄し、「非対称戦力」を発展させるべきであり、これは特に重点プロジェクト、例えば電子戦、電磁パルス作戦、無人飛行搭載具、無人攻撃機、各種ミサイル、万剣弾などである、と強調する。(魏雲峰)


 途中で新たな装備や役割、性能に関する要求を付け加えて開発を混乱させ、結局開発自体を失敗させてしまうというのは旧日本軍も含め時々ある話ですが、今大胆に無人機開発を進めようとするやり方自体は決して間違っていないと思います。

 ロシア関連です。

http://military.china.com/news2/569/20140123/18310798.html


プーチン:2020年までにロシア軍事工業企業は国家の発注の力を借りて近代化を実現する

中新社モスクワ1月22日電:ロシア大統領プーチンは22日、ロシアの武装力量は2020年までに70%の装備近代化を実現した後、さらに継続して軍備更新を推進し、ロシア国防企業はさらに国家の金額の大きな発注の力を借りて近代化を実現し、全世界の兵器供給市場において競争力を保持することになる、とした。

プーチンは当日モスクワでロシア国立原子力研究大学の学生と面会した時にこの話をした。彼は、自分が今回の大統領の任期内に提出した2020年に70%の軍備近代化率を実現することは、現在の世界の主要な軍事力量の近代化率の平均水準に基づいたものであり、正常にこの程度に到達すべきで、ロシア軍ははさらにこれを基礎に近代化推進を継続する、と語った。

プーチンは、ロシアが巨資を投じて研究開発した武器サンプルおよび近代化された新技術は最終結果ではなく、このプロセスの始動であり、この過程は重要かつ複雑だ、とした。彼は、2020年以後ロシアの軍備は近代化を継続し、国家の国防発注に基づくだけでなく、その時大部分の国防企業が近代化を実現し、彼らが積極的に民間経済に参与することが有望である、と指摘した。

プーチンは、巨額の国防受注による供給を完成させた後、新たな先進技術と設備方面で、ロシア国防企業が喪失することはなく、かつさらに国内と全世界の市場で競争力を保持することになり、このことはロシア武装力量のさらなる一歩の改善と装備更新の助けになる、と語った。(記者:賈靖峰)


 中国と違ってロシア製の民間用品って日本にはあまり入ってきてませんし、これはたぶん西側の国ではほとんどそうだと思うんですが、将来は民間用品分野でも力をつけて兵器分野をアシストすることになるんでしょうか。

1月29日

http://tuku.military.china.com/military/html/2014-01-28/222320_2458369.htm

 初公開のドラッグシュートを使用しての降着シーンを含む殲ー31の画像集です。

http://tuku.military.china.com/military/html/2014-01-28/222307_2458183.htm

 SHOT SHOW 2014で展示された中国製ガバメント系です。何か微妙にディテールが甘いというかおもちゃっぽい感じがします。

http://tuku.military.china.com/military/html/2014-01-28/222309_2458241.htm

 ベトナムが自ら生産するAIP潜水艇の画像集です。何だか遊園地のアトラクション用みたいな感じですが。

 殲ー20関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20140126/18316784.html


殲ー20の前翼が巨大な原因が明るみに あるいは「究極のステルス」を実現するか

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「資料画像:殲ー20戦闘機、連続して試験飛行」)

ロシアの「武装力量」誌、アメリカの「Wired」誌などのメディアは、ウクライナが中国向けに先進的なAI222K-95F型エンジンを提供し、解放軍のある小型ステルス戦闘機に用いられ、この機は殲ー20と「ハイローミックス」を実現し、したがって解放軍のステルス戦闘機部隊を壮大なものにする可能性がある、と推測している。中国はさらに、このエンジンの技術を参考にし、もってさらに一歩殲ー20の性能を最適化する可能性がある。ロシア軍事工業ニュースネットは、中国空軍はアメリカのF-35とF-22のような「ハイローミックス」模式の建立を追求しており、第5世代大型ステルス戦闘機殲ー20のために「小型のパートナー」をセットにし、したがって解放軍ステルス戦闘機部隊を壮大なものにする可能性がある、と推測する。ウクライナのAI-222K-95F型エンジンはこの、「中国版F-35」の動力システムになる可能性が高い。報道は、この前明るみに出た殲ー31は必ずしも解放軍の第2種目のステルス戦闘機ではなく、この機はあるいは試験機種かもしれない、とする。もし中国がウクライナの新型エンジンを大量購入したら、中国が本当に殲ー20以外のもう1種のステルス戦闘機を開発中であることを説明する。

ペンタゴンの発表したレポートは、中国の殲ー20プロジェクトがいくつかの障害に直面し、それは主に高性能のエンジン技術を掌握していないことだ、と推測している。報道は、このことは中国のステルス戦闘機プロジェクトがさらなる一歩の最適化を必要としていることを意味する、と考える。カナダの「Globe and Mail」は、エンジンの性能不足は中国の殲ー20ステルス戦闘機が直面する大問題である、と推測する。報道は、殲ー20はロシア製のT-50同様、ロシア製のAL-41F型エンジンを採用するかもしれず、このエンジンは戦闘機の巡航速度を1,800km/hに到達させることができ、一方アメリカのF-22戦闘機の最高巡航速度は1,960km/hである、と指摘する。殲ー20が巨大な前翼の設計を採用しているのは、実際にはエンジンの推力不足を補うために他ならず、これにより極超音速空戦中に戦闘機の機動性能を増強するのである。報道はさらに、殲ー20のエンジンは一定の赤外線特性を持ち、その遮蔽構造はあまり良く設計されていない、とする。未来の空戦の中で、F-22の赤外線探知計測設備は殲ー20を追跡し、かつ一定の脅威を構成する可能性がある。報道は、殲ー20プロジェクトの次の段階の作業の重点は、エンジンの性能の最適化かもしれない、と推測する。

軍事工業ニュースネットは、もし解放軍の小型ステルス戦闘機がAI-222K-95F型エンジンを装備したら、非常に良好にその赤外線特性を隠蔽し、もって「究極のステルス」を実現し、このエンジンはさらに戦闘機が超音速巡航を実現するのを助けることができる、と推測する。

(頑住吉注:2ページ目)資料画像:最近、殲ー20の第3機目の検証機が明るみに出、ネット仲間から「銀河戦闘艦」と呼ばれている

(頑住吉注:3〜6、9、11、12ページ目)資料画像:殲ー20第4世代機が試験飛行過程で機腹部の弾薬コンパートメントを開く

(頑住吉注:7ページ目)資料画像:殲ー20戦闘機がメイン弾薬コンパートメントにミサイルを搭載して試験飛行

(頑住吉注:8、10ページ目)資料画像:殲ー20のメイン弾薬コンパートメントの弾薬搭載量は米軍のF-22戦闘機と同等


 唐突に殲ー31ではない殲ー20の「ハイローミックス」相手とかウクライナ製AI222K-95Fエンジンとか出てきて、どういう根拠でそう言われているのかの説明がないんで何とも言えません。しかしウクライナのエンジン技術がアメリカのそれを超えるものでないことは明らかでしょう。

 小火器関連です。

http://military.china.com/news2/569/20140127/18319028.html


英ロ、初めて国防協定を締結 英軍の小銃にAKが配されることが有望

【グローバルネット総合報道】 イギリスの「デイリーテレグラフ」1月26日の報道によれば、イギリスは冷戦時代の「敵対国」ロシアと初めてマイルストーン的意義のある国防協力協定を締結することになり、協議はイギリスがロシアサイドから軍事装備を購入することを許す。

報道は、イギリス国防省当局者たちはある協定を締結しようとしており、この協定に基づき、イギリス軍事工業企業とロシア軍事工業は多くのプロジェクトにつき協力を行うことを話し合って決定し、イギリス軍事工業企業がロシアから軍事装備を購入することが許される、とする。

ロシアの外交関係者は、自分たちは将来イギリスの兵士がソ連赤軍の「標準装備」であるカラシニコフ小銃を配備するのを見ることができるよう期待している、とする。国防省の情報は、この協定はイギリス軍がロシアから装備を購入するために法的枠組みを建立する、ということを事実確認したが、協定の重点は両国の会社が情報共有と部品の交易を行うことを許すことにある、と強調した。

モスクワの消息筋の人物の言によれば、イギリス国防省とロシア連邦軍事技術協力局は草案の文面について研究しており、今年の春には正式に協定を締結できると見られる。(実習編集翻訳:李慧 原稿チェック:聶魯彬)


 よく読むと別にイギリスがAKを装備しようとしているわけではなくロシア側の夢に近い願望ですね。しかし実際L85系よりは現場の兵士から歓迎されるかもしれません。

1月30日

 中国のICBM関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20140126/18316311.html


馬鼎盛、東風-31の射程1万kmを疑う:西太平洋に向け試射したことは全くない

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「東風-31弾道ミサイル(資料画像)」 なおこの記事の画像のキャプションは全て同一です。)

「南華朝刊」ウェブサイト1月23日の報道によれば、中国軍は初めてその最も先進的な大陸間弾道ミサイルの飛行中の画像を公表し、この挙は米軍のこの地域における動向に照準を合わせてなした回答であると見られている。

香港メディアは、「解放軍報」を主催する中国軍ネットが21日に公表した17枚の画像は、外界に「東風-31」型ミサイル初の実兵演習に関わる光景を窺い見させ、これはこのミサイルが第二砲兵隊に支給されて以来初めて明るみに出る野外作戦訓練の画像である、とする。

報道は、1999年10月1日の建国50周年閲兵式で、「東風」-31の非作戦型バージョンが公開され明るみに出た、とする。2006年、このミサイルは正式に第二砲兵部隊に支給された。ペンタゴンは当時、このミサイルに運用されているのは、スパイ活動と非合法技術移転によって獲得されたアメリカのミサイルおよび弾頭の機密である、とした。

このミサイルの射程は1万km近いと見積もられ、核弾頭がヨーロッパ諸国の首都およびアメリカ西海岸を打撃するのに足りる。軍事専門家は、こうした画像の発表はアメリカに、中国と日本の釣魚島によって引き起こされた領土をめぐる争いに関与するなと警告しているのだ、と語る。

マカオの軍事ウォッチャー黄東はペンタゴンのなしたいくつかの決定に言及し、これには沖縄への10機余りのF-22戦闘機の配備と、より新しい「ロナルド レーガン」号空母をもって横須賀海軍基地の「ジョージ ワシントン」号に取って代わらせることが含まれた。黄東は、「『東風』-31型ミサイルが今明るみに出たことは、明らかにアメリカの日本における2大軍事動向に対し回答しようとしており、北京はアメリカのこうしたやり方は中日の領土をめぐる争いに関与しようとするものだと考えている。」と語る。

(頑住吉注:これより2ページ目)

「解放軍報」はさらにその公式ブログ上にいくつかの「東風」-31関係の画像を掲載した。現在まだ演習の具体的時期ははっきりしていないが、画像の文字による説明は、それはこの冬のある時期であると明らかにしている。

画像から見て、1発のミサイルが、1両のトラック上に設置された大型発射架から発射されている。軍の営舎内の演習操作人員は防護服を着ており、ミサイル部隊が核弾頭を装備したミサイルを模擬発射しつつある様子を明らかにしている。

香港の安全保障業務分析家馬鼎盛は、これらの画像は中国軍が何十年もの秘密の力量発展の過程を経て、現在より自信を持って外界に向け自らの軍事ハードウェアを見せていることを表している、と語る。馬鼎盛は、「解放軍は透明度を増す必要を意識するに至り、このことも彼らに自らの軍事的実力を見せるより多くの機会を持たせ、同時にアメリカやその他の西側諸国から来る疑義を静める。」と語る。彼はさらに、中国が見せたミサイルは現在までのところ威嚇を抑止する助けになっているようだ、と語る。

馬鼎盛は、「私はこのミサイルがアメリカを打撃できるか否かに対し懐疑的な態度を持っている。だがその射程は最高で1万kmに到達可能とされている。しかしあらゆる実弾発射演習は中国国境内で行われ、距離は5,000kmを超えていない。我々は解放軍が西太平洋に向けミサイルを発射したのを全く見たことがない」と語る。


 射程に関する疑いがはっきり口に出せるのは香港の専門家だからですかね。「中国が見せたミサイルは現在までのところ威嚇を抑止する助けになっているようだ」というのはこの画像の公表後この影響によりアメリカのこの地域における軍事的動きがトーンダウンしている、ということだと思われますが、果たしてそうですかね。

 何だかよく分からん記事ですが。

http://military.china.com/news2/569/20140126/18315340.html


ロシア、今年レールガンと飛行装甲車の研究開発を開始へ

【グローバルネット総合報道】 ロシア情報署1月20日の報道によれば、ロシア先期技術研究基金会ニュース秘書長は、2014年ロシア先期技術研究基金会が33億ルーブル(約1億アメリカドルに相当)の国家予算を獲得する、と発表した。

基金会は2012年春に成立し、現有の作業人員は30名で、現在1,100項目の提案の中から12の研究項目を選び出し、その中の主要なものはあらかじめ突発事件を予測し得る「評定専門家社会ネット」の建立である。

現在基金会の先進計画プロジェクトリストには次のものがある。軍事ロボット、レールガン、飛行装甲車。(中国航空宇宙科学システム・工程研究院 ウェイウェン)


 「ロシア情報署」とか「ロシア先期技術研究基金会」とかの原文で検索しても無数に引用された同一の記事しかヒットしませんし、たった30人の組織にそんな大きな課題が扱えるとも思えませんし、何より「飛行装甲車」って怪しすぎます。

 韓国関連です。

http://military.china.com/news2/569/20140128/18321807.html


韓国、今年第3四半期に40機のF-35A戦闘機購入の契約を締結する予定

【グローバルネット総合報道】 韓国連合通信社1月27日の情報によれば、韓国防衛事業庁当局者は27日、2014年第3四半期に、40機のF-35A戦闘機購入に関する契約を締結することになる、とした。

2013年9月24日に行われた防衛事業推進委員会の会議で、アメリカのボーイング社のF-15SEを次世代戦闘機(F-X)として選定した提案が否決された。同年11月22日、韓国連合参謀本部は連合参謀会議を招集し、ロッキード・マーティン社のF-35A戦闘機の購入を決定した。

報道は、韓国防衛事業庁は2〜3月に購入計画を確定する計画で、上級の防衛事業推進委員会に報告して批准を求め、その後F-35Aに対しテストと評価を行い、第3四半期の購入契約締結を勝ち取る、とする。韓国防衛事業庁が試算する次世代戦闘機プロジェクトの総費用は7.4兆ウォン(約414億人民元に相当)である。

次世代戦闘機プロジェクトは韓国建国以来最大規模の武器購入プロジェクトである。韓国防衛事業庁は対外軍事販売(FMS)の方式を通じてF-35A戦闘機を購入することになる。(実習編集翻訳:リーティンティン、原稿チェック: 李小飛)


 まあそれ以外適当な選択肢がないですから結局こうなりますわな。

1月31日

http://tuku.military.china.com/military/html/2014-01-29/222325_2458456.htm

 シナイ半島でイスラムテロ組織がエジプト軍用ヘリを撃墜したのに使われたのが中国製のFN-6ではないかとされ、その画像集です。FNは「飛弩」の頭文字を取ったもので、マレーシア、カンボジア、スーダン、ペルーに輸出されたことがあるそうです。

 北朝鮮の駐中国大使が異例にも記者会見を開き、南北関係の改善を呼びかけたことがニュースになっていますが、最近のこうした北朝鮮の「平和攻勢」に関する論です。

http://military.china.com/critical3/27/20140128/18321550.html


金正恩、常とは異なり韓国に向け好意を示す 北朝鮮、あるいは重大な苦境に遭遇か

北朝鮮の金正恩は立て続けに韓国に対し好意を示しているかのようであり、もし拒絶に遭っても依然全く気にしないかのように継続して好意を示しており、このことは私にいささか常とは異なるという感覚を与えている。このことは私に金正恩が好意を示す目的に対する疑いを生じさせ、かつ以下の仮説を立てるさせざるを得ない。

第1は、張成沢粛正以後、金正恩は政治が基本的に安定し、次は経済建設を中心とすべきだと考えているからだ、というもの。韓国はちょうど中国が改革開放を開始したばかりの時の香港、台湾のようで、韓国に好意を示すのは差し迫って韓国の投資を得、結果的に北朝鮮の改革解放を促進することを希望しているのである。

第2は、好意を示すのは陰謀である、というもの。北朝鮮は本当に生きていけなくなり、最後の一戦を行う必要があり、不断に好意を示すことで韓国を麻痺させて警戒を緩め、その後突然に攻撃するのかもしれない。

第3は、金正恩が再び以前のように援助を求めるためには、韓国との騒ぎを起こす方法は多く使いすぎ、適さなくなったのかもしれない、と考えたというもの。そこで強硬、問題を起こすのとは反対の好意を示すことに改め、韓国の援助を得ることを希望している。

第4は、韓国に好意を示すのは人心の安定のため、というもの。殺害された張成沢は改革派で、北朝鮮には改革を希望する人がたくさんいると信じられ、こうした人は張成沢という先人の戒めがあるため、誰もが危機感を持っている。韓国に好意を示すようなことをして、差し迫って改革開放を希望しているとのシグナルを発し、その一部の人の心を安定させるのに用いる。

第5は、北朝鮮内部に間もなく重大事件が発生するかもしれない、というもの。韓国に好意を示すのは外部の注意力をそらし、その後内部で快刀乱麻を断ち、外国の反応を間に合わなくさせる。

第6は、金正恩は中国、ロシア、アメリカ全てと関係が良くなく、韓国を突破口としてみることを考えているのかもしれない、というもの。常と異なる一点が連続して好意を示すことである。

何故なら連続して好意を示すのは北朝鮮の性格ではなく、金正恩の性格でもないから常と異なるというのであり、常と異なる考えからいくと、第2、第5の可能性が比較的高い。その他のいくつかはいずれも正常な好意の示し方である。


 私は個人的には3に近いですね。通常しないことをしているのは、それだけ追い込まれて背に腹は代えられず、ではないでしょうか。

 中国海軍関連です。

http://military.china.com/important/11132797/20140129/18322935.html


中国の新型054B護衛艦は全電力推進へ カギとなる重要技術はすでに攻略

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「ネット仲間が作成した054B護衛艦のCG。非常に多くの推測、想像の成分を帯びているが、ネット仲間の中国海軍がどんどん強大になることを希望する素晴らしい願望を伝えてもいる。」)

「電弾弓」はいつ国産空母に搭載されるのか

軍事専門家:心臓はまだ力不足、我慢強く待ってください

軍情解析

「遼寧」号空母が2011年に海に出て以来、全中国が次の第1隻目の国産空母に対しひたすら待ちこがれ、「国媽」(軍事マニアの国産空母に対する愛称)に対する推測と構想も全くとどまったことがない。

現在行われている「グローバル時報」主催の中国空母設計コンテストの中で、参加者は心中の威風堂々の「国媽」に、一様に「電弾弓」を搭載している。

だが、空母専門家で新華社軍事ウォッチャーの鄭文浩はインタビューを受けた時、軍事マニアたちに冷水を浴びせた。「カタパルトは空母のサブシステムに過ぎず、サブシステムの研究開発が成功したら艦全体に溶け込ませる必要があり、システム全体の制約を受けざるを得ない。」

鄭文浩は筆者に、電磁カタパルトは非常に省エネだが、結局のところ蒸気カタパルトに比べればスーパー電力使用者を1人増やすことになる、と教えた。「このことは空母の発電能力に対し、より高い要求を提出する。」

このため、もし電磁カタパルトを使用しようとすれば、またそれが通常動力空母だったら、「国媽」はイギリスが建造中の「クィーンエリザベス」号空母同様、総合全電力推進技術を採用するのが最も良い。この技術はメインエンジンで直接発電し、日常の電力供給、電力推進、現代の高エネルギー武器への電力供給という三者を一体化し、減速歯車など伝統的な機械推進装置をなくし、騒音を軽減し、さらにレールガン、レーザー砲などの新概念武器の艦への搭載ための条件を創造する。

前述のように、馬偉明は艦船全電力推進のカギとなる重要技術を攻略した(頑住吉注:前述なんてしてないですが。たぶんもっと長い記事から一部を切り取ったものなんでしょう)。全電力推進技術はもうすぐ054B護衛艦に用いられるとされる。「だが、全電力推進と電磁カタパルトを同時に空母上に用いるなら、両者のシステムのマッチング問題を解決する必要がある。」

鄭文浩はさらに、長年解決されていない難題である「心臓病」が依然まだ産着の中の「国媽」を困らせている、とする。「空母のメインエンジンの出力に対する要求は恐怖と言うに値し、8〜10万トンの空母だと、単一の推進軸が6〜7万馬力に到達する事が必須である。だが、蒸気タービンだろうとガスタービンだろうと、我が国には充分な技術的蓄えが欠乏している。」 彼は、現在の国産ガスタービンが到達可能な単一軸出力は36,000馬力に過ぎない、と明らかにした。

このため、「電弾弓」が「国媽」に搭載されるのを、皆はまだ我慢強く待たねばならない。

(頑住吉注:2ページ目)全電力推進技術はもうすぐ054B護衛艦上に用いられる、とされる

(頑住吉注:3ページ目)054A護衛艦は中国の現在最も先進的な護衛艦である

(頑住吉注:4ページ目)054A護衛艦が対空ミサイルを発射しているところ

(頑住吉注:5ページ目)054A護衛艦が目標に向け対潜ロケット爆雷を発射

(頑住吉注:6ページ目)054A護衛艦は現在依然大量に建造されている

(頑住吉注:7ページ目)054A護衛艦の垂直発射システム

(頑住吉注:8ページ目)054A護衛艦と056軽護衛艦が同時に港内に停泊している


 電力推進によって新型護衛艦の静音性などの性能がどれだけ向上するのか気になります。

2月1日

 中国の戦闘機関連です。

http://military.china.com/critical3/27/20140128/18321543.html


中国の二大主力戦闘機がもしステルス改良したら戦力の激増が得られる

戦争中の武器の対抗の最も有効な打撃方式は敵に先んじて火蓋を切り、率先して進攻を発動し、より多くの反応時間と攻撃のチャンスを勝ち取ることに他ならない。ならば空戦もこうであり、現代の戦闘機はますますステルス性能の強化と遠距離空対空ミサイルの使用に重点を置いている。現在中国空軍の二大戦闘機の機種はスホーイー27/殲ー11系列と殲ー10系列である。遠距離空対空ミサイルの進展がスムーズだという背景の下で、この2種の戦闘機に対し適当なステルス処理を行うことは戦争の中で、絶好のチャンスをものにすることができ、より大きな勝ちを得るチャンスがある。

航空ステルス技術の手段で最も顕著なものとして外形設計以上のものはない。これには戦闘機の空力外形と角度の改変、一部の部位に鋸歯状エッジ処理を採用すること、空気取り入れルートに対し遮蔽あるいはS字型のレイアウトを行うなどが含まれる。ある関連の資料は、低信号の外形設計はRCSの値を75〜90%減少させることができることをはっきり示している。ならば我が国の二大機種に対し、いかにして合理的にステルス処理を行うか?

まず殲ー10Bが取得したステルスの成就を論評してみよう。最も顕著なのはDSI空気取り入れルート、コックピットのコーティング処理、機首をはっきり扁平にしたことである。こうした変化は殲ー10の長所を非常にはっきりさせた。すなわち、殲ー10のステルス能力を大いに高めただけでなく、ヨーロッパの2つの風(頑住吉注:タイフーンとラファール)といった第4世代半戦闘機に肉薄させ、しかも機体重量を軽減した。さらには機の搭載能力、航続距離、機動性能を向上させ、飛行員の視野を広げたなどである。殲ー10に対するステルス改良はすでに非常に出色ということができ、さらに一歩の改良の余地は実は大きくない。第4世代機として、そのRCS値はすでに非常に小さく、つまり1〜2平方mで、さらなる改良は外部搭載武器になされるべきである。私は以下簡単に関連の外部搭載処理のいくつかの内容を簡単に語ってみよう。

第5世代機が内部に置かれた弾薬コンパートメントを採用する方式は有効に搭載荷のレーダー反射断面積を消し去った。だがこの方式は決して現役の第4世代機には適用されない。現在アメリカのF-15SE「サイレントイーグル」だけがこの方式を採用し、しかもさらに側方の形状保持タンクのスペースを利用している。ヨーロッパの「タイフーン」戦闘機は機腹部に半埋め込み式搭載架を採用している。だがこの種の方式は武器の基準に対し過酷な制限をする。非常に顕著なのはAIM-120といった種の空対空ミサイルで、敏捷性に欠陥がある。だがその主翼の搭載架も大型攻撃武器の搭載を完成できる。だが殲ー10は中型戦闘機であり、機腹部の面積が小さく、改めてこの部位に窪みを設計することは現実的でない。実現できるのは主翼の搭載架に対し形状保持の処理をすることだけで、弾体が機体に近い半埋め込み搭載架にすれば、有効に抵抗とRCSを低下させることができる。一方殲ー11の2つの空気取り入れルートの中間、機腹部の2つの搭載架の搭載能力は決して突出しておらず、制空型はタイフーン同様半埋め込み処理を行い、国産PL-12専用搭載架とすることが完全にできる。

空気取り入れルートの処理に関しては、殲ー10BのS字型空気取り入れルートとDSI処理は非常によくなされており、次の一歩としてはさらに遮蔽リングの改良を行うことができる。主に殲ー11の改良方式を語ってみよう。ロシアの新式第4+++世代戦闘機スホーイー35は比較的良い見本で、両者はルーツが同じで、いずれもフランカーファミリーのメンバーである。皆がスホーイー27戦闘機の正面写真を見たことがあるかどうか知らないが、そのエンジンのブレードは外面に暴露しており、直通式の空気取り入れルートは悪夢そのものののような存在である。殲ー11の空気取り入れルートに対する処理の重要なカギは遮蔽リングの追加装備、電波吸収材料の採用、複合材料の使用、工程製作レベルの向上である。このようにすれば、正面からのRCSを大幅に低下させることができる。現在発表されている資料から見て、私は殲ー11Bはまだこれに対し有効な操作を行っていないと考えており、将来の世代ではこの点を注意すべきである。具体的に言うと、ブレードの数がより少ない偏向可能な遮蔽ブレードを採用し、空気取り入れルートに進入するレーダー波を反射させ、また電波吸収材料もレーダー波を弱める効果を果たすことができる。その後波束はタービンブレードに進入して再度反射し、その後レーダー波束は帰って行く。こうした1つ1つの過程で、レーダー波束の信号の強度はすでに顕著に弱まっている。

こうした方法はいずれも受動的に発見される確率を低下させるものだが、まだある方式は能動的「進攻」である。電子妨害吊り下げポッドを搭載し、レーダーの機能に対し妨害を行い、その目標の真偽を区分する能力を低下させ、有効に雑電波を濾し取り、真の目標を選び出せないようにし、つまり目標に対し位置決定、攻撃ができないようにする。しかもその機のRCSが小さくなるほど、電子妨害が発揮する効果も良くなる。殲ー11は現在翼端に2つのポッドを搭載しているが、空対空ミサイルのレーダーに対する妨害はまだ比較的有効と評価されるが、地上の大型レーダーに対する効果は大きくないはずである。また、2種の戦闘機は現在いずれも光電子探知計測設備を装備しており、レーダーをOFFに保持した状況下で依然相当な探知計測能力を持つ。

この2機種の戦闘機は研究開発の初期、あまり多くステルス効果を考慮しなかった。しかも空軍戦闘機世代交代の過程でも、それに対し徹底的な大改造を行うことは不可能で、このことはこの機を完全ステルス戦闘機に変えることを笑い話とさせる。このため成熟した航空ステルス技術を採用してこの機に対し処理を行うのも戦争に適応する必要な措置である。今後20年内、2機種の戦闘機はいずれも我が国の空軍の主力であり、空軍装備世代交代の空隙は依然非常に大きく、需給関係の矛盾を処理する中で、それに対し有効なステルス処理を行うことには必要性があり、重要性もある。


 中国は今後生産される機に大幅な改良を加えて準ステルス機にすることができますが、日本は既存のF-15やF-2を今から大改造することは難しく、やはりF-35を多数そろえるしかないんでしょうね。

 ロシアの武器輸出関連です。

http://www.hinews.cn/news/system/2014/01/30/016427259.shtml


ロシア、2013年に132億アメリカドルの武器を輸出 中国、インドが大口顧客

タス通信社は2014年1月27日、ロシア国防製品輸出社の2013年の武器販売額は132億アメリカドルに達したが、短期間内にはその年間販売額が大幅に伸びることはないだろう、と報道した。

ロシア国防製品輸出社社長は、今後2、3年の我々の任務は武器輸出額を130億アメリカドルに保持することであり、潜在的ユーザーが興味を感じる新兵器はまずロシア軍で応用されるため、130億アメリカドルを超す輸出を望むには一定の困難が存在する、とした。

ロシア国防製品輸出社は去年1202件の武器輸出受注契約を締結し、かつ60余りの国向けに装備を引き渡した。中国、インド、インドネシア、ベネズエラ、アルジェリア、マレーシアはロシア武器装備の主要な輸入国である。軍用機は国防製品輸出社の全部の武器輸出のうち40%を占め、その次は防空システムで、その占める割合は25%を超える。


 今後は中国だけでなくインド、トルコ、韓国なども兵器輸出のライバルとして浮上し、ロシアの兵器輸出の先行きはあるいはあまり明るくないかもしれません。

 もう1つロシア関連です。

http://news.china.com/international/1000/20140131/18324403.html


ロシア国防省、3年以内に対コンピュータ攻撃専門機構を建設へ

中新ネットモスクワ1月30日電(記者 賈靖峰) ロシア総参謀部第8局責任者ユーリ クズネツォフは30日、ロシア国防省は今後3年以内に専門機構を建設し、重要軍事施設がコンピュータネットワーク攻撃を受けることを免れること専門に従事させる、と明らかにした。

クズネツォフは当日、この機構を建設する目的はロシア武装力量の最も重要な軍事施設の保護で、この業務は国家ソフトウェア部門組織によって行われ、すでに段階に分けて実施中であり、計画によれば2017年までに完成する、とした。だが彼はより多くの詳細を明らかにしていない。ロシア国防省は以前新たな兵種を建設してコンピュータネットワークの脅威に対応する計画を発表した。

ロシア国防大臣ショイグも、ロシア軍は非軍事の高校を卒業した青年プログラマーを入隊させているところであり、ロシア軍はここ5年以内に大量の必要なコンピュータプログラムを構築する必要がある、としている。


 この分野は下手をすれば相手国と同等の軍備を揃えていても役に立たず惨敗する可能性をはらんでおり、日本もより力を入れるべきでしょう。

2月2日

 1月24日のコラムで、「ロシアメディア:インドのLCA戦闘機は「梟竜」に比べやや高いが性能は大幅に先んじている」という記事を紹介しましたが、やはり反論が出ました。

http://military.china.com/critical3/27/20140127/18319284.html


インドの神理論はお笑い沙汰過ぎ:LCAは中国の「梟竜」に比べちょっと高いだけ

昨日中華ネット上にロシアの情報を引用した報道が見られた。このロシアの報道はさらにインドメディアの報道を引用したもので、インドのLCAの価格はおよそ2,500万アメリカドル、中国とパキスタンが協力して研究開発したFC-1/CF-17の価格は2,300万アメリカドルであるが、インドのLCAの性能はFC-1に比べずっと強い、としていた。

この報道を見て、私は非常に可笑しく感じた。最近ロシアから多くのいわゆる報道が伝わって来て、さらにあるものはロシアの専門家のものだが、いずれも人に非常な可笑しさを感じさせる。この報道はそのうちの1つに過ぎない。

インドのLCAが1機2,500万アメリカドルというのは実行可能なのか否か? 答えは「全く不可能!」である。周知のように、戦闘機は主に次のいくつかのカギとなる重要部分から構成される。エンジンシステム、操縦システム、レーダー・電子戦・火力コントロールシステム、コックピットディスプレイシステム、燃料システム、武器システム、コックピットとレーダーコンパートメント環境制御システム、射出による救命システム、脚システム、さらに加えて機体構造である。これらのシステムの中で、インド人が自ら生産できるものはどのくらいか? ごく少ないと言うことができる。エンジンはアメリカ製で、まずF-404だったが、後に動力不足でより先進的で当然より高価でもあるF-414に改められた。操縦システムもアメリカ製、火力コントロールレーダーはイスラエル製(フランス製という説もある)、武器も基本的にイスラエルおよびフランス製である。また忘れてはならないのは、インドが自分でロケット射出座席を生産できず、航空複合材料を生産できず、機載酸素モレキュラーシーブを生産できず、脚用の特殊鋼を生産できないことだ。インド人は全く第3世代戦闘機を作る条件を持たない状態が続いていると言うことができる。彼らは第2世代のミグー21のライセンス生産すら難関を突破していない状況が続いている。我々は、インドがフライバイワイヤシステムの試験をやったことがあるというのを全く見たこと、あるいは聞いたことがない。インドが可変安定航空機の試験飛行や試験研究をやったことがあると全く聞いたことがない。1機のインド主戦飛行機もインド自ら製造した火力コントロールレーダーを装備したことはない。1機のインド主戦飛行機もインドが自ら生産した空対空ミサイルを装備したことはない。飛行機の研究開発の中で、インドは自分では飛行機の模型の風洞試験をすることができず、相応の飛行機設計用大型コンピュータプログラム(つまりいわゆるデジタル風洞)もなく、すべてフランスとロシアの援助に頼っている。この種のユニット方式および主に他人の援助に頼った状態で設計されてできた飛行機の性能は、全く保証されない(特に信頼性と境界性能)。コストは全く自らコントロールできず、試験の進度も全く自分で調整、コントロールできない。これらはいずれもインドのLCAが30年を要してやっとできたことの原因であり、できようとしているものも他人のものをユニット式に組み立てたものに過ぎない。(頑住吉注:本文だらだら続いてますけど見にくいんでいったん改行しますね)

インドはLCAの機体の複合材料の使用量は100分のどのくらいに達したとひけらかすが、インドは自分では航空複合材料を生産できないのである。あなたはこのようにしてできた複合材料製飛行機の性能:価格比はどうだと思うか? おかしな言い方がある。複合材料を大量に使用すれば、飛行機はもうレーダーステルス性を持つ、というものだ。まずは飛行機のレーダーステルス性能というのは非常に複雑なことだということは言わないでおくが、複合材料を使い尽くしたとしても、飛行機のレーダーステルス性能を向上させることは全くできず、甚だしきに至っては起きるのは反対の作用である。何故なら一般に複合材料をもし電波吸収材料や電磁遮蔽材料でカバーしなかったら、機のステルス性能を極めて大きく破壊するからである。相手方のレーダー波が機体内部の各種部品に直接照射されるというのは、機のレーダーステルス性能を最も悪くする。このため一般のステルス機は複合材料の使用を必要とするが、より重要なのは機体表面を電波吸収材料でカバーすることなのである。これは一方においてレーダーに反射を形成させず、他方においてはレーダー波を機体内部に入らせない。また、ある人は大量に複合材料を運用することできっと機体の構造重量を軽減できると考えてている。これも実は大間違いであり、不正確なのである。一般的に言って複合材料は一般の航空アルミ合金に比べ強度が高く、比重が小さいが、これは材料の性能の問題だけではなく、さらに材料の加工、材料の劣悪な飛行条件下での性能、材料の飛行機上への組み込み、飛行機の全体的強度など非常に多くの問題に関わる。もし厳しい試練に耐えた技術を持つ国でなかったら、複合材料を使わない方がまだましである。

インド人がこのようにして作った飛行機は、小型機ではあるが、その単価はフランスのミラージュ-2000より高いことしかあり得ず、安いということはあり得ないのである。いわゆる1機2,500万アメリカドルというのは、完全に人を騙す宣伝である。


 複合材料さえ使えばステルス性能が得られるような記述に対しては私も去年12月21日のコラムで疑問を呈したことがあります。また条件は違いますが戦時中の日本がアルミ合金製の飛行機を木製で試作してみたら重量が大幅に増えて性能が下がったなんていうケースもあります。しかしまあ韓国のように、国際兵器市場での影響力をまず獲得するために赤字価格で売るということもあり得るかもしれません。

 「遼寧艦」関連です。

http://www.hinews.cn/news/system/2014/01/30/016427163.shtml


遼寧艦の宣伝フィルムのキャプチャー画像が明るみに:珍しくハイテンションで自信をさらにはっきり示す

(頑住吉注:原ページのここにある画像のキャプションです。「遼寧艦上で、まさにリフトによって機格納庫に入ろうとする殲ー15」)

最近、中国空母遼寧艦艦載機部隊の訓練に関する一組のセンセーショナルな画像が中国のインターネット上に出現し、このうち多くのディテールは初めて明るみに出るものに属する。国際的には軍あるいは武器装備メーカーが空母、駆逐艦など大型武器装備の建造、訓練のビデオを発表するのは、すでに自身の技術的実力とイメージを見せる常用される手段となっている。ある専門家は、中国はこれまでこの種のハイテンションな方式で武器や部隊の訓練を見せることは比較的少なく、この方面において中国にはさらにいささかの自信をつける理由が完全にあるのだ、と考える。

中国のインターネット上に初めて発表されたこれらの画像はおよそ13枚あり、この中には艦載機と空母がコンビネーションする大場面の美しい画像もあれば、戦闘機のコックピット内からの飛行員の独特の見え方もあり、さらに殲ー15戦闘機の原型機がリフトによって空母の機格納庫に入る画像があり、この他のものには水鳥の遼寧艦に随伴しての飛行、海軍儀仗兵が刀を振るって敬意を示すなどの画像が含まれ、比較的完全な形で空母、艦載機の先進的な性能、訓練過程、海軍将兵の精神的あり方を見せている。これらの画像はMV宣伝フィルムのキャプチャー画像であるとされる。この一連の画像は芸術性と資料性が素晴らしいため、人に強烈な視覚的衝撃を与え、ネット仲間の称賛を獲得している。

実際、宣伝フィルムを利用して武器や軍隊のイメージを見せるのはすでに国際的な慣習となっている。以前ロシアはミグー29K艦載戦闘機が、ロシアがインドを援助して改造した中型空母上で重搭載発着試験を行う宣伝フィルムを発表した。この宣伝フィルムは多くの角度からミグー29K艦載戦闘機の空母上でのアフターバーナーを使っての滑走発進および制動着艦のシーンを見せている。ビデオは多くの独特の角度を含み、場面は優美で壮観、同時にダイナミックな音楽と組み合わされ、リニューアルされた古い空母の戦闘力を、アメリカのスーパー原子力空母に全く遜色がないものに見せている。

アメリカのメイン州のバススチール造船工場は2013年の年初にDDG-1000「ズムウォルト」駆逐艦の第1号艦の進水前にも、この艦の建造過程のビデオを公開した。このビデオは特殊効果によって、この艦の何年かに渡る建造過程を1分半にも満たないショートフィルムに圧縮し、この艦の建造のそれぞれの重大な節目となるポイントとカギとなる重要な時期が全てその中に収録されている。このビデオはこの艦のモジュール化された構造、組み立ての全過程をはっきり見せ、人に現代の造船科学技術の精密さ、高い効果、この駆逐艦の複雑さと先進性を感じさせる。アメリカ海軍はさらにしばしば空母を道具として宣伝フィルムを制作し、その艦載機の空母上での発着の場面は、ハリウッド映画にさえしばしば登場する。

専門家の説明によれば、かつてはおそらく外界によって「武力をひけらかす」とのレッテルを貼られる、また先進武器の性能が秘密漏洩することを防止するため、およびコスト低下の必要により、抑制的な中国軍と武器メーカーはこの種の宣伝フィルムを制作することがごく少なかったが、今回ネットに流れ伝わった画像はあるいは、中国が大作の軍事装備宣伝フィルムを制作する前奏となるかもしれない。(張亦馳)


 まあ自信をつけてきていることの表れだ、というのは間違いないでしょう。























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